著者

山口 芳雄 グラブ シング 山田 寛喜 Yamaguchi Yoshio Gulab Singh Yamada Hiroyoshi

出版者

電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. B, 通信 (ISSN:13444697)

巻号頁・発行日

vol.101, no.9, pp.638-647, 2018-09

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災害監視や地球環境観測に偏波合成開口レーダ(PolSAR)が大きな役割を果たしつつある.PolSARから導かれる偏波データのCoherency行列には9個の2次統計量が含まれている.その利用法の一つに散乱メカニズムに基づいた散乱電力分解がある.Coherency行列を散乱モデル行列で展開することにより,各散乱電力を求める手法である.各散乱電力に基づいたカラー画像が作成できるので,理解しやすく,多くの手法が提案されてきた.本文では,その進展とともに最新の6成分分解手法について述べる.

著者

田中 晢男 中野 敬介 仙石 正和 篠田 庄司

出版者

電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. B, 通信 = The transactions of the Institute of Electronics, Information and Communication Engineers. B (ISSN:13444697)

巻号頁・発行日

vol.85, no.12, pp.2063-2072, 2002-12-01

参考文献数

9

被引用文献数

5

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セルラ方式ではすべての通信が基地局を介して行われるが,端末が建物の陰のなどのデッドスポットに入った場合,基地局と通信することができなくなることがある.本論文では,このような場合に,別の端末がデッドスポットに入った端末と基地局との間の通信を中継するアドホックリレー方式を検討し,その通信トラヒック特性を表す理論式を導く.この理論式の計算例から,端末の通信能力が比較的小さな場合でも,アドホックな中継により呼損率が改善され,運ばれる呼量も改善できることを示す.また,シミュレーションにより中継が二段だけで十分な場合があることを示す.これは上記理論式により多段中継の場合の通信トラヒック特性を推定できることを意味すると考えられる.

著者

西森 健太郎 小松原 祥 北尾 光司郎 今井 哲朗 Nishimori Kentaro Komatsubara Sho Kitao Koshiro Imai Tetsuro

出版者

電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. B, 通信 (ISSN:13444697)

巻号頁・発行日

vol.95, no.9, pp.1159-1170, 2012-09

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LTE-Advancedにおけるヘテロジーニアスネットワークでは,マクロセルのほかに周波数利用効率の向上を目的として,ピコセルやフェムトセルがマクロセル内でオーバレイされる.しかしながら,こういった同一周波数を用いるセルがマクロセル内に存在すると,セル間干渉が問題となる.マクロセル,ピコセル,フェムトセルでは,アンテナの設置形態(屋外/屋内における置局,アンテナ高など)が異なるため,アンテナの設置環境に応じた干渉量評価が必要となる.この評価のために,WINNERIIやITU-R P.1238-6などの伝搬モデルが提案されているが,例えば,WINNERIIモデルでは,マクロ-フェムトセル間の屋外伝搬特性が見通し外の場合は厳密に評価できない場合がある.そこで,本論文では,ヘテロジーニアスネットワークで想定されるセルサイズが300m以内における屋外-屋外間,屋外-屋内間,屋内-屋内間の電界強度測定を実施する.得られた測定結果より,伝搬損,屋内侵入損/屋内区間における伝搬損,短区間中央値の標準偏差について,WINNERII(屋外,屋外-屋内)/ITU-R P.1238-6(屋内)モデルとの比較を行い,WINNERII/ITU-R P.1238-6モデルと測定結果を用いて,干渉量評価に関するケーススタディを行う.マクロ-フェムトセル間における干渉量として,Signal to Interference plus Noise power Ratio(SINR)特性を評価する.従来モデルに実験で得られた結果を組み合せることで,従来モデルで厳密にカバーできない範囲である,フェムト-マクロセル間の屋外見通し外伝搬特性及び屋内侵入伝搬損を評価できるとともに,これらのパラメータがSINR特性に与える影響が大きいことを明かにする.

著者

小川 晃一 小柳 芳雄 伊藤 公一

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

電子情報通信学会論文誌 B (ISSN:13444697)

巻号頁・発行日

vol.J84-B, no.5, pp.902-911, 2001-05-01

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本論文では,人体腹部に近接した150 MHz帯ノーマルモードヘリカルアンテナについて,有能電力に基づいた放射効率を新たに定義することによって,インピーダンス不整合及びアンテナ自身の抵抗による電力損失を考慮した取扱いをし,アンテナの長さやアンテナと人体の距離によって生じるアンテナの実用状態における実効的な放射効率の変化を解析的に求めた.更に,各部の損失電力を求めることによって放射効率低下をもたらしている要因分析を行い,効率低下のメカニズムを明らかにするとともに,その結果に基づいて人体近接時の放射効率改善の可能性について検討した.その結果,人体近傍における放射効率は-20 dB以下になること,その主要な要因はインピーダンス不整合損失であること,人体近接時に常に共役整合の状態を保つことによって10 dB以上の放射効率の改善が可能であることを示した.更にこれらのことを実験的に確認した.

著者

大内 一成 小林 大祐 中洲 俊信 青木 義満

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

電子情報通信学会論文誌 B (ISSN:13444697)

巻号頁・発行日

vol.J100-B, no.12, pp.941-951, 2017-12-01

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近年,スポーツ界ではICTを活用したトレーニング,戦術分析の導入が進んでおり,画像認識技術を用いた試みも行われているが,ラグビーでは試合に出場する選手の数が1チーム15人と多く,接触/密集プレーが頻繁に発生するため,画像による分析は技術的にハードルが高く,これまで積極的に取り組まれていない.筆者らは,特徴量設計方式によるボール検出/追跡と,ディープラーニング方式による選手検出/追跡を行うハイブリッド型映像解析により,一つのカメラ映像からボール/選手の移動軌跡を精度良く二次元フィールド上にマッピングする技術を開発した.また,ディープラーニングによる自動的なプレー分類を行い,これまで人手で行われていた主要プレーのタグ付け作業の自動化を検討した.本技術は,ラグビーに限らず様々なスポーツへの活用が可能である.

著者

小倉 毅 川野 哲生 清水 健司 丸山 充 高橋 直久

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. B, 通信 = The transactions of the Institute of Electronics, Information and Communication Engineers. B (ISSN:13444697)

巻号頁・発行日

vol.86, no.8, pp.1533-1543, 2003-08-01

参考文献数

21

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本論文では,筆者らが提案するリンクレイヤプロトコルMAPOSに準拠した高速スイッチ COREswitchについて述べる.COREswitchは,OC-3c (155 Mbps),OC-12c (622 Mbps),OC-48c (2.4 Gbps)の3種類の回線を最大16回線まで混在して収容でき,87.04 Gbpsの内部転送容量をもつ.高速ストリーム処理向きのデータパスや高効率の可変長フレーム転送アービタ等により,ハードウェアの簡略化による開発期間の短縮と高速性を両立した.想定する主なアプリケーションとして,広帯域映像IP転送システム及びインターネットバックボーンスイッチを取り上げ,それぞれの性能評価を行った.その結果,広帯域映像IP転送システムとして約1.5 Gbpsの映像業界向け非圧縮HDTV映像をスイッチングするのに十分な性能をもつことを明らかにした.また,インターネットバックボーンスイッチの構成の一例として,14本のOC-12c回線,2本のOC-48c回線の構成を用いて,同時競合転送試験を行った結果,フレームサイズが512 byte以上であればワイヤレートのスイッチングが達成できることを明らかにした.

著者

福井 範行 武 啓二郎 岡村 敦

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

電子情報通信学会論文誌 B (ISSN:13444697)

巻号頁・発行日

vol.J101-B, no.12, pp.1083-1092, 2018-12-01

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第5世代移動通信システムでもDual Connectivityが想定され,セカンダリ基地局はビームフォーミングを適用することが考えられる.端末がセカンダリ基地局を切り替えるとき,切替先セカンダリ基地局が端末で特定した1ビームのみを用いて接続動作を行うと,端末移動のため,接続確立に失敗する可能性が高くなる.そこで特定ビームに加え,その隣接ビームも同時使用して接続動作を行うビーム制御を提案する.提案の複数ビーム利用接続確立方式により,特定ビームのみを用いる場合に比べ,端末移動速度30 km/hのときにセカンダリ基地局の切替失敗率を63%以上改善できることを簡易モデル解析とシミュレーションで示している.

著者

山里 敬也

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

電子情報通信学会論文誌 B (ISSN:13444697)

巻号頁・発行日

vol.J93-B, no.7, pp.853, 2010-07-01

著者

鈴木 誠 長山 智則 大原 壮太郎 森川 博之

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

電子情報通信学会論文誌 B (ISSN:13444697)

巻号頁・発行日

vol.J100-B, no.12, pp.952-960, 2017-12-01

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実用化に向け行き詰まりを見せていたマルチホップ無線センサネットワークが,同時送信フラッディング(CTF)のもたらした強烈なインパクトにより,全く新たな技術に生まれ変わろうとしている.筆者らは,CTFが提案された当初からその重要性を認識し,全ての通信をCTFで行うセンシング基盤Chocoの開発を進めてきた.また,実フィールドにおけるCTFの有用性を明らかにするため,社会的要請の強い橋梁モニタリングシステムをChocoを利用して開発し,実橋梁において10台〜70台といった規模で実証をも進めてきた.本論文では,CTFが無線センサネットワークにもたらした変化について論じるとともに,CTF利用型センシング基盤Choco,及びChocoを用いた構造モニタリングシステムの開発について述べる.また,実証実験から得られた「シンクノードも含めノードの移動に頑健なため設置が簡易である」「中継ノードを増やせば繋がるため無線に対する深い知識がなくても構築できる」といったCTFの運用時における特性についても示す.

著者

佐藤 健一

出版者

電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. B, 通信 = The transactions of the Institute of Electronics, Information and Communication Engineers. B (ISSN:13444697)

巻号頁・発行日

vol.96, no.3, pp.220-232, 2013-03-01

参考文献数

63

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インターネットのトラヒック量が増加するとともに,ハイパージャイアントコンテンツホルダの出現により,ネットワークのトラヒックの流れが大きく変わりつつある.一方,半導体の性能の進展速度が低下するとともに,消費電力のボトルネックが顕在化しつつある.将来の大容量トラヒックを扱うためには,スループット当りの消費電力が極めて小さい光ルーチング技術の重要性が増加する.しかしながら光の特性を最大限に生かしたネットワークの実現にはノード技術の革新が必要である.今後の光ネットワーク技術の開発方向を議論する.Relentless Internet traffic increase and the recent advent of hyper giant content holders are changing traditional Internet paradigm. Limitation of silicon-based technologies is becoming more and more tangible, which stems from ever increasing LSI power dissipation. Exploiting optical technologies is the way to resolve the problems, however, their introduction remains limited. The barriers mostly exist in the node technologies. The next steps to proceed in removing them are presented with some state-of-the-art technical development.

著者

山口 弘純 安本 慶一

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

電子情報通信学会論文誌 B (ISSN:13444697)

巻号頁・発行日

vol.J101-B, no.5, pp.298-309, 2018-05-01

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近年のクラウド集中型アーキテクチャの制約と限界を受けて,ポストクラウドともいうべきエッジコンピューティング環境の構築と未来に関する多数の議論や研究がなされている.現状議論されているエッジコンピューティングアーキテクチャの多くは,従来のクライアントサーバーモデルをエッジサーバーとエッジデバイスのモデルに置き換えることで低遅延並びに帯域の節約を狙ったものであり,クラウドアーキテクチャの自然な拡張といえる.一方で,IoTアプリケーションやサイバーフィジカルシステムなど次世代のITシステムが必要とする「知的データ処理」をエッジコンピューティング環境でどのように行うかについては十分に議論されていない.本論文ではまずエッジコンピューティングに関する現状の動向を俯瞰する.次に,各々が計算機能を有するIoTデバイスやエッジサーバーを連携させ,可能な限りデータやフローの「地産地消」を行い,エッジコンピューティングのような分散計算環境においてもシームレスに知的データ処理のコアサービスを提供する著者らのアプローチを紹介し,今後の展望を述べる.

著者

岩田 淳 下西 英之 小林 正好

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

電子情報通信学会論文誌 B (ISSN:13444697)

巻号頁・発行日

vol.J100-B, no.9, pp.626-637, 2017-09-01

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本論文では,ネットワーク業界に20年に1度と言われる革新をもたらしたSDN,NFVにおける研究開発・実証・商用化と本領域の将来の発展の方向性について述べる.現在のインターネットは自律分散制御方式を採用し,個々のネットワーク装置に機能が埋め込まれているため,機能追加・変更が困難な上,装置の機能肥大化を招いている.またデータセンタ等の仮想化が進む環境では,頻繁に生じるサーバやストレージの構成変更に迅速に追随するネットワーク構築・運用が求められるが,自律分散制御に起因する遅延や振る舞いの予測困難性により,迅速,確実なネットワーク変更ができないという課題がある.本課題に対し,筆者らは論理集中型のプログラマブルな制御方式によるネットワークの設計・構築・運用(SDN)と最小限の標準的枠組み(OpenFlow)とによる解決策を提唱し,更にネットワーク装置の仮想化(NFV)と組み合わせ,ネットワークサービスでの高機能化と柔軟性の実証・実用化に成功した.更に,IoTなど実世界のデータをセンシング・解析・最適化する際の広域分散データ解析プラットホームへの本技術の適用へ向け,将来を展望する.

著者

佐藤 寧洋 河合 勇輝 阿多 信吾 岡 育生

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

電子情報通信学会論文誌 B (ISSN:13444697)

巻号頁・発行日

vol.J100-B, no.12, pp.1043-1057, 2017-12-01

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Software-Defined Networking (SDN)では,データプレーンとコントロールプレーンを分離し,ネットワーク全体を集中制御することで,柔軟なネットワーク構成を可能にしている.しかし,ネットワーク規模が大きくなるにつれてネットワーク内の機器数が増加するため,集中制御によるネットワーク管理ではスケーラビリティに乏しいという問題がある.そのためSDNコントローラを分散化させる手法が提案されているが,分散コントローラ同士のネットワーク情報の一貫性を考慮する必要がある.本論文では,データベースを用いた一元管理によるSDNの動的構成手法を提案する.ネットワークに関する全ての情報をデータベースで一元管理し,データベースの情報をもとに独立して動作する機能コンポーネントによってネットワーク制御情報を非同期的に生成・更新することを目的とする.非同期処理やトランザクション処理に優れたデータベースシステムを利用することで,ネットワーク設定の一貫性を容易に維持することが可能となる.そのために,基本となるデータベースのデータ構造を設計・構築し,具体的な処理を行う機能コンポーネントを実装する.最後に,OpenFlowネットワークにおけるベンチマーク評価により本提案手法の基本性能を示す.

著者

藤原 修 井川 隆規

出版者

Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

電子情報通信学会論文誌. B, 通信 (ISSN:13444697)

巻号頁・発行日

vol.J84-B, no.10, pp.1841-1847, 2001-10-01

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静電気放電(ESD:ElectroStatic Discharge)で生ずる過渡的な電磁ノイズはハイテク機器に深刻な電磁障害を引き起こすとされる.この種のESDの主原因の一つに人体の帯電現象が知られており,それゆえに人体電位に深く関与する人体の静電容量がこれまでに測定されてきた.しかしながら,人体容量はグラウンド面と人体姿勢との関係に大きく左右されるので,人体容量を決定づける要因は明確でない.本論文では,表面電荷法でグラウンド面上の立位姿勢にある人体の静電容量を計算した.その際,人体は形状を多面体で構成し,本論文では765,917,1,529面の3種類の多面体モデルを用いた.この結果,容量値は足裏がグラウンド面に近づくほど増大すること,靴底と同じ高さ(10 mm)にある人体容量は120~130 pFであること,十分離れた高さでは60 pF前後であること,などがわかった.この計算知見は人体容量の実測によって確認できた.

著者

伊藤 公一

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

電子情報通信学会論文誌 B (ISSN:13444697)

巻号頁・発行日

vol.J89-B, no.9, pp.1558-1568, 2006-09-01

著者

藤原 明広 巳波 弘佳

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. B, 通信 = The transactions of the Institute of Electronics, Information and Communication Engineers. B (ISSN:13444697)

巻号頁・発行日

vol.96, no.6, pp.580-588, 2013-06-01

参考文献数

11

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大規模災害が都市部に起こり,通信サービスが機能不全に陥った場合を想定し,災害耐性のあるネットワークシステムの一例として,すれちがい通信を利用した災害時避難誘導を提案する.この避難誘導では,避難者が避難所へ避難中に被災地の情報(被災による通行不能箇所や危険地帯)を携帯電話を用いて収集し,出会った被災者同士で情報共有を行う.我々は本提案を数値シミュレーションにより評価し,避難時間が避難者の渋滞の有無にかかわらず,大幅に短縮できることを確認した.

著者

安藤 恵 川原崎 雅敏

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. B, 通信 = The transactions of the Institute of Electronics, Information and Communication Engineers. B (ISSN:13444697)

巻号頁・発行日

vol.93, no.12, pp.1614-1625, 2010-12-01

参考文献数

9

被引用文献数

1

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災害発生時には電話はライフラインとなるものであるが,発着信規制によってほとんど使えなくなるのが現状である.災害用伝言板や災害用伝言ダイヤルといった蓄積型サービスも提供されているが,電話,特に携帯電話のニーズは大きいと想定される.本論文では,第3.9世代携帯電話システム(LTE)を対象に,大規模災害に伴う着信過負荷時にも電話の疎通率を維持する過負荷制御方式の提案と評価を行う.LTEでは,電話トラヒックはIP化され,呼制御はSIPサーバで行われる.また,無線帯域も大容量化される.シミュレーションによりLTEの過負荷特性とふくそうメカニズムを解明し,その結果に基づいて提案する制御方式により,システムの性能低下要因となる無効処理が軽減され,過負荷時にも高スループットを維持できることを示す.

著者

浅田 峯夫 岡田 敏美

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

電子情報通信学会論文誌 B (ISSN:13444697)

巻号頁・発行日

vol.J89-B, no.7, pp.1318-1324, 2006-07-01

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山岳遭難者の探索システムとして,登山者が携帯する400 MHz帯小型発信器(ビーコン)から発信される電波を利用して捜索する方法が提案されている.そこで,遭難時を想定してビーコンを大地付近に設置あるいは積雪中に埋設した場合の伝搬距離と電波の減衰の関係について理論的な検討及び実証実験を行った.その結果,無雪時において400 MHz帯ビーコンを地上高約1.7 λあるいは0.4 λ付近に設置した場合は,大地反射の影響によって電界強度は12 dB/octで減衰し,一方,やや湿った均質な積雪中にビーコンを埋設した場合は約16 dB/octで減衰することを実証し,更に,雪の誘電率,ビーコンの埋設深さなどによって周期的に変動することを見出した.

著者

中畑 洋一朗 梶原 昭博

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. B, 通信 (ISSN:13444697)

巻号頁・発行日

vol.92, no.10, pp.1716-1720, 2009-10-01

被引用文献数

1

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バスや自動車の車内での高速インターネット接続や動画配信など乗客の快適性や利便性向上のために近距離高速大容量無線伝送が注目されている.しかしながら車内は金属板とガラス窓から構成された閉空間であり,また直接波が座席や乗客により遮断されるため100Mbit/s以上の高速広帯域伝送を実現することは難しいと考えられる.そこで本研究では長距離バス車内での超広帯域インパルス無線を想定し,遅延特性や伝搬損などについて実験を行った.その結果,遅延スプレッドは6〜16nsでバスの車内後方ほど小さく,また乗客によるシャドーイングによって直接波電力は4〜7dB減衰することを確認している.

著者

齊藤 一幸 吉村 博幸 伊藤 公一

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. B, 通信 (ISSN:13444697)

巻号頁・発行日

vol.87, no.3, pp.410-420, 2004-03-01

被引用文献数

2

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がんの温熱療法(ハイパサーミア)の一形態であるマイクロ波組織内加温法と放射線療法の一つである組織内照射療法を組み合わせることにより,がん細胞に対して致死効果の高い治療が可能であることが知られている.現在,組織内照射療法単独では多数の治療が行われており,その治療手技はほぼ確立されている.しかしながら,効果的なマイクロ波組織内加温を実現するためには,アレーアプリケータの構造及び給電方法等に関して検討が必要である.そこで本論文では,既存の治療装置(マイクロ波発生器)を活用した臨床応用を念頭におき,比較的大きな腫瘍の均一加温を目指して,マイクロ波組織内加温用アレーアプリケータの給電システムとして,コヒーレント給電システム及びコヒーレント給電システムとインコヒーレント給電システムを組み合わせた給電システム(提案システム)の二つの給電システムを取り上げ,提案システムを用いて腫瘍部分を確実に加温するためのアンテナ素子への入力電力の条件について検討を行った.