著者

高木壬太郎著

出版者

警醒社書店

巻号頁・発行日

1928

著者

高木壬太郎著

出版者

教文館

巻号頁・発行日

1903

著者

高木壬太郎著

出版者

新生堂

巻号頁・発行日

1931

著者

高木壬太郎著

出版者

警醒社書店

巻号頁・発行日

1918

著者

高木 正道

出版者

静岡大学法経学会

雑誌

静岡大学法経研究 (ISSN:02872005)

巻号頁・発行日

vol.41, no.4, pp.121-160, 1993-03-10

著者

高木 直史 安浦 寛人 矢島 脩三

出版者

電子通信学会

雑誌

電子通信学会論文誌 D (ISSN:0374468X)

巻号頁・発行日

vol.66, no.6, pp.p683-690, 1983-06

被引用文献数

27

著者

高木 教典 井上 泰三

出版者

日本マス・コミュニケーション学会

雑誌

新聞学評論 (ISSN:04886550)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.10-15, 1963-10-20 (Released:2017-10-06)

著者

多田 訓子 市原 寛 中野 優 宇津木 充 小山 崇夫 馬場 聖至 高木 朗充 前野 深 武尾 実

出版者

特定非営利活動法人 日本火山学会

雑誌

日本火山学会講演予稿集 2020 (ISSN:24335320)

巻号頁・発行日

pp.93, 2020 (Released:2021-02-01)

著者

寺澤 佑哉 高木 俊輔 奥野 薫

出版者

アークメディア

雑誌

臨床精神医学 (ISSN:0300032X)

巻号頁・発行日

vol.44, no.9, pp.1231-1236, 2015-09

著者

亀岡 嵩幸 宮上 昌大 浅井 晴貴 高木 省吾 荒生 太一 市川 裕駿 日下 雅博 大下 雅昭

雑誌

エンタテインメントコンピューティングシンポジウム2018論文集

巻号頁・発行日

no.2018, pp.70-73, 2018-09-06

著者

赤坂 瑠以 高木 秀明

出版者

日本パーソナリティ心理学会

雑誌

パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)

巻号頁・発行日

vol.13, no.2, pp.269-271, 2005 (Released:2005-06-15)

参考文献数

7

被引用文献数

3 1

著者

高木 修 柏尾 眞津子 西川 正之

出版者

関西大学社会学部

雑誌

関西大学社会学部紀要 (ISSN:02876817)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.77-103, 1997-09-25

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183名の教師と309名の大学生が,経済状況,宗教の影響,政治,国民及び国家の安全性,家庭の機能,自然環境などに関する価値の現状あるいは過去5年間にわたる変化をいかに認識しているかを明らかにするために調査票に回答した。Schwartz(1990)の12の動機づけ領域から構成された22項目から成る価値変容尺度が邦訳されたが,その一部は,日本の文化にふさわしい内容に変更された。教師は,大学生に比べて,価値の育成と人生の諸問題を克服する技術の養成における両親の役割が衰退し,国民や国家の安全性は脅かされるようになったと一層認識し,そのためか,政治に一層関心を示していた。物質主義者は,脱物質主義者に比べて,日本人であることに一層誇りを感じ,教育,法制度およびメディア等の社会制度を一層信頼していた。他方,脱物質主義者は,相互扶助の精神が弱まってきているだけでなく,人種や宗教や考えの異なる人への寛容度が低下してきていると一層認識していた。これらの結果に基づいて,今後の研究の方向性が提案された。

著者

高木 潤野

出版者

日本コミュニケーション障害学会

雑誌

コミュニケーション障害学 (ISSN:13478451)

巻号頁・発行日

vol.36, no.2, pp.42-48, 2019-08

著者

高木 章好 梶田 哲 豊田 典明 山本 明美

出版者

医学書院

巻号頁・発行日

pp.148-151, 2000-04-15

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ウイルス性疣贅の一型である尋常性疣贅の中には液体窒素による凍結法などに反応せず,治療に苦慮する症例がある.今回我々はモノクロロ酢酸による腐食療法を行い,本法が安価で簡単,安全かつきわめて有効な治療と思われ報告する.方法は,少量のモノクロロ酢酸飽和水溶液を楊枝の先で直接疣贅に塗布し(疣贅上に付着した液を数回軽く突くようにして疣贅内に浸透させるが,周囲に流れないように気をつける),乾燥を確認し帰宅させ,処置した日は入浴をさける.原則とし1週間に1度の間隔で施行した.結果は,1998年1月から6月まで総数377例,男171例,女206例に施行し,最年少は2歳男児,最高齢は83歳女性であった.ほとんどの症例で著効または治癒し,不変,悪化は足底で1.8%,手背は0.6%であった.

著者

高木 昌史

雑誌

ヨーロッパ文化研究

巻号頁・発行日

vol.30, pp.99-119, 2011-03

著者

杉野 安輝 三田 亮 高木 康之 加藤 誠章 大田 亜希子 奥村 隼也 長井 秀明

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.59, no.11, pp.1572-1579, 2010-11-30 (Released:2017-02-10)

参考文献数

21

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症例は49歳女性.高用量吸入ステロイド(フルチカゾン1000μg/日+シクレソニド800μg/日),サルメテロール吸入(100μg/日),ベタメサゾン内服(1mg/日)を中心とする多剤併用療法にても喘息コントロールが得られない重症難治性喘息であった.血清総IgE値は9(IU/mL)と低値で,明らかな通年性アレルゲンも認められなかったが,患者同意のもと2009年8月からオマリズマブ150mgを投与し,喘息症状やピークフロー(PEF)の改善を認めた.体重増加と全身倦怠感にて2回投与後に休薬したところ喘息症状が悪化した.2010年1月からオマリズマブの再投与を行い,喘息症状とPEFの著明な改善が認められた.効果は投与後約3週間持続し,6回目の投与後にはベタメサゾン内服を0.5mg/日に減量できた.オマリズマブ投与前後6ヵ月間の比較では,オマリズマブ治療により定期外受診などの喘息関連イベントは減少し,経口ベタメサゾン内服量も投与前の64%に減量できた.血清IgE低値でアレルゲンが明瞭でない重症難治性喘息に対して,オマリズマブが奏効した示唆に富む1例と考えられた.

著者

陶山 舞 高木 望 出川 洋介 佐藤 大樹 折原 貴道

出版者

神奈川県立生命の星・地球博物館(旧神奈川県立博物館)

雑誌

神奈川自然誌資料 (ISSN:03889009)

巻号頁・発行日

vol.2021, no.42, pp.53-56, 2021 (Released:2021-03-18)

著者

中沢 潔 岸 良示 戸兵 雄子 高木 明彦 長田 圭三 桜井 庸晴 新井 まり子 龍 祥之助 三宅 良彦

出版者

Japan Heart Foundation

雑誌

心臓 (ISSN:05864488)

巻号頁・発行日

vol.33, no.3, pp.151-154, 2001

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Brugada症候群は,SCN5A遺伝子異常の家族性突然死症候群である.Brugada症候群の家族の検査は必須と考えており,Brugada症候群の家族の心電図を中心に報告する.当科でBrugada症候群が疑われた患者のうち,12人の協力が得られたので,その家族30人との計42人を対象とした.心電図異常は3家族(3/12家族:25%)に,それぞれ1人ずつ(3/30人:10%)認められた.Brugada症候群のみならず,Lenegre症候群やQT延長症候群を疑う家族員があった.また,Ic群抗不整脈薬負荷を行うことにより,Brugada症候群発見の頻度はさらに増加する可能性があると考えられた.

著者

高木 侃

出版者

創文社

雑誌

法制史研究 (ISSN:04412508)

巻号頁・発行日

vol.1997, no.47, pp.201-205, 1997

著者

高木 恒一

出版者

東京都立大学都市研究センター

雑誌

総合都市研究 (ISSN:03863506)

巻号頁・発行日

no.52, pp.99-109, 1994

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本稿では、1993年に実施した「教育と友人に関する調査」のデータをもとに、子どもの私立小・中学校進学の規定要因を検討する。分析に当たっては主として親の個人的要因(学歴、経済資源)と社会的文脈(両親の出身地)に着目し、これらの変数が子ともの私立小・中学校進学にどのような影響を与えるのかを検討する。主要な知見は以下の通りである。1.個人的な要因のうち、学歴に関しては両親の学歴が高いほど、私立小・中学校に進む子どもは多くなる。また、親が私立中学校に通った経験がある場合には、子どもが私立小・中学校に進学する傾向にある。2.経済資源に関しては、世帯収入が多くなるほど、子どもは私立小・中学校に進学する傾向にある。また、収入が中程度以上の場合に、資産としての住宅を保有していれば子どもは私立小・中学校に進学する割合が高くなる。3.社会的文脈としての両親の出身地についてみると、東京出身の親は、私立中学に進学している比率か高い。また、東京出身者は、収入中程度以上で持家を保有している傾向にある。従って親の出身地は、親の教育歴や経済状況を規定することを通して、子ともの私立小・中学校進学に影響を及ぼす。