著者

高木 正洋

出版者

Osaka Urban Living and Health Association

雑誌

生活衛生 (ISSN:05824176)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.66-78, 1985-03-10 (Released:2010-03-11)

参考文献数

49

被引用文献数

2

著者

高木 まさき

出版者

横浜国立大学国語・日本語教育学会

雑誌

横浜国大国語研究 (ISSN:02881489)

巻号頁・発行日

no.40, pp.4-10, 2022-05-31

著者

池澤秀起 高木綾一 鈴木俊明

雑誌

第49回日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

2014-04-29

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【はじめに,目的】肩関節疾患患者の上肢挙上運動は,肩甲骨の挙上など代償運動を認めることが多い。この原因の一つとして,僧帽筋下部線維の筋力低下が挙げられるが,疼痛や代償運動により患側上肢を用いた運動で僧帽筋下部線維の筋活動を促すことに難渋する。そこで,上肢の運動を伴わずに僧帽筋下部線維の筋活動を促す方法として,腹臥位での患側上肢と反対側の下肢空間保持が有効ではないかと考えた。その結果,第47回日本理学療法学術大会において,腹臥位での下肢空間保持と腹臥位での肩関節外転145度位保持は同程度の僧帽筋下部線維の筋活動を認めたと報告した。また,第53回近畿理学療法学術大会において,両側の肩関節外転角度を変化させた際の腹臥位での下肢空間保持における僧帽筋下部線維の筋活動は,0度,30度,60度に対して90度,120度で有意に増大したと報告した。一方,先行研究では両側の肩関節外転角度を変化させたため,どちらの肩関節外転が僧帽筋下部線維の筋活動に影響を与えたか明確でない。そこで,一側の肩関節外転角度を一定肢位に保持し,反対側の肩関節外転角度を変化させた際の僧帽筋下部線維の筋活動を明確にする必要があると考えた。これにより,僧帽筋下部線維の筋活動を選択的に促す因子を特定し,トレーニングの一助にしたいと考えた。【方法】対象は上下肢,体幹に現在疾患を有さない健常男性16名(年齢25.6±2.1歳,身長168.5±2.5cm,体重60.4±6.7kg)とした。測定課題は,利き腕と反対側の下肢空間保持とした。測定肢位は,腹臥位でベッドと顎の間に両手を重ねた肢位で,下肢は両股関節中間位,膝関節伸展位とした。また,空間保持側の上肢は肩関節外転0度で固定し,反対側の上肢は肩関節外転角度を0度,30度,60度,90度,120度と変化させた。肩関節外転角度の測定はゴニオメーター(OG技研社製)を用いた。測定筋は,空間保持側と反対の僧帽筋上部,中部,下部線維,広背筋とした。筋電図測定にはテレメトリー筋電計MQ-8(キッセイコムテック社製)を使用した。測定筋の筋活動は,1秒間当たりの筋電図積分値を安静腹臥位の筋電図積分値で除した筋電図積分値相対値で表した。また,5つの角度における全ての筋電図積分値相対値をそれぞれ比較した。比較には反復測定分散分析及び多重比較検定を用い,危険率は5%未満とした。【倫理的配慮,説明と同意】対象者に本研究の目的及び方法を説明し,同意を得た。【結果】僧帽筋下部線維の筋電図積分値相対値は,肩関節外転角度が0度,30度,60度に対して90度,120度で有意に増大した。広背筋の筋電図積分値相対値は,肩関節外転角度が30度,60度,90度,120度に対して0度で有意に増大した。僧帽筋上部線維,僧帽筋中部線維の筋電図積分値相対値は,全ての肢位において有意な差を認めなかった。【考察】先行研究と今回の結果から,腹臥位での下肢空間保持における僧帽筋下部線維の筋活動は,空間保持側と反対の肩関節外転角度の影響が大きいことが判明した。つまり,腹臥位での下肢空間保持は,空間保持側と反対の肩関節外転角度を考慮することで僧帽筋下部線維の筋活動を選択的に促すことが出来る可能性が高いと考える。まず,腹臥位での下肢空間保持は,下肢を空間保持するために股関節伸展筋の筋活動が増大する。それに伴い骨盤を固定するために空間保持側の腰背筋の筋活動が増大し,さらに,二次的に脊柱を固定するために空間保持側と反対の腰背筋や僧帽筋下部線維の筋活動が増大することが考えられる。このことを踏まえ,僧帽筋下部線維の筋活動が肩関節外転0度,30度,60度に対して90度,120度で有意に増大した要因として,肩関節外転角度の変化により脊柱を固定するための筋活動が広背筋から僧帽筋下部線維に変化したのではないかと考える。広背筋の筋活動は肩関節外転30度,60度,90度,120度に対して0度で有意に増大したことから,肩関節外転0度では脊柱の固定に広背筋が作用したことが推察される。一方,肩関節外転角度の増大により広背筋は伸長位となり,力が発揮しにくい肢位となることが推察される。また,広背筋は上腕骨,僧帽筋下部線維は肩甲骨に停止することに加え,肩甲上腕リズムから肩関節外転角度の増大に対して,広背筋は僧帽筋下部線維と比較し伸長される割合が大きいことが推察される。その結果,肩関節外転角度の増大に伴い脊柱を固定するために僧帽筋下部線維の筋活動が増大したのではないかと考える。【理学療法学研究としての意義】腹臥位での下肢空間保持において,僧帽筋下部線維の筋活動は先行研究と同様の結果であったことから,空間保持側と反対の肩関節外転角度が僧帽筋下部線維の筋活動を選択的に促す要因となる可能性が高いことが示唆された。

著者

高木 祥 金岡 恒治 大久保 雄 大塚 潔 宮本 渓 辰村 正紀 椎名 逸雄 宮川 俊平

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.37 Suppl. No.2 (第45回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.A3O2042, 2010 (Released:2010-05-25)

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【目的】骨盤傾斜角度は脊柱アライメントに影響を与え、骨盤前傾位では腰椎前彎角は増加し、骨盤後傾位では逆に減少する。腰椎の過剰な前彎は腰痛の原因の一つと考えられ、腰痛のリハビリテーションとして腰椎前彎角を減ずることを目的に下肢のストレッチや骨盤後傾運動が行われている。骨盤前後傾運動においては,体幹の表層に位置するグローバル筋だけでなく,深層に位置するローカル筋の関与が最近の研究によって明らかにされてきているが,まだ詳細については不明な点が多い。また臨床において骨盤前後傾運動を実施する際,その運動範囲や運動様式には個人差が見られ,その評価は評価者の技術・経験などに影響される主観的なものであるため、より客観的に評価するための指標が望まれる。その指標の一つとして,骨盤前後傾可動域は比較的簡便かつ定量化が可能であり,有用だと考える。しかし,これまでに骨盤前後傾運動時の筋活動と可動域との関係を報告した研究は見当たらない。そこで本研究の目的は骨盤自動前後傾運動時の骨盤周囲筋の筋活動を明らかにし,さらに矢状面での骨盤前後傾可動域と筋活動との関係性を明らかにすることとした。【方法】健常成人男性12名(22.6±1.4歳,169.9±5.7cm,69.6±7.6kg)を対象とし,動作課題は立位骨盤中間位から最大前傾位までの骨盤前傾運動,次いで最大後傾位までの骨盤後傾運動を指示し,各運動中の筋電図を計測した。筋電図測定には,両側の腹直筋(RA)、外腹斜筋(EO)、脊柱起立筋(ES)および片側(右側)の広背筋(LD)、大殿筋(GMA)、半腱様筋(ST)、大腿直筋(RF)に表面電極(Vitrode F-150S; 日本光電)を貼布し,両側の腹横筋(TrA)、多裂筋(MF)にはワイヤ電極(UNIQUE MEDICAL社)を超音波ガイド下に23G注射針をガイドとして整形外科医によって挿入した。その後,電極が適切に刺入されていることを確認するために,電気刺激を加えて目的筋の収縮を超音波で描出した。ワイヤ電極刺入に関しては筑波大学倫理委員会の承認を得て実施した。サンプリング周波数は2000Hz,バンドパスフィルターは20-500Hzとした。等尺性最大随意収縮(MVC)時の筋活動で標準化した%MVCを算出し,さらに立位姿勢を保持するために要する筋活動の影響を取り除くため,骨盤前後傾運動時と安静立位保持時の%MVCの差で各筋を比較した。また骨盤前後傾可動域測定には,被験者の上前腸骨棘(ASIS)と上後腸骨棘(PSIS)にマーカーを貼付し,デジタルカメラを用いて矢状面における骨盤前傾位・中間位・後傾位の静止画を撮影した。その後,画像解析ソフトimage-J(NIH)を用いてASISとPSISを結んだ線が水平となす角度(骨盤傾斜角度)から骨盤前後傾可動域を算出した。さらに骨盤前後傾運動でそれぞれ大きい活動を示した筋を抽出し,筋活動と骨盤前後傾可動域との関係性について検討した。分析には骨盤前後傾運動時の各筋の筋活動の比較にTukey HSD法による多重比較検定を用い,骨盤前後傾可動域と筋活動との関係にはPearsonの積率相関係数を算出した。有意水準は5%未満とした。【説明と同意】被験者には事前に研究について書面と口頭による説明の後,同意を得て研究を実施した。【結果】骨盤前傾運動時には骨盤中間位に比較して,両側のMFが23.9%,右ESは19.0%,左ESは13.6%と有意に増加した。また骨盤後傾運動時は左TrAのみ14.7%と有意に増加した。また,特に大きい活動を示した両側MF(前傾)、左TrA(後傾)と骨盤前後傾可動域との相関係数はそれぞれ,0.68(右MF),0.62(左MF),0.53(TrA)であり,骨盤前傾可動域と両側MFでは有意に高い関係を示した。【考察】骨盤前傾運動では骨盤の上後方に付着するMFやESによって,骨盤の後方が引き上げられ,骨盤の前傾運動が生じると考えられる。一方の骨盤後傾運動では,これまで恥骨に付着するRAが主に作用すると考えられていたが,今回の結果ではRAよりもTrAの筋活動が大きかった。TrAは骨盤前方の腸骨稜や鼠径靭帯にも付着するため,収縮により骨盤の前方が引き上げられ,骨盤後傾運動が生じると考えられる。また,骨盤前傾可動域とMFの間には有意に高い関係が認められたことから,より大きく骨盤を前傾させるには,MFの大きい筋活動が必要とされることが考えられた。骨盤後傾運動では左TrAと後傾可動域に正の相関は認めたものの,ばらつきが大きく個人差や左右差が大きいことも推察された。【理学療法学研究としての意義】本研究により,骨盤自動前後傾運動時の筋活動が明らかとなり,骨盤の運動を客観的に評価する指標として,骨盤前後傾可動域の有用性が示唆された。

著者

高木貞治 著

出版者

東京開成館

巻号頁・発行日

vol.下巻, 1909

著者

高木 信二 倉田 岳人 郡山 知樹 塩田 さやか 鈴木 雅之 玉森 聡 俵 直弘 中鹿 亘 福田 隆 増村 亮 森勢 将雅 山岸 順一 山本 克彦

雑誌

研究報告音声言語情報処理(SLP) (ISSN:21888663)

巻号頁・発行日

vol.2018-SLP-120, no.14, pp.1-9, 2018-02-13

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2017 年 8 月 20 日から 8 月 24 日にかけ,ストックホルム ・ スウェーデンで Interspeech 2017 が開催された.Interspeech は音声言語情報処理の分野におけるトップカンファレンスと位置付けられており,今後の本分野の動向に大きく影響を与えている.本稿では,本会議における研究動向,注目すべき発表について報告する.

著者

高木 佑基 浅川 満彦

出版者

日本衛生動物学会

雑誌

衛生動物 (ISSN:04247086)

巻号頁・発行日

vol.67, no.1, pp.35-36, 2016-03-25 (Released:2016-09-25)

参考文献数

14

被引用文献数

1 1

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Pentastomid parasites belonging to the genus Raillietiella were obtained from the captive reptiles Gekko gecko and Trachydosaurus rugosus at a zoo in northern Japan in April 2013. This was the first locality record of Raillietiella gehyrae and R. scincoides in Japan.

著者

高木 彩 武田 美亜 今野 将

出版者

一般社団法人 日本リスク学会

雑誌

リスク学研究 (ISSN:24358428)

巻号頁・発行日

pp.SRA-0412, (Released:2022-12-09)

参考文献数

35

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In COVID-19, the use of science and technology is required to achieve a balance between infection control and the maintenance of socioeconomic activities. In doing so, people’s understanding and acceptance of science and technology are indispensable. Therefore, in this study, we took up three new technologies that contribute to COVID-19 countermeasures: contact confirmation application (COCOA), health observation application, and sewage surveillance, measured the cognitive and affective factors toward each technology and the attitude toward social acceptance, and examined the psychological factors that prescribe the acceptance attitude. The results showed that trust in performance, perceived benefits, perceived risks, and negative emotions toward the technology were significant determinants for all the technologies.

著者

上田 早智江 須摩 茜 田村 亮 片岡 潔 杉山 義宣 水谷 仁 高木 豊

出版者

日本皮膚科学会大阪地方会・日本皮膚科学会京滋地方会

雑誌

皮膚の科学 (ISSN:13471813)

巻号頁・発行日

vol.16, no.5, pp.347-355, 2017 (Released:2018-06-15)

参考文献数

21

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背景:クロロゲン酸(chlorogenic acids)を主成分とするコーヒーポリフェノール(Coffee Polyphenols,CPPs)の継続摂取には,抗腫瘍,抗酸化,高血圧改善,脂肪消費促進作用等の生体における効果が報告されている。さらに近年,顔面や手の皮膚の角層水分量増加および鱗屑改善効果も見出されている。目的:CPPs の継続経口摂取による顔面,下肢皮膚の角層機能への影響を明らかにする。さらに,ストレス症状への影響についても検討する。方法:健常成人女性108名を対象とし,CPPs 配合飲料(クロロゲン酸 300mg/100ml/day)の効果を CPPs 無配合(プラセボ)飲料を対照として8週間継続摂取するランダム化二重盲検並行群間比較試験により検討した。皮膚性状,血流調節機能の計測,および主観評価に基づく皮膚性状の変化・ストレス症状の評価を行った。結果:8週間の摂取試験後,CPPs 配合飲料摂取群では,プラセボ飲料摂取群と比べ,顔面および下肢の角層水分量の増加,テープ剥離後の水分蒸散量増加の抑制が認められると共に,ストレス症状の改善が認められた。結論:これらの結果から,CPPs の継続摂取により全身の皮膚の乾燥の改善が期待されると共に,ストレス症状の低減が示唆された。(皮膚の科学,16: 347-355, 2017)

著者

久保田 耕平 齋藤 俊浩 高木 悦郎 久保田 典子

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会大会発表データベース 第119回日本森林学会大会

巻号頁・発行日

pp.720, 2008 (Released:2008-03-14)

著者

田中 優 高木 修

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会総会発表論文集 第36回総会発表論文集 (ISSN:21895538)

巻号頁・発行日

pp.322, 1994-08-20 (Released:2017-03-30)

著者

阿部 晋吾 高木 修

出版者

日本犯罪心理学会

雑誌

犯罪心理学研究 (ISSN:00177547)

巻号頁・発行日

vol.44, no.1, pp.1-8, 2006 (Released:2018-06-29)

参考文献数

8

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In this study, participants (229 students) responded to a questionnaire on how they express and are expressed anger. Results indicated that the anger expression caused by “broken promise and betrayal” occurred more often in the intimate relationship than in the estranged relationship. It was also suggested that the anger expression caused by “broken promise and betrayal” tended to be evaluated more justifiable, and had more positive interpersonal effects. Therefore, it could be said that the prior promise has important implication for the social function of anger expression.

著者

高木 佐恵子 岡田 陽介 岩崎 慶 吉本 富士市

出版者

芸術科学会

雑誌

芸術科学会論文誌 (ISSN:13472267)

巻号頁・発行日

vol.4, no.4, pp.135-144, 2005 (Released:2008-07-30)

参考文献数

22

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魅力的な外見は一般に好まれる傾向にあるため,通常,人々は自分をよりよく見せようとする傾向がある.我々は,顔の個人的特徴をできるだけ残しつつ,その美しさを向上させるために,顔データを変形する手法を提案する.顔の魅力に関する既存研究を調査した結果,小さい,かつ/または,アンバランスな目と,突出した口を変形対象とする.変形は,3 次元の顔データに対して適用される.用いる顔データには,顔の部分(目や唇など)に分類された特徴点が含まれている.変形は,特徴点の移動により実現し,その移動は特徴点を囲む計測サンプル点の座標にも反映される.提案手法を適用して変形した8 人分の顔データを用いて,アンケート調査を行った.その結果,提案手法が個人的特徴を残しつつ美男美女化することに有効であることが確認された.

著者

天沼 大輝 高木 亮

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

交通・物流部門大会講演論文集 2018.27 (ISSN:24243175)

巻号頁・発行日

pp.1034, 2018 (Released:2019-06-25)

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The authors propose the idea of ultra-high-frequency rail network timetabling. In such a timetable, the scheduled trains will take very diverse routes on a given rail network to meet the diverse needs of the passengers and to enable ultra-high-frequency train operation. However, at junctions where two or more lines meet, the level crossing interference between different railway tracks will form the bottleneck for the realisation of such high train frequency. The typical example of this can be seen at crossovers between fast and slow lines on the quadruple track railway paired by use. To reduce such level crossing interference, the authors propose the simultaneous crossovers of two trains in both directions at crossover tracks, and the installation of multiple crossover tracks at one junction for realtime selection of the optimal route. In this paper, the authors present the detailed calculation of headways between trains at this kind of crossover tracks, which will form the basis of the authors’ future research into their ideas.

著者

高木怡荘 著

出版者

奎文堂

巻号頁・発行日

1890

著者

蔵下 はづき 平片 悠河 高木 素紀 幡本 将史 牧 慎也 山口 隆司 青井 透 黒田 恭平

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.74, no.7, pp.III_255-III_264, 2018 (Released:2019-03-29)

参考文献数

46

被引用文献数

1

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本研究では,連作障害が発生したレンコン栽培実圃場を対象とし, 線虫被害の程度の違いにおける微生物群集比較解析,寄生性線虫の定量PCR,有用微生物優占化土壌改良資材を用いたレンコン栽培土壌の回分培養を行うことで,化学農薬に依らない防除方法の確立を目指した.被害程度の差における優占種の同定を行った結果,被害の大きい圃場においてAcidobacteria門,Chloroflexi門の未培養グループに属する微生物が優占して検出された.被害の生じたレンコン細根中の寄生性線虫の定量PCRを行った結果,Hirschmanniella diversa及びH. imamuriの2種の寄生が確認された.土壌改良資材の施用効果を評価した結果,Bacillus属がレンコン栽培土壌で増殖可能なことが分かった.

著者

高木 雅史

出版者

教育史学会

雑誌

日本の教育史学 (ISSN:03868982)

巻号頁・発行日

vol.56, pp.58-70, 2013-10-01 (Released:2017-06-01)

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Through the revision of the 1952 Eugenic Protection Act, the system of birth control practical instruction was introduced. This system was intended to decrease abortion and increase awareness of contraception. Midwives were assigned the primary role of instructor. After the mid-1950s, this system was incorporated into the family planning movement. As a consequence, the purpose and activities of the family planning movement were transformed, with the expanding role and difficulty of midwives as practical instructor. Thereafter, this system was ceased in 1971. This article considers the significance of this transformation that contributed to the end of the family planning movement. The family planning movement grew out of a change in thinking regarding children, from that of "an object received" to "an object created." This movement intended to instruct people how to foster a "bright healthy family life." It may be said that this movement, an attempt to encourage voluntary practice, was a form of social education (indoctrination) policy and practice. The historical materials used in the research for this article are information magazines of the Ministry of Health and Welfare (1953-) and bulletins of the Japanese Midwives Association (1947-). Through an analysis of these sources, the following becomes clear. First, in a series of processes, the family planning movement became part of the cultural movement. As a result, the specific purpose and role of birth control instruction became unclear. Second, based on the necessities of the occupation, midwives required not only to fulfill their role in hygiene instruction on the care of newborns to pregnant women and nursing mothers but also to carry out instruction in child care and child education. Furthermore, midwives also took on roles such as the care of healthy children or mentally disabled children, even the care of mothers with post-partum depression. Third, it was very difficult for midwives to provide instruction based on the "bright healthy family life" ideal as the population became more affluent and urbanized during Japan's period of rapid economic growth, because the target of the family planning movement, the modern family, had developed characteristics such as individualism and desire for privacy. This was an important factor in the collapse of the family planning movement.

著者

小川 基 高木 秀明

出版者

一般社団法人 日本発達心理学会

雑誌

発達心理学研究 (ISSN:09159029)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.1-12, 2018 (Released:2020-03-20)

参考文献数

30

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母子関係におけるゆるしについては,これまで古澤平作による阿闍世コンプレックス理論などを中心に精神分析的な考察が深められてきた一方で,実証的には十分に検討されてこなかった。本研究では,母親から子どもへのゆるしのプロセスを明らかにすることを目的とし,調査,分析を行った。具体的には,母親10名に対して「母親が子どもをゆるすプロセス」について,またその子どもである青年12名に対して「子どもが母親からゆるされるプロセス」についてのインタビュー調査を行い,修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチを用いて分析した。その結果,双方において4段階のゆるす/ゆるされるプロセスモデルが生成された。これらの結果より,母親は子どもからの傷つき・困らされ体験後も,自らの親としての機能を維持しようと努めること,また,それが結果的に子ども側のゆるされた実感につながっていることが明らかとなった。同時に,ゆるす側としての母親とゆるされる側としての子どもとの間に生じうる認識のずれや,それに伴う母子関係における臨床的問題について考察を行った。

著者

原納 猛 高木 悟

出版者

The Surface Finishing Society of Japan

雑誌

表面技術 (ISSN:09151869)

巻号頁・発行日

vol.40, no.5, pp.666-670, 1989-05-01 (Released:2009-10-30)

参考文献数

18

被引用文献数

2 4

著者

小室 智幸 高木 翔平 高橋 政浩 富岡 定毅 佐藤 和雄 伊藤 勝宏 Komuro Tomoyuki Takagi Shohei Takahashi Masahiro Tomioka Sadatake Sato Kazuo Ito Katsuhiro

出版者

宇宙航空研究開発機構宇宙科学研究所(JAXA)(ISAS)

雑誌

平成24年度宇宙輸送シンポジウム: 講演集録 = Proceedings of Space Transportation Symposium: FY2012

巻号頁・発行日

2013-01

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平成24年度宇宙輸送シンポジウム (2013年1月17日-1月18日. 宇宙航空研究開発機構宇宙科学研究所(JAXA)(ISAS)), 相模原市, 神奈川県