著者

栗原 剛 平田 輝満 髙田 陽介 林 泰三 三崎 秀信

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.70, no.5, pp.I_915-I_922, 2014 (Released:2015-05-18)

参考文献数

7

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2010年10月に羽田空港が国際化したことで,首都圏西部からの海外へのアクセス性向上や深夜早朝定期便の運航などによる旅行オプションの増加に寄与していると考えられる.そこで本研究は,羽田空港の国際化前後における国際線航空旅客の流動等への影響と効果について,独自のアンケート調査を実施し,空港の選択理由や国際化前後の同一個人の行動変化等について実態分析を行った.その結果,空港選択理由から首都圏居住者の空港アクセスの利便性が高く評価されていたほか,地方空港から羽田での乗換が便利になったことから,地方居住者にとっても利便性が向上したことが分かった.また,羽田空港へのアクセス性向上や発着時間帯の拡充等により,新たな海外旅行行程の選択肢が広がることにより,旅行需要が誘発された可能性が示された.

著者

和田 健太郎 佐津川 功季

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.73, no.1, pp.56-72, 2017 (Released:2017-03-20)

参考文献数

36

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本稿は,1起点多終点ネットワークを対象に,動的配分理論に基づくMacroscopic Fundamental Diagram(ネットワークの車両存在台数とトリップ完了流率の関数関係)の解析法を構築する.具体的には,まず,渋滞パターンを与件とした動的利用者均衡モデルに対する逆問題を定式化する.逆問題は線形方程式系で記述されており,ネットワークのマクロな性能を表すトリップ完了流率と,よりミクロな状態である渋滞パターンとを解析的に関係づけることができる.この解析式の感度分析を行うことで,待ち行列の延伸によるトリップ完了流率の低下が生じる渋滞パターンとそのメカニズムを明らかにする.

著者

西内 裕晶 川崎 智也 轟 朝幸 牧野 悠輔

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学)

巻号頁・発行日

vol.72, no.5, pp.I_1177-I_1185, 2016

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本研究は,近年,その実施が増えている中学生を対象としたスケアード・ストレイト的自転車交通安全教室に着目し,講話や自転車乗車講習のような従来の自転車交通安全教室と比べて,教室実施前と実施後で受講者の安全意識の変化を分析した.具体的には,2種類の自転車交通安全教室を別々の中学校にて実施し,安全教室の実施前,実施直後,実施1ヶ月後において,法令理解,危険認知(危険察知,回避行動,実践意志,危険回避)についてアンケート調査を実施し,調査結果を安全教室の種類の違いにより比較するものである.その結果,スケアード・ストレイトの有無により安全意識に顕著な違いや変化は見られないものの,危険認知度については実施しない場合よりも経時変化が少ないことが分かった.

著者

会田 裕一 大沢 昌玄 岸井 隆幸

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学)

巻号頁・発行日

vol.73, no.5, pp.I_791-I_798, 2017

被引用文献数

1

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台湾初のLRTプロジェクトが高雄市において2019年の全線開業を目指して進められている.計画から全線開業まで19年間を要する一大プロジェクトである.建設に長期間を要したのは,事業化の段階で民間投資に適したプロジェクト組成ができなかったことが一因であった.そこで,本研究は高雄LRTの事業計画の資金計画に着目し,事業推進上の課題を抽出すると共に課題への対応策を解明することを目的とする.その結果,事業費増加による高雄市の財政負担増,事業収入の低下といった課題が明らかになった.このような課題に対して,中央政府による公的な補助制度,開発利益還元施策や都市政策との連携による利便性の高いまちづくり促進など日本においても学ぶべき知見が得られた.

著者

中西 航 小林 巴奈 都留 崇弘 松本 拓朗 田中 謙大 菅 芳樹 神谷 大介 福田 大輔

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学)

巻号頁・発行日

vol.74, no.5, pp.I_787-I_797, 2018

被引用文献数

4

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観光施策の検討において,周遊行動の実態把握は重要である.アンケート調査やプローブデータの利用など様々な方法が存在するが,コストや普及率の問題から十分なサンプル数を得ることは容易ではない.本研究では,パッシブなデータ取得手段であるWi-Fiパケットセンサーを用いた周遊行動把握の可能性を検討する.沖縄本島・本部半島周辺の複数観光地にセンサーを設置し,観光客が所有するモバイル端末からのプローブリクエストデータを複数日にわたり計測した.計測データからプローブリクエストの特性を把握し,来場者数の推定可能性を確認したうえで,複数地点での同一端末の計測情報を用いて観光地間のOD表とトリップチェインの作成を行った.来場者数の時系列変動や地点間流動量の大小関係について妥当な結果を得るとともに,課題を整理した.

著者

山村 明義

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.70, no.1, pp.44-55, 2014 (Released:2014-01-20)

参考文献数

11

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近年,首都圏における,朝ラッシュ時の遅延は鉄道事業者にとって大きな課題となっている.特に,稠密運転路線においては,一旦小規模な障害により遅延が発生すると,後続列車に遅延を伝播させ,拡大する傾向にある.そこで,東京地下鉄では,列車運行実績データを活用することで,遅延状況の可視化を行うと共に,遅延規模の指標化(Static Index,Active Index),遅延発生要因の分析,対策の実行というアプローチを確立した.このアプローチを,遅延・混雑の激しかった東西線をモデルに実施し,ダイヤや駅オペレーションのソフト面の改善,信号設備・駅設備・車両設備のハード面の改善を行うことで,遅延短縮を図ることができた. 本稿では,そのプロセスと遅延改善策について述べ,その改善効果を検証すると共に,首都圏稠密運転路線における遅延改善のあり方を考察する.

著者

佐藤 翔紀 高橋 祐貴 川端 祐一郎 宮川 愛由 藤井 聡

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.74, no.5, pp.I_513-I_524, 2018 (Released:2019-01-10)

参考文献数

20

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自然災害のリスクが高い我が国においては,中央政府と地方自治体双方の努力により「ナショナル・レジリエンス」を確保することが急務となっている.国のみならず地方自治体の取り組みが重要な役割を担っており,その実態の把握と,取り組みを改善する手段についての研究が不可欠である.本研究では,地方自治体に対するアンケートを行い,地方自治体における防災政策の現状を確認するとともに,防災に関する地方自治体間のやり取りや,近年公共政策の領域においても活用の可能性が指摘される物語型の情報共有が,防災政策の充実を促す傾向が観察されるか否かを検証する.

著者

張 馨 中村 英樹 井料(浅野) 美帆 陳 鵬

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.70, no.5, pp.I_1031-I_1040, 2014 (Released:2015-05-18)

参考文献数

7

被引用文献数

5

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信号交差点における横断歩行者の歩行速度特性を知ることは,歩行者の安全性の向上に極めて重要である.そのため,横断歩道の幾何構造および信号現示などによる横断歩行速度の変化を定量的に評価する必要がある.そこで本研究では,様々な横断歩道長や歩行者青時間長の横断歩道における歩行者青(PG)時の横断歩行速度を,横断の前半・後半に分けて分析し,これらを推定するモデルを構築した.その結果,横断歩道長が長くなるほど,また青時間開始から時間が経つほど,横断歩行速度が速くなることがわかった.さらに,これを既存の歩行者青点滅(PF)時間を対象としたモデルと比較し各説明変数の感度分析を行ったところ,青点滅時の方が全体的に横断歩行速度が速く,横断歩道長や横断開始タイミングに対する感度も高い傾向が見られた.

著者

橋本 成仁 恒藤 佑輔

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.74, no.5, pp.I_1291-I_1299, 2018 (Released:2019-01-10)

参考文献数

13

被引用文献数

1

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地域住民が生活交通の運営に参加もしくは主体となって運営を行うという取り組みが全国的に行われている.本研究では,このような住民主体の生活交通運営を行ている地域において,現時点では最も多く利用する交通手段が自動車である住民に着目した.その住民にとってこの取り組み自体が,暮らしにおける満足度,ひいては主観的幸福感とどのように関係しているか,近年関心が高まっている運転免許返納意向と関連させたうえで意識やその構造を分析した.この結果,最も多く利用する交通手段が自動車である人々にとって,住民主体での生活交通運営に対する支援意識は,運転免許返納意向と関連しており,そのうえで支援を行っていくことは,かかわった住民の主観的幸福感向上にポジティブな影響を与えている可能性を明らかにした.

著者

岩柳 智之 田中 伸治 中村 文彦 有吉 亮 三浦 詩乃

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.74, no.5, pp.I_1069-I_1079, 2018 (Released:2019-01-10)

参考文献数

12

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わが国では道路橋の急速な老朽化を迎え,またその損傷が深刻なために修繕・更新費は莫大であり,その全てを予防保全型で維持管理することにも限界がある.そのため廃橋を維持管理の選択肢として取り入れる必要があるが,地域の理解を得るために廃橋の効果や影響を客観的に示す方法が必要となる.そこで本研究では廃橋による費用対効果計算として将来の維持管理・更新費用の縮減効果と地域の効用の低下による損失を比較する方法を提示した.そして実地域を対象とした計算を行い,廃橋が受け入れられる余地を検討し,廃橋を含めた維持管理のあり方を議論した.計算の結果,廃橋の効果がある橋梁はなかった.しかし,他の橋梁と比較し,維持管理・更新を続ける効果の低い橋梁が見られ,廃橋にする場合,しない場合それぞれの望ましい管理方針を示した.

著者

中山 晶一朗

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学)

巻号頁・発行日

vol.68, no.5, pp.I_523-I_539, 2012

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土木計画の対象は人間がかかわるシステムであることが大半である.したがって,人間の行動をどのように取り扱うのか,さらにはどのような人間行動を前提とするのかが決定的に重要となるであろう.サイモンの限定合理性の概念は人間行動の捉え方に大きな影響を与えてきた.本稿では,サイモンの限定合理性を解説し,それを土台に人間行動が集合したシステムの捉え方を考察する.そして,完全合理性の仮定からは状態記述的にシステムを捉えられることが導かれる一方,限定合理性の前提からはプロセス記述的に様々なシステムを捉える必要があることを明らかにする.また,サイモンが組織現象の研究などを通して解明した計画およびその性質について明らかにする.以上を踏まえ,土木計画へのインプリケーションとしてのプロセス記述について考察する.

著者

松永 千晶 塚本 恭子 大枝 良直 外井 哲志

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学)

巻号頁・発行日

vol.71, no.5, pp.I_699-I_709, 2015

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本研究は,防犯環境設計に基づいた安全・安心な通学路設計を考察するため,登下校時の中学生対象の犯罪および不審行為とその影響要因の関係を表現する数学モデルを作成する.モデルは,これらの犯罪や不審行為の多くが,ターゲットに適した人や物,犯行に適した環境要因が時間的・空間的に揃った場合に遂行されやすい機会犯罪と呼ばれるものであり,現場周辺でのターゲットとの遭遇機会と環境要因が犯行企図者に影響を与えるという仮説に基づくものである.<br>モデルを実際の中学校区での事例に適用したところ,モデルは学校からの距離に応じたエリアごとの犯罪・不審者の発生しやすさの分布を再現できた.また,ターゲットとの遭遇頻度と,沿道からの監視性に関する物理的環境要因が犯罪・不審者発生に与える影響を定量化できた.

著者

金森 貴洋 厳 網林

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.74, no.4, pp.261-274, 2018 (Released:2018-10-20)

参考文献数

29

被引用文献数

2

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東日本大震災から6年が経過し,津波被災地では集団移転が完了しつつある.究極的な津波予防対策である集団移転によって安全性が確保される一方で,高齢者住民の生活は大きく変容することが予想される.本稿では,人口減少・高齢化が進む中で行われた地形起伏の大きい地域における集団移転が高齢者住民の徒歩による生活にどのような影響を与え得るのかを明らかにした.具体的には傾斜・身体機能による影響を反映した歩行負荷量を算出し,各集団移転団地から最寄りの生活施設までの徒歩アクセシビリティ評価を行った.分析の結果,気仙沼市において全96団地中6割が公共交通の徒歩圏外にあり,15団地は全ての生活施設まで徒歩で到達することが困難であることが明らかになった.また,標高が高い団地は徒歩アクセシビリティが悪化する傾向がみられた.

著者

中山 達貴 中村 俊之 宇野 伸宏 Schmöcker Jan-Dirk

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学)

巻号頁・発行日

vol.73, no.5, pp.I_1093-I_1104, 2017

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本研究では,速度超過による交通事故発生が多い名阪国道を対象にプローブデータを用いた潜在的な事故危険性の把握手法を構築するものである.本研究では特に商用車の走行軌跡データから速度推移に基づき,潜在的な事故危険性を伴う走行をクラスター分析により分類し,潜在的事故危険性を誘発している区間の抽出に二項ロジスティック回帰分析を適用した.分析の結果,当該路線における潜在的事故危険性の高い走行は安全な走行と比較して,速度推移に差異が生じる地点が実際の事故多発区間よりも上流側に存在してことが明らかになった.本研究で得られた知見を踏まえ,今後の交通安全対策の実施が期待される.

著者

岡本 直久 石田 東生 佃 晋太郎 古屋 秀樹

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.871-877, 2003

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高速道路におけるETCサービスの本格運用が開始されているものの, ETC車載器の普及は進んでいない. ETCは利用者数の増加に伴いその効果が増加するという特性を持つため, 現状のような低需要の状況では効果が発揮されない恐れがある.<BR>本研究では, 自動車保有者のETC車載器購入意思決定と, ETC車混入率がもたらす道路ネットワークサービスレベルへの影響とを関連づけた普及シミュレーションを作成した. シミュレーションに基づき車載器価格変動料金割引施策が, 車載器普及にどのような影響を与えるかを分析している. 特に車載器価格の初期低価が普及に大きな影響を与えることが明らかになった.

著者

宮川 愛由 西 広樹 小池 淳司 福田 崚 佐藤 啓輔 藤井 聡

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.72, no.5, pp.I_393-I_405, 2016 (Released:2016-12-23)

参考文献数

28

被引用文献数

3

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地方創生が叫ばれる現在,大型店舗が地域に与える影響に関する知見が重要となっている.しかし,筆者らが知る限り,消費者の大型店舗での買い物が,地域経済に与える影響に関して,国内においては実証的な知見が見当たらない.そこで,本研究では,消費者の買い物店舗の選択が地域経済に及ぼす影響の検証を目的として,京都市内の様々な経営形態の食料品小売店舗を対象に調査を行い,消費者の買い物支出の帰着先を分析した.分析の結果,買い物支出のうち京都市に帰着する割合が,大型店舗では地場スーパーや地元商店の半分程度であることが示された.本研究成果は,地域活性化に向けた望ましい消費者行動とは如何なるものかについての示唆を与えると同時に,大型店舗の進出による地域活性化への期待に疑義を唱えるものといえよう.

著者

神谷 啓太 布施 孝志

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学)

巻号頁・発行日

vol.72, no.5, pp.I_759-I_769, 2016

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近年,流動的な人口の把握が多分野から注目されており,GPSにより収集した大量の位置情報を用いたメッシュ人口のモニタリングが期待される.モニタリングでは異常状態の検知が重要だが,統計的異常検知手法の開発は扱うデータに応じてアドホックに行われている.本研究では異常検知問題を特徴付ける要因を整理し,メッシュ人口データのモニタリングを,半教師学習した統計モデルにより時系列データ中の文脈型異常を検知する問題と設定した.そして,時系列データの潜在状態数を推定可能な階層ディリクレ過程隠れマルコフモデルを援用した異常検知手法を提案した.シミュレーション実験では潜在状態の事後分布を比較する手法を用いることで高い性能を確認し,実データへの適用では列車運転見合わせが発生した時刻での高い異常スコアの検知を確認した.

著者

尾高 慎二 神田 佑亮 西ノ原 真志 飯野 公央 谷口 守

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.69, no.5, pp.I_753-I_760, 2013 (Released:2014-12-15)

参考文献数

15

被引用文献数

2

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松江都市圏では,平成19年度から職場モビリティ・マネジメント(MM)を5年間継続的に実施してきている.また,平成21年度からは市民全体の取り組みとして「ノーマイカーウィーク」へと発展させてMMを展開している.本稿では,職場MMの継続効果として,交通現象面へ与える集計的効果,「まつエコ宣言(職場交通プラン)」策定による意識・行動変容に与える効果,取り組みの継続・定着状況によるまちづくり意識へ及ぼす効果の3つの観点から職場MMの継続実施効果を明らかとするものである.これらの結果,ノーマイカーウィーク実施中のみならず,通常時の交通量も減少すること,まつエコ宣言によりノーマイカーへの取り組みが活性化されること,取り組みの継続意向の高さや定着により,まちづくり意識に影響があることを示唆している.

著者

三浦 詩乃 出口 敦

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.72, no.2, pp.138-152, 2016 (Released:2016-05-20)

参考文献数

37

被引用文献数

5

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本研究はアメリカ・ニューヨーク市交通局による施策の一つである「Plaza Program(プラザプログラム)」制度を対象とし,(1)制度化に至るまでの同市の歩行者空間に関する施策の変遷,(2)制度の運用方法及び計画された歩行者空間(プラザ)の空間的特徴について整理を行い,制度の特徴を明らかにした.さらに,(3)多様な種類の民間組織によるマネジメントの実態から,マネジメントの成果として,渋滞などの交通問題の緩和に加えて,コミュニティが抱える社会的課題への取組みや地域活動の活発化,景観の魅力向上がもたらされていることを提示した. 以上から得られた知見を総括し,プラザプログラムが短期間に普及してきた要因,従来の街路利活用のマネジメントの仕組みと比較した際の利点と課題を明らかにした.

著者

荻原 貴之 岩倉 成志 野中 康弘 伊東 祐一郎

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学)

巻号頁・発行日

vol.70, no.5, pp.I_589-I_595, 2014

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羽田空港リムジンバスは,復路(空港発)に対して往路(空港着)の利用割合が低い傾向にある.これは乗換えがなく着席して空港へ向かえる快適性を有する一方で,道路交通状況による所要時間変動が利用者へ不安を与えていることが一因と考える.<br>本研究では,この現状を踏まえ,羽田空港アクセスを対象に旅行時間信頼性が利用者の交通機関選択行動に与える影響を把握する.具体的には,リムジンバスの年間の実績所要時間データとアンケート調査から得た利用者行動データをもとに,平均分散アプローチによる交通機関選択モデルを構築し,旅行時間信頼性の評価を行うと共に各種提案されている旅行時間信頼性指標と利用者の選択結果との整合を考察する.結果として,標準偏差,BT,TT80-TT20,TT70-TT30等の指標が利用者評価と整合性が高いことが分かった.