著者

山野 薫 天野 真衣 松尾 慎 西川 仁史

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2014, 2015

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【はじめに】わが国では,1995(平成7)年に発生した阪神淡路大震災以降,数年おきに大規模災害に見舞われ,その度に理学療法士も被災者の支援に駆け付けた。その後,東日本大震災リハビリテーション(リハ)支援関連10団体(JRAT)が組織され,活動を行っている。本研究では,大規模災害時の理学療法士の施設内対応や勤務施設外への災害リハ支援体制の現状を把握することを目的とした。【方法】対象は,一般社団法人兵庫県理学療法士会(県士会)の2012年度版会員名簿に掲載されている会員勤務施設(施設)671施設とした。方法は,郵送による質問紙法(無記名)とした。質問紙への回答の依頼は,理学療法(PT)部門責任者とした。調査項目は,各施設の情報,防災対策,災害支援の支援体制,および自由記載欄とした。【結果】返送された調査票は,265通(回収率39.7%)であった。この内,記載不備の2通を除いた263通を分析対象とした。設立母体別では,医療法人160施設(60.8%),市町立24施設(9.1%),公的な団体16施設(6.1%)等であった。施設区分別では,一般病院105施設(39.9%),介護保険施設47施設(17.9%),総合病院21施設(8.0%),無床診療所21施設(8.0%)等であった。施設の防災対策では,施設全体の災害マニュアルが「ある」198施設(75.3%),「なし」40施設(15.2%),「わからない」25施設(9.5%)であった。対応する災害の種類(重複回答)は,「火災」182施設(69.2%),「地震」167施設(63.5%),「津波」53施設(20.2%),「洪水」54施設(20.5%)等であった。発災時の職員への緊急連絡システムは,「ある」234施設(89.0%),「なし」20施設(7.6%),「わからない」8施設(3.0%),無回答1施設(0.4%)であった。災害対策研修などの実施は,「ある」171施設(65.0%),「なし」78施設(29.7%),「わからない」14施設(5.3%)であった。災害リハ支援の人員派遣体制は,独自の派遣制度が「ある」12施設(4.6%),「なし」227施設(86.3%),「わからない」24施設(9.1%)であった。また,発災時の人員派遣(重複回答)は,「有給休暇」56施設(21.3%),「ボランティア休暇」26施設(9.9%),「独自の制度」22施設(8.4%),「関連団体の制度」17施設(6.5%),「日本理学療法士協会(以下,協会)の制度」14施設(5.3%),「わからない」88施設(33.5%),無回答72施設(27.4%)であった。【考察】本研究の特徴的な課題は,以下の2点と考えられた。第1は,災害リハ支援の派遣体制は,86.3%に整備されておらず,「わからない」(9.1%)を加えた95.4%の施設は,理学療法士の施設外活動の支援体制がないことが分かった。また,発災時の人員派遣の手続きは,「有給休暇利用」と「ボランティア休暇利用」が主であり,個人の休暇に頼っていた。加えて,回答の60.9%が,「わからない」と無回答であったことは,臨床現場が持つ災害リハ支援の派遣体制の理解度や取り組みの温度差ととらえられる。災害時の人員派遣の法的根拠は,災害対策基本法をもとに災害救助法(昭和22年10月18日法律第118号)によって整備されている。しかし,各法律は人命最優先の原則に基づくため,廃用症候群や障害の管理などで理学療法士の支援が必要な時期(JRATが示す第2期後半から第3期前半(発災後約2か月))の活動に対して有効な法整備となっていない。ところで,日本看護協会は,災害派遣事業の中で臨床経験5年以上の会員を対象に「災害支援ナース」の養成講習会を開催している。理学療法士も被災者の健康管理に幅広く貢献できる職種であることから,協会等を中心に被災地で活躍できる人材育成を行い,前述した温度差の解消を図るべきである。第2に,各施設の防災対策については,PT部門責任者は施設全体のマニュアルの存在を認識していたことが挙げられる。この点は評価できるが,その多くは火災マニュアルであり,年1回の防火訓練により,身近な体験として回答を引き出しやすかったものと考えられる。また,発災時の職員に対する緊急連絡システムも約9割に整備されており,好適な結果といえる。しかし,本研究は大規模災害の模擬検証の有無まで踏み込めておらず,今後の課題とした。今後,PT部門は,取扱患者数や職場方針等を踏まえて,人員配置を考え,防災対策と災害リハ支援業務を希望する職員を派遣できる体制を整える努力が必要である。【理学療法学研究としての意義】災害リハ支援は,理学療法士の就労環境(人的・物的環境)に左右される。PT部門は,発災時の人員派遣に対応できる平素の組織作りが重要であり,本研究はその足がかりとなる。

著者

萩原 文子 大槻 かおる 髙橋 七湖 大島 奈緒美 寺尾 詩子 三枝 南十 上甲 博美 清川 恵子

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.GbPI2473, 2011

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【目的】当部は半数を占める女性会員の30歳以降の急激な減少に対し、女性会員が継続して活動できるような組織作りの必要性を感じ、平成17年女性会員支援事業委員会として活動を開始した。今回は6年にわたる出産・育児に関する調査・報告や会員への啓発活動を通じて得られた情報の共有と啓発のため、これまでの活動をまとめて報告する。<BR><BR>【方法】1)実態調査;女性会員・男性会員・職場責任者にアンケート調査実施。その内、2つの調査報告書を作成し県内各施設などに配布 2)学会発表;関東甲信越ブロック理学療法士学会や日本理学療法学術大会において6回のポスター及び口述での発表。第25回関東甲信越ブロック理学療法士学会ではPTのひろばにて「働く女性が求める職場環境」というテーマでシンポジウム開催 3)研修会・交流会;年1回研修会を実施し、内2回は子供同伴可として交流会も開催 4)新人オリエンテーション研修会;「女性雇用環境の関連法規について」などの講義 5)本会ニュース・ホームページ;出産・育児・介護の体験談や活動報告、調査報告、法律などの情報提供 6)復職支援リカレント教育推進事業;離職者への復職支援活動<BR><BR>【説明と同意】調査実施時は調査依頼文にて目的や学会などでの公表を明記もしくは口頭にて説明を行い、回答を得た時点で同意を得たものと判断した。<BR><BR>【結果】女性会員への実態調査より、結婚後就業を継続している人・継続予定の人は85%と多いが、育児休業制度(以下、育休)のことや利用可能な環境かがわからないという人が多く、離職理由では50%が「育児」25%が「出産」であった。また、非就業者23名全員が復職の意思を示していた。これらより女性の就業継続には出産・育児が大きな問題になっていることが再確認された。次に男性の育休取得者への調査・子供のいる男性理学療法士(以下、パパPT)の育児に関する意識調査を実施した。家庭環境としては共働き・育児援助者がおらず、夫婦が助け合って仕事と育児を両立していく必要性の高い家庭が多くみられ、パパPTは育児や家事に協力している傾向がみられた。パパ・職場共に育休制度に対する情報不足が感じられ、39%のパパPTができれば利用したいと思っているが実際に取得した人は0.93%とわずかであった。パパPTが育児に関与することは親として・職業人としての向上などのメリットが挙げられた。育児・介護休業法にて権利が認められているといっても制度の利用には制度についての認知度と職場環境に課題があることがわかった。次に理学療法部門の責任者を対象とした出産・育児と仕事の両立に関する調査を実施し、性別による雇用の差は認められなかったが、人材確保が困難になることで発生する問題が就業継続・就業復帰を困難にしているものと考えられた。また組織内の意識改革で両立が可能な環境へ近づける可能性があることも示唆された。全体を通して、公的・準公的施設以外は制度が利用しやすい職場環境にはなく、制度利用促進に関して啓発や支援が必要と感じた。具体的には、保育園の充実、代替要員の雇用支援や人材バンクの整備、上司や事務職を含む職場のスタッフ全体の意識改革などである。当部は女性会員支援事業委員会として発足したが、さまざまな活動の中で活動の必要性は女性に限るものではなく、この活動は会員全般への支援であることを実感し、平成19年12月には会員ライフサポート委員会に名称を変更、平成20年には会員ライフサポート部へ昇格し活動を継続している。<BR><BR>【考察】学会発表を行う中で他県士会の理事や団体の方よりご意見や応援の言葉を頂けるようなり、他県士会での調査・報告も聞かれるようになった。本会においても委員会から部へと昇格することができ、日本理学療法士協会からもアンケート調査の協力依頼や復職支援リカレント教育推進事業実施の機会も与えられた。本会から日本理学療法士協会へ数年にわたり代議員会にて協会レベルでの会員支援の調査や活動の依頼を行ってきたが、協会にて調査やリカレント教育推進事業が行われたことは一つの成果と考えられる。今後も当部では業務システムがうまく工夫されている施設の紹介や情報提供など今までの出産・育児を中心とした調査・啓発活動も進めていくとともに介護など更なるライフワークにも目を向けた活動を継続し、会員が理学療法士として働き続けられる環境支援のため活動を継続していく。<BR><BR>【理学療法学研究としての意義】さまざまなライフワークの中で理学療法士として就業が継続できる働きやすい環境を支援することで、理学療法士の地位や質の向上にもつながると思われる。

著者

森川 明

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.Ed0816, 2012

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【はじめに、目的】 平成23年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震及び津波において、東北地方に甚大な被害がでた。日本理学療法士協会からは宮城県を皮切りに東北各地域の被害者に対するボランティア派遣を行い、岩手では同年4月19日から活動が開始した。同年9月31日をもって日本理学療法士協会からのボランティア派遣は終了し、東北地方各県理学療法士会からのボランティア派遣が実施されている。今回、私自身が日本理学療法士協会派遣のボランティアとして、4月26日から5月2日に岩手県陸前高田市で、宮城県士会派遣のボランティアとして、10月31日から11月4日に宮城県石巻市で行った災害支援活動について報告する。【方法】【活動内容】 4月26日からの岩手県陸前高田市でのボランティア活動は被災後50日前後であり、瓦礫の撤去も全くと言っていいほど進んでおらず、避難所生活する方が多く存在した。4月19日からボランティア派遣が開始されたが、それ以前にも岩手県理学療法士会による活動があった。避難所にある保健師ボランティアチームの活動に参加し、巡回保健師の情報を頼りに、被災住民が生活不活発に陥り活動性低下することを事前に予防するための支援をした。具体的には避難所や住宅訪問し、啓発活動を中心に、必要物品の給付、運動指導などを行った。様々な団体の活動も活発で、連携を視野に入れての情報整理等も行い、必要に応じてデイサービスや医療への移行を提案した。10月31日からの宮城県石巻市でのボランティア活動は被災後7ヶ月以上経過した時期でもあり、避難所はなくなり、仮設住居がいたる所に建っていた。被災当初は避難所での介入など早期の活動は出来る状況にはなかったため、情報収集と福祉的避難所に限定した活動になっていたとのことだった。7月1日に宮城県理学療法士会に支援要請があった地域包括支援センターを拠点として、ケアマネージャー、社会福祉士からの依頼により、生活不活発に陥っている被災住民に対しての個別相談対応を行った。具体的には、仮設住宅を中心に訪問し、運動・動作指導や介護方法の検討を行い、デイサービスなどへの移行を提案した。仮設住宅からは商業施設が遠いなどの不便があり、敷地内は舗装された地面ではなく不安定な足場で、ベンチなどの足を休める場所もなく、仮設住宅に移転してから活動量が低下した住民もいた。すでに生活不活発に陥り、下腿浮腫の増悪や、筋力低下をはじめとする運動器機能低下を呈している住民に対して、リラクセーション、関節可動域運動や筋力増強運動のセルフエクササイズを模倣させるなどでの指導し、運動機能維持に努めるよう促し、仮設住宅内や周囲屋外の安全かつ安楽な歩行指導を行った。【倫理的配慮、説明と同意】 個人を特定できる内容は述べず、各地域関係者に報告の旨を伝え同意を得た。【結果】【考察】 災害後の支援内容や経過が、被災後の支援開始時期や地域性により違うことがわかった。被災直後で早期に支援活動が開始されると予防的な活動に重点を置くことができ、その後も個別での対応から仮設住宅でのコミュニティーづくりに参加するなどの集団的な対応についても早期に対応出来ていたとのことだった。被災後、長期期間が経過しているとすでに生活不活発による障害が発生しており、集団対応や啓発活動では対応できない状況となっており、個別に定期的な介入が必要にならざる得ないことを感じた。被災した後も、避難所から仮設住宅への移転など、その都度、周辺環境や住民との関係を築いていくことは高齢者や障害者でなくとも難しいことであり、出来るだけ早期に介入し引き籠りなどで不活発にならないように努めることが必要であると感じた。また、被災をきっかけに大規模な巡回調査が行われ、被災前から介護やリハビリテーションが必要である対象者が新たに現れ、地域の訪問サービスなどでは対応ができず、現場での更なる混乱を招いていたように思う。また、ボランティア活動終了後の対応を引き継ぐ委託先がはっきりと決定していなければ、状況が停滞していると感じた。地域の病院や保健師、介護保険サービスなどとの積極的な連携が既になされている地域においては、他職種により早い対応が出来ており、その後の活動経過もより早く発展的なものとなっていた様子で、地域と連携などの重要性を再認識した。【理学療法学研究としての意義】 災害支援における理学療法士の働きはまだまだ手探りの状況である。具体的な活動内容を報告することで今後の災害場面での理学療法士の活動に繋げていけるものと思われる。

著者

潮平 健太 金子 秀雄 梶山 顕弘

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2015, 2016

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【はじめに,目的】臨床でしばしば観察される跛行の1つに,体幹の前傾や側方傾斜がある。これらの定量的評価に3次元動作解析装置が用いられるが,機器が高価で操作に熟練を要し,測定場所が限定される。そのため,近年は小型で軽量であり,測定場所の制約を受けにくい加速度や角速度センサが注目されている。しかし,角速度センサを用いて体幹傾斜を測定し,健常者の体幹傾斜がどの程度であるかを示した報告はない。そこで本研究では,角速度センサを用いて健常な若年者と高齢者における体幹傾斜角度の測定を試み,体幹傾斜角度の参考値を得ることと加齢による影響を明らかにすることを目的とした。【方法】対象は,性別と体型によりマッチングさせた健常若年者20名(男性9名,年齢24±2歳,身長161.4±6.8cm,体重56.4±7.1kg,BMI21.6±2.1kg/m²:若年群)と独歩で日常生活が自立した地域在住の健常高齢者20名(男性9名,年齢68±3歳,身長159.6±7.5cm,体重56.0±7.3kg,BMI21.9±1.5 kg/m²:高齢群)とした。除外基準として,明らかな脊柱変形,整形外科的疾患または神経学的疾患を有する者とした。使用機器は,外形寸法40mm×20mm×30mm,質量約30gの角速度センサ(LOGICAL PRODUCT製:以下,センサ)を用い,10m歩行(加速・減速路3mの計16m)の体幹傾斜角度を測定した。測定手順は,椅座位にて体幹直立位で胸骨体に合わせて装着した胸部固定用ベルト(GoPro Chest Mount Harness WGCHM30)にセンサを貼付した。なお,センサの鉛直はデジタル水準器(アカツキ製作所DI-100M)を用いて確認した。センサ装着後,裸足にて快適速度での10m歩行を3回試行した。サンプリング周波数は500Hz,測定時間は30秒間とし,測定データに対してドリフト補正を行った。データ解析は,歩行開始5歩目~10歩目を解析区間とし,解析区間における最大側方傾斜角度,最大前傾角度,平均側方傾斜角度(1歩行周期毎の最大側方傾斜角度の平均),平均前傾角度として算出し,3試行の平均値を分析に用いた。統計処理はSPSS statistics 22(IBM)を用いた。若年群と高齢群の最大体幹傾斜角度,平均体幹傾斜角度の比較には対応のないt検定を用いた。有意水準は5%とした。【結果】前額面において,体幹の最大側方傾斜角度は若年群2.5±0.9°,高齢群3.9±1.3°,平均側方傾斜角度は若年群1.8±0.9°,高齢群3.2±1.2°,矢状面において,最大前傾角度は若年群3.5±4.1°,高齢群2.1±2.9°,平均前傾角度は若年群2.2±3.8°,高齢群0.93±2.9°であった。若年群と高齢群の最大側方傾斜角度,平均側方傾斜角度に有意差を認めた(p<0.05)が,最大前傾角度,平均前傾角度に有意差は認めなかった。【結論】角速度センサにより測定した歩行時の側方傾斜角度は先行研究に類似した値を示し,高齢者は若年者より側方傾斜角度が有意に増加していることがわかった。これらの結果から角速度センサは,体幹傾斜の定量的評価や加齢変化の識別に有用であることが示唆された。

著者

森瀬 脩平 村木 孝行 関口 雄介 石川 博明 出江 紳一

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.Ca0933, 2012

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【はじめに、目的】 日常生活における肩関節運動量の評価は理学療法の効果判定や疫学調査において有益な評価項目であると考えられるが、従来用いられている測定機器や評価方法では長時間の計測や活動量の定量化は困難である。肩関節運動量を測定できる可能性があるものに加速度センサーが挙げられる。過去の研究では片麻痺患者などで加速度計を手関節に装着し上肢運動量の計測が行われているが、肘関節や身体全体の運動も検知するため肩関節運動量に特化した方法とはいえない。このような問題点を解決するため加速度計を胸郭と上腕に2つ装着することが適切であることが考えられた。本研究の目的は長時間のデータ蓄積が可能な加速度計を用い、肩関節運動量を評価するのに2つの加速度センサーを使用する方法を提案し、3次元動作解析装置のデータとの比較や異なる動作間の比較によりその妥当性について検証を行うことである。【方法】 被験者は健常成人10名(男性5名、女性5名、平均年齢26.5±4.5歳)で、2軸性加速度センサー(Mini Mitter社製 Actical)を右肘後面、体動による影響を除去するため剣状突起前面にそれぞれ1個ずつ、計2個装着し測定した。今回用いた加速度センサーは重さ約16g、サンプリング周波数32Hz、加速度分解能0.05G~2.0Gである。実験1:測定動作は肩関節屈曲動作、外転動作、回旋動作とし、座位にて全可動域の運動を1Hzの運動速度で3回行った。加速度センサーによる計測とともに三次元動作解析装置(Motion Analysis社製 MAC3D)を用い動作解析を行った。動作解析用マーカーは肘後面に装着した加速度センサーの直下、剣状突起前面に装着した加速度センサーの直上に装着し、マーカーの移動距離と平均加速度を算出した。統計解析にはピアソンの相関係数を用い、加速度センサーデータと3次元動作解析データとの相関を調べた。実験2:測定動作は前後方向の歩行中、サイドステップ中、立ち上がり中3種類の条件下で肩関節屈曲動作とした。運動速度と範囲、回数は実験1と同様に1Hzでの全可動域運動を3回とした。実験2では、動作中に得られた肩関節屈曲時の肘後面の加速度センサーデータ(体動除去無しデータ)、肘後面の加速度センサーデータから剣状突起前面の加速度センサーデータを減算したデータ(体動除去データ)、そして実験1で加速度センサーから得られた座位時の肩関節屈曲データ(肩関節屈曲データ)の3群に分け、剣状突起前面に装着した加速度センサーのデータを基に運動中の体動を除去できるか検討した。統計解析には一元配置分散分析、多重比較(Bonferroni法)を用い、有意水準は5%以下とした。【倫理的配慮、説明と同意】 本研究は被験者に対して研究目的を説明の上、同意を得てから測定を行った。【結果】 実験1:肩関節屈曲・外転動作時の加速度センサーの活動量と肘関節に装着したマーカーの移動距離(r=0.79-0.89, p<0.01)と平均加速度(r=0.92-0.93, p<0.001)はそれぞれ有意な正の相関を示した。回旋動作では加速度センサの活動量は0であったため、相関係数を求めることが出来なかった。実験2:体動除去無しデータ、体動除去データ、肩関節屈曲データの3群間に有意差が見られた(p<0.01)。また、体動除去無しデータと肩関節屈曲データ間では有意差が見られたが(p<0.01)、体動除去データと肩関節屈曲データ間では有意差が見られなかった(p=0.055)。【考察】 実験1の結果より今回用いた加速度センサーで測定した肩関節屈曲と外転動作時の活動量は肩関節の移動距離と平均加速度を反映していた。しかし回旋動作では加速度が45cm/s2と加速度センサーの最小感度49cm/s2より小さかったため、加速度センサーが感知できなかったと考えられる。日常生活での肩関節の運動は肩関節屈曲や外転のような挙上動作が占める割合が多いため、今回使用した加速度センサーで多くの日常生活の肩関節活動量を測定できる可能性が示唆された。また実験2の結果より運動中の肩関節屈曲動作は、肘後面に装着した加速度センサーのデータから剣状突起前面に装着した加速度センサーのデータを減算すると肩関節のみの活動量に近い値になることが示唆された。肩関節のみの活動量を評価可能となったのは2つの加速度センサーを用いることで運動中の肩以外の運動量を除去出来たことも要因として考えられる。今回使用した測定方法は日常生活場面など動きながら肩関節を動かす際の活動量を正確に測定できる可能性を示唆している。【理学療法学研究としての意義】 今回検討した日常生活における肩関節運動量の評価は理学療法の効果判定や疫学調査において有益な評価項目であると考えられる。

著者

岩月 宏泰 由留木 裕子 文野 住文 中村 あゆみ

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2013, 2014

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【はじめに】近年,本邦では医療や福祉の領域でも雇用就業形態や若者を中心とした職業観の変化が急速に進み,理学療法士を確保したい施設や企業のニーズとの間に解離が生じている。このため,理学療法士養成校では各方面との連携を深め,企業などの最新の情報や人材についてのニーズを把握する必要がある。また,在学中の学生に,将来従事する仕事や職場の状況を理解させ,自己の職業適性,職業生活設計について考える機会を与えることが不可欠である。例えば,理学療法士養成校や地域の実情に応じて,就業やボランティアの体験,卒業生との対話など多様な機会を与えることも前述の目的を達成する上で有用と考えられる。これまで理学療法学生が入学時から卒業までにどのような過程を経て就業意識を培うか,入職後の職業生活に対する適応力を高める教育方法に言及した報告は少ない。今回,理学療法学生の職業生活に対する意識について,質問紙調査の結果から学年別特徴を明らかにし,卒業後に社会的・職業的自立が可能となるような教育的方策について検討した。【説明と同意】本研究の対象者には,青森県立保健大学研究倫理委員会の指針に従って,予め調査の趣旨を説明し了承した上で実施した。また,調査票表紙には「調査票は無記名であり,統計的に処理されるため,皆様の回答が明らかにされることはありません」と明記され,集められた調査票は研究者が入力し,入力後はシュレッダーで裁断した。【方法】対象は青森県,北海道及び高知県に所在する理学療法学専攻の大学及び4年制専修学校に在籍する学生のうち,回答した569名(1年生146名,2年生143名,3年生143名及び4年生137名)であった。調査(留め置き法)時期は2011年6~9月と2013年6月の2回であり,調査票は基本属性,職業志向尺度(若林1983,12項目),成人キャリア成熟尺度(坂柳1999,9項目),職業決定尺度(研究者が作成,4項目)ほかで構成されていた。統計学検討はSPSS VER.16.0Jを使用し,各測定尺度の下位尺度別に集計を行い,学年別比較には多重比較検定(Tukey法)を実施した。なお,各々の下位尺度間でPearson相関係数を算出した。【結果と考察】職業志向尺度の下位尺度のうち,「労働条件」と「人間関係」では学年差を認めなかった。しかし,「職務挑戦」については1~3年生が12.5点台であったが,4年生で11.7±2.8点と下位3学年より有意な低値を示した。また,成人キャリア成熟尺度の「関心性」には学年差を認めなかったが,「自律性」と「計画性」で4年生が下位3学年より有意な低値を示した。なお,職業決定尺度では学年差を認めなかったが,4年生における成人キャリア成熟尺度の下位尺度との相関係数は「関心性」0.27,「自律性」0.22及び「計画性」0.45(p<0.05)であった。1~3年生では学年進行に伴い,自己のキャリアに対して積極的な関心を持ち,それに対する取り組み姿勢も自律的と考えられるので,職業観や職業意識を高める啓発活動の継続性が重要と考えられた。一方,成人キャリア成熟尺度の学年別比較では「自律性」と「計画性」について,4年生では下位学年より有意な低値を示し,職業志向尺度の「職務挑戦」でも同様の結果を認めたことから,彼らには職業生活設計に対する積極的な関心が見出されず,社会的・職業的自立するためのレディネスの確立が遅れていることが推察された。【理学療法学研究としての意義】本研究の結果,4年生が下位学年より「職務挑戦」やキャリア形成で重要な位置を占める「自律性」と「計画性」で消極的な態度を示した事から,長期休暇や入職前に理学療法職場でインターンシップを体験させるなどの機会を与えることで,主体的に選択する職業観や就業意識を育成する必要性が示唆された。

著者

板井 英樹 小村 博

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2014, 2015

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【目的】青森県理学療法士会(以下,青森県士会)では,介護予防啓発イベントである介護予防キャラバンの主催や各自治体で行われているヘルスプロモーションの一貫である健康まつりへの参画を継続的に実施してきた。上記のようなイベントを企画運営する上での6つのポイントとして,How方法・Where場所・When時期・Whatテーマ・Why目的・Who対象者といった5W1Hは代表的なフレームワークの一つである。企画運営に結び付けていくフレームワークを作り上げていく機会として,青森県士会広報局啓発部では理学療法週間ワークショップと称したグループワークを事前に実施している。今回,その活動について報告する。【活動報告】イベント企画の事前段階としてスタッフ募集に伴わせる目的も含め青森県士会員を対象とした理学療法週間ワークショップを開催している。"PTをPRするためには""PTの良いところは""PT(リハビリの良さ)を知ってもらうためには"などをテーマとして(1)啓発活動の周知(2)動機付け(3)発想法(発散・収束方法)の経験と習得を目的に実施してきた。発想法としては,より多くのアイデアを引き出すためにブレインストーミング法を基礎として,平成19~24年度はKJ法,平成25・26年度はマインドマップを用いて実施し,イベント企画の参考にした。【考察】日本理学療法士協会からの助成費用があった年度以外も,青森県士会の独自事業として,啓発イベントは継続実施してきたが,ワークショップで用いた発想法を通して,イベントスタッフの動機付けやイベント内容の豊かさ及び青森県士会員の懇親を深めることに繋がったものと判断される。【結論】理学療法週間ワークショップより得られた内容が,必ずしもその年度のイベントに反映はされないときもあったが,その時々の資源により数年後に実現される場合もあり,そういった意味では理想を語り図解化していく作業としてワークショップは有意義である。

著者

明日 徹 松尾 太加志

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2003, pp.G0356, 2004

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【目的】医療事故の事故分析や予防策を検討するにあたり,多くの分野の知見が医療界に取り入れられている.医療事故は構造的あるいはシステム的欠陥に起因するものであり,その原因の一つとしてコミュニケーション(情報伝達)が適切に行えなかったことによる場合が非常に多いと報告されている.本研究では,松尾が報告する心理的枠組みを用いて理学療法部門における情報伝達状況の実態を調査し,その心理的要因を検討することを目的とする.<BR>【方法】常勤が3名以上の病院に勤務する理学療法士(以下PT)742名に質問紙調査を依頼し,うち回答に不備がなかった587名(男性322名,女性265名)を分析対象とした(有効回答率79.1%).松尾の心理的枠組みに,PTが日常よく遭遇する業務内容をあてはめた.つまり,誤伝達による1要因(6項目),動因低下による2要因(主観的確信,ストレス因;各2項目),誘因低下による6要因(認知的コスト;2項目,社会的コスト《意識の共有;2項目,情緒的共有;1項目,地位の共有;3項目,知識の共有;4項目,情報の共有;7項目の合計17項目》)の合計9つの要因(全29項目)のいずれかが生じる状況を挙げ,それを経験する頻度などを4件法で,また医師,看護師,同僚PTとの情報伝達状況についての全体印象も4件法で回答を求めた. <BR>【結果・考察】情報伝達を阻害する回答を高得点になるように変換し,阻害得点とした.また各職種との現在の情報伝達状況については,情報伝達が不良な回答を高得点に変換した.動因低下・誘因低下の各要因から得られた阻害得点より,代表値となる得点を算出するために主成分分析を行い,動因低下・誘因低下の主成分得点とした.医師,看護師,PT,3職種の情報伝達状況の得点を合算した得点を従属変数とし,誤伝達による阻害得点の合計点,主成分分析にて求めた動因低下・誘因低下の主成分得点を独立変数とし重回帰分析(強制投入法)を行った結果,どの場合も有意な回帰式が得られ(医師;R<SUP>2</SUP>=.174,p<.01,看護師;R<SUP>2</SUP>=.128,p<.01,PT;R<SUP>2</SUP>=.068,p<.01,3職種;R<SUP>2</SUP>=.204,p<.01),全ての場合で誘因低下の要因が有意に影響を及ぼしていた.PTが各職種(医師・看護師・同僚PT)と情報伝達を行うにあたり,情報伝達を阻害する心理的要因として,誘因低下に関する要因(相手の時間や場所などが制約となる認知的コストや業務上の情報や知識の共有,地位の共有など)が大きな影響を及ぼしていることが示された.誘因低下の要因が情報伝達に影響を与えるということは,それらが引き金となり情報伝達を行うことへの動機づけが低下し,情報伝達(コミュニケーション)をしなくなるということである.よって誘因低下の要因に対して対策を講ずることが情報伝達を良好にし,コミュニケーションに起因する事故予防に繋がると考えられる.

著者

米田 浩久 鈴木 俊明

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2013, 2014

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【はじめに】理学療法の場面では獲得すべき動作の構成要素を集中的にトレーニングすることが多い。理学療法では一般的に学習効果と達成度が高いとされる全習法よりも,むしろ構成要素ごとに学集する分習法をおこなうことで早期に改善する印象がある。この印象について検討するために,われわれは第48回日本理学療法学術大会においてバランスボール上での非利き手による下手投げ投球動作を用いて全習法と分習法の学習効果を検討した。その結果,全習法よりも分習法で有意な学習効果を認め,理学療法でおこなうトレーニングの有効性を証明した。一方,分習法によるトレーニングを実施する場合,構成要素をどのような基準で分割し,どのような順序で実施すべきかという疑問に対して,これまで有効な報告は得られていない。そこで今回,先行研究と同じ学習課題をもとに構成要素の学習順序が異なる2種の分習法を実施し,その効果を検討したので報告する。【方法】対象者は健常大学生24名(男子16名,女子8名,平均年齢20.4±0.6歳)とした。検定課題は以下とした。両足部を離床した状態でバルーン(直径64cm)上座位を保持させ,2m前方にある目標の中心に当てるように指示し,お手玉を非利き手で下手投げに投球させた。検定課題は学習課題前後に各1回ずつ実施し,バランスボール上座位を投球前に5秒間保持させ,的への投球をおこなった後,さらにバランスボール上座位を投球前に5秒間保持させた。目標の的から完全にお手玉が外れた場合と検定課題中にバルーン座位が保持できなかった場合は無得点とした。目標は大きさの異なる3つの同心円(直径20cm,40cm,60cm)を描き,中心からの16本の放射線で分割した64分画のダーツ状の的とした。検定課題では最内側の円周から40点,30点,20点,10点と順次点数付けし,その得点をもって結果とした。学習課題は2種類の方法を設定し,それぞれA群とB群として男女別に無作為に対象者を均等配置した。A群は,まずバランスボール上座位を6セット実施した後,椅座位での投球を6セット実施した。B群では,まず椅座位での投球を6セット実施した後,バランスボール上座位を6セット実施した。これらの学習では1セット1分40秒とし,セット間インターバルは1分間とした。投球課題では1セット内で対象者の任意のタイミングで5投実施した。学習効果の検討は,学習前後の的の得点と重心の総軌跡長の変化によって実施し,両群とも学習前後の検定課題の結果による群内比較と群間比較を実施した。統計学的手法は,群内比較には対応のあるt検定を用い,群間比較にはマン・ホイットニー検定を実施した。有意水準はそれぞれ5%とした。【倫理的配慮】対象者には本研究の趣旨と方法を説明のうえ同意を書面で得た。本研究は関西医療大学倫理審査委員会の承認(番号07-12)を得ている。【結果】学習課題前後の検定課題の平均得点(学習前/学習後)は,A群5.8±13.7点/24.2±15.64点(mean±S.D.),B群8.3±15.3点/12.5±14.2点であった。また,学習前後の重心の総軌跡長(学習前/学習後)は,A群289.76±69.27cm/175.46±93.24cm,B群が257.86±77.68cm/213.84±64.64cmであった。群内比較では得点および総軌跡長ともA群に有意な学習効果を認めた(p<0.05)。群間比較ではいずれも有意差は認められなかったが,学習後の得点でA群に学習効果を認める傾向を認めた(p=0.064)。【考察】Wadeら(1997)は,姿勢の変化が要求される運動は運動前や運動中におこなわれる姿勢制御によって担保され,運動の目的や状況,環境により姿勢制御は左右されるとしている。本研究では,バランスボール上座位という絶えず変化する座位の保持に加え,的の中心に当てるという精度の高い非利き手での投球動作の双方を要求した。対象者は,これらを実現するため絶えず座位の姿勢制御を求められていたものと考えられる。従って,B群に比べて初めに姿勢制御を学習したA群で,有効な姿勢制御を効果的に獲得でき,学習効果につながったと考えられる。以上のことから,分習法による構成要素の区分は姿勢制御課題を基準として分類し,まず姿勢制御課題から学習をおこなうことが重要であると示唆された。【理学療法学研究としての意義】本研究は,トレーニング課題の設定方法として姿勢制御課題を軸とした分類と学習をおこなうことの有効性を示唆したものである。動的姿勢改善に着目した分習法は,基本動作獲得の一助として理学療法への応用に有用であると考えられる。

著者

安田 知子 小嶺 衛 牧門 武善 座波 信司 城間 定治 仲西 孝之

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.GbPI1465, 2011

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【目的】当県体育協会スポーツ医・科学委員会では、競技力向上を目的にメンタルトレーニング、フィジカル・コンディショニング(健康管理)サポート、栄養管理を3本柱としたスポーツ医・科学サポートプログラムを実施している。平成22年夏に沖縄県にて開催された平成22年度全国高等学校総合体育大会(通称、美ら島沖縄総体2010)において、我々は、県理学療法士会の協力を得て強化指定校に対して健康管理サポート(以下、活動)を提供した。この活動を通して、理学療法士のスポーツ分野における職域拡大の可能性の一端について、アンケート調査から分析したので報告する。<BR><BR>【方法】美ら島沖縄総体の出場のために県競技力推進本部より強化指定を受けている学校の中で、トレーナーによる健康管理サポートを希望した6競技7校に対し活動を行った。これに参加した理学療法士50名に対し、選択及び記述式回答のアンケート調査を無記名にて行なった。<BR><BR>【説明と同意】アンケート調査の目的に今回の活動に対する自己評価と今後の活動に対する意欲を調査すること、個人を特定しないように配慮した集計結果を体育協会関連の報告書及び各種学会に報告することを明記した。この旨に同意した者が回答した。<BR><BR>【結果】回答は、50名中41名(男性20名、女性21名)、回収率80%であった。内訳は、未婚18(男:女 5:12)名、既婚21(14:7)名であった。経験年数は、2~5年24名、6~10年6名、11~20年5名、21年以上が4名であった。今回の活動の充実感を5段階評価してもらったところ、3ほぼ満足~5満足が21名、1不満~2やや不満が20名であった。総合的な技量では、3ほぼ満足~4やや満足までが7名、1不満が25名、2やや不満が8名であった。具体的な技術の満足度あるいは不満度の高いものを複数選択する項目では、満足度が高い順にストレッチ79%(回答者33名)、マッサージ55%(31名)、運動指導35%(37名)、テーピング17%(35名)であった。次いで、協力の動機について選択式複数回答を求めたところ、全回答数132件のうち最も多かったのはスポーツ外傷や障害に興味があった35件(27%)、次いで理学療法士養成校への進学時にスポーツ関連の仕事に興味があった27件(20%)、卒業時にスポーツ関連の仕事を希望した15件(11%)であった。活動時間は、診療後や休日であった。1回の練習時サポートは、1~3時間程度であったが、試合では競技によっては10時間以上の拘束を余儀なくされるものもあった。また、今回の活動は、今後の展開も視野に入れ受益者負担を原則とした(但し今回は、県の強化関連の費用から捻出された)。そのため、報償金についても質問した。報償金(時給1000円)と交通費(1回1000円)の支払いは、今回も今後もほぼ妥当な金額とされた。今後の協力は18名が可能であるとした。<BR><BR>【考察】今回の活動は、我々が全員理学療法士であるという背景もあいまって、県理学療法士会の全面的な協力を得ることができた。参加者の半数は女性であり、その1/3が既婚者であったことや経験年数が20年を越える者の参加は、当初の予想と反しており、人材確保の面から今後の活動発展への期待を抱かせる結果と思われる。しかし、活動の充実感や技量の満足度は低く、健康管理や競技特性に合わせての外傷後管理や予防の難しさを示す結果ではないかと考える。また、参加者の理学療法士としての経験が浅いことも一つの要因と考えられる。参加動機からは、理学療法士のスポーツ医学への関心の高さを示す一方で、美ら島総体を一県民としてサポートしたいという意識も働いていたものと考える。また、サポート活動時間の確保は、通常は業務に支障のない範囲で行われていたが、大会は平日であったため有給休暇などが利用されていた。365日稼働施設の勤務調整なども含め、副業としての時間の確保は、サポート期間が長期にわたるほど家庭生活への影響が懸念された。今回のスポーツ医・科学サポートプログラムは、報酬の発生により責任と価値を高めていくことを意図した。その点について県理学療法士会にも説明をした上で、限られた予算の中から報償金を支払った。これを大方が必要な経費であるとしたことは、端なるボランティアではなく、職業意識の表れとして捉えている。<BR><BR>【理学療法学研究としての意義】競技、レクリエーションに関わらず、スポーツの日常生活の範疇を超えた身体操作能力は外傷と背中合わせである。理学療法が予防医学であり、自らの身体を操作する能力を高めていくプロフェッショナルであるとすれば、病院内での外傷後の治療に留まらず、健康管理も含めたこの分野での職域拡大は必至である。しかし、多くの問題点もあり、整理し体系化していくことが職域拡大に繋がるものと考える。

著者

信太 奈美 古川 順光 池田 由美 来間 弘展

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.E2Se2089, 2010

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【目的】障害者スポーツには障害の程度を平等化するため競技別に運動能力を評価・分類するクラス分けが適応される.車椅子バスケットボールにおいては機能的クラス分けを採用し,プレー中のパフォーマンスによって選手の持ち点が決定される.持ち点は1.0~4.5まで0.5刻みに8段階に別れており,試合に出場する5人の持ち点が14.0を越えてはならないというルールがある.持ち点1.0・1.5は上位胸椎損傷者,持ち点4.0・4.5は下肢機能が使用できる脊髄損傷者や切断者で構成され,持ち点が高い方が障害は軽い.今回車椅子バスケットボール選手を対象にスキルを数値化し,効果的なトレーニングを行うための基礎的な資料を作成することを目的に,瞬発力,持久力,パスシュート,車椅子コントロール能力を評価するためのスキルテストを行い持ち点とスキルの関係を検討した.<BR>【方法】男性車椅子バスケットボール選手46名(年齢23.9±6.2)を対象に,パスの飛距離,20m走,3分間走,1分間シュート率,反復横移動の測定を行った.すべての測定は本人所有の車椅子バスケット専用車椅子で実施した.方法は(1)パスの飛距離:遠投は助走可能とし,投げ方は指定しない.チェストパスは静止した状態で行った.(2)20mダッシュ:静止した状態から20m区間での疾走タイムをストップウオッチで計測した.(3)シュート成功率:1分間シュート(1分間でできるだけ多くのシュートを放ち,成功したシュートの数を計測),ミドルシュート(指定した5カ所),フリースローの各シュート率を測定した.(4)3分間走:20m間隔に設置されたカラーコーンを往復し,3分間で走りきった距離を測定した.(5)反復横移動:1.2m間隔で3本の線を引き,対象者は車椅子にて中央の線をまたいで位置し,スタートの合図とともにどちらかのサイドの線に対し両キャスターが越すまで移動させ,次にバックターンにより中央線へ戻り反対サイドの線を両キャスターが越すまで移動し,再び中央線へ戻る.この運動を30秒間繰り返し行うことでサイドの線を通過した数を測定した.<BR>【説明と同意】対象者には測定方法といつで測定を中止できることを説明した.また,得られたデータを使用することに同意を得た。<BR>【結果】3分間走とパス項目に関しては持ち点が高くなる程好成績を示す傾向があった.20mダッシュでは持ち点2.0群・2.5群・4.5群が5.5secと最も速く、反復横移動では持ち点3.0群が15.6±0.7回と最も好成績を示したが,持ち点と20mダッシュ,持ち点と反復横移動の間に一定の関係はみられなかった.20mダッシュは持ち点1.0群と1.5群が5.9sec,持ち点2.0群と2.5群が5.5secとそれぞれ同じタイムを示した.また,シュート成功率は持ち点ではなく年齢との間に一定の関係がみられた.持ち点とパス項目について強い相関が見られ(遠投r=0.649,チェストパスr=0.505)、遠投とチェストパスにも強い相関が見られた(r=0.657).持ち点はパス項目の他に3分間走や全シュート率に相関が見られたが,20mダッシュや反復横移動には見られなかった.反復横移動は他の測定項目間との相関が低かった.20mダッシュと3分間走(r=-0.516),20mダッシュと遠投(r=-0.606)に負の相関があった.<BR>【考察】各スキルテスト項目と持ち点との関係においては,3分間走とパス項目に関しては持ち点に応じて運動機能が反映する結果であったが,一方で持ち点と20mダッシュ,持ち点と反復横移動の間に一定の関係はみられなかった.この結果は車椅子バスケットボール経験・練習頻度よる差が現れたこと,また同じ持ち点の選手であってもポジションや使用する車いすの違い(座面の高さや車輪の大きさ)により移動能力に影響を及ぼしていると推測される.20mダッシュは持ち点1.0群・1.5群,持ち点2.0群・2.5群とそれぞれ同じ値を示したことは、持ち点1.0の選手と1.5の選手の能力が近似していることを示しており,持ち点による能力評価の妥当性を示していると思われる.また、全般的なシュート成功率が持ち点ではなく年齢との間に一定の関係がみられたことは、年齢は経験年数を反映していることが予想され,車椅子バスケットボールの経験が長いほどシュート率が向上する傾向にあり,これはバスケットボールの競技特性でもある繰り返しによるスキルの獲得と考えられる.<BR>【理学療法学研究としての意義】スポーツは体力の維持や二次的障害の予防、自己実現など行う意義は大きい.本研究を行うことで障害を持つ人の運動能力を測定し,指導法やトレーニングに活かすことができ,また障害を持つ人のスポーツの普及にも貢献するものである。<BR>

著者

井戸 尚則 井澤 寿敬 小長野 豊 渡辺 将弘 加藤 美樹 窪 優太

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2015, 2016

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【はじめに,目的】近年,職場のメンタルヘルスにおいて,個人の強みを伸ばすことや仕事に対してどのように働くかという態度についても考慮することが重要となってきている。仕事に対する積極的態度として,ワークエンゲイジメント(仕事に誇りを感じ,熱心に取り組み,仕事から活力を得て働く傾向)とワーカホリズム(強迫的かつ過度に一生懸命働く傾向)が概念化されているが,その態度の違いが及ぼす影響についての報告は少ないのが現状である。本研究では,当院リハビリテーション職員に対するワークエンゲイジメントとワーカホリズムが満足度(人生・健康・仕事・生活),睡眠に及ぼす影響について検討することを目的とした。【方法】対象は当院リハビリテーション職員55名(理学療法士34名,作業療法士21名,男性31名,女性24名,平均年齢27.5歳,平均経験年数3.8年)とした。ワークエンゲイジメントの測定は,日本語版ユトレヒトワークエンゲイジメント尺度短縮版(UWES-J)を使用した。本尺度は,活力,熱意,没頭を7件法,合計9項目で構成されている。ワーカホリズムの測定は,日本語版The Dutch Workaholism Scale(DUWAS)を使用した。本尺度は働きすぎ,強迫的な働き方を4件法,合計10項目で構成されている。人生満足度の測定は,Satisfaction with Life Scale(SWLS)を使用,7件法,合計5項目,主観的満足度(健康,仕事,生活)の測定は各4件法,合計3項目,不眠の測定は,アテネ睡眠尺度を使用,4件法,合計8項目で構成されている。ワークエンゲイジメントとワーカホリズムとの相関係数,ワークエンゲイジメント,ワーカホリズム各々と人生満足度,主観的満足度,睡眠との相関係数を測定した。統計処理にはPearsonの相関係数を用い危険率5%未満を有意とした。【結果】ワークエンゲイジメントとワーカホリズムとの相関係数はr=0.02であった。ワークエンゲイジメントは,人生満足度(r=0.26),健康・仕事・生活満足度(r=0.33)との間で正の相関が認められた。ワーカホリズムは,人生満足度(r=-0.36)との間で負の相関が認められた。一方,不眠(r=0.26)とは正の相関が認められた。【結論】本研究の結果からもワークエンゲイジメントとワーカホリズムとの相関係数はr=0.02であり,両者は積極的に働くという点では共通しているものの,動機づけに違いがあることが考えられる。ワークエンゲイジメントやワーカホリズムが満足度や睡眠に与える影響に関しては,ワークエンゲイジメントは満足度の向上,ワーカホリズムは人生満足度の低下,不眠の増強とそれぞれ関連することが認められた。したがって,個人や組織が活き活きと働く環境を支援する上で仕事に対する積極的態度の違いを評価し,認識することも重要である。

著者

松本 慶吾 伊藤 浩充 瀧口 耕平

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2013, 2014

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【はじめに,目的】サッカーは世界中で人気の高いスポーツの一つである。近年,日本でも人気の上昇と共に幼少期からの人口が増えてきている。そのため,幼少期における外傷も徐々に増加傾向である。さらに,近年の日本の若年層の運動能力低下も指摘されており,スポーツ活動に伴う更なる外傷発生率増加が危惧される。サッカーは下肢でボールを扱う球技であることから,発育期の運動発達が下肢に偏ってきていることが危惧される。従来より,サッカーでは下肢の外傷発生が多いと報告されているが,上肢に関する外傷の発生率については報告が少ない。我々は高校サッカー選手を対象にスポーツ外傷を予防するための教育の一貫として,毎年フィジカルチェックを実施すると共に,入学時の過去の外傷歴も調査してきている。そこで,本研究は高校入学時のサッカー選手が有する上肢外傷既往歴の調査から,青年前期(U-15)における上肢外傷の特徴を明らかにすることを目的とした。【対象と方法】対象は1998年~2013年の16年間に某高校サッカー部に入部した部員419名である。これらの対象者に対し,毎年入学時にフィジカルチェックを行い,その際,自己記入式質問紙による過去の外傷歴を調査した。そして,調査した外傷歴の内,上肢の外傷歴のある人数および上肢外傷歴が一回の者と複数回の者を集計し,また,上肢外傷の経年変化を調べた。【倫理的配慮,説明と同意】ヘルシンキ宣言に基づき,フィジカルチェックの実施に際して,対象者およびサッカー部所属の監督とコーチには,事前にその目的と内容および実施計画を文書及び口頭で説明し,同意を得た。【結果】対象者のサッカー経験年数は平均8.4±1.6年(3年~12年)であった。全外傷数は1512件あり,一人当たりにして平均4件であった。部位別に見ると,下肢は1025件(68%),体幹は247件(16%),上肢は245件(16%)であった。上肢外傷既往歴をもつ者は170名41%で,そのうち,受傷歴が一回の者は118名(28%),複数回の者は52名(12%)であった。上肢外傷の内訳は,骨折が143名(34%)で206件と多く,捻挫が14名(3%)で16件,突き指が13名(3%)で16件であった。また,上肢外傷の内,骨折は225名(54%)で206件であり,その内上腕・前腕の骨折は71名(17%)で80件,手指の骨折は101名(24%)で126件であった。上肢外傷の経年変化を見てみると,1998年~2000年までは25~29%(平均27%),2001年~2005年までは30~56%(平均43%),2006年~2010年までは32~58%(平均44%),2011年~2013年までは38~56%(平均46%)であった。【考察】Robertらは,1998年から2003年の5年間におけるアメリカの2~18歳年齢のサッカーによる外傷を調査したところ,下肢は46%,体幹は23%,上肢は31%と報告している。特に5~14歳で上肢外傷は37.5%と最も多く,本調査結果においても41%と同様の結果となった。本調査の上肢外傷の内訳では骨折の割合が多かった。Gregoryらは,サッカーによる骨折は下肢よりも上肢の方が多いと報告している。そして,サッカー競技中の上肢骨折の受傷機転の大半が転倒であると報告している。また,Lawsonもスポーツによる上肢骨折の最も多い原因は,転倒であると述べている。我々の調査結果では,上肢外傷は全体の16%で,そのうちの約8割以上が骨折であった。さらに,本調査結果では経年的な動向として,上肢外傷率は増加傾向にあった。Gregoryらは,サッカーにおける上肢骨折は以前よりも頻繁に起こるようになったと報告している。幼少期の身体が未発達な状態でサッカーを継続するに際して,接触などの外乱ストレスやバランス不良などによる転倒の機会も増える為,上肢外傷のリスクの要因の同定と予防対策が必要である。そのためには,幼少期からのサッカー選手育成にはサッカー特有のスキルや身体能力を向上させるだけでなく,スポーツに伴う転倒に対する上肢骨折の予防にも着目して,運動能力の向上を図ることが重要であると考えられる。【理学療法学研究としての意義】近年の日本における若年層の運動能力低下は,サッカー選手の育成年代にも潜在しており,転倒率の増加とそれに伴う上肢外傷が増加傾向にあることが明らかとなった。サッカーは今後も競技人口は増加していくと推測されるが,幼少期からの外傷予防対策を教育の一貫の中で多角的に考えていく必要がある。そのためにも転倒による上肢外傷の受傷機転と,その発生要因を身体的要素から分析し,予防につなげていく必要がある。

著者

大野 大地 鈴木 英樹 水谷 良二

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2014, 2015

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【はじめに,目的】厚生労働省による高齢者介護実態調査では,介護施設において入所し生活されている高齢者の中で,膝関節に拘縮をかかえ,さらにズボンの脱着動作に介助を要している者が過半数いることがわかっている。寝たきりの高齢者に対するリハビリテーションでは,主疾患に加え,加齢や寝たきりによる合併症状(視覚障害や難聴,認知症,覚醒レベルの低下など)がみられ,意思表示を含めた本人の主観的な疼痛や疲労感などを客観的な指標で把握することが困難とされている。寝たきりの高齢者にとって,急激な体動や疼痛によって起こる心肺反応は,急性心筋梗塞や脳梗塞の再発リスクになることがわかっている。しかし,日常的な介護に伴う心肺反応を客観的に測定した研究は少ない。そこで今回は,膝関節の伸展制限を有する寝たきり高齢者の下衣脱着動作介助に着目し,介助時の心肺反応の変化をみるとともに,関節可動域の変化が,それらの反応にどのような影響を及ぼすのかを明らかにしたいと考えた。【方法】介護老人保健施設入所利用者の中で,65歳以上で且つ障害老人の日常生活自立度判定基準がB及びCランクに該当する者の中から,医師の指示のもとバイタルサインが安定しており膝関節に10度以上の伸展制限を有している者を対象とした。無作為に抽出した6名で研究を開始した。研究は,Single Subject design - ABA法を用い,非介入4週間,介入6週間,非介入4週間の全14週間を期間とした。計測項目は,膝関節の他動伸展可動域,下衣脱着動作介助に伴う対象者の血圧,脈拍,SPO₂,呼吸数,マスク圧,介助にかかる所要時間,体動回数とし,介入の前後で比較した。体動センサーは,腹部に装着した。介助実施者は,施設内にて選定された対象者を日頃から担当していて,且つ介護経験5年以上の者とした。介入は,平均週2回の個別リハビリテーションの他に,膝関節の他動的な関節可動域運動(全可動域5回)とハムストリングスのストレッチ(60秒間)を1日2回(午前・午後)実施し,毎介入後は獲得された最終可動域で保持できるようポジショニングを1時間行った。以上の条件にて週5日間,計6週間実施した。【結果】介入前と比較し介入後は,「膝関節の他動伸展可動域」が拡大した。また,介入後は,下衣脱着動作介助時の「血圧(SBP,DBP,PP),脈拍,SPO₂」が減少した。介助時の「呼吸数,マスク最大陰圧」においては増加した。「介助にかかる所要時間(脱ぎ,履き),体動回数」は減少した。【考察】下衣脱着動作介助時の「血圧(SBP,DBP,PP),脈拍,SPO₂」が介入前と比較し,介入後に減少したことについて,膝関節の他動運動介入が要因として考えられるが,このことについて石田らは寝たきり高齢者に対する他動運動は循環機能を高め,精神的にも落ち着かせると考察している。また,「介助時の呼吸数,マスク最大陰圧」が介入後に増加したことについて,介入による循環機能の向上が要因として考えられるが,このことについて堀田らは活動する筋の酸素要求に応じて呼吸を調節する機能が運動開始直後にもあり,運動開始直後の呼吸数を高めることで酸素摂取量増加に影響すると考察している。そして,「介助にかかる所要時間(脱ぎ,履き),体動回数」が減少したのは,関節可動域が拡大したことがよりスムーズな脱着動作につながったと考えられ,これについて井手ら,小林らは,他動的に着衣させる場合においても関節可動域が重要であると報告している。【理学療法学研究としての意義】これまで,日常的な介護に伴う心肺反応を客観的に測定した研究は少ない。今回,膝関節の他動伸展制限を有する高齢者に対し,膝関節の他動伸展運動を行うことで,下衣脱着動作介助に伴う高齢者の血圧や脈拍,SPO₂の変化を低下させる可能性があることが示唆された。また,関節可動域制限が軽減されることは,介助をする側にとっても介助をより安全でスムーズに進める上で重要な要因であると考える。

著者

朴 容成 中川 一彦

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2015, 2016

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【はじめに,目的】超高齢社会を迎え医療ニーズが高まる一方,医療費抑制政策により病院経営破綻の問題が深刻化している。病院内のセラピストの影響力が増す一方で,医療環境の影響を受けセラピストの立場も変化してきており,今後はより責任ある対応が必要となってきている。今回我々はこれらの医療環境の変化を勘案し,法人と協同の上で病院経営の視点に立ち,売上実績,教育向上効果,組織力強化の評価からなる総合的な業績評価制度を導入し,「業務改善と働き易さ」にもたらす影響を検討した。【方法】期間はI期を業績評価制度導入前,II期を導入中6ヶ月,III期を導入後6ヶ月とした。検討は業績評価の大項目に準じ,①月間売上実績,②従業員満足度,③組織力評価で行った。項目は①月間売上,1日取得単位数,日当点,損益分岐や報酬点数の理論値と比較した月間売上目標達成率とした。②従業員満足度,③組織力評価はセラピスト28名に一部記述を含む選択方式のアンケートを行い調査・集計した。項目は,働き易さ,やりがい,職場の雰囲気,上司の信頼度,チーム力,人間関係,運営ビジョン,能力開発などの60項目である。【結果】①売上実績はII期がI期比較で23%増加,II期達成率が102%,III期がI期比較で32%増加,III期の達成率107%であった。1日取得単位数はII期がI期より1.1増加,III期がI期より1.6増加であった。日当点はII期がI期比較で24%増加,III期がI期比較で28%増加であった。アンケート回収率100%で,②従業員満足度の質問27項目中19項目に改善を認めた。③組織力評価では,チーム力:「集団であり組織ではなかった」から「規定形成期である」,人間関係:「不十分であるが良好であった」から「良好である」,運営ビジョン:「理解していなかった」から「理解している」,個人能力開発:「発揮できなかった」から「不十分であるが発揮している」に変化した。【結論】①売上実績はデーターを経時的に比較・公表することによりプラス効果をもたらした。②従業員満足度,③組織力評価は業績評価制度を運営しつつ地道な指導・面談,業務改善を12ヶ月間継続することにより有効に作用することが示された。業績評価制度の導入により評価基準が明確になり,実績主義はセラピストのコミットメントにつながった一方,年功序列職務機能の低下は一部の従業員に多方面のマイナス効果をもたらす可能性も示唆された。しかし,今回法人の理解が最大限に得られ,従業員満足度や組織力強化がモチベーションにつながった。部署に運営担当を配置することで現場主体の運営となり,コンピテンシー面談の顕在能力評価により年功から能力主義となり,労働環境の整備,知識技術への投資,役職ポストの拡大,専門性とマネジメントを機能分化したことによりプラス効果となった。以上,法人との協同による総合的な業績評価制度導入は業務改善と働き易さの改善に有効な施策と考える。

著者

鈴木 郁美 神先 秀人 石山 亮介 山本 恭平

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2015, 2016

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【はじめに,目的】日常生活において,私たちは様々な種類の鞄を種々の方法で持ち歩いている。運動学や力学的,筋電図学的分析に基づく先行研究では,その持ち方により身体へ種々の異なる影響を及ぼすことが報告されている。しかし,多くは重量物の運搬時の運動開始直後における測定に基づいた報告であり,日常生活にみられるような比較的軽負荷で歩行開始後ある程度時間が経過した後の評価はなされていない。本研究では,軽負荷の荷物を持ち,10分間歩き続けた際の,運搬方法の違いによる運動学的パラメーターへの影響を明らかにすることを目的とした。【方法】対象は健常若年者10名(平均年齢22.2±1.03歳)である。測定課題は,体重の5%の負荷を一側の肩に鞄を掛ける方法(肩掛け)と一側の手で鞄を把持する方法(手提げ)の2種の持ち方と無負荷時(対照群)における,トレッドミル上での10分間の快適歩行とした。疲労による影響を排除するために,肩掛けと無負荷時での歩行,手提げと無負荷時での歩行を,日を変えて行った。三次元動作解析装置(VMS社製VICON-MX)を用いて,体幹,骨盤,下肢の角度変化および重心の変位を求めた。サンプリング周波数は50Hzとし,座標データに対し6Hzのローパスフィルタをかけた。解析には,歩行開始後9~10分時の連続する3歩行周期を任意に選択した。各歩行周期における体幹,骨盤,下肢の関節角度最大値と側方および上下の重心移動幅を求め,3回分の平均値を用いて,2種の持ち方と対応する無負荷時の比較を行った。統計処理は各項目において正規性の検定を行った後,対応のあるt検定またはWilcoxonの符号付順位和検定を行った。有意水準は5%とした。【結果】上下方向の重心移動幅において,無負荷時には31.5±5.9mmであったのに対し,肩掛けでは34.6±4.1mmと有意に増大した。手提げでは無負荷時と比較し荷物把持側への体幹側屈角度の有意な増大がみられた。また肩掛け,手提げ両条件歩行において,無負荷時と比較し体幹・骨盤の水平面における回旋角度に有意な減少がみられた。【結論】本研究の結果,手提げ歩行時に,把持側への体幹の側屈角度の増大がみられた。このことは,軽度の負荷であっても,長く持ち続けることやその機会が増加することで,骨関節系に何らかの悪影響をもたらす可能性があることを示すものと考えられた。肩掛け,手提げの2条件において骨盤回旋運動の減少がみられたのは,荷物保持に伴う腕の振りの減少による影響が考えられた。また,肩掛け歩行時の上下方向の重心移動幅の増大は,骨盤回旋の減少による,立脚初期の重心位置の下降が原因の一つとして考えられた。今回の結果が,荷物を持って一定時間歩き続けたことによる影響であるか否かを確認するためには,歩行開始直後からの経時的変化について検証する必要性がある。

著者

西川 正一郎 平 勝秀 松田 洋平 藤井 隆文 朽木 友佳子 西廼 健 南口 真 下代 真也 今村 裕之 池内 裕貴子 新立 勇一

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2015, 2016

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【はじめに,目的】急性期の臨床現場におけるリスク管理は,卒後教育の中でも知識や経験と現場判断が問われるスキルである。我々は,第50回日本理学療法学術大会において,臨床現場における現場対応の教育について「当院理学療法訓練室における急変時対応のシミュレーション訓練の試行」を発表した。今回,続報として新たなシミュレーション教育の結果を得たので,考察を加えて報告する。【方法】当院理学療法課スタッフ57名に対して,昨年同様の緊急時対応に関するアンケート調査とシミュレーション練習(シナリオを3パターン用意し,患者役,セラピスト役に振り分け急変対応手順を行う)に加え,新たなシミュレーション練習を追加した。昨年は,急変対応を行う前提の状況下で訓練を行ったが,今回はスタッフへ事前連絡を行わず当課会議中に1人のスタッフが急変する設定(以下,突発的な状況下)で行った。評価は周辺スタッフに応援を呼ぶまでの時間,Drハート(救急対応応援要請の全館放送の隠語)要請までの時間,搬送用意までの時間を計測した。【結果】アンケート結果に昨年と大きな変化は見られず,シミュレーション練習や急変対応に関する知識向上の勉強会などを行っても,臨床現場では常に急変時に対する不安は強い結果であった。突発的な状況下におけるシミュレーション練習では,異常に気付くまでに22秒であったが,その後は応援要請まで1分20秒,搬送用意まで3分を要した。昨年と同様のシミュレーション練習では応援要請は3パターンとも2秒以内に行い,応援に駆け付けたスタッフがバイタルやストレッチャーの用意など的確に行うことが出来ていた。練習風景は動画にて撮影し,後日参加スタッフにフィートバックと対応行動に関する意見交換と室内における物品や施設設備のレイアウトを再考した。【結論】当院では昨年よりシミュレーション練習を行い,臨床の場における急変場面が実施から1年で3度遭遇したが,当該スタッフは異常に気付いた時点で周りに応援を呼ぶ行動が行え,スタッフ全体も協力する体制や配慮が行える環境であった。シミュレーション練習ではアクシデントに遭遇しなかったスタッフもいたが,教育心理においてはモデリングが有効であり類似した事象に対する,模倣,同一視,内在化,環境学習などが習得となる。今回の突発的な状況下の練習結果は,昨年行われた練習を観察学習した者と直接経験した者の両者とも,経験における選択的強化による学習成果が得られていると考えられる。平成27年10月より施行されている医療事故調査制度では,診療の記録や実施内容の調査報告が必要であり,急変時のバイタルや意識レベルなど医学的状況の把握の正確性が求められる。我々理学療法士のリスク管理に対する知識と経験は社会的責任であり,今回の研究,研修内容は今後の理学療法教育に必要な知識であると考えられる。

著者

河合 成文 中川 勝利 中川 大樹 土橋 孝政 小林 千恵子

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2016, 2017

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<p>【はじめに,目的】</p><p></p><p>近年,共働きや少子高齢化により近隣同士の繋がりや,新旧住民の交流,多世代の交流,さらに家庭内でも交流が減少傾向である。各家庭で多くの介護問題を抱えている現状がある。奈良県橿原市では,「地域の課題は,地域自らが解決する」との観点から,市民が自主的かつ自発的に取り組む公益性のある活動や社会貢献活動を支援しており市民活動の活性化を図るとともに,市民と行政とが協働して地域課題の解決に取り組み,住民サービスの向上を目指している。今回,イベントを通し橿原市,行政,企業,住民同士,自治会,近隣の商店に至るまでの広くて強い繋がりをつくる事を最重要目的とした。地域全体で助け合える地域力向上を目指し,その第一歩として,海のない奈良県で海の日に「第1回橿原ウォーターガンバトル」を実施した。</p><p></p><p></p><p></p><p></p><p>【方法】</p><p></p><p>地域で暮らす現役子育て世代を中心に34名で橿原市から公認された市民活動団体(WAKUWAKU@橿原)を立ち上げた。キャラクターを作成し,ポスターを市内の商店や遊技場,施設などに設置した。SNSを使い参加の募集をした。競技は,5人で1チームとし,子供,大人の部をそれぞれ16チーム,未就園児40名の計200名が参加。勝敗は,頭にポイを装着し,制限時間は2分間とし水鉄砲で打ち合い破れると負け。最終,コートに残った人数が多いチームを勝ちとした。昼食は地域の名店街などでとってもらい交流を図った。コート横に応援スペースを設置した。大会開催場所は橿原市資産経営課に使用許可を得て県立橿原文化会館前広場で実施した。さらに県立橿原文化会館の更衣室,控え室,トイレも使用許可を得た。使用する水は,橿原市水道局と連携し,競技用の水を給水車から直接使用。さらに防災意識の啓発活動も実施。イベント終了後に参加された方や孫を見に来た方にアンケートをとった。</p><p></p><p></p><p></p><p></p><p>【結果】</p><p></p><p>応援スペースには孫を見ようと自ら会場まで足を運ぶ高齢者の方が多く,直接外に出ようというのではなく,2次的に外出意欲がでることが分かった。アンケートからは①家族で話す時間が増えた②近隣の人と話をするいい機会になった③近所にある飲食店やお店を知った④市役所や行政の方と話がしやすくなった⑤相談窓口などの存在を知った⑥楽しかったので是非来年も参加したいという意見が多かった。</p><p></p><p></p><p></p><p></p><p>【結論】</p><p></p><p>橿原市,橿原市教育委員会,橿原市水道局,近鉄八木駅前商店街振興会,近鉄八木駅名店街,橿原市市民協働課,橿原市資産経営課,橿原市水道局,奈良県中和保健所,橿原警察署,橿原消防署と我々理学療法士含め,地域住民が関わることで,市役所や行政の職員とも話がしやすくなったのではないかと考えられる。近隣でも介護の工夫などを共有することや,助け合える関係に近付いたと考えられる。来年はシニアの部や障がい者の部も実施し,地域住民が顔見知りで相談できる環境になり,地域力向上に繋がると考えられる。</p>

著者

深田 和浩 藤野 雄次 網本 和 井上 真秀 高石 真二郎 牧田 茂 高橋 秀寿

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2013, 2014

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【はじめに】Pusher現象は,非麻痺側上下肢で接触面を押し,他動的な姿勢の修正に対し抵抗する現象であり,その評価と治療は重要である。Pusher現象を客観的に評価するための方法として,Karnathらが開発したScale of Contraversive Pushing(以下,SCP)が一般的に用いられ,測定再現性や妥当性が良好であることが報告されている。このSCPは,Pusher現象の診断において感度や特異度が優れているものの,Pusher現象の回復の変化における敏感度が低いことが指摘されている。この点に関して,Pusher現象の経時的変化を鋭敏に捉えるためのスケールとして,D'Aquilaらは,Burke Lateropulsion Scale(以下,側方突進スケール)を開発した。この側方突進スケールは,寝返り・座位・立位・移乗・歩行の5項目で構成され,0~17点の範囲でPusher現象の重症度を評価するものであり,ADLやバランスとの関連が高いことが報告されている。しかしながら,新たに開発された評価法は,基準関連妥当性の検証が必要とされるが,従来のPusher現象に対するスケールとの関連を検討した報告はない。そこで本研究の目的は,発症早期のPusher現象例に対して,側方突進スケールと従来のPusher現象に対するスケールとの基準関連妥当性を検証することとした。【方法】対象は,当院に入院し理学療法を処方されたテント上の脳血管障害患者のうち,SCPにてPusher現象ありと診断された25例(年齢66.8±15.5歳(平均±SD),性別:男性19例・女性6例,全例右手利き,左片麻痺17例・左片麻痺8例,測定病日17.3±7.0日,SIAS 26点(中央値),半側空間無視21例)とした。取り込み基準は,JCS1桁かつ全身状態が安定していることとし,Pusher現象の診断には,Bacciniらの方法に従ってSCPの各下位項目>0(合計≧1.75)を採用した。脳損傷部位は,脳梗塞:中大脳動脈領域8例・内頚動脈領域6例・前大脳動脈領域1例,脳出血:皮質下4例・被殻3例・視床3例であった。評価は,理学療法を開始後,座位・起立練習が可能となった段階で実施し,側方突進スケール,SCP,Pusher重症度分類を同日に測定した。各スケールの評価は,当院の脳卒中チームに勤務している経験年数4年目以上のPT3名が実施した。側方突進スケールとSCP,Pusher重症度分類との関連については,Pearsonの積率相関係数を用いて検討し,統計処理にはSPSSver16を用い,有意水準は5%未満とした。【倫理的配慮】本研究は当院の倫理審査委員会の承認を得て実施し,事前に本人もしくは家族に本研究の内容を説明し,同意を得た。【結果】側方突進スケール,SCP,Pusher重症度分類の合計得点はそれぞれ8.5±2.7点,3.7±1.4点,3.4±1.3点であった。側方突進スケールは,SCPとPusher重症度分類との間にそれぞれ強い正の相関(r=0.821,0.858,P<0.01)を認めた。【考察】本研究により,側方突進スケールは,SCPとPusher重症度分類のいずれとも強い相関があることが明らかとなった。側方突進スケールは,従来のスケールにはない寝返りや移乗の項目が含まれているが,SCPやPusher重症度分類と同様に座位・立位を中心に評価している点やPusher現象に特異的な他動的な姿勢の修正に対する抵抗に重きを置いているため,強い相関が得られたことが推察される。以上のことから,発症早期のPusher現象例における側方突進スケールの基準関連妥当性が示され,Pusher現象を客観的に評価し,経時的変化を捉えるためのツールとしての臨床的な有用性が示唆された。【理学療法学研究としての意義】側方突進スケールは,従来のスケールでは評価できないPusher現象の特性や回復の変化をより詳細に捉えることが可能であり,急性期からの戦略的な治療を考える上で有用な指標となることが期待される。

著者

山本 圭彦 浦辺 幸夫 前田 慶明

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2016, 2017

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<p>【はじめに,目的】静的ストレッチング後に,筋力発揮が低下することは知られている。これは,神経筋の生理的反応とされている(Marek SM, 2005)。ストレッチング後に筋収縮を加えることで,筋力低下が解消できると考えた。本研究は,ストレッチング後に筋収縮を伴う抵抗運動を行わせ,筋力がどのように変化するかを検討した。仮説は,ストレッチング後に筋収縮を加えることで筋力低下が解消するとした。</p><p></p><p>【方法】対象は,健康な男性15名(平均年齢:20.9±1.5歳,身長:169.9±7.1 cm,体重:68.4±7.4 kg)であり,ハムストリングを対象筋とした。一側の下肢を安静肢,他側の下肢をエクササイズ肢(以下,Ex肢)に分けた。なお,安静肢とEx肢の測定は1日あけた。筋力測定は,等速性筋力測定器(Biodex system3,BIODEX社製)を用いて300°/s,180°/s,90°/sの3種類の角速度で計測した。ストレッチングの方法は,背臥位で股関節屈曲90°,膝関節屈曲90°から検査者が膝関節を他動的に伸展させた。最大膝関節伸展可動域を1分間保持するストレッチングを2セット実施した。</p><p></p><p>測定手順は,両肢ともにストレッチング前とストレッチング直後に筋力を計測した。その後,安静肢は5分間の安静,Ex肢は5分間のエクササイズを実施した後にストレッチング5分後の筋力測定を行った。エクササイズは,等速性筋力測定器にて角速度120°/sでの膝関節屈伸運動を5回3セット実施し,セット間は1分間の休息を入れた。</p><p></p><p>統計学的解析は,測定時期(ストレッチング前,直後,5分後)と2条件(安静肢,Ex肢)を2要因とした反復測定二元配置分散分析を用いて検討し,有意な効果が得られた場合には,FisherのPLSD法による多重比較を行った。いずれも危険率5%未満を有意とした。</p><p></p><p>【結果】ストレッチング直後はストレッチング前と比べ安静肢,Ex肢ともにすべての角速度で7.4~11.2%筋力が低下した(p<0.05)。安静肢はストレッチング5分後も筋力低下(4.8~8.9%,p<0.05)が持続したが,Ex.肢は有意な減少を認めずストレッチング後の筋力低下は解消した。</p><p></p><p>【結論】ストレッチングによる低下筋力は,筋収縮を加えることで即時的に解消することが確認できた。静的ストレッチングは筋力低下をもたらすため,スポーツ現場ではウォーミングアップに静的ストレッチングを取り入れることは考慮すべきという意見がある。しかし,今回の結果から静的ストレッチング後に筋収縮を加えれば筋力低下に対する問題は解決できることが分かった。成長期には,柔軟性を改善することが成長期障がいの予防につながるため,ウォーミングアップ時に静的ストレッチングの励行は有効であると考える。</p>