著者
金森 憲太朗 高木 拓也 小林 健 有村 博紀
出版者
一般社団法人 人工知能学会
雑誌
人工知能学会全国大会論文集 第34回全国大会(2020)
巻号頁・発行日
pp.3Rin444, 2020 (Released:2020-06-19)

反事実的説明法(CE: Counterfactual Explanation)は,機械学習モデルの予測結果から説明を抽出する事後的手法の一つで,予測結果を所望のクラスに反転させるような特徴量の摂動方法を,説明としてユーザに提示する.ユーザはその摂動を,自らが望む予測結果を得るための"改善アクション"として直接解釈することができる.しかし,既存の改善アクション抽出法では,特徴量間の相関関係や外れ値リスクなど,元のデータが従う分布が持つ特性が十分に考慮されていないため,ユーザにとって実現可能な改善アクションが得られるとは限らず,改善アクションの実用性や信頼性に問題がある.そこで本研究では,実現可能な改善アクションを抽出するために,特徴量間の相関と外れ値検出スコアに基づく改善アクションの新たな評価関数を導入し,混合整数計画法に基づく解法を提案する.FICOデータセットを含む実データ実験により既存の改善アクション抽出法と比較を行い,提案手法の有効性について確認する.
著者
岩井 敏 石田 健二 仙波 毅 高木 俊治 猪狩 貴史 福地 命 BAATARKHUU Undarmaa
出版者
一般社団法人 日本原子力学会
雑誌
日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)
巻号頁・発行日
vol.60, no.11, pp.664-668, 2018 (Released:2020-04-02)
参考文献数
20

小児および未成年期に放射線被ばくによって甲状腺がんが誘発されることは,広島・長崎の原爆被爆者,X線を用いた白癬治療,胸腺肥大治療などの医療被ばく者,ならびにチェルノブイリ原子力発電所事故からの131I取込による内部被ばく者の疫学データから知られている。本稿では,甲状腺がんの種類と特徴ならびに,これまでに知られていた未成年者の甲状腺がん疫学情報の知見を中心に記述する。
著者
高木 佳子
出版者
昭和女子大学
雑誌
學苑 (ISSN:13480103)
巻号頁・発行日
vol.760, pp.24-31, 2004-01-01
著者
櫻井 秀彦 恩田 光子 高木 美保 中川 明子 我藤 有香 荒川 行生 早瀬 幸俊
出版者
医療の質・安全学会
雑誌
医療の質・安全学会誌
巻号頁・発行日
vol.6, no.1, pp.3-21, 2011

<B>目的</B>:保険薬局に勤務する薬剤師と事務職の組織や職務に対する意識と安全意識を調査し,それらの関連性を職種や他の属性で比較検討した.<br><B>対象と方法</B>:関西圏に基盤を置くチェーン薬局41店舗でアンケート調査を実施した.非管理職の薬剤師(n=180)と事務職(n =127)を対象とし,組織や職務に関する30の質問項目とミス対策などに関する38の質問項目を設定,それぞれ5件法で回答を求めた.職種別に因子分析を行い,抽出された因子を比較検討した後,共分散構造分析と重回帰分析で組織や職務に対する意識と安全意識の関連性について検討した.重回帰分析では,過誤対策委員経験の有無や雇用形態による影響を,ダミー変数を用いて確認した.<br><B>結果</B>:因子分析では,組織や職務に関する設問から5因子が,安全意識に関する設問から5因子が抽出された.薬剤師と事務職では因子の構成項目が若干異なった.共分散構造分析では,薬剤師と事務職ともに組織や職務に対する意識が安全意識に影響を与えていることが明らかとなった.重回帰分析では個々の因子およびダミー変数で影響に違いがあることが明らかとなった.<br><B>考察</B>:安全意識を高めるためには,まず良好な職場風土を醸成し,組織への評価を高めること,次いで職種,雇用形態,過誤対策委員の経験の有無などの違いを考慮した組織管理姿勢を検討する必要性が裏付けられた.
著者
大谷 卓史 芳賀 高洋 池畑 陽介 佐藤 匡 高木 秀明 山根 信二
雑誌
情報教育シンポジウム2014論文集
巻号頁・発行日
vol.2014, no.2, pp.179-184, 2014-08-17

一般的に,児童・生徒のインターネットや情報機器の利用を制限・監視することで,児童・生徒のインターネット利用リスクを低くできると信じられている.しかしながら,情報社会におけるコミュニケーションや社会参加がインターネットや情報機器によって媒介されるとすれば,ただ禁止・監視するだけでは児童・生徒の情報社会における自律的判断の成長を妨げ,情報社会への適応を阻害する可能性が高い.むしろ保護者・教師と児童・生徒がインターネットや情報機器の利用について日常的に話し合うことで,児童・生徒のインターネット利用リスクを低くするとともに,児童・生徒の道徳的自律を支援できるとの情報倫理学者 Mathiesen(2013)の知見がある.また,そもそも大人がインターネット利用によってトラブルを引き起こす例も多い.本稿著者は,平成 26 年度において,地域社会の保護者・社会人に対してスマホや SNS の情報リテラシーおよび情報倫理の地域社会教育を実施するモデルとなる教材・講習会の設計と試行的実施をめざし,実行可能性調査を含め,研究を進めている.本稿はその研究の目的・背景と計画を説明するものである.

2 0 0 0 OA 新撰算術

著者
高木貞治 著
出版者
博文館
巻号頁・発行日
1898
著者
西原 義之 高木 律男 小林 龍彰
出版者
新潟大学
雑誌
新潟歯学会雑誌 (ISSN:03850153)
巻号頁・発行日
vol.31, no.2, pp.31-34, 2001-12

顎関節脱臼、特に両側の前方脱臼では、開口不能、顎関節部の痛み、流涎などの自覚症状を訴え、早期に整復処置が行われれば、陳旧化することは稀である。したがって、脱臼の病態についてのMRIによる軟組織を含めた画像所見、関節開放手術時の所見についての報告は少ない。今回私達は、心筋梗塞発作直後より気管内挿管下に1か月間管理され、咀嚼障害を自覚するも、痛み、口裂閉鎖、嚥下等の障害が軽度であったため、3か月間の入院加療後、閉口障害を主訴に受診した両側性顎関節脱臼症例を経験し、MRIによる精査も行いえたので報告する。患者は83歳女性で、初診時所見として、両側耳前部の陥凹および下顎の前突を認めた。口腔内は、上下顎とも無歯顎で、前歯部顎堤間で37mm以下の閉口は不能であるが、口裂の閉鎖は可能で流涎は認められなかった。MRI所見にて下顎頭は、関節結節前上方に位置し、関節円板前方月肥厚部の前まで転位していた。下顎窩に相当する上関節腔後方は、液体の貯留を示す高信号を呈していた。初診日に徒手整復を試みるも奏効しなかったため、心疾患につき内科対診後、全身麻酔下に整復手術を施行した。まず関節鏡による剥離と徒手による整復を試みたが、整復不能で関節腔を開放した。手術は、下顎頭の整復を妨げていた関節円板を切除し、下顎窩内に下顎頭を復位させた。術後数日間は、上下顎義歯を介しての開口制限の後、開口練習を開始した。現在術後1年2か月を経過し、開口量は義歯正中部で25mmを維持し、脱臼の再発なく経過良好である。A long-standing dislocation of the bilateral temporomandibular joints is rare. Farthermore, there are few reports concerning the use of magnetic resonance imaging (MRI) in determinig, the pathogenesis of dislocation, including the relationship between the condyle, the articular disc, and the external pterygoid muscle. A 83-year-old woman was referred to our department, complaning of masticatory dysfunction over 4months. Bilateral condyles were anteriorly dislocated beyond both the articular tubercle and the anterior band of the articular disc. T-2 weighted MRI showed high signal intensity in the posterion-superior articular cavity. Finally the articular discs were excised bilaterally, because they interfered with reduction of the condyles. At 1 year 2 months postoperatively, there was no evidence of dislocation and the patient had regained masticatory function.
著者
寺田 松昭 高木 悟 樫尾 次郎 安元 精一 伏見 仁志 中西 宏明
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)
巻号頁・発行日
vol.26, no.2, pp.219-227, 1985-03-15

近年計算機制御システムの大規模化が進み 計算機間のデータ転送性能の向上が強く求められている.筆者らは 先に前置処理装置(FEP)によって データ転送性能を向上する方式をとりあげ FEPの方式提案(FEP I)と性能向上度合の実験的評価とを行った.本論文では FEP Iで問題になったハード量を削減するため 新しいFEPの方式提案(FEP II)と実測およびシミュレーションによる性能評価とを行っている.(1)ハード量削減のため FEPを1台の高速マイクロコンピュータで構成し 多数のコマンドを同時に処理する.(2)性能を向上するため FEPのソフトウェア構造をコンパクトなスケジューラのもとで動くマルチタスク構造とし 処理の並列化を行う.(3)この方式を満たすFEPをビットスライスマイクロプロセッサを用いて開発し 性能をシミュレーションで求め マイコン1台でも十分な性能が得られることを確認している.
著者
横山 顕 高木 俊和 石井 裕正 村松 太郎 樋田 哲夫 丸山 勝也 加藤 眞三 武井 泉 土屋 雅春
出版者
一般社団法人 日本糖尿病学会
雑誌
糖尿病 (ISSN:0021437X)
巻号頁・発行日
vol.34, no.5, pp.395-402, 1991-05-30 (Released:2011-08-10)
参考文献数
28

自律神経障害と末梢神経障害は糖尿病とアルコール依存症の両者にみられる.アルコール依存症を合併した糖尿病 (DM・AL: n=68) の神経障害を, 糖尿病 (DM: n=50) とアルコール依存症 (AL: n=22) の神経障害と比較した.DM・AL, DM, AL各群のR-R間隔変動係数 (CVRR) は2.37±1.22, 2.80±1.08, 3.36±1.03, CVRR<2.0の頻度は49%, 22%, 9%であり, DM・ALで自律神経障害が高頻度であった.アキレス腱反射の減弱は50%, 32%, 23%, 振動覚の低下は47%, 24%, 9%に認められ, 末梢神経障害の頻度もDM・ALで高かった.糖尿病罹病期間3年以下では, DM・ALはDMに比し, 網膜症の頻度には差がなく, CVRRの低下, 振動覚の低下の頻度は高率であった。DM・ALでは, 脳萎縮ないし痴呆症等の中枢神経障害のある群で自律神経障害が高頻度にみられた.糖尿病とアルコール依存症の合併では, 両者の神経障害が相乗的に作用し, 自律神経障害と末梢神経障害が早期から進行することが示唆された.
著者
平澤 小百合 高田 将輝 仁田 裕也 板東 杏太 尾﨑 充代 高木 賢一 吉岡 聖広 髙田 侑季 藤井 瞬 佐藤 央一 丸笹 始信 勝浦 智也 鶯 春夫
出版者
JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION
雑誌
日本理学療法学術大会
巻号頁・発行日
vol.2009, pp.B3O1078-B3O1078, 2010

【目的】15番染色体異常が原因とされるプラダー・ウィリー症候群(以下PWS)の特徴は運動、神経、精神症状等と多岐にわたるが、特に満腹中枢機能不全からなる過食による肥満や感情コントロール困難は思春期以降の問題となりやすく、確立した治療法のない現状では日常生活管理が不可欠である。今回PWSを基礎疾患とした男性が過食と感情爆発からなる不適切行動による悪循環で推定体重160kg以上となり、結果、低換気症候群・低酸素脳症を発症し寝たきり状態となった症例を担当した。入院時対応に難渋した症例に対し行動分析学的介入により日常生活動作(以下ADL)向上がみられ在宅生活へとつながった経験をしたので若干の知見を加え報告する。<BR>【方法】対象は25歳男性、診断名はPWS・低換気症候群・低酸素脳症、入院時評価として身長141cm・体重(推定)160kg以上、肥満度4(日本肥満学会より)、Functional Independence Measure (以下FIM)36点/126点、知能検査IQ41である。<BR>経過はA病院にて2歳頃にPWSと診断。5歳頃より体重増加し減量を目的とした数回の入退院後、B病院に通院し治療を続けていた。H20年頃より家で閉じこもりとなり臥床時間が多くなった。その間も体重は増加し同年10月意識低下にて救急でC病院搬送。入院希望するも肥満以外に問題ないとの説明で入院不可、B病院でも同様の対応のためC病院から緊急に当院相談。救急から約9時間後に泣き叫ぶ等の興奮状態で入院した。翌日より理学療法開始。訪室するも家族から理学療法に対し拒否的発言がみられ、患者も顔色不良で右側臥位のまま担当理学療法士の様子を伺っている状態。その場で運動の必要性を説明し苦痛を与えないことを約束した上で右側臥位のまま全身調整訓練を施行した。なお、気道圧迫により仰臥位は困難だが、入院2日前まで食事と排泄動作はほぼ自立していたとの家族情報から起立・移乗動作に必要な筋力は維持していると判断した。また脂肪による気道圧迫があるものの酸素2~3ℓ管理下ではSPO<SUB>2</SUB>96%前後と安定していた。<BR>今回の問題点として、本症例の自信喪失感・自己否定感等があると共に他者からの禁止言葉や否定語などで自分の思うようにならない時や注目・関心を自分に向けようとした時に奇声やパニック・酸素チューブを引きちぎる・服を破る等の不適切行動や過食に走る傾向があると思われたため、不適切行動の修正と動作能力改善を目的に行動分析学的介入を試みた。研究デザインにはシングルケースデザインを使用し、理学療法処方日から6日間をベースラインと設定、その後は基準変更デザインより目標行動を移行した。具体的には不適切行動には過度に注目しないよう強化随伴性の消去と同時に動作や言動に適切な変化がみられた直後に賞讃し、その行動が将来生起しやすいよう好子出現による強化を行いその効果を不適切行動の有無や動作能力、FIMにて確認した。その他接する機会の多いスタッフには関わる際の配慮として説明した。また、摂取カロリーは1200kcal/日で理学療法はストレッチやADL訓練を中心に施行し、リスク管理は自覚症状やバイタルサイン等で確認した。<BR>【説明と同意】本症例・家族には今回発表の趣旨及び内容を説明し書面にて同意を得た。<BR>【結果】介入前に毎日みられた不適切行動は、介入後週1回程度まで減少、動作能力も徐々に向上し、介入後3週目寝返り動作自立、5週目平行棒内立位可能、8週目約5m独歩可能となった。また入院当初みられなかった在宅復帰の希望が本人・家族からあり15週目に退院した。体重は当初立位不可等により途中からの計測となるが、7週目146.9kg、退院時は140.7kgと約8週間で7kg減少した。FIMも退院時は68点と向上がみられた。退院後は週2回の訪問リハビリテーションで対応し、退院後約4ヶ月で体重136kg台に減少、FIMも101点と大幅な向上がみられた。日中は酸素なしの活動も可能となっている。<BR>【考察】今回、ガストらが『行動を減らす手続きの選択は侵襲性が少なく、かつ効果的なものを選択されるべきである』と述べているように機能的な代替行動強化に着目し理学療法を進めた。また適切行動の強化が頻繁に得られその行動が自然強化子により維持されるよう配慮し内発的動機付けに変化がみられたことで著明な動作能力の向上が得られたと考えられる。その他、入院中に習得したパソコンによるメール交換が可能となり『食』のみに関心が集中することなく安定した生活が得られていると考えられる。<BR>【理学療法学研究としての意義】症例の置かれている状況を『個人攻撃の罠』に陥ることなく行動と環境の関係から検証し問題解決する行動分析学的方法は理学療法を円滑に進めていく上で有効かつ有用であると考えられる。
著者
中島 圭一 小野 正敏 佐伯 弘次 住吉 朋彦 高木 徳郎 高橋 一樹 藤原 重雄 大澤 研一 池谷 初恵 栗木 崇 佐々木 健策 鈴木 康之 関 周一 佐藤 亜聖 村木 二郎
出版者
慶應義塾大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2011-04-01

中世における生産技術の変革を示す事例として、新たに製鉄や漆器などを見出した。そして、10世紀の律令国家解体によって官営工房の職人が自立し、12世紀までに新興の武士を顧客とする商品生産を軌道に乗せたが、14世紀の鎌倉幕府滅亡と南北朝内乱による武士の勢力交代の中で、より下の階層を対象とする普及品に生産をシフトさせたことが、15世紀の「生産革命」を引き起こしたという見通しを得た。
著者
森 美穂子 堤 明純 高木 勝 重本 亨 三橋 睦子 石井 敦子 名切 信 五嶋 佳子 石竹 達也
出版者
公益社団法人 日本産業衛生学会
雑誌
産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)
巻号頁・発行日
vol.47, no.3, pp.113-118, 2005 (Released:2006-01-05)
参考文献数
13
被引用文献数
1 1

交代勤務経験の有無と退職後の生活の質,特に睡眠の質との関連性を明らかにするために,ある製造会社の退職者777名を対象に質問紙調査を行った.質問内容は,既往歴,現在の健康状態,食習慣,アルコール,喫煙,運動,睡眠,在職中の勤務状況(職種,交代勤務経験,交代勤務経験年数,副業),現在の就業状況,社会参加,学歴,性別,年齢,退職後の年数であった.「現在の健康状態(オッズ比4.318,95%信頼区間2.475-7.534)」「交代勤務経験(2.190,1.211-3.953)」「現在の就業状況(1.913,1.155-3.167)」「食習慣(1.653,1.055-2.591)」が多変量解析によって退職後の睡眠障害と有意に関連した.退職後の睡眠障害を防ぐには正しいライフスタイル,良好な健康状態を保つことが,特に交代勤務経験者において大切である.