著者
武藤 佳恭 山本 浩之
出版者
The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers
雑誌
電子情報通信学会論文誌 B (ISSN:13444697)
巻号頁・発行日
vol.J96-B, no.12, pp.1316-1321, 2013-12-01

本論文は,(1)床発電の研究のはじまり,(2)床発電の実証実験と床発電商品としての実施例,(3)熱海市での温泉排熱を利用した温度差発電,(4)ロウソク熱を使った温度差発電,(5)たき火熱,薪ストーブの廃熱,バイクマフラー廃熱,懐炉(カイロ)廃熱などを利用した温度差発電,(6)自然廃熱を利用したマグマ熱発電まで網羅的に紹介する.エネルギーハーベスティングまたはパワーハーベスティングの研究は,新産業創出に貢献できるものと著者らは期待している.関連する測定技術や性能向上のための技術問題についても簡単に述べる.上記のうち,(1)〜(5)は,実証実験,(6)は日本国が実施すべきマグマ熱発電の概要を説明する.
著者
新田 幸司 大坐畠 智 加藤 聰彦
出版者
The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers
雑誌
電子情報通信学会論文誌 B (ISSN:13444697)
巻号頁・発行日
vol.J98-B, no.2, pp.141-152, 2015-02-01

ネットワークエミュレーションでは,実システムから送信されるパケットを実時間以内に処理し,通信相手に届ける必要がある.そのため,処理の高速化のため並列・分散処理が可能なエミュレータが開発されてきた.並列・分散処理が可能なネットワークエミュレータでは,各端末の無線エミュレーションを独立した論理プロセス(LP: Logical Process)として分割し,並列に実行することで,性能の向上を実現している.並列・分散処理を行った場合でも,単一でエミュレーションを行った場合と同じ結果を得るため,LP間で影響のあるイベントの実行時に同期が必要となる.並列・分散エミュレーション環境では,無線LANを用いて通信を行う端末の間でフレーム衝突やMAC層の再送のイベントを実行する際,同期をとらずにそれぞれの受信側で独立して実行した場合,エミュレーション結果が端末間で異なる問題がある.本論文では,端末間(LP間)でのエミュレーション結果が異なる問題を改善するために,フレーム送信端末側で情報を付加し,かつ,1ホップ内の全ての受信端末に対して動作決定の判断に必要な情報を事前に共有させておくことで,受信端末に対してのフレームの同時受信・再送のイベントの同期をとる方式を提案する.ネットワークエミュレータEMANEに提案方式を実装し,評価を行う.
著者
苅込 正敞 西村 崇
出版者
The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers
雑誌
電子情報通信学会論文誌 B (ISSN:13444697)
巻号頁・発行日
vol.J97-B, no.9, pp.738-751, 2014-09-01

移動通信システムの基地局アンテナでは多くの場合,垂直面内指向性の主ビームにチルトをかけてサービスエリアを調整している.そのチルト角はトラヒックの変動に対応して遠隔で,または現場で制御できることが要求される.チルト角を電気的に調整するための移相器は100〜500Wの耐電力で,低損失,低PIM特性が要求され,アンテナレドーム内部に収納できるよう小型・軽量でなければならず,基地局アンテナのキーパーツの一つであると言える.こうした移相器には各種のタイプが開発されており,同軸管型,誘電体装荷型,摺動回転型といったタイプがある.これらの移相器のうちで基地局アンテナに実際に適用されていると思われるタイプについて,その構造を述べ,特徴を考察した.次いで著者らが開発した移相器について,その構造・特性を述べた.更に移相器のみを用いてアレーアンテナ全素子の励振振幅並びに位相を制御する方法と8素子での全素子制御の計算例を示した.
著者
大塚 健二郎 橋本 修 織田 満 守田 幸信
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会論文誌. B, 通信 (ISSN:13444697)
巻号頁・発行日
vol.83, no.7, pp.1043-1049, 2000-07-25
被引用文献数
17

本論文では紙に導電性塗料を塗った導電紙を用いたマイクロ波帯用λ / 4型電波吸収体の検討を行った.すなわち, 本論文では, まずX帯及びKu帯において, このタイプの簡易電波吸収体の設計・製作を行い, その吸収特性より導電紙の比誘電率や面抵抗値に対する実験式を導出した.そして, この実験式を用いて, より実用的な電波吸収体の設計・製作を行い, その吸収特性を測定した.その結果, X帯用及びKu帯用電波吸収体において, それぞれ設計した整合周波数と測定結果には0.4GHz程度の差があるものの, 8.2〜10.6GHz及び14.1〜17.2GHzにおいて, 20dBを超える良好な吸収特性を確認した.そして更に, このような塗料を用いたマイクロ波帯用電波吸収体に対する設計指針を示すことができた.
著者
新井 宏之
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会論文誌. B, 通信 = The transactions of the Institute of Electronics, Information and Communication Engineers. B (ISSN:13444697)
巻号頁・発行日
vol.87, no.9, pp.1140-1148, 2004-09-01
被引用文献数
13

本論文では小形アンテナに提案されてきた手法が,整合回路の付加,電流経路の変更,誘電体・磁性体の利用の三つに大別できることを,統計的なデータをもとに明らかにし,その詳細について解説し,提案されている小形化の指標について議論し具体例で評価を試みる.また,小形アンテナを評価する手法として用いられている下限Q値について解説し,微小ダイポールから導出される値が実際のアンテナのものに近いことを示す.また,小形アンテナの重要な測定法,特に放射効率についてその現状と問題点を明らかにする.
著者
本山 智祥 首藤 晃一 奥村 康行
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会論文誌. B, 通信 (ISSN:13444697)
巻号頁・発行日
vol.88, no.3, pp.622-633, 2005-03-01
被引用文献数
1

ユビキタスサービスの提供に向け, ハンドオーバ機能を有しかつ数十Mbit/sの広帯域サービスを提供可能にするシステムの実現技術が課題となっている.Mobile IPをベースにした方式など種々の取組みが行われているが, 瞬断時間性能やシステムコスト等の問題があり, まだ本命となる方式は明らかになっていない.我々は, Mobile IPをコアネットワークとし, その足回りとして, スヌーピングルータ(SR)と市販無線LAN装置を組み合わせたSRモバイルシステムを提案している.標準化が進んでいるMobile IPと, 低価格・広帯域化が進んでいる無線LANを, SRを介し連携させることにより安価でスムースハンドオーバ可能な広帯域モバイルサービスを実現することを目指すものである.本論文では, SRモバイルシステムの構成とハンドオーバ処理のための主要構成機能の設計について述べるとともに, 試作装置によるシステム実験結果を報告する.その結果, レイヤ3以上の制御のみで約200msの瞬断時間でハンドオーバが可能であることを明らかにするとともに, いっそうの短縮を目的とした瞬断時間の発生要因について考察する.
著者
山尾 泰 梅田 成視 大津 徹 中嶋 信生
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会論文誌. B, 通信 (ISSN:13444697)
巻号頁・発行日
vol.83, no.10, pp.1364-1373, 2000-10-25
参考文献数
26
被引用文献数
123

携帯電話に代表される移動通信サービスの急速な普及は, 人々のライフスタイルを大きく変えつつある.また社会の情報化の著しい進展に伴い, 21世紀の移動通信においては, 従来支配的であった電話によるトラヒックから, データ/マルチメディアのトラヒックへと比重が大きく移行し, 移動通信システムの高速・大容量化が必須となると考えられる.本論文では, このような社会・経済環境の変化に対応できる第4世代の移動通信システムについて, その課題と性能・機能面での要求条件について考察する.またこれを達成するうえで必要な技術課題, 特に無線システムを中心とした課題について展望する.
著者
中嶋 信生
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会論文誌. B, 通信 (ISSN:13444697)
巻号頁・発行日
vol.84, no.4, pp.666-679, 2001-04-01
被引用文献数
28

携帯電話は, 総加入数がPHSも含めると我が国の総人口の50%を超えた今でもなおiモード人気等で増加を続け, 更に2001年からは本格的マルチメディア通信を可能とするIMT-2000がスタートするなど, 今後も通信トラヒック量はますます増えるであろう.一方, 周波数資源は有限で, 新たな通信需要を賄うためにはより高い周波数帯の開拓か新技術開発を行わざるをえない.無線伝送技術としての周波数利用率の向上はこれまでめざましいものがあったが, 限界に近づきつつある.抜本的な容量増大の鍵を握る技術の一つがアダプティブアレーアンテナである.所要送信出力の低減もアダプティブアレーの大きな特徴である.指向性制御等の基本技術が進歩してアダプティブアレーは, 理論的に優れた性能が得られるようになってきた.残るのは実用化にかかわる諸問題の解決である.ただし, この問題が非常に難しくて, これまで移動通信におけるアレーアンテナの普及を阻んできた.本論文では, 様々な角度から実用上の問題の所在を明らかにし, 今後アレーアンテナ実用化に向けて検討すべき方向を明らかにするよう試みた.我が国における最近の研究開発動向も紹介している.
著者
唐沢 好男
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会論文誌. B, 通信 (ISSN:13444697)
巻号頁・発行日
vol.86, no.9, pp.1706-1720, 2003-09-01
被引用文献数
89

本論文では,MIMOチャネルの情報伝送能力の鍵を握る電波伝搬を対象として,そのチャネルモデリングの研究を概観する.MIMOチャネルはチャネル応答行列の特異値分解により固有値の大きさに応じた独立のパスをもつ等価回路として表される.そのパスの大きさは,送受信双方の周囲の到来角プロファイルとともに,その途中の伝搬構造にも依存する.またアダプティブな制御においては不安定問題が内在し,隠れた難しさがある.これらの項目を取り上げ,最後に,電波伝搬の視点からのMIMOの研究課題を挙げる.
著者
守倉 正博 松江 英明
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会論文誌. B, 通信 (ISSN:13444697)
巻号頁・発行日
vol.84, no.11, pp.1918-1927, 2001-11-01
被引用文献数
49

IEEE 802.11ワーキンググループは2.4GHz帯及び5GHz帯無線LAN標準規格を定めている団体である.近年, IEEE 802.11b準拠無線LANが, 有線イーサネットと同等な11Mbit/s伝送速度を達成できることから, 急速にオフィス環境や家庭内ネットワークとして普及しつつある.本論文では, 2.4GHz帯無線LAN規格についてIEEE 802.11b規格を中心に解説を行い, 現在更なる高速化標準が審議中のIEEE 802.11g規格について述べる.また, 今後広帯地域無線アクセス手段として広く用いられる5GHz帯無線LAN規格についてはIEEE 802.11aを中心に解説を行い, 欧州への適用を考慮したIEEE 802.11hの審議状況について概説する.
著者
泉井 良夫 渋谷 昭宏 浅井 光太郎
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会論文誌. B, 通信 (ISSN:13444697)
巻号頁・発行日
vol.95, no.11, pp.1378-1387, 2012-11-01
被引用文献数
1

本論文では,スマートグリッドとその中におけるセンサネットワークのかかわりを述べる.まず,スマートグリッドの背景と目的,並びに電力系統システムとしての課題を説明する.次に課題解決のための対応策実現に際して電力系統側や需要家の様々な対象と情報のやり取りを行うが,これは事実上,センサネットワークとみなせることを述べる.その一つとして自動検針システムにおけるスマートメータを結ぶ無線メッシュネットワークの事例を紹介する.その後,ネットワークの更なる高速大容量化とともに,スマートグリッドからスマートコミュニティへの将来展望を議論し,スマートグリッドとセンサネットワークにかかわる標準化についても触れる.
著者
小林 英雄 森 香津夫
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会論文誌. B, 通信 (ISSN:13444697)
巻号頁・発行日
vol.88, no.1, pp.256-268, 2005-01-01
被引用文献数
12

OFDM通信方式は,周波数軸等化方式の採用により多値QAM等の高能率変調方式の同期検波が可能となり,マルチパスフェージング環境下において高速度・高品質のデータ通信の提供を可能としている.これらOFDM通信方式の優れた特性を達成するためには,マルチパスフェージング環境下における周波数軸上の伝送路特性を高精度に推定する必要がある.本論文では,これまでに提案されている離散フーリエ変換(DFT)を用いた伝送路推定方式の問題点について明らかにし,これら問題点を解決する解散コサイン変換(DCT)を用いた伝送路推定方式について提案する.また,0FDMAやMIMOシステム等での利用が検討されているスキャタードパイロットを用いた伝送路推定方式に対して適用可能なDCT法を用いた周波数軸補間法についても提案する.本論文では,提案方式の有効性について計算機シミュレーション結果より実証する.
著者
小松崎 彰 斎藤 茂 行田 弘一 大平 孝
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会論文誌. B, 通信 (ISSN:13444697)
巻号頁・発行日
vol.85, no.3, pp.381-390, 2002-03-01
参考文献数
14
被引用文献数
20

エスパアンテナは,装荷された可変リアクタのリアクタンスを変化させることで指向性を制御できるアレーアンテナである.このリアクタンス最適化に対して,ハミルトン力学に基礎をおく高次元アルゴリズムを適用する.この手法は,未知変数(リアクタンス)を質点座標に対応させ,コスト関数をポテンシャルエネルギーに対応させた等価的な力学系を考え,質点の軌跡を追跡することによって最適解を求める手法である.コスト関数の局所的形状を用いず,質点が解領域へ移動しやすくなるという自律的運動の性質を利用するため,局所解にとらわれないという特徴をもつ.指定した方位角の利得を最大にするという目的を設定し,4変数(5素子)及び8変数(9素子)の計算例を示す.従来のモンテカルロ法のようなランダム探索と比較して,4変数においては同等の最大利得9.1dBi±0.5dBが得られる最適リアクタンスを1/5の更新回数で見つけることができ,8変数においては0.2dB高い最大利得10.5dBi土0.2dBが得られる最適リアクタンスを1/10の更新回数で見つけることができる.リアクタンス更新1回に要する計算時間はどちらの方法でも電磁界計算1回の計算時間と同等であるため,速さの比較においても4変数において5倍,8変数において10倍である.
著者
森田 浩一
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会論文誌. B, 通信 (ISSN:13444697)
巻号頁・発行日
vol.82, no.8, pp.1515-1522, 1999-08-25
被引用文献数
7 6

近年, 環境問題の対策として電子通信機器用電源に対して省電力や低ノイズの重要性が指摘されている. 本論文では, これらを満足するソフトスイッチング電源を実現できたので報告する. 製作した電源のノイズレベルは公的に決められているCISPRのClass-Bの伝導ノイズ規制値よりも更に30dBも低く, 輻射(ふくしゃ)ノイズも非常に低い. また低ノイズスイッチング電源を製作するときに増加しがちな漏洩(ろうえい)電流も0.2mA以下に抑えることができ, 更に電力効率も今までの方式に比べて5%程度良好になった. 回路方式は, ハーフブリッジ方式で構成され, ソフトスイッチングで動作し, メイン回路の部品点数も非常に少ない. またトランスは漏洩インダクタンスを利用できるので, 1次2次間の巻線を分離して巻くことが可能で, 1次2次間の浮遊容量を非常に小さくすることができた. このためノイズが発生しても発生したノイズが外部に伝わりにくいという特徴をもっており, 超低ノイズスイッチング電源に特に適している. 特に, ここでは, この超低ノイズ電源の動作原理, 動作解析, 発振周波数特性, 効率特性, ノイズデータ等を紹介するとともにノイズ発生のメカニズムとその低減法について説明する.
著者
笹森 崇行 澤谷 邦男 安達 三郎 村井 泰仁 小川 正浩 井口 勝弘 西山 光生
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会論文誌. B, 通信 (ISSN:13444697)
巻号頁・発行日
vol.82, no.4, pp.645-652, 1999-04-25
被引用文献数
12 3

架空送電線の工事や保守作業を行うときには, 感電事故を防ぐために作業回線の送電を停止するとともに, 商用周波数の誘導電流による感電対策のために電線を鉄塔に接地する. しかしながら, このような接地による誘導対策を行ってもラジオやテレビの放送所の近傍にある送電線では, 送電線上に大きな誘導電流が流れる場合があることが, 以前から指摘されてきた. そのために, 放送所近傍の送電線については放送が行われていない深夜などに作業を行うのが実状であった. しかしながら, このように送電線に放送波が強く誘導される場所は極めてまれであるために, 放送波による誘導現象を詳しく研究した例は現在までになかった. 本論文では, 放送波による大きな誘導電界が発生する場所を取り上げ, 誘導現象をモーメント法によって解析する. まず, 誘導電界の周波数特性を求め, 送電設備が多くの周波数で共振していることを示す. つぎに, 四つの共振周波数において, 地線を含む各送電線上を流れる誘導電流を求めることにより, 送電設備の共振構造を明らかにする. また, 放送波による誘導が発生する送電線の場所を予測する方法について考察する.
著者
川端 学 朝生 雅人 斎川 貴彦 服部 武
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会論文誌. B, 通信 (ISSN:13444697)
巻号頁・発行日
vol.87, no.2, pp.285-291, 2004-02-01
参考文献数
13
被引用文献数
20

近年,携帯電話の普及に伴い,位置情報に基づく様々なサービスの要求が高まっている.測位演算に用いる位置に依存する情報としては,TOA(Time of Arrival),TDOA(Time Difference of Arrival),電界強度(Signal Strength),AOA(Angle of Arrival)が考えられている.今後,普及することが予想される第三世代以降の携帯電話においては,通信速度の高速化に伴い,ヂップの分解能が高まり,より高精度で信号の到来時間が測定可能となる.そこで,本論文においてはTDOAシステムの位置検出性能について評価・検討を行う.遅延波プロファイルとして指数分布を仮定し,最ゆう推定法に基づく位置検出アルゴリズムの定式化を行う.次にシミュレーションにより,TDOAシステムにおける最ゆう推定法と既存の手法との位置検出精度を比較する.更に,複数の環境下において最ゆう推定手法の位置検出精度を評価する.
著者
江頭 広三 西山 英輔 相川 正義
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会論文誌. B, 通信 (ISSN:13444697)
巻号頁・発行日
vol.86, no.5, pp.798-804, 2003-05-01
被引用文献数
17

本論文では,誘電体基板の両面に複数種類の伝送線路を配置する「両平面回路」技術をアレーアンテナ給電系に適用することを提案する。すなわち,ここでは誘電体基板の表面にマイクロストリップライン,その裏面にスロットラインを配置して,互いに電磁結合させることにより新たな給電系を構成している。更に,この給電系を用いた4素子アレーアンテナについて,試作・実験を行った。その指向性を測定した結果,放射素子への鏡面対称給電による相補性の効果が得られ,不要な交差偏波を大幅におさえた良好な特性を確認した。
著者
原 嘉孝
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会論文誌. B, 通信 (ISSN:13444697)
巻号頁・発行日
vol.84, no.7, pp.1329-1343, 2001-07-01
被引用文献数
22 4

高効率な信号処理に基づくCDMA(Code Division Multiple Access)基地局用アダプティブアレーアンテナを提案する。本方式では, SMI(Sample Matrix Inversion)アルゴリズムに基づきウエート制御を行うが, 逆拡散前の信号に対して相関行列演算を行うことにより, ユーザ間で相関行列の共通化を実現している。このような構成により基地局でのウエート演算量を低減できる。また, チップごとに相関行列演算を行えるため, 従来型SMI方式以上の高速ウエート制御も可能となる。性能評価の結果, 提案方式は演算量とBER(Bit Error Rate)特性の両面で従来方式よりもよい性能が得られることが明らかとなった。また, 提案方式では相関行列をチップ非同期のユーザ間で共有するが, チップ非同期による性能劣化はほとんど生じないことを確認した。
著者
平尾 明子 竹下 秀俊 岡本 聡 大木 英司 山中 直明
出版者
The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers
雑誌
電子情報通信学会論文誌 B (ISSN:13444697)
巻号頁・発行日
vol.J97-B, no.2, pp.99-109, 2014-02-01

ネットワークのトラヒック量の増大に伴い,ネットワークの消費電力量が急増し,消費電力の削減が急務となっている.また,ネットワークのリソースを有効に活用するために多対多接続サービス実現への要求が増加している.本論文では,ネットワーク中のトラヒックを特定リンクに集約することで,空となった未使用リンクをスリープ状態にし,ネットワーク全体の消費電力を削減するMiDORiネットワーク技術における多対多対応ルーチング手法としてSuperPosed Minimum Spanning Tree (SPMST)アルゴリズムを提案する.提案アルゴリズムは,多対多接続MiDORiネットワークにおける要求条件である,高い省電力性実現,20秒以内での100ノード以上かつ,1000マルチキャストグループ以上対応の計算実行を満たす.計算機シミュレーションにより,提案するアルゴリズムの省電力性・計算時間・マルチキャストグループ収容数の有効性を示すとともに,MiDORiネットワークのプロトタイプシステムにおける提案アルゴリズムの有効性を検証した.
著者
佐藤 丈博 樋口 雄紀 竹下 秀俊 岡本 聡 山中 直明 大木 英司
出版者
The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers
雑誌
電子情報通信学会論文誌 B (ISSN:13444697)
巻号頁・発行日
vol.J97-B, no.7, pp.474-485, 2014-07-01

インターネットやモバイルネットワークにおけるトラヒック量は近年急激な増加を見せており,伝送容量拡大によるネットワーク機器の消費電力増大が問題となっている.そこで,複数のネットワークサービスを単一物理網上で提供し,トラヒック収容効率の向上及び省電力化を実現する次世代光メトロ・アクセス融合型ネットワーク「エラスティック光アグリゲーションネットワーク(EλAN)」が提案されている.EλANでは局側装置であるOLTがプログラマビリティをもち,論理OLTを異なる物理OLT間や局舎間で自由にマイグレーションすることが可能になる.本論文では,EλANの省電力化を目的とした論理OLTのマイグレーション手法を提案する.具体的には,稼働する物理OLT数が最小となる論理OLTの配置,及びその配置に至るマイグレーション手順を得ることを目的とした最適化問題を線形計画問題としてモデル化し,物理OLTのスリープ率及びマイグレーションの実行回数について性能評価を行った結果を述べる.また,EλANのプロトタイプシステム上で行った論理OLTのマイグレーションの基本動作の確認について報告する.