著者

阿部 智 有明 幹子 品田 佳世子 川口 陽子

出版者

有限責任中間法人日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.53, no.2, pp.121-129, 2003-04-30

被引用文献数

6

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フッ化物配合歯磨剤の利用状況を把握し,フッ化物配合歯磨剤の普及を図るための基礎資料を得るために本研究を実施した.2000年に東京都内の幼稚園児161名,小学生1,388名,中学生636名,およびその保護者2,144名,計4,329名を対象に質問票調査を行った.その結果,全対象者の96%以上は1日1回以上歯磨きを行っており,平均の歯磨き回数は2回であった.幼稚園児と小学生の約15%は歯磨きするときに歯磨剤を全く使用していなかった.フッ化物配合歯磨剤の利用状況は,常時使用者が幼稚園児48.1%,小学生48.8%,中学生63.7%,保護者65.5%,ときどき使用の者も含めると幼稚園児83.5%,小学生76.0%,中学生76.2%,保護者77.0%,全体では76.9%であった.歯磨剤を使用する主な理由はう蝕予防と歯周疾患の予防であった.歯磨剤を使用しない主な理由は子供では「味が悪い」,「泡立ちがよすぎてよく磨けない」であり,成人では「摩耗すると思う」,「害があると思う」,「歯科医師にいわれて」であった.本調査によって,フッ化物配合歯磨剤の使用者は8年前より増加していること,歯磨剤の使用を勧めない歯科医師がいることが判明した.今後さらにフッ化物配合歯磨剤を普及させていくためには,その効果などに関する情報提供を行い,また歯科専門家に対してもフッ化物配合歯磨剤の使用を勧めるよう働きかけていくことが必要であると考察された.

著者

深井 穫博 眞木 吉信 高江洲 義矩

出版者

有限責任中間法人日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.129-136, 1996-04-30

被引用文献数

12

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保健行動は生涯発達の中で形成・獲得されるものであるが,成人期から老人期にかけての口腔保健行動が,社会的な影響を受けてどのように修正・形成・定着していくかについては必ずしも明らかではない。そこで本研究は,関東地域在住の20歳から50歳代の男女673名を対象に,成人のライフスタイルおよび健康習慣とその年齢特性について検討した。その結果,今回の調査では以下の結論を得た。25〜34歳,35〜44歳の年齢層は生活のゆとりおよびソーシャルサポートが少なく,また職場環境に関しても,「残業」および「ストレスを感じる」者が中高年層に較べて多かった。一方,「仕事の満足感がある」者では逆に中高年層ほど仕事にやりがいを感じていた。ただし主観的健康状態は,どの年齢層でも約60〜70%の者が「健康である」と回答しており,年齢層による差は見られなかった。健康習慣では「毎日の朝食摂取」および「定期健康診断受診」に関して,明らかに中高年層が若年成人に較べて高い割合であった。また,「喫煙」,「飲酒」,「運動」,「体重」,「睡眠」,「間食」,「ストレス」に関する項目では,その健康習慣を持っている者は,どの年齢層でも約10〜30%の範囲であった。これら9項目の健康習慣について各項目で「あり」と回答した場合を1点としその合計得点で評価した結果,24歳以下の群で2.1±1.9であったのに対し55〜59歳の群では3.0±2.1であり,高い年齢層ほど健康習慣得点は増加していた(p<0.05)。

著者

品田 佳世子 阿賀野 智子 藤田 雄三 川口 陽子

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.51, no.4, pp.434-435, 2001-09-15

被引用文献数

2

著者

森田 学 西川 真理子 石川 昭 木村 年秀 渡邊 達夫

出版者

有限責任中間法人日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.47, no.2, pp.158-163, 1997-04-30

被引用文献数

8

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つまようじ法とフロッシングを併用したバス法の2種類の刷掃法について,歯肉炎に対するマッサージ効果を比較した。実験的歯肉炎を有する24名の男子学生を対象とした。各被験者の上下顎を左右に2分割した。それぞれランダムに,一方をつまようじ法で刷掃する部位,残りの2分の1顎をバス法で磨き,かつデンタルフロスで清掃する部位とした。以降,歯科医師が毎日1回,21日間,染色された歯垢が完全に取り除かれるまで,被験者の口腔内を清掃した。刷掃方法の割付を知らされていない歯科医師が,歯周ポケットの深さ(PD)とプロービング時の出血(BOP)を診査した。また,上顎第1小臼歯の頬側近心歯間乳頭と頬側中央部の遊離歯肉の上皮の角化程度を,パパニコロ染色法により判定した。その結果, 1. 21日後には,つまようじ法で刷掃した部位のBOP値が,バス法とデンタルフロスで清掃した部位の値よりも有意に低かった。2. つまようじ法で刷掃した歯間乳頭部のみ,ベースラインと比較して,21日後には角化細胞数の割合が有意に増加した。3. 歯垢が完全に除去されるまでに要した時間では,つまようじ法の場合は,バス法とデンタルフロスを併用した場合の約70%であった。以上の結果から,つまようじ法はデンタルフロスを併用したバス法と比較して,短時間で,より有効なマッサージ効果を得られる可能性が示唆された。

著者

小林 清吾 田村 卓也 安藤 雄一 矢野 正敏 高徳 幸男 石上 和男 永瀬 吉彦 佐々木 健 堀井 欣一

出版者

一般社団法人 日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.43, no.2, pp.192-199, 1993-04-30 (Released:2010-10-27)

参考文献数

30

被引用文献数

1 1

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The purpose of this study was to evaluate the effects of a fluoride mouth-rinsing program (FMR) on dental health after the FMR program was completed. The state of dental health, including caries prevalence, was examined under blind recording conditions concerning participation in the FMR for 11th grade students in 10 public high schools, from 11 municipalities in Niigata Prefecture. The procedures of the FMR were carried out in these areas weekly, with 0.2% NaF, or daily, with 0.05% NaF, supervised by the classroom teachers in each school. The subjects, 321 in total, were classified into 3 rinse groups, each of which participated in the FMR for different periods of time, and a control group. The results of the statistical analysis showed increasing benefits in relation to increasing periods of participation. The reduction rate of caries prevention was the highest in the F11-group, subjects who participated in the program for 11 years from 4 to 14years of age. The F11-group was 56.0% lower in the mean DMFT and 81.8% lower in the mean number of highly progressed carious teeth than the control group, with statistical significance in both cases. The percentage of students who had toothaches or who were absent from school in order to visit a dentist was lower in the rinse groups than in the control group. We conclude that, in countries such as in Japan where caries prevalence is relatively high, a school-based FMR program throughout the school years is profoundly effective in preventing the occurrence and the progression of caries, and it could be the foundation of lifelong dental health care.

著者

小澤 雄樹 岩倉 政城 田浦 勝彦 押切 邦中 坂本 征三郎

出版者

有限責任中間法人日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.48, no.5, pp.678-684, 1998-10-30

被引用文献数

8

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某健康保険組合支部が運営している歯科診療室において,被保険者本人に対する歯科保健活動を行った。本研究の歯科保健活動内容は,歯科検診,歯科保健指導,歯科処置,歯科治療の一般開業医への依頼である。歯科検診として質問紙調査,口腔内写真撮影,硬組織検査,WHOのCPITNの評価, O'Learyらのplaque control record(PCR)の評価を行った。歯科保健指導として歯口清掃指導を行った。歯科処置としては,主にスケーリング,ルートプレーニングを中心とした歯両疾患の基本処置と初期う蝕の充填処置を行った。 歯科保健活動導入前後の歯科診療報酬請求件数と請求点数を集計した。また,同じ健康保険組合で歯科保健活動を行っていない隣接した地域での被保険者群を対照とし,同様の集計を行い統計学的に差の検定をした。 その結果,以下の知見が得られた。1.被保険者1人あたりの診療報酬請求件数と請求点数は,歯科保健活動を始めると一時的に増加するが,2から3年目になると歯科保健活動を行っていない対照群よりも統計学的有意に低くなった。2.被保険者1人あたりの累積診療報酬請求件数と累積請求点数の増加率は,歯科保健活動開始後,対照群より統計学的有意に小さくなった

著者

小松崎 明 末高 武彦 山田 敏尚 干場 貫二

出版者

有限責任中間法人日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.45, no.3, pp.464-472, 1995-07-30

被引用文献数

8

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著者は,効果的な学校歯科保健対策を検討する手始めとして,歯科健康診断と事後措置の状況について,全国の小中学校合計1,201校を対象として郵送法を用いて調査検討を行い, 398校から回答を得た。定期歯科健康診断はすべての小中学校で実施され,結果については90%以上の学校で養護教諭が学校歯科医から指示・指導を受けている。またほとんどの学校では結果を児童生徒・保護者に報告し,治療勧告を行っている。なお,市部と郡部では特徴ある大きな差が見られなかった。しかし,健康診断当日に欠席した者を放置している学校も多く特に中学校では50%あり,学校歯科医からの指示・指導を校長では50%近くが,学級担任では50%以上が把握しておらず,疫学的な分析が50%以上で行われていなく,集計結果も学校歯科医に30%以上の学校で報告されていないなど,問題点も多くの学校で認められる。この結果,歯科健康診断等はいまだ多くの学校で義務づけられた保健管理として行っていると見られ,この結果を学校保健が目指す保健教育へ活用し,歯科保健の特性を生かして保健教育と保健管理との調和した学校保健を進めている学校はわずかと考えられる。著者は,保健教育と保健管理とが調和した学校保健活動を求めて,この調査の結果を踏まえ学校内の体制について,また,学校歯科医活動のあり方について若干の方策を提案した。

著者

後藤 真人 石井 拓男 榊原 悠紀田郎

出版者

一般社団法人 日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.35, no.5, pp.815-816, 1985 (Released:2010-10-27)

参考文献数

2

被引用文献数

9

著者

後藤 真人 石井 拓男 榊原 悠紀田郎

出版者

一般社団法人 口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.35, no.5, pp.815-816, 1985

被引用文献数

3 9

著者

藤井 由希 関根 千佳 山田 清 高田 康二 山川 悦子 内藤 真理子

出版者

有限責任中間法人日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.60, no.1, pp.2-10, 2010-01-30

被引用文献数

2 2

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職域で年に一度行われる個別対応型口腔保健活動の長期参加集団に,口腔に関連したQOLをはじめとする参加者側からの主観的な健康評価およびそれに関係する要因について短期参加集団との比較を行い,長期参加集団の特性を調査した.それによって口腔保健活動長期参加の主観的な口腔健康評価とそれに関連すると考えられる要因について検討した.対象は近畿圏同一企業内健康保険組合に所属する30-49歳男性の長期参加者(10年以上の参加者284名)と短期参加者(0-2回参加者530名)である.口腔関連QOLはGeneral Oral Health Assessment Index(GOHAI)を用いて評価し,他に主観的な健康感(全身および口腔),気になること(自覚症状)の有無,歯科保健行動,口の健康管理や健康保持に対する自信など,関連が予想される要因を保健活動時に調査した.全体および40-49歳群でGOHAIスコアが長期参加群で有意に高く(全体長期群:中央値55.0,短期群:53.5,P<0.01),主観的口の健康感,口で気になること(自覚症状)の有無の3項目で,短期参加群に比較して長期参加群で良好な結果が得られ,主観的な口腔の健康評価が高い結果が得られた.口腔保健行動では歯間清掃用具の使用,歯科医院への定期健診以外の訪院において長期群の実施率が有意に高かった.本結果から,定期的な健診を含む職域における口腔保健活動の長期継続参加が,口の健康管理の充実を促し,受診者の主観的な口腔健康評価を向上させる可能性が示唆された.今回は断面研究であるため,今後,経年的研究で検証していく必要がある.

著者

笹原 妃佐子 島津 篤 河村 誠 田口 則宏 小川 哲次

出版者

有限責任中間法人日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.62, no.1, pp.53-60, 2012-01-30

被引用文献数

1

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中学生という時期は,身体的,精神的に大きな変動を遂げる時期である.そのため,歯科保健指導を行うにしても,中学生という年齢に特化した方法を検討する必要がある.本研究では,研修歯科医による歯科保健指導の1か月後,指導を受けた中学生に健康や身体に関わる身の回りに対する考え方と,歯科保健指導後の変化を尋ねる質問紙調査を行い,その回答から,歯科保健指導の効果に影響する要因を分析した.その結果,[自分で健康を守るべきだ]と考える中学生に歯科保健指導後に[以前よりよく歯をみがくようになった]と回答した者が多かった(オッズ比1.96).それに対して,[ファッション]に興味のある中学生には歯科保健指導内容の多くの項目が印象の薄いものであった.この結果から,中学生には,個々の疾病に対する健康教育を行うだけでなく,健康は保護者任せではなく,自分で守るものであるという意識を植え付けるための教育が必要と考えられた.また,歯口清掃は,[ファッショナブルである]と思わせるような指導方法を行えば,[ファッション]に興味のある中学生にも興味を抱かせることができるのではないかと思われた.

著者

深井 穫博 眞木 吉信 高江洲 義矩

出版者

有限責任中間法人日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.47, no.1, pp.89-97, 1997-01-30

被引用文献数

12 2

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関東近県の企業に勤務する20歳から50歳代の男性438名,女性115名の計553名を対象に質問紙調査を行い,職種と成人の口腔保健行動との関連について検討した。口腔清掃行動では昼食後と就寝前の歯みがきおよびフッ化物配合歯磨剤の使用頻度で職種間に違いがみられた。歯みがきでは,事務職の「昼食後」33.8%,「就寝前」77.9%が最も高い割合であった。フッ化物配合歯磨剤の使用では作業職および専門職がおのおの23.8%,23.3%と他の職種より高い割合であった。歯科受診・受療行動では,歯科受診頻度,かかりつけの歯科医師の有無,定期歯科健診受診の有無の3項目とも職種間に違いがみられた。過去1年間に歯科受診したことのない者の割合は販売職の61.1%が最も高く,他の職種は20〜40%であった。かかりつけの歯科医師のある者は,販売職が36.9%であったのに対し,他の職種では50%以上の割合であった。定期歯科健診の受診では販売職が最も低く2.3%に過ぎなかったのに対し,管理職では30.5%であった。また,ストレスの自覚と口腔の外観に対する満足感には有意の関連が認められた(p<0.05)が,ストレスと今回取り上げ口腔保健行動との間には,関連がみられなかった。一方,仕事の満足感と関連がみられた項目は,噛み具合および口腔の外観に対する満足感,歯間ブラシの使用頻度,過去1年間の歯科受診,定期歯科健診受診の有無であった。

著者

新谷 裕久 桑原 洋子 小澤 亨司 上坂 弘文 可児 瑞夫 可児 徳子

出版者

有限責任中間法人日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.45, no.3, pp.428-439, 1995-07-30

被引用文献数

7

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病院歯科診療室の気菌濃度の継続管理のために簡便で有用なKochの落下法について再検討することを目的として,朝日大学歯学部附属病院の5歯科診療室において3年間(1988,1990,1991) ,気候,環境ならびに気菌濃度の測定をSY式pin hole sampler 法(SY法)とKochの落下法により行った。分析点は次のとおりである。1:気候因子,環境因子と落下細菌濃度(落下法)因子による浮遊細菌濃度(SY法)の推定は重回帰式分析により行った。さらに,落下細菌濃度を加えることによる重回帰式の推定精度への影響について検討を行った。2:落下法とSY法との相関関係を検討し,SY法の浮遊細菌濃度の清浄閾値(0.2CFUμ)に相当する落下細菌濃度を予測区間推定した。次のような成績が得られた。1.重回帰分析による浮遊細菌濃度の推定は,落下細菌濃度因子を加えることにより,重回帰式の推定精度が向上(p<0.01)することが示された。落下法は空気汚染の簡便なモニタリングとして活用できることが示された。2.落下細菌濃度と浮遊細菌濃度は,r = 0.439〜0.606の高い相関関係(p<0.01)であった。浮遊細菌濃度の清浄闇値に相当する落下細菌濃度の予測値は0.755〜1.333CFUであり,信頼度95%の区間推定上限値は2.161〜4.116CFUであった。このことから,落下細菌濃度の空気清浄関値は約4.1CFUであることが示され,落下法は空気汚染の簡便なスクリーニングが可能であることが示された。以上の結果,継続的な気前濃度管理のために落下法の実施は有用であることが確認された。

著者

本郷 啓成

出版者

有限責任中間法人日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.150-168, 1996-04-30

被引用文献数

1

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齲蝕や歯周疾患の原因系の一部を構成すると考えられる歯列不正の関与の程度を疫学的に明らかにすることを目的に,青年期の140名を対象に,齲蝕または歯周疾患と,歯列不正および口腔清掃状態について各種指数問の関連性について検討した。基本統計量としては齲蝕,歯周疾患および口腔清掃状態の把握に使用した指数は各4種,歯列不正は6種であり,重回帰分析では齲蝕は2種,歯周疾患は3種,歯列不正は6種,口腔清掃状態は3種の指数であった。各種指数について,齲蝕指数あるいは歯周疾患指数を目的変数とし歯列不正指数および口腔清掃指数を説明変数として,また,口腔清掃指数を目的変数とし歯列不正指数を説明変数として,その関連性を段階的重回帰分析(Stepwise変数選択法)により分析した。齲蝕と歯列不正の関連については齲蝕のDFSに対する歯列不正指数ALD(偏相関係数:-.267)およびNMT(.312)の関与において高い重相関係数(R>.4)が得られたが,口腔清掃状態との関連は見られなかった。歯周疾患に対する歯列不正および口腔清掃指数間の関与においてはいずれも高い重相関係数(R>.6)が得られた。歯列不正のNMT(.174〜.195)が有意であり,下顎前歯においては叢生のCRDはPMA(.235),PI(.260),BOP(.252)のすべてに対して有意変数となった。また,口腔清掃指数との間にはいずれも高度に有意な偏相関係数が得られ,ことに歯石指数CI(>.443)との関連が強くいずれも高度に有意であった。一方,口腔清掃状態と歯列不正の関連については一部を除き有意変数は存在せず,ほとんど関連は観察されなかった。

著者

境 脩 小林 清吾 榎田 中外 野上 成樹 堀井 欣一

出版者

一般社団法人 口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.28, no.1, pp.21-34, 1978

被引用文献数

3 1

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学童における永久歯の歯垢分布を, 疫学的手法により, 経年的に追跡調査し, 分析した。新潟市近郊の7小学校学童の昭和45年4月の時点で1学年から4学年851名の永久歯を対象とし, 歯の萌出状態, う蝕の発生状態, 歯垢の付着状態などを満6年間, 被検者各個人の各歯を歯面単位で追跡した。検査は年2回計13回行ない, データ処理に汎用コンピューターを使用した。<BR>口腔全体の歯垢の付着程度, 不潔度は学年の進行とともに減少していく傾向は確実であった。その減少速度はほぼ一定しており, 1年間およそ不潔度で0.36程度であった。不潔度を歯種, 歯面別に, 歯の萌出してからの期間, すなわち歯牙年齢を追って検討すると, 歯垢の経時的な分布にはそれぞれの歯種, 歯面で特徴がみられた。咬合面は萌出初期において不潔度は大きいが, 歯牙年齢の増加に従って急に減少する。臼歯部の頬, 舌側面は上下顎によって差があり, 上顎頬側面と下顎舌側面, 上顎舌側面と下顎頬側面は同様なパターンを示した。また, 上下顎同名歯での対合状態の差によって不潔度に差がみられ, 全く対合していない状態に比較して, 完全に対合した状態では不潔度は小さかった。<BR>これらの結果から, 不潔度の経年変化に及ぼす要因のうち, 咬合の完成による要因が, より重要であると考察した。

著者

晴佐久 悟 筒井 昭仁 境 憲治 劉 中憲 金崎 信夫 埴岡 隆 柏木 伸一郎 三島 公彦 鎮守 信弘 小川 孝二

出版者

有限責任中間法人日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.54, no.2, pp.122-131, 2004-04-30

被引用文献数

9

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産業歯科健診に,口腔健康教育の効果および歯科保健意識と行動変容因子との関連性を検討した.事業所従業員208名に対し,口腔内診査後,歯肉辺縁部清掃技術,歯間部清掃用器其の使用法の指導,定期管理受診の説明を行い,介入前,直後,1ヵ月後,1年後に質問紙による調査を行った.歯肉近縁部を磨く認識のある者の割合は,介入1ヵ月後,1年後は,それぞれ,55,62%であり,介入前の35%と比較して有意に増加した.歯間部清掃用器其の使用割合は,介入1ヵ月後,1年後は,それぞれ,40,31%であり,介人前の24%と比較して,1ヵ月後には有意に増加したが,1年後では有意差は認められなかった.介入直後,歯科医院での定期管理受診希望者は87%であったが,1ヵ月後,定期管理受診者は15%であった.ロジスティック解析の結果,歯肉近縁部を磨く行動と歯肉近縁部を磨くという行動変容の定着には汁その部位を確実に磨く」という自信の因子が単独で関連した.歯間部清掃用器具を用いる行動では,「むし歯を予防できると思う」,「爽快感が感じられる」,「歯間ブラシ人手容易」が単独で関連した.口腔保健教育の目的とする行動変容の程度,それぞれの行動に影響を及ぼす要因について違いがみられた.このことから,変容を期待するそれぞれの行動に対する効果的な教育・指導内容を用いて,介入を行う必要性が示唆された.

著者

中村 譲治 森下 真行 堀口 逸子 中川 淳

出版者

有限責任中間法人日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.54, no.2, pp.87-94, 2004-04-30

被引用文献数

7

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広島県豊田郡安浦町において,MIDORIモデルに従って歯周病予防を目指した成人歯科保健事業に取り組んだ.事業の企画に先立って実施した質問紙調査の結果,歯周病の自覚症状をもつ人の割合が,年齢とともに増加していることが明らかになった.そこで,このようなQOLの問題を解決するために必要な保健事業を企画するため,住民も加えた「考える会」を立ち上げた.考える会において健康教育プログラムを作成していく過程では,住民も参加してグループワークを行い,プログラムや保健行動の優先順位を決定し,評価の指標や目標値を決めていった.その結果,30代女性において,「歯間清掃用具を使用している人の割合を増やす」,「年1回以上定期健診を受けている人の割合を増やす」の2つの最優先プログラムと目標値(それぞれ30%および50%)が決められた.「歯間清掃用具の使用」については「ひよこ歯科健診」を充実させることと,町内の保育所や幼稚園の保護者会を利用することの2種類の健康教育プログラムを策定した.健康教育の内容は,教育・組織診断によって得られた準備・強化・実現因子を考慮し,グループワークのなかで決定した.このように,MIDORIモデルを応用することで解決すべき要因が抽出・整理され,安浦町のニーズと現状にあった成人の歯周病予防のための事業計画を策定することができた.

著者

木林 美由紀 大橋 健治 森下 真行 奥田 豊子

出版者

有限責任中間法人日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.54, no.5, pp.550-557, 2004-10-30

被引用文献数

10

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幼稚園・保育園に通う幼児141名(6.1±0-3歳)を対象に,チューインガム法と感圧紙法(デンタルプレスケール^[○!R])を用いて咀嚼力を評価した.さらに,保護者と担任教諭および担任保育士を対象に幼児の日常の食行動および生活行動について質問紙調査を行い,咀嚼能力との関連性について検討し,以下の結果を得た.1.単位時間当たりの溶出糖量と咬合力には,性差は認められなかった.溶出糖量は,身長との間には正の相関関係が認められた.2.対象児の摂食時における咀嚼状態の評価は,施設内の担任者と保護者との評価に異なる傾向が認められた.3.保護者による評価で,偏食の少ない対象児は,偏食が多い対象児より溶出糖量が有意に高く,溶出糖量と対象児の偏食の程度は有意な関連性が認められた.4.保護者が食事を作るとき,意識して堅い物をメニューに加えている家庭の対象児は,デンタルプレスケール^[○!R]による咬合力が有意に高かった.5.担任教諭・担任保育士による評価において「友人ととてもよく遊ぶ」と評価された対象児は,ほかの対象児よりも溶出糖量が有意に高く,溶出糖量と「友人と遊ぶ」項目に有意な関連性が認められた.以上の結果から,幼児の咀嚼能力は,幼児の食行動や生活行動と関連しており,幼児と保護者に対する食教育の重要性が示唆された.

著者

堀口 逸子 筒井 昭仁 中村 譲治 西方 寿和 神崎 昌二

出版者

有限責任中間法人日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.48, no.1, pp.60-68, 1998-01-30

被引用文献数

24

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1980年代産業保健の現場においてワークサイトヘルスプロモーション(WHP)が北米を中心に普及した。WHPは健康的な公共政策づくりや健康を支援する環境づくりなどをも含みヘルスプロモーションの概念に則していると考えられる。われわれはWHPの考え方を参考に一企業において歯科保健プログラムをデザインすることにした。前段階として現状把握および環境整備と健康教育プログラム策定を目的とした質問紙調査を行った。質問紙調査は社員の歯科保健の現状と歯周病に起因して生じる事柄を会社全体の問題として診断し現状分析を行うものであり,プリシードプロシードモデルに基づき開発された。対象は某製造業の本社勤務事務系社員170名である。その結果,以下の知見が得られた。1.歯科疾患によって会社に不利益が生じ,社員のQOL(Quality of Life)が阻害されていた。2.多くの社員に歯周病の自覚症状が認められ,口腔内状況は良好ではないと推察された。3.好ましい口腔保健行動は未だ不十分な状況であった。4.保健行動に影響を与える要因では準備因子に比べ,強化・実現因子の不十分さが明らかとなった。5.健康学習教室参加のニーズは高かった。プリシードプロシードモデルを応用して開発したこの質問紙により,歯科保健プログラムの企画立案および環境整備のための有用な情報を得ることができた。

著者

埴岡 隆 高谷 桂子 田中 宗雄 岸本 美香子 雫石 聰

出版者

有限責任中間法人日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.47, no.5, pp.693-702, 1997-10-30

被引用文献数

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わが国における口腔保健医療従事者による喫煙対策の推進を図るため,歯科医師の喫煙習慣,喫煙に関する知識,患者の禁煙支援の活動実態およびその障壁について調査を行い,日常診療への禁煙プログラムの導入について検討した。某大学同窓会会員歯科医師における調査(回答者545名,回収率70.6%)では,喫煙率は男性28.7%,女性1.6%であり,男性の29.8%は元喫煙者であった。喫煙関連疾患の知識は全体的に低い水準であったが,口腔癌は約65%,歯周病は約42%の歯科医師が喫煙と関連があると答えた。喫煙習慣の問診は約65%,喫煙の害の助言も約40%の歯科医師が行っており,この割合は,口腔癌と比べて,歯周病の知識を有する者が高かった。喫煙問題に関心が高い日本禁煙推進医師歯科医師連盟の歯科医師会員を対象とした調査(回答者67名,回収率78.8%)では,禁煙支援活動のうち喫煙者に共通な行為は約80%の者が行っていたが,個々人の内容に踏み込んだ支援行為は少なく,また,「紹介機関がない」,「患者の抵抗や不満」,「患者教育のための教材がない」,「時間がない」ことなどが障壁と認識されていた。しかし,禁煙支援のトレーニングを受けた歯科医師では,禁煙支援の日常化の程度が高かった。以上のことから,歯科診療の場において禁煙支援を日常的に行うためには,喫煙と歯周病との関連等の啓発および禁煙支援のトレーニングが重要であることが示唆された。