著者

中田 裕 吉野 靖 市川 勝

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2016, 2017

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<p>【はじめに,目的】</p><p></p><p>当院は回復期リハビリテーション(以下リハ)病棟及び在宅リハケア部門を有する地域密着型の医療機関であり,スタッフ数が120名を超える規模とその中でも経験年数4年目以下のスタッフが47%を占めているのが大きな特徴である。セラピストの卒後教育体制は不十分であるとの指摘(芳野ら2009)もある中当院リハ部門ではまず一般職の卒後教育を標準化すべく一般職ラダーを考案し2013年より運用を開始した。一方リハビリテーション分野における管理・監督職の育成に関する報告は少ないのが現状である。当院リハ部門では管理・監督職育成の標準化を目的に,個人が段階的に能力開発をする仕組みとしてマネジメントラダーを考案したのでその概要と現状の課題について報告する。</p><p></p><p>【方法】</p><p></p><p>まずリハ部門内に人財育成を専門的に扱う機能として人財育成室を発足させ情報収集を行い,独自の体系的な管理・監督職育成システムとしてマネジメントラダーを作成,2015年より導入を開始した。このシステムは,(1)一般職ラダーとの連続性(2)職能要件書を軸とした能力評価と職位の決定(3)目標管理シート及び個人面談によるキャリアデザイン支援の3点を柱としている。リハ部門所属の監督職15名に対し留置法による質問紙調査を実施した。調査項目としてマネジメントラダーに対する理解度,有効性,妥当性,効率性,適合性,振り返り,面談有効性,他者評価希望について評定尺度法を用い,5件法にて調査を行った。併せて監督職に必要な能力を多項目選択質問・制限選択式にて調査した。</p><p></p><p>【結果】</p><p></p><p>調査の集計結果より理解度,有効性,効率性,適合性,振り返り,面談有効性については肯定的な回答が60%を上回った。一方妥当性,他者評価希望については肯定的な回答が50%を下回った。監督職に必要な能力として最も多い回答が「部下の成長を促進する力」であり,次いで「話を聞く力」や「社会情勢を読み解く力」が多数の回答を得た。</p><p></p><p>【結論】</p><p></p><p>多数のセラピストが所属している病院・施設において標準化された卒後教育システムは必要不可欠である。それと同様に管理・監督職の育成にも標準化されたシステムやプロセスが必要であると考える。今回の調査においてはマネジメントラダーに対して肯定的な意見を得ることができた。しかしながら能力評価の妥当性について改善の余地があり,監督職の能力を評価する方法について360度評価等の透明性や客観性を担保する検討が必要であると考える。また監督職に必要な能力として「部下の成長を促進する力」を重要視している傾向が見られたことから指導や育成力を向上する機会を創出することで,監督業務の動機付けにつながると考える。</p>

著者

神尾 博代 山口 三国 信太 奈美 古川 順光 来間 弘展 金子 誠喜

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.Eb1258, 2012

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【はじめに、目的】 生活習慣病発症予防に効果があるとされる身体活動量は、1日当たりおよそ8,000~10,000歩に相当すると考えられている。しかし、ライフスタイルの変化や交通手段の進歩により、日本人の1日の歩数は男性、女性とも目標値に達するどころか、1日平均歩数は減少している。身体活動量の点から見るとパラメータとして歩数を増大させるだけではなく、歩容を変化させる方法もある。そこで、本研究では歩容調整によって、体重、体脂肪率、BMIを減少させることができるかについて検討することを目的とした。【方法】 健常若年女性24名を対象とし、ランダムに運動・ウォーキング実施群(Ex群)と対照群(C群)の2群に12名ずつ割り付けた。Ex群には日常生活の中で気軽に行える簡単な体操と歩容調整の指導をし、日常生活内で実施させた。体操の内容は1.立位での股関節の伸展、2.立位での重心の前方移動、3.背伸び、4.立位での前方リーチの4種類とした(山口式エクササイズに準拠)。また、歩行指導時の注意点は1.けり出し時、骨盤を後方回旋させず、股関節・膝関節をしっかりと伸展させる。2.けり出し時、踵が外側を向いたり内側を向いたりしないように真っ直ぐに蹴る。3.背すじを丸めたり、反りすぎたりしないようにするとした(山口式スタイルアップウォークに準拠)。C群には指導をせず、通常通りの日常生活を指示した。また、両群に生活習慣記録機(スズケン社製KenzライフコーダPLUS)を腰部に装着させ、起床時から入浴時を除く就寝まで、2週間継続して計測した。指導実施前と2週間経過後の身長・体重・BMI・体脂肪率を測定し、各項目の介入前後の差を求めた。また、2週間の歩数・総消費量・強度別の活動時間を計測した。ライフコーダの強度1~3を低強度(3METs以下)、強度4~6を中等強度(3~6METs)、強度7~9を高強度(6METs以上)とし、それぞれの1日の平均活動時間をもとめた。各項目は有意水準5%にて両群の平均値の差の検定を行った。【倫理的配慮、説明と同意】 被験者に対し実験の目的・方法・予想される結果・期待される利益・不利益・危険性・中途離脱の権利等について十分な説明を行い、実験参加の承諾書にて同意を得た。本研究は首都大学東京荒川キャンパス研究安全倫理委員会の承認を得て実施した。【結果】 1日の平均歩数(S.D.)は、Ex群が8598.2(1303.5)歩、C群は9146.9(2750.8)歩であり、歩数に有意差は無かった。しかし、Ex群の介入前後の体重およびBMIの差の平均(S.D.)は体重差-0.7(0.7)kg、BMI差-0.3(0.3)であり、C群の-0.1(0.6)kg、0.0(0.2)に比べて有意に減少していた(p<0.05)。また、体脂肪率の差の平均(S.D.)はEx群-1.7(1.0)%、C群は-0.8(1.3)%と減少傾向が見られた。また、2群間の3つの強度の1日当たりの平均活動時間(S.D.)はEx群が低強度54.8(11.1)分/日、中等強度29.0(7.6)分/日、高強度2.4(1.8)分/日、C群が低強度57.8(15.7)分/日、中等強度30.9(12.5分/日)、高強度3.6(2.1)分/日となり、有意差はみられなかった。総消費量の平均値もEx群1774.3(129.9)kcal、C群1847.6(209.9)Kcalと有意差がなかった。【考察】 Ex群とC群では、歩数や活動レベルを示す運動強度などの量的側面に関して、有意な差がみられなかった。しかし、Ex群でエクササイズ後の体重、BMIが有意に減少していることから、歩容調整により歩行に質的変化が生じ、歩行に使用していた筋活動に違いが生じたのではないかと考えられた。通常、生活動作としての歩行は、移動目的だけを満たす動作となることが多い。しかし、意図的に歩容としての身体の振る舞いを意識することで、歩行に参加する筋活動の増加が得られたものと考えられた。歩行は移動の手段であって、通常速度では運動としての負荷は低くなるが、歩容を意識変容させることで、筋活動の参加が増し、負荷運動として用いることができたのではないかと考えられた。今まで、生活習慣病の予防について歩数やスピードに着目されがちであったが、歩行そのものの質も重要であることが明らかになった。【理学療法学研究としての意義】 歩行を指導する際に、無理なくより効果的に生活習慣病の予防として歩行を活用していくために、量や運動強度だけではなく、歩行の質についての重要性が明らかになった。

著者

福山 支伸 冨岡 貞治 藤川 知香 松見 勲 安倍 浩之 小林 裕和 下 嘉幸 田川 維之 石元 泰子 有木 隆太郎 竹田 俊也 中川 哲朗

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2003, pp.A0276, 2004

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【はじめに】<BR> 我々は,第19回東海北陸理学療法学術大会において,打撃動作時のスタンスとBat head speedの関係について報告した.しかし,スタンスという指標では,打撃動作のパフォーマンス向上の指標として,十分とは言えなかった.そこで今回我々は,打撃動作に影響を与える因子として,打撃動作時の重心移動に着目し,Bat head speedとの関係について検討し,若干の知見を得たので報告する.<BR>【対象】<BR> 某高校野球部に所属していた高校生18名(右打者14名、左打者4名).平均年齢16.50±0.50歳.平均身長170.56±5.43cm,平均体重61.97±6.00kgを対象とした.<BR>【方法】<BR> 2001年度より定期的に実施しているメディカルチェック項目の中から,三次元動作解析器による打撃動作解析結果を用い,分析した.<BR> 動作解析には,三次元動作解析system(ヘンリージャパン株式会社製)を用いて,打撃動作を分析し,Bat head speed(m/sec),重心移動距離(m)を算出した.<BR> 重心位置は,両側腸骨稜を結んだ中点を重心位置とし,開始肢位から,テイクバック時,足部接地時の重心移動距離を,X方向(ピッチャー方向),Y方向(垂直方向),Z方向(ベース方向)にそれぞれ算出した.<BR> 統計処理は,テイクバック時,足部接地時のX,Y,Z方向への重心移動距離とBat head speedとの相関分析を行った.<BR>【結果】<BR> テイクバック時の重心移動距離と,Bat head speedとの関係では,X,Y,Z方向で相関関係は認められなかった.<BR> 足部接地時の重心移動距離と,Bat head speedとの関係では,X方向で有意な正の相関関係が認められた(r=0.714).Y方向では,有意な負の相関関係が認められた(r=0.487).Z方向については,相関関係は認められなかった.<BR>【考察】<BR> 野球における打撃動作は,様々な要素から構成され,高度にプログラミングされた動作である.この様々な要素を分析していくことが,打撃動作を解析し,運動特性を捉えるためには,非常に意義深いことと考える.<BR> 今回の結果から,打撃動作時の重心移動は,足部接地時に,ピッチャー方向かつ下方へと重心移動すれば,Bat head speedの向上が期待できると考える.<BR> 今後は更なるデータ収集と共に,より詳細な解析を実施していきたい.<BR> 本学会において更に、データ解析、考察を加え詳細について報告する。

著者

熊丸 めぐみ 大島 茂 谷口 興一 高橋 哲也 山田 宏美 廣瀬 真純 河野 裕治 畦地 萌 横澤 尊代 櫻井 繁樹 安達 仁

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2004, pp.D0593, 2005

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【背景】呼吸器疾患患者や心疾患患者は,荷物を運ぶなど上肢が関与する日常生活活動(ADL)中にしばしば息切れを訴える.上肢動作中は,呼吸補助筋である僧帽筋などの肩甲帯周囲筋が上肢活動に参加し,相対的に呼吸を補助する割合が減ることなどにより息切れが生じると考えられている.ADLの中でも特に荷物を持ち上げて運ぶ時に呼吸困難感が増強すると訴える患者も少なくない.本研究では,荷物を持ち上げて運ぶ際に増強する呼吸困難感のメカニズムについて,大胸筋や腹直筋,僧帽筋,広背筋など胸郭を取り巻く筋群が運搬物を固定するために持続的に活動し,胸郭の動きを制限することが原因ではないかとの仮説を立て,その検証を,各種呼気ガス指標や呼吸補助筋,体幹筋の筋電図を測定することで行った.<BR>【対象と方法】対象は健常成人5名(男性3名,女性2名).男性は5kg,女性は3kgのダンベルを両手に把持した状態で6分間のトレッドミル歩行(時速4.8km,傾斜角0度)を各2回施行した.テスト1は上肢下垂位でトレッドミル歩行を行い,テスト2は肘関節90度屈曲位で上腕を体幹前腋下線上で固定した肢位でトレッドミル歩行を行った.各テスト中の酸素摂取量(VO<SUB>2</SUB>)や分時換気量(V<SUB>E</SUB>)など各種呼気ガス指標はコールテックス社製MetaMax3Bを用いて測定し,心拍数(HR)はPOLAR製心拍モニタを用いて連続測定した.表面筋電図は,腹直筋,腹斜筋,大胸筋,胸鎖乳突筋,僧帽筋,脊柱起立筋を被検筋とし,電極間距離は2cm,電極間抵抗は5キロオーム以下となるように皮膚処理を行った後にMega Electronics社製ME6000T8を用いて測定した.サンプリング周波数1kHzでA/D変換を行ってパソコンに取り込み,Mega win2.21により各試行の生波形をRMS変換し終了前1分間の積分値を算出した.<BR>【結果】VO<SUB>2</SUB>,V<SUB>E</SUB>,呼吸数,HRはいずれもテスト2において有意に高値を示した.換気効率を示す二酸化炭素に対する換気当量(V<SUB>E</SUB>/VCO<SUB>2</SUB>)も,テスト2において有意に高値を示した.また,各筋の活動量もテスト2において増加し,特に胸鎖乳突筋,大胸筋,僧帽筋,脊柱起立筋で有意な増加が認められた.<BR>【考察】同量のダンベルを負荷し,同速度で歩行しているにもかかわらず,VO<SUB>2</SUB>やHRなどの呼吸循環反応がテスト2で高値を示したのは,上腕二頭筋をはじめ大胸筋や脊柱起立筋などがより多く活動したことよるものと考えられた.また,V<SUB>E</SUB>/VCO<SUB>2</SUB>がテスト2において有意に高値を示したことは,ダンベルを持ち上げている最中は,胸郭に固定された上肢の重さや,大胸筋などの等尺性筋活動により胸郭の動きが制限されたことが換気効率を低下させた要因と考えられた.さらには,胸腔内圧の上昇が静脈還流量を減少させたり,肺動脈圧を上昇させたことが呼吸困難感の増強に影響していたと考えられた.

著者

杉本 彩 杉若 明則 田口 恭子 川端 徹

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.B1579, 2008

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【はじめに】<BR>ギランバレー症候群(以下GBS)発症後に妊娠が判明した症例を担当する機会を得たので報告する。<BR>【症例紹介】<BR>23歳、女性。2006年6月9日より扁桃炎症状出現し、下肢脱力、歩行不能を認め、6月16日当院受診後GBSと診断され入院となった。神経伝達速度(以下NCV)において、感覚神経は正常であったのに対し、運動神経では上肢に著明な脱髄型GBSを認めたため、ガンマグロブリン大量療法が施行された。<BR>【理学療法経過】<BR>入院後4日目の6月20日より、理学療法(以下PT)を開始した。初期評価時において、筋力は上肢MMT3レベル、下肢MMT1~2レベルであった。またADLにおいて、起き上がり動作は全介助(FIM1)、端坐位は監視~軽介助(FIM4~5)、食事動作は自助具を用いて自立~監視レベル(FIM5~6)であった。上肢機能は良好な改善を認め、箸での食事動作も早期自立となった。しかし下肢機能の改善は停滞し、6月21日のNCVにて脱髄型GBSが認められ、7月19日には、重症型と言われる軸索型GBSと診断された。その後、車椅子による動作獲得を目指し、8月10日にアームレスト着脱式車椅子およびトランスファーボードを用いての移乗自立レベル、上肢優位での平行棒内立位監視レベルとなり、回復期病院へ転院となった。しかし、転院後妊娠5ヶ月目と判明し、8月29日に当院再入院となった。PT再開後、腹圧をかけ過ぎない等の医師からの指示もあり、ベッド上訓練を中心に施行した。また、出産・出産後に向けての動作訓練も併せて行った。臨月に入り、動作緩慢となり介助を要する状態となったが、12月20日経膣分娩にて出産。分娩翌日より、育児および自宅退院に向けてのADL訓練を中心としたPTを施行し、2007年1月9日、固定型歩行器歩行にて自宅退院となった。その後、訪問リハビリテーションを1月16日より開始し、9月14日に屋内独歩自立獲得となった。<BR>【考察】<BR>本症例は上肢の機能改善は良好であったが、下肢機能の改善は停滞した。その原因については、疾患的側面から軸索型GBSに多いGM1抗体が陽性であったことや脱髄の炎症が長期化し、軸索変性に移行したことが考えられる。また、身体的側面からは妊娠中による運動負荷量制限や妊婦体型による腹壁弛緩や骨盤前傾、および体重増加による下肢や体幹への過剰負担が影響していたと考えられる。出産後は体型変化に伴い下部体幹筋収縮が可能となり、また運動負荷量の増大が歩行獲得につながったと考える。さらに、妊娠中であっても身体負荷量が過剰にならないよう考慮しながら、運動を継続したことで廃用による機能低下も最小限に留められたのではないか。自宅退院後は、育児を含む日常生活での活動量が増加し動作獲得に至っている。しかし、下肢末梢筋群の筋力低下は依然として残存しており、今後も経過観察が必要であると考える。<BR>

著者

渡会 昌広 林 謙司 柳田 俊次

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2003, pp.A0148, 2004

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【目的】<BR>変形性膝関節症症例では足部・下腿の矢状面上回転運動が正常歩行と比較して,立脚相初期の回転運動が減少し,障害の一因となりうることを報告した(2002,日本理学療法学術大会).歩行における回転運動とは,足部・下腿の矢状面上での回転運動で,踵を中心とする回転運動(Heel Rocker:HR),足関節を中心とする回転運動(Ankle Rocker:AR),前足部を中心とする回転運動(Forefoot Rocker:FR),の機能的な連鎖運動をいう(Perry,1992).この回転軸による運動が停滞したり,運動連鎖が破綻したりすることで異常運動が生じ,支持性の低下や速度の減少といった歩行障害の原因となることが考えられる.本研究では,代表的な歩行障害例である片麻痺症例の歩行分析を行うことで,歩行障害に共通した歩行異常を指摘し,歩行分析・観察の着目点を探ることを目的とした.<BR>【対象と方法】<BR>被験者は変形性膝関節症患者2名,右片麻痺症例2名とした.比較する正常歩行例として,下肢に特に既往のない健常成人2名を選んだ.測定課題は自由速度による裸足歩行とし,側方から矢状面上の下肢の運動をデジタルカメラにより撮影した.あらかじめ下肢各標点(腓骨頭:F,外果:LM,踵骨隆起:C,第5中足骨底:M5,第5趾末節骨:DP5)にマーカを貼付し,立脚相のLM―C間線分の水平線とのなす角度(HR角),F―LM間線分とLM―M5間線分とのなす角度(AR角),LM―M5間線分とM5―DP5間線分とのなす角度(FR角)の時間的変化を計測した.デジタルビデオで撮影した映像をPCに取り込み,Scion Image(画像解析ソフト,Scion corporation)を使用して角度の測定を行った.<BR>【結果】<BR>歩行立脚相において,健常者ではHR角,AR角,FR角という順序で連鎖的に回転運動見られた.一方,変形性膝関節症症例と片麻痺症例では共通した特徴として次の2点がみられた.<BR>(1)踵接地後のHR角の回転運動が減少していた.(すなわち全足底接地に近い状態で接地している)<BR>(2)踵接地後からAR角が大きく,回転運動の減少がみられた.(すなわち下腿が直立し,膝屈曲位の状態で接地している)<BR>【考察】<BR>支持性と推進性を同時に獲得すべき立脚相初期において,回転運動の減少は推進性を阻害する.しかし疼痛や麻痺といった障害を有する場合,支持性の獲得を優先させるための方略を取る.全足底接地と膝屈曲位での接地はその結果であることが推測される.しかし,膝屈曲位での接地は関節の力学的支持性の低下を招くと推察される.今回の結果でも,星野ら(2001)が報告した加齢に伴う回転運動の減少と同様の変化がみられ,加齢や障害に伴う異常運動が歩行の推進性や支持性の低下に影響を与えていると示唆される.

著者

大平 功路 田中 和哉 山村 俊一 入谷 誠

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2005, pp.A0845, 2006

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【目的】第40回日本理学療法士学会において、歩行時の骨盤回旋に影響する因子として立位における上部体幹の回旋の可動性が下肢の回旋を含む骨盤回旋運動より影響が大きいことを報告した。この報告より、歩行では上部体幹と骨盤は協調して動いていると考えられる。また、骨盤回旋運動は股関節を中心として生じることから、上部体幹の可動域と股関節の可動域には関係があると考える。そこで今回、入谷が考案した上部体幹の可動性を評価する自動体幹回旋テストを用い、上部体幹の可動域と股関節の可動域の関係について調べたので報告する。<BR>【方法】対象は健常成人14名(男性7名、女性7名)、年齢24.9±2.2歳である。測定はゴニオメーターを使用し、1)自動体幹回旋テストでの上部体幹の可動域(左右の後方回旋)2)股関節可動域(腹臥位での左右の内外旋角度)の2項目を測定した。自動体幹回旋テストは立位において骨盤を固定した状態で上半身を後方に回旋するものである。分析は、上部体幹の可動域の左右角度差と左右の股関節内旋及び外旋の角度差の相関関係を調べた。また、股関節内旋の角度差と外旋の角度差の相関関係も調べた。なお、左右差については各項目において右側から左側を減じた。統計処理は、Spearman順位相関を用いた。<BR>【結果】上部体幹可動域の左右差と股関節内旋角度差の関係では負の相関関係を認め(r=-0.588、p<0.05)、股関節外旋角度差とは相関関係を認めなかった。上部体幹の後方回旋の大きい側が股関節外旋の大きくなったものが14名中10名、反対側の外旋が大きくなったものが14名中2名、外旋角度に左右差がないものが14名中2名であった。上部体幹の後方回旋の小さい側が股関節内旋の大きくなったものが14名中13名、内旋角度に左右差がないものが14名中1名であった。また、股関節内旋の角度差と外旋の角度差の関係では負の相関関係を認めた(r=-0.759、p<0.01)。<BR>【考察】第40回日本理学療法士学会では上部体幹の後方回旋の可動性が大きい側が歩行時の骨盤の前方回旋が大きくなるという報告をした。この報告と今回の結果より上部体幹の後方回旋の可動性が大きい側が歩行時の骨盤の前方回旋が大きくなり、歩行時の骨盤の後方回旋が大きい側は股関節内旋角度が大きく、前方回旋が大きい側は股関節外旋角度が大きくなる傾向があると考えられる。骨盤の後方回旋に伴い股関節は内旋運動を、前方回旋では外旋運動を伴うために股関節の回旋可動域に左右差が生じたと考える。日常生活において歩行は日々繰り返される動作であり、歩行時の形態と関節可動域角度の左右差との間に関係があったことは、歩行動作によって関節可動域が規定されたと考えられる。理学療法において、関節可動域の特徴と動作との関係を明確にすることは評価・治療において有意義なものと考える。<BR><BR>

著者

白浜 幸高 田中 利昭 藤本 英明 神田 勝利 東海林 麻里子

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2006, pp.G0433, 2007

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【目的】<BR> 臨床実習において、レポート等の提出物における個人を推定できると考えられる項目の記載方法、並びに実習終了後の実習中収集した情報の取り扱いは重要な問題である。「個人情報の保護法」の施行以降、各施設間での対応は様々で養成校で書式を統一するのは困難である。<BR> 我々は第28回九州PT・OT合同学会において、追跡調査で実習終了後提出されたレジュメから「臨床実習における個人情報管理の動向」について発表を行った。今回、臨床実習指導者(以下SV)がチェックした「匿名化に関する確認事項」より、流出しやすいデジタル情報の実習中及び実習後の取り扱いなどを新たに加えて、個人情報に関する取り扱いの対応の動向を調べた。またそれに対する本校の取り組みも加えて報告する。<BR>【対象と方法】<BR> 本校学生が平成18年5月~平成18年11月にSVから指導を受けた「匿名化に関する確認事項」の中から、この研究の趣旨の説明に対して同意のあった61施設を対象とした。<BR> その中で個人の特定に関する項目、(1)実習施設名、(2)患者氏名、(3)生年月日、(4)年齢、(5)現病歴、(6)家族構成、(7)家屋情報、(8)病名、(9)疾患部位画像(CT、X-p など)、(10)動画の記載方法、(11)実習終了後の学生パソコンの中のデータの取り扱い方法について項目毎に分類し、割合を検討した。<BR>【結果】<BR>(1)施設名記載許可92%、不許可8%、(2)患者氏名の記載方法イニシャル52%、姓のみのアルファベット25%、代替表示(症例1など)23%、(3)生年月日記載許可42%、不許可13%、簡略表示(年と月のみ)45%、(4)年齢記載許可64%、不許可1%、簡略表示(70歳後半など)35%、(5)現病歴記載許可79%、簡略表示(年と月のみ)21%、(6)家族構成記載許可80%、記載制限(キーパーソンのみ)20%、(7)家屋情報記載許可87%、記載制限(関連箇所のみ)13%、(8)病名記載許可98%、不許可2%、(9)疾患部位画像手書きによる写しのみ許可43%、デジタルカメラによる撮影画像許可57%、(10)動画撮影許可85%、不許可15%、(11)実習終了後のデータ保存についてテキストデータのみ保存可54%、動画データも保存可30%、保存全て不許可16%<BR>【考察及びまとめ】<BR>・各項目において、施設毎、また同施設でも実習時期における取り扱いには違いが見られた。<BR>・動画、画像などのデジタルデータは、多くの実習で活用されているが、保存の許可は30%であった。<BR>・本校で臨床実習初日に、SVに「匿名化に関する確認事項」として紙面上に記載してもらい、学生は厳守して実習に臨むよう指導を行っている。<BR>

著者

堀江 貴文 辰巳 裕美 永瀬 隆浩 田野 俊平 大月 さとみ 南場 芳文

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.AbPI2098, 2011

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【目的】<BR> 近年、ノルディック(ポール)ウォーキング(以下、NW)用のポールを用いた歩行に関する研究が進んでいるが、側弯や円背を呈する変形性脊椎症やパーキンソン病に対するNWの有効性に関する研究は少ない。今回、当院を退院した患者において、ポールを使った歩行様式は、T-caneを使った歩行様式と比較し、どのような効果があるのかを検証した。<BR>【方法】<BR> この研究に同意を得た80歳代の女性。診断名はパーキンソン病(H11.2、Yahr1)、変形性脊椎症(H11.6)。既往歴、H11年、左変形性膝関節症にて左TKA術施行、H12年に右踵固定術施行。H19年、直腸脱にてストーマ置換術施行。H22.5までは歩行器歩行も可能であったが、内科疾患をきっかけに臥床がちとなり、H22.6より歩行不能となり、当院へ入院してのリハビリ開始となった。身長145.0cm、体重35.8kg。脊柱はTh10レベルを頂椎とした右凸の側彎を呈し、cobb角は30°。MMT上肢4レベル、下肢4レベル、体幹3+レベル。握力右18.0kg、左16.5kg。HDS-R20点。FIM(入院時/退院時)64点/113点。 <BR> 以下のア~ウに対して、10m歩行における歩数と所要時間(ケイデンス)を計測。なお、計測はNW指導の初回日とした。ア.T-cane(片側)による歩行、イ.T-cane(両側)による歩行、ウ.NWによる交互型歩行、デフェンシブタイプ。また、ア~ウの静止立位姿勢は、canon社製IXY1000にて前額面、矢状面、後面よりデジタル撮影、歩行動作は、sony社製SH-800にてデジタル動画撮影し、評価を加えた。NW用ポールは、(株)サンクフルハート社製KD Pole Waker伸縮タイプを使用した。<BR>【説明と同意】<BR> 本研究の目的と方法を口頭及び書面にて説明し、同意を得た。対象者の人権保護や個人情報保護に配慮し、守秘義務を遵守した。<BR>【結果】<BR> 10m歩行における歩数はア.59(歩)、イ.41(歩)、ウ.30(歩)、ウはアと比較し49.2%の向上、イと比較し26.8%の向上を認めた。平均所要時間はア.39.2(秒)、イ.33.3(秒)、ウ.27.5(秒)であり、同様にウはアと比較し29.8%の向上、イと比較し17.4%の向上を認めた。ケイデンスはア.90.7(歩/分)、イ.73.8(歩/分)、ウ.65.4(歩/分)であり、ここではウはアと比較し27.9%の向上、イと比較し11.4%の向上を認めた。静止姿勢、動的姿勢ともにNW用ポール使用時に脊柱などの伸展が確認できた。また静止立位に於けるcobb角は、両T-cane使用により23°にまで減少、NW用ポール使用により20°にまで減少した。<BR>【考察】<BR> 以上の結果より、変形性脊椎症とパーキンソン病を呈し、廃用性の機能低下を起こした患者に対してのNW用ポール使用は、ケイデンスの向上、姿勢アライメントの改善の効果を示した。<BR> この事は、両腕に把持するNW用ポールの長さは、身長の約68%程度に相当し、大腿骨大転子部に握りの位置を合わせるT-caneの場合と比較すると、高位置に存在する。また、身体重心の位置が身長の約55%の位置にあるが、NWポールの握りの位置は、それを超えた高さに存在しており、基礎疾患による重心偏位などの影響があっても、歩行動作中の安定性は向上し、ケイデンスなどの改善に寄与したと考える。同時に、T-caneと比較し、NWポールの使用による静止立位姿勢は、より容易に改善できたと考える。<BR> その他の特徴として、これらの改善効果は、即時的に認められ、高齢者に対してのポールの使用の理解もされやすく、導入が容易であった印象が強い。<BR>【理学療法学研究としての意義】<BR> 近年NWは健康増進等の目的で徐々に利用される様になってきており、その健常者に対しての有用性も数々の研究により明らかとされている。今後は、医療施設等における術後患者や機能障害を示す疾患を持つ状態の方に、NW用ポールを使用した理学療法に応用していかなければならないと考える。<BR>今回は、重度脊椎症と軽度のパーキンソン病を呈す患者に対してNW用ポールを理学療法に取り入れ、評価を実施したが、今後は対象疾患数を増やし、医療現場におけるNWの更なる可能性を見出していきたい。本研究が今後の医療現場におけるNWの発展の礎となる事を期待する。

著者

武市 尚也 渡辺 敏 松下 和彦 飯島 節 西山 昌秀 海鋒 有希子 堀田 千晴 石山 大介 若宮 亜希子 松永 優子 平木 幸治 井澤 和大

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.48100763, 2013

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【はじめに、目的】 大腿骨頸部・転子部骨折 (大腿骨骨折) 患者における退院時の歩行自立度は退院先や生命予後に影響を与える. 先行研究では, 退院時歩行能力に関連する因子として年齢, 性, 認知機能, 受傷前歩行能力などが報告されている (市村, 2001). しかし, 術後1週目の筋力, バランス能力が退院時の歩行自立度に及ぼす影響について検討された報告は極めて少ない. そこで本研究では, 大腿骨骨折患者の術後1週目の筋力, バランス能力が退院時の歩行自立度に関連するとの仮説をたて, それを検証すべく以下の検討を行った. 本研究の目的は, 大腿骨骨折患者の術後1週目の筋力, バランス能力を独立変数とし, 退院時歩行自立度の予測因子を明らかにすることである.【方法】 対象は, 2010年4月から2012年9月の間に, 当院に大腿骨骨折のため手術目的で入院後, 理学療法の依頼を受けた連続305例のうち, 除外基準に該当する症例を除いた97例である. 除外基準は, 認知機能低下例 (改訂長谷川式簡易認知機能検査: HDS-R; 20点以下), 入院前ADL低下例, 術後合併症例である. 調査・測定項目として, 入院時に基本属性と認知機能を, 術後1週目に疼痛と下肢筋力と下肢荷重率を調査および測定した. 基本属性は, 年齢, 性別, 術式である. 認知機能評価にはHDS-Rを, 疼痛評価にはVAS (Visual Analog Scale) をそれぞれ用いた. 疼痛は, 安静および荷重時について調査した. 下肢筋力の指標には, 膝関節伸展筋を用い, 検者は筋力計 (アニマ株式会社, μ-tasF1) にて被検者の術側・非術側の等尺性筋力値 (kg) を測定し, 体重比 (%) を算出した. バランス能力の指標には下肢荷重率を用いた. 測定には, 体重計を用いた. 検者は被検者に対し, 上肢支持なしで体重計上5秒間, 最大荷重するよう求め, その際の荷重量 (kg) を左右測定し, 体重比 (%) を算出した. 歩行自立度は退院1日前に評価された. 歩行自立度はFIMの移動自立度 (L-FIM) に従い, 歩行自立群 (L-FIM; 6以上) と非自立群 (L-FIM; 6未満) に分類した. 統計解析には, 退院時歩行自立群および非自立群の2群間における基本属性および術後1週目の各因子の比較についてはt検定, χ²検定を用いた. また, 退院時の歩行自立度を従属変数, 2群間比較で差を認めた因子を独立変数として, ロジスティック回帰分析を実施した. さらに, 退院時歩行自立度の予測因子とロジスティクス回帰分析で得られた予測式から求めた数値 (Model) のカットオフ値の抽出のために, 受信者動作特性 (ROC) 曲線を用い, その感度, 特異度, 曲線下面積より判定した.【倫理的配慮、説明と同意】 本研究は当院生命倫理委員会の承認を得て実施された (承認番号: 第91号).【結果】 退院時における歩行自立群は48例, 非自立群は49例であった. 基本属性, 認知機能は, 年齢 (自立群73.9歳 / 非自立群81.8歳), 性別 (男性; 35% / 10%), 術式 (人工骨頭置換術; 56% / 29%), HDS-R (27.2 / 25.9) であり2群間に差を認めた (p<0.05). 術後1週目におけるVASは安静時 (1.0 / 1.8), 荷重時 (3.7 / 5.0) ともに非自立群は自立群に比し高値を示した (p<0.05). 膝伸展筋力は術側 (22.0% / 13.8%), 非術側 (41.8% / 27.6%) ともに自立群は非自立群に比し高値を示した (p<0.05). 下肢荷重率も術側(75.3% / 55.8%), 非術側 (98.2% / 92.3%) ともに自立群は非自立群に比し, 高値を示した (p<0.05). 2群間比較で差を認めた因子を独立変数としたロジスティクス回帰分析の結果, 退院時歩行自立度の予測因子として, 術側膝伸展筋力 (p<0.05, オッズ比; 1.14, 95%信頼区間; 1.04-1.28)と術側下肢荷重率 (p<0.05, オッズ比; 1.04, 95%信頼区間; 1.01-1.08) が抽出された. その予測式は, Model=術側膝伸展筋力*0.131+術側下肢荷重率*0.04-4.47であった. ROC曲線から得られたカットオフ値は, 術側膝伸展筋力は18% (感度; 0.72, 特異度; 0.77, 曲線下面積; 0.78), 術側下肢荷重率は61% (感度; 0.76, 特異度; 0.68, 曲線下面積; 0.76), そしてModelは0.77 (感度; 0.76, 特異度; 0.87, 曲線下面積; 0.82) であった.【考察】 大腿骨骨折患者の術後1週目における術側膝伸展筋力と術側下肢荷重率は, 退院時の歩行自立度を予測する因子であると考えられた. また, ロジスティクス回帰分析で得られた予測式から算出したModelはROC曲線の曲線下面積において上記2因子よりも良好な判別精度を示した. 以上のことから, 術側膝伸展筋力および術側下肢荷重率の両指標を併用したModelを使用することは, 単一指標よりも歩行自立度を予測する因子となる可能性があるものと考えられた.【理学療法学研究としての意義】 本研究の意義は, 術後早期における退院時歩行自立度の予測因子およびその水準を示した点である. 本研究の成果は, 急性期病院において転帰先を決定する際の一助になるものと考えられる.

著者

松田 雅弘 田上 未来 福原 一郎 花井 丈夫 新田 收 根津 敦夫

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2016, 2017

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<p>【はじめに】我々は福祉用HALを用いた運動療法が,発達期中枢神経障害児者の歩行・バランス能力に対して,即時的・長期的効果について報告してきた。今回,発達期中枢神経障害児者の膝関節の動きに対して,単関節HAL(以下,HAL-SJ:single joint type)を用いた運動療法を実施した。その効果について,担当PTにアンケートを実施し,HAL-SJが運動機能に及ぼす影響について検討したので報告する。【方法】発達期中枢神経障害児者に対し,HAL-SJを使用した理学療法士5名(経験年数約10~30年)に使用目的および時間,その効果に関してアンケート調査を実施した。対象となった発達期中枢神経障害児者は13名(平均年齢13.2歳,9-12歳,男性7名,女性6名,痙性四肢麻痺4名,痙性両麻痺7名,痙性片麻痺2名),GMFCSI:2名,II:3名,III:4名,IV:4名であった。アンケート調査時の使用回数は1回目12名,2回目以上7名の計19回のアンケートについて分析を行った。運動療法の効果に関しては5件法を用いて,目的にそった効果について検討した。また,自由記載にて使用方法とその効果について調査した。【結果】HAL-SJを利用した目的は,両側(16回)または一側膝関節(3回)に装着して,随意性の向上(14回)と立位練習(14回),歩行練習(6回),段差昇降練習(3回),その他(自転車)であった。HAL-SJを用いた平均運動時間39.5±12.6分(20-60分)であった。膝関節の随意性の改善は平均2.8±1.2点,歩行の改善は平均3.5±0.9点,立位姿勢制御の改善は平均3.7±1.0点,立ち上がり動作は平均3.8±0.8点,段差昇降の改善は平均4.0±0点となった。目的とする姿勢動作時には,HAL-SJを利用することで立位・歩行時の機能改善,特に膝伸展筋の活動が向上して立位時の支持性の改善がみられた。その他,筋活動を視覚的にPTまたは患者自身が確認でき,フィードバックしながら運動が可能である,軽量のため動作練習を行いやすいなどの自由記載があった。【考察】HAL-SJを使用した運動療法の効果は,装着した膝関節の動きだけではなく,近位関節である股関節制御も高め,立位・歩行機能の改善につながった。HAL-SJ,福祉用HALと異なり,生体電位は大腿の筋のみで,制動する関節は膝関節の1関節でなる。発達期中枢神経障害児者の下肢運動は,分離運動が困難なため,HAL-SJが膝関節の分離運動を促すことで,下肢関節にトータル的な運動制御の改善がなされ,身体運動が円滑になったと考えられる。特に,立位・歩行制御を目的とした運動療法の一部として有効的な手段になると考えた。視覚的なフィードバックはPTにも患者にも有効的で,その情報をもとに運動指導や学習が可能なことも効果を実感した一助になったと考えられる。また,福祉用HALは小児を対象とした場合,身長制限が問題となるが,HAL-SJはその制限に関わらず使用することが可能である。</p>

著者

石田 文香 森 憲一

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2015, 2016

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【はじめに,目的】慢性閉塞性肺疾患(以下COPD)の診断基準であり病態を表す気流制限は,生活の質(以下QOL)や予後を反映する評価とは必ずしも一致しない。今回,COPDの呼吸障害に対する理学療法(以下PT)の効果を検討する目的で,職業動作のパフォーマンスとQOLを追跡評価し治療を展開したので考察を加え報告する。【方法】カナダ作業遂行測定(以下COPM)により目標と治療戦略を立案し,修正MRC息切れスケール(以下mMRC),Updated BODE index,胸郭拡張差,6分間歩行距離,PCI,COPD assessment test(以下CAT),MOS36-Item Short-Form Health Survey(以下SF-36v2™)にて効果判定を行った。症例は50歳代前半男性。BMI22.4kg/m²。独居。職業ラーメン屋店員。喫煙歴約35年。6年前COPD重症度III期と診断。徐々に症状増悪しX年より在宅酸素療法(安静時O₂1L,労作時O₂2L)を開始。X+1年9月,重症度IV期に進行,当院PT目的にて入院し1ヶ月の治療を実施。身体機能面とQOLの改善が得られた。退院前にNPPV導入。週1回の外来PTを実施し職場復帰を果たした。その後の追跡にて,各評価測定値の悪化と外来通院継続困難が原因となり,X+2年8月NPPV再教育及びPT目的のため,約3週間の再入院となった。本発表は再入院時を初期評価,退院時を最終評価とした。外来通院期間は仕事や家事のため通院が不定期となり,来院時に運動負荷をかけないコンディショニングが中心とならざるを得ない状態であった。しかし入院期間中は,これらの治療に加えNPPVを併用したトレッドミル歩行の高負荷運動療法を実施できた。また自宅での家事動作や職場での姿勢・動作に特化した動作学習も実施できた。【結果】初期評価→最終評価で記載。COPM(遂行度/満足度)①呼吸困難を減らす(1→7/1→9)②自分より年上の方に負けないように歩く(1→7/1→5)③咳,痰を減らす(3→10/3→10),平均スコア1.7→8.0/1.7→8.0。mMRC Grade3→2.Updated BODE index12→8点。胸郭拡張差(腋窩-剣状突起-第10肋骨)2.0→2.0-3.0→4.0-4.0→5.0cm。6分間歩行距離205→327 m。PCI 0.41→0.29 beats/m。CAT30→22点。SF-36v2™下位尺度得点は身体機能25→50,身体日常役割機能25→37.5,体の痛み22→31,全体的健康感20→25,活力37.5→56.3,社会生活機能25→37.5,精神日常役割機能25→41.7,心の健康30→55と全ての項目において改善がみられた。退院後,週1回の外来PTを再開し,再職場復帰を果たした。【結論】本症例は,家事・仕事による時間・体力的制約により外来通院が困難となり,入院加療が必要となった。通院に体力を消費しない分,入院中では運動負荷をはじめ外来とは異なる治療を展開した。COPD患者の背景は多様であり,治療も画一的ではない。COPMにより個別性を重視した目標設定と治療展開を行い,ラーメン屋で行う動作特性を考えたパフォーマンスの改善を検討できた。不可逆性であり進行性であるCOPDの病態について残存機能に着目し,個別性を重視した治療展開がQOL維持・向上には必要であると考える。

著者

嘉陽 宗朋

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.C3P2413, 2009

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【はじめに】 今回、交通外傷にて約7週間膝屈曲可動域制限のある症例に理学所見をもとに半膜様筋と膝窩筋を中心にアプローチを行い良好な結果が得られたので、考察を加えここに報告する.以上、症例者に説明と同意を得た.<BR>【症例紹介】 71歳、男性.6月5日バイク運転中、乗用車と接触し受傷.MRI所見にて外側半月板損傷、脛骨外顆面の軟骨損傷、内側側副靭帯損傷疑いがある.歩行にて膝痛増悪があり、階段昇降も2足1段でしか行えないため休職中.<BR>【初期評価】 7月23日.膝関節可動域:伸展0°屈曲100°.受傷後、可動域制限が残ったまま生活していたことで膝周囲の筋伸張性は低下.膝屈曲時に膝前面伸張痛と膝窩外側にインピンジメント様の疼痛あり.大腿四頭筋の伸張性低下と外側半月板の後方移動が制限されていると考えられる.また約7週間の膝屈曲可動域制限にて内側半月板の後方移動も制限されていると考えられる.<BR>【方法】 膝窩筋の収縮にて外側半月板の後方移動を誘導するために、背臥位にて軽度の下腿内旋と膝屈曲を行ってもらい、述者は下腿近位を持ち膝の前方引き出しと伸展の徒手抵抗を加え膝窩筋の筋収縮を促通し、屈曲運動を誘導した.また、内側半月板の後方移動を誘導するために半膜様筋に対しても同様の手技を行った.自主トレとして下肢ストレッチと膝周囲筋力強化を指導した.<BR>【結果】 理学療法前、屈曲100°だった膝関節可動域が屈曲140°へ改善し、インピンジメント様の疼痛は消失した.また週に1回の外来通院を行い、1週間後には膝関節屈曲150°、3週間後には155°となり可動域制限を認めなくなった.さらに9週間後には歩行時の膝痛も軽減し階段昇降が1足1段で可能となり職場復帰され、14週間後には5分以上の正座が可能になった.<BR>【考察】 初期評価にて膝の屈曲制限は、内・外側半月板の後方移動が阻害されていることが原因と考え、それに対してアプローチを行った.文献では半膜様筋腱膜での張力伝達が内側半月板後節~後角を後方へ誘導し、膝窩筋支帯での張力伝達が外側半月板後節~後角を後方へ誘導すると述べられている.また、可動域改善には、後方移動を誘発する要因が筋である以上、他動運動は出来る限り選択させるべきではないと述べられている.以上のことから、本症例でも筋収縮を伴いながら膝屈曲運動を誘導することで、内・外側半月板の後方移動が誘発され屈曲制限が改善されたと考えられる.また文献では関節軟骨の栄養には膝関節屈伸運動によるパンピング作用が貢献していると述べられている.膝関節可動域が改善したことや、自主トレーニングでストレッチと筋力強化を行ったことで、パンピング作用が効果的に働き、関節内の修復が進んだことで、階段昇降や正座が可能になったと考えられる.<BR>【まとめ】 半月板の滑走障害による膝関節屈曲可動域制限には半膜様筋・膝窩筋の収縮を伴った膝屈曲運動が有効であることが示唆された.

著者

堀川 美奈 百瀬 公人

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.A3O2046, 2010

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【目的】<BR>術後早期からpatella settingなど特に内側広筋(以下VM)に注目して大腿四頭筋の筋活動増加を目的とした等尺性収縮練習を積極的に行っているが,筋収縮が充分に得られない症例が多い. VMは古くから膝関節最終伸展域にて有意に活動すると考えられていたが,LiebらはVMだけでは膝関節を伸展できないことや膝関節伸展角度を大腿四頭筋各筋の働きに差はない事を報告している.また,筋は静止長で最も筋力が発揮しやすいとされているが,生体で静止長を明らかにすることは不可能であり,実際に筋活動を得られやすい肢位を予測するのは困難である.そこで今回, 等尺性収縮下のVM・大腿直筋 (以下RF)・外側広筋(以下VL)に着目し,表面筋電図を用いて膝関節屈曲角度別の筋活動と膝伸展トルクの変化を調査したので報告する.<BR><BR>【方法】<BR>対象は膝関節に外傷既往のない健康成人男性10名,女性5名の計15名(平均年齢25.8±3.0歳)の右膝とした.測定肢位は股関節屈曲75°・内外旋中間位,足関節は測定直前に背屈0°に設定した.膝関節屈曲角は0 °,15°,30°,45°,60°,75°,90°とし,各肢位で3秒間膝関節伸展の最大等尺性収縮を行った.筋電図は日本光電社製誘発電位検査装置「MEB5504」を用い,VM,RF,VLの最大等尺性収縮時の筋波形が安定した0.3秒間の平均積分値を測定した.VM,RF,VLに電極を貼付し,電極間の距離は3cm,アース電極は左手背に貼り付けた.膝関節屈曲90°を基準とし,正規化のため%IEMGに換算した.膝関節の各肢位でVM,RF,VLの筋活動を比較するため一元配置分散分析を行い,事後検定としてPSL法を用いた.筋力の測定はLumex社製Cybex350,CSMI社製Humacシステム を用い,膝関節屈曲角の各肢位での膝伸展ピークトルクの平均値を用いた. また,計測は全て同一検者が3回測定した平均値を用いて行った.<BR><BR>【説明と同意】<BR>対象者には研究内容を説明し同意を得て実験を行った.<BR><BR>【結果】<BR>膝関節屈曲30°でVM・VLに比しRF(p=0.007),膝関節屈曲45°でVMに比しRF(p=0.026),膝関節屈曲60°でVMに比しRF(p=0.043)の%IEMGが有意に大きかった.また,膝伸展ピークトルクは膝関節屈曲75°で最大を示した.<BR><BR>【考察】<BR>今回の実験では膝関節伸展0°でVMは他の筋と比較して有意な%IEMGの上昇は認められず,3筋の活動に有意差は認められなかった.膝関節屈曲30°でVMはRFより有意に活動が低く、膝関節屈曲45°,60°でVMはRF,VLより有意に活動が低かった.市橋らの報告では足関節フリー(殆どが底屈位)の条件で,VM,RFの筋活動は殆ど同じとされているが,今回の実験ではRFの筋活動が大きい傾向にあった. <BR>Smidtは膝伸展トルクは膝関節屈曲45°~60°で最大となり,膝関節角度が伸展するに従い低下すると報告している.Rajalaらは膝屈曲50°~60°で最大となることを報告している。今回の実験では膝関節屈曲75°で最大値をとり,膝を伸展するに従って低下した.これらは市橋らの報告と一致した.Smidtは膝の伸展動作においては、内的モーメント・アームは膝関節屈曲45°で最大値をとることを報告している.内的モーメント・アームは膝関節屈曲75°では最大長よりも短くなっているため,この角度で膝伸展トルクが最も大きかった理由は大腿四頭筋の筋力がどの角度よりも最大であるといえる.Bandyらはより膝関節を屈曲した角度で等尺性収縮を行った群では,伸展した角度での筋力も増加していたが,より伸展位で運動した場合には屈曲位での筋力増強は得られなかったと報告している.この報告を参考にすると,等尺性収縮に限っては,膝伸展トルクが最大となる膝関節屈曲75°で筋力強化を行えば,より効率的に大腿四頭筋の筋力増強が図れる可能性があると推察される.<BR><BR>【理学療法学研究としての意義】<BR>膝関節角度別に筋力を調査することで,特に角度制限がある症例に対して臨床で最も効率的な筋力強化練習の肢位を予測する手がかりとなると考える.<BR>

著者

緒方 美湖 森 いつか 松岡 達司 河崎 靖範 槌田 義美

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.Ea0368, 2012

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【はじめに、目的】 回復期リハビリテーション病棟(回復期病棟)の役割は、ADL能力向上による寝たきり防止と家庭復帰である。先行研究では、退院後の環境変化によって患者のADLが低下しやすいとの報告があるが、回復期病棟のセラピストが患者の退院後の生活に関わる機会は少ない。そこで、在宅患者のADLの確認・指導と、患者の在宅復帰後の生活を把握する為のセラピスト教育を目的に、H21年度から退院後訪問指導を導入した。今回、在宅復帰した患者の環境調整状況と満足度、活動範囲、セラピストの意識調査を行い、入院から在宅までの在宅復帰支援システム構築の一助となったので報告する。【方法】 (1)H21年4月~H23年5月までに退院後訪問指導を実施した脳血管障害患者57名(年齢69±14歳、男性30名、女性27名)を対象に、家屋改修や福祉用具導入などの環境調整状況の確認と満足度、Life-Space-Assessment(LSA)を調査し、χ2検定を用いた。(2)退院後訪問指導を実施した当院セラピストPT・OT・STの50名(経験年数6.8±4.3年)を対象に、セラピストの訓練内容の変化、訪問時に指導した内容、感じたこと等に関するアンケート調査を行った。【倫理的配慮、説明と同意】 本研究はデータ抽出後、集計分析した後は個人情報を除去し、施設内の倫理委員会の審査を経て承認を得た。【結果】 環境調整調査:環境調整場所としては玄関、寝室、トイレ、浴室、屋外の順で多く、満足している患者が77%、不必要だと感じた患者が10%、要改善と感じた患者が12%であり、有意な差を認めた(P <0.01)。不必要な調整内容として、ベッドのL字バーは使用していない、玄関のベストポジションバーは使用せず勝手口から出入りしている等があった。要改善内容として、シャワー浴時の手すりが必要、2階への昇降の為の手すりが必要、夜間移動時に廊下の電気が必要等があった。LSA:活動範囲として、町外への外出が37%、町内までの外出が53%、隣近所までの外出が10%、自宅周辺や自宅内活動は0%であり、有意な差を認めた(P <0.01)。外出先として、通所系サービス+通院が46%、通所系サービス+それ以外の外出が35%、通院のみが7%であった。セラピストアンケート:家屋改修後の環境を意識した訓練を行うようになった、家族から詳細に患者の生活背景や家屋の情報収集をするようになった、リハビリテーション(リハ)効果の確認や患者への動作再指導が行えた、家族指導の重要性を感じた等の意見が得られた。【考察】 環境調整に関しては、80%弱の患者が満足していると感じており、適切な環境調整が施されていることが明らかになった。しかし、20%強の患者では不必要、または改善が必要と感じており、環境調整施行における課題が残った。課題解決の為には、患者の在宅復帰後の身体能力やADL能力の予後予測、在宅復帰後の活動範囲や活動内容の把握、発症前の生活様式の理解など在宅生活を十分に予測し、環境調整に活かす必要がある。活動範囲に関しては、町内外への外出がほとんどを占めており、外出先として通所系サービスが多い事から、退院後の社会参加への取り組みとして通所系サービスへの介入が施されている事が分かった。しかし、疾患管理を中心とした通所系サービスの外出だけでなく、在宅生活の経過と共に、本人の望む外出や活動につながるアプローチが必要である。退院後訪問指導では、患者の在宅生活における環境調整の満足度や社会参加を知る手がかりになると考えられる。これらの調査結果から、個々の患者の在宅生活を見据えたアプローチの必要性が明らかになった。アンケート結果からも、退院後訪問指導を通して、セラピスト自身がそれらを認識し、アプローチの視点が在宅へも向くようなった。退院はリハのゴールではなく、在宅生活へのスタートである。退院後訪問指導は、環境調整後の動作確認や指導、相談、アドバイスなど在宅生活のフォローの機会となる。またセラピストが患者の生活期を見る機会でもあり、セラピストが予測、計画した退院後の生活を実際に確認し、在宅で生じた問題の修正の場となる。この経験の繰り返しが、リハや家族指導の再考の機会となり、在宅を見据えたリハの提供につながると考えた。【理学療法学研究としての意義】 本研究の結果は、回復期病棟に勤務するセラピストにとって退院後訪問指導が、在宅生活フォローや、在宅生活を見据えたアプローチを行う上で、その糸口となる事を示唆するものと考える。

著者

谷川 伸也 倉山 太一 影原 彰人 須賀 晴彦

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.B4P1074, 2010

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【目的】3次元動作解析装置は、現況では、どの施設でも導入出来るような安価なものは少なく、特に光学センサーを用いるタイプは測定場所が限られてしまう。そこで我々は、臨床における客観的な評価ツールとして、安価で使いやすい動作解析システムを構築することを念頭に情報収集を始めた。2008年8月、任天堂の汎用ゲーム機Wiiのリモコン(以下:Wiiリモコン)を用いて、パソコンをコントロールするソフトウェアがフリーで公開されたこと、また2009年4月に刊行された技術評論社ソフトウェアデザイン5月号の記事がヒントとなり、我々は公開されているフリーソフトを改変してパソコンにWiiのデータを保存し、エクセル上で解析を行うというシステムを構築した。具体的にはWiiリモコンには高感度な3軸加速度センサーが内蔵されており、経時的に加速度データを送信しているが、このデータをBluetoothという通信機器でパソコンと接続し(無線通信)、Wii Flashというアプリケーション用いて、100Hzの頻度でパソコンに取り込むものである。なお必要経費はPCも含め5万円を下回る(システムについては問い合わせに応じる)。元々、Wiiリモコンは人間の3次元的な動作を元にアプリケーションを操作する「physical computing」の分野から生まれたものであり、動作解析には適している。今のところ医療分野において正式な研究報告は少ないが、テニスプレーヤの動作解析など国内においてWiiリモコンを使用した動作解析の研究報告があり、測定機器としての信頼性も獲得されつつある。そこで今回我々は、Wiiリモコンを用いて脳卒中片麻痺患者の歩行を定量的に評価する試みを行った。また同時に健常者でも測定を行い、患者との相違について比較検討した。<BR>【方法】対象患者は、脳卒中片麻痺患者(以下患者群)11名(男性8名、女性3名、平均年齢65.5±10.4歳、左麻痺8名、右麻痺3名、Brs3:2名、4:5名、5:3名、6:1名、発症からの年数3.0±2.1年)とし、対照群は、健常者(以下健常群)11名(男性8名、女性3名、平均年齢27.4±5.1歳)とした。患者は近位監視レベルで屋外歩行が可能な者を対象とした。測定課題は左・右下腿外側にWiiリモコンをバンドで固定し、平地歩行路を快適速度で100歩歩行することとした。加速度データは3軸で、前後方向(X軸)、上下方向(Y軸)、左右方向(Z軸)となるようWiiリモコンを固定した。解析は、Root Mean Square(RMS)を算出し、患者群、健常群それぞれで、左・右下肢のRMS平均値の差を取り、その絶対値について、対応の無い t検定を用いて患者-健常者間で比較した。<BR>【説明と同意】全て参加者には、事前に研究の趣皆、実施内容を説明し同意を得ている。<BR>【結果】X軸方向(前後)における患者群のRMS平均値の左右差は、健常群よりも有意に増大していることが認められた(p<0.05)。また、患者、健常者で、測定条件および測定場所を同一にし、複数回測定を行った結果、患者、健常者両者とも、ばらつきが少ない結果が得られており、再現性が確認された。<BR>【考察】片麻痺患者の下肢加速度については、特にX軸方向(前後)で有意な左右差が認められ、これは麻痺側の振り出しの加速度が非麻痺側に比べ減少していることに起因すると考えられた。なお、「ぶん回し歩行」による横方向の加速度は検出できなかったが、今後、Wiiの角加速度データについても解析することで検出が可能か検討したい。なおデータから左右下肢の加速度の相違についてのグラフなどによる可視化、数値化が可能であった。視覚的、数値的に歩行の性質を明示出来ることから、Wiiリモコンによる動作解析は脳卒中片麻痺患者の歩行の特徴を捉えることが可能であること、また経時的変化を記録して、治療効果判定に利用できる可能性が示唆された。<BR>【理学療法学研究としての意義】本研究は、これまで敷居が高く臨床現場で気軽に実施することが難しかった3次元動作解析を、汎用ゲーム機であるWiiリモコンを用いることで可能とした点で重要である。また実際に片麻痺患者における歩行解析に有用であることも示した。測定機器を用いた客観的な動作解析が臨床現場で普及しない要因は大きく"価格"と"気軽さ"にあると考えるが、今回のシステムはこれらの問題をクリアしており、今後の普及が期待できる。

著者

高崎 恭輔 米田 浩久 谷埜 予士次 鈴木 俊明 渡辺 美鈴 河野 公一

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.A3P2096, 2009

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【はじめに】ファンクショナルリーチ・テスト(以下 FRT)はバランス機能を評価する方法として臨床で頻繁に用いられる手法であり、転倒の危険性を予測する指標とされている.これまでFRTは、そのリーチ距離に着目され各年代の基準値を指標に用いられてきた.しかし先行研究ではリーチ距離と足圧中心の前方移動距離との相関性は低いという報告があり、また鈴木らのスモン患者における研究でもリーチ距離が歩行機能に与える影響は少ないといわれている.これらのことから我々はFRTを転倒予防や運動能力の評価指標として用いるためにはそのリーチ距離だけでなく、動作戦略にも着目する必要があるのではないかと考えている.そこで本研究では、FRTを有効に活用するための新たな指標の構築の前段階として、健常者におけるFRTの動作戦略について検討した.<BR>【対象と方法】対象は実験に同意を得た健常大学生83名(男性46名、女性37名)である.方法はDuncanの方法に従いFRTを行わせ、矢状面からデジタルビデオカメラにて定点撮影した動画によって計測中の足関節、股関節の関節運動開始順序を確認しパターン分類した.<BR>【結果】以下に分類した動作戦略パターンと全試行数に占める該当数の割合を示す.分類されたパターンは、a.股関節屈曲のみのパターン(42.6%)、b.足関節背屈の後に股関節屈曲するパターン(37.3%)、c.股関節屈曲の後に足関節底屈による膝過伸展を示すパターン(10.8%)、d.足関節背屈のみのパターン(5.6%)、e.股関節屈曲と足関節の底屈による膝過伸展が同時に出現するパターン(1.6%)、f.股関節の屈曲の後に足関節背屈するパターン(1.2%)、g.股関節屈曲と足関節背屈が同時に出現するパターン(0.4%)、h.足関節底屈の後に股関節が屈曲するパターン(0.4%)であった.<BR>【考察】本研究ではFRTにおける股関節、足関節の運動開始順序に着目し動作戦略のパターン分類を行った結果、上記の8パターンを示した.一般的に姿勢制御戦略において、足関節戦略はわずかな重心の乱れに対応するのに対し、股関節戦略は足関節戦略で対応できない大きな外乱に対して用いられるといわれる.また高齢者は足関節戦略より股関節戦略を頻繁に用いるようになり、これが転倒の原因の一つになるとも言われている.このことから、前方へのリーチ動作を合目的的に行う戦略として足関節底屈筋群の活動により足関節の背屈を制御し、さらに股関節の屈曲が見られるa.やb.のパターンは、足関節が底屈するパターンに比べて高いバランス機能を有するのではないかと考える.本研究では健常者を対象としていることから、多数みられたパターンを高度な姿勢制御を有すると仮説して考察したが、今後さらにパターンの優位順序を明確化していくために、他のバランステストとの関係性や年代毎のパターン分類なども行いたいと考えている.

著者

橋本 貴幸 中安 健 吉田 幸代 立石 智彦 岡田 恒夫 杉原 勝宣 岡安 利夫 伊藤 万理 大西 弓恵 豊田 和典 村野 勇

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2002, pp.213, 2003

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【はじめに】骨化性筋炎は、骨や関節周囲の軟部組織に外傷などの刺激が加わって起こる異常骨化現象である。主な症状は、疼痛と可動域制限で、症例によっては骨切除術を行うこともある。今回、外傷性左大腿血腫後、骨化性筋炎を呈し、膝関節屈曲可動域制限を生じた症例の理学療法を行う機会を得たので考察を踏まえ報告する。【症例紹介】17歳、男性、高校2年生、空手部所属現病歴:平成14年8月24日、部活動練習中、相手方のローキックを左大腿外側部に強打し受傷した。練習を継続していたが疼痛が強くなり8月31日近医受診し、関節穿刺にて4mlの血腫を認めた。同年9月18日紹介にて当院整形外科受診し、外傷性左大腿血腫後骨化性筋炎と診断された。x-p所見は、左大腿骨外側部に紡錘状の骨化像を認めた。CT所見では、左外側広筋に骨化像を認めた。【初診時理学的所見】跛行にて治療室来室、視診・触診では、大腿外側中央に熱感、腫脹、筋硬結、大腿全体に筋スパズムを認めた。疼痛検査では、屈曲、伸展時の運動時痛および大腿外側中央に圧痛を認めた。大腿周計は、膝上15cm、47.0/48.5cmで、膝上10cmでは、43.0/44.5cmと患側の筋萎縮を認めた。膝関節可動域(以下ROM)は、屈曲70°p、伸展0°、lag10°であった。徒手筋力検査は、可動範囲内で、屈曲3+、伸展4-であった。【経過】平成14年9月18日当院受診し、理学療法を開始した。頻度は週2回から3回の指示であった。9月20日ROM屈曲120°、9月24日部活動での筋力トレーニング中に再度受傷部に疼痛を伴いROM屈曲90°と逆戻りとなった。10月19日ROM屈曲155°、正座可能となり理学療法終了となった。【理学療法】I、水平面での股関節・内外転運動、II、外側広筋を狙った軽微抵抗運動、III、大腿直筋ストレッチング、IV、外側広筋クライオストレッチングを施行した。更に運動前には、icingを運動後には、RICE処置を徹底した。【考察】骨化性筋炎の治療は、薬物療法及び局所の熱感と炎症時期が治まる頃より理学療法を開始することが一般的であり、疼痛を伴う可動域訓練は、症状を悪化させる危険がある。今回、治療手順として、受傷周辺の軟部組織、主に二関節筋の軽い収縮とストレッチングを施行し、柔軟性を引き出した。これは、受傷部の疼痛に伴う周辺組織の防御性収縮に伴う二次的な可動域制限を排除する目的である。次に、CT所見で受傷が確認された外側広筋にクライオストレッチングを施行した。これは、冷却による無感覚化に伴う疼痛緩和、筋スパズムの軽減の効果が期待され、実際の可動域制限因子である外側広筋の伸張性を獲得する目的である。これら治療により、関節可動域の二次的制限因子を排除することで、一次的制限因子の治療が効果的に行えたこと、運動後のRICE処置による炎症反応を軽減できたことが加わり、骨化を助長することなく、早期に正常可動域に回復することができたと考えられた。

著者

矢箆原 隆造 伊藤 慎英 平野 哲 才藤 栄一 田辺 茂雄 林 美帆 加藤 翼 海藤 大将 石川 裕果 澤田 雄矢 宮田 恵里 山田 唯 藤範 洋一

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2014, 2015

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【目的】我々は,立ち乗り型パーソナル移動支援ロボットとテレビゲームを組み合わせたバランス練習アシストロボット(Balance Exercise Assistant robot:以下,BEAR)を考案した。BEARで使用しているロボットは,搭乗者が前後に重心を移動するとその移動に合わせてロボットが前後移動し,左右に重心を移動するとロボットが旋回する装置である。従来のバランス練習には,適切な難易度が存在しない,動きが少ないためフィードバックが得にくい,退屈な練習内容,またバランス戦略への転移性が乏しいという問題点があった。一方でBEARを用いたバランス練習では,ロボット制御による練習者に適した難易度設定,実際の移動という形での重心移動のフィードバック,ゲーム感覚で飽きずに楽しく継続できる練習内容,ankle/hip strategyのバランス戦略に対して高い転移性を持つ類似課題,と改善が図られている。本研究では,中枢神経疾患患者に対しBEARを用いたバランス練習を行い,そのバランス能力の改善効果について検討を行った。【方法】対象は,当大学病院リハビリテーション科の通院歴があり,屋内歩行が監視以上の中枢神経疾患患者9名(脳出血3名,脳梗塞2名,脳腫瘍1名,頭部外傷1名,脊髄損傷2名)とした。対象の詳細は,年齢60±18歳,男性7名,女性2名,発症後35±27ヶ月,Berg Balance Scaleは47±8点であった。BEARのゲーム内容は,ターゲットに合わせて前後方向に能動的な重心移動を行う「テニスゲーム」,ターゲットに合わせて左右方向に能動的な重心移動を行う「スキーゲーム」,組み込まれた多様な外乱に抗してゲーム開始位置を保つ「ロデオゲーム」の3種類を実施した。1回の練習は各ゲームを4施行ずつ,予備練習を含めた合計20分間で構成されており,週2回の頻度で6週間あるいは8週間実施した。練習期間の前後には,バランス能力の改善指標としてTimed Up and Go Test(以下,TUG)および安静立位時の重心動揺を計測した。重心動揺計測はアニマ社製のツイングラビコーダ(G-6100)を用い,30秒間の安静立位から矩形面積を算出した。加えて,下肢の筋力も併せて計測を行った。測定筋は腸腰筋,中殿筋,大腿四頭筋,ハムストリングス,前脛骨筋,下腿三頭筋の6筋とし,アニマ社製ハンドヘルドダイナモメータを用いて等尺性で計測を行い,その最大値を採用した。統計解析にはWilcoxonの符号付順位検定を用い,各評価について練習期間前後の比較を行った。【結果】TUGは,練習期間前後の平均値が21.5秒から17.4秒と有意な改善を認めた(p<.05)。安静立位時の重心動揺は,練習期間前後の矩形面積の平均値が3.3cm²から2.7cm²と有意な改善を認めた(p<.05)。下肢の筋力においては,練習期間前後の中殿筋の平均値が20.8kgから24.2kgと有意な改善を認め(p<.01),下腿三頭筋の平均値が44.0kgから47.7kgと有意な改善を認めた(p<.05)。一方で,その他の4筋については変化量が小さく有意差は認められなかった。【考察】本研究ではBEARを用いたバランス練習の効果を検討した。BEARの練習において前後方向の重心移動を行うテニス・ロデオゲームでは下腿三頭筋が,左右方向の重心移動を行うスキー・ロデオゲームでは中殿筋がそれぞれ求心性・遠心性収縮を繰り返し行う必要がある。このことが筋力増強に必要な条件を満たし,効果を発揮したと考えられた。このようにBEARの練習が3つのゲームにより構成されていることが,前後・左右方向どちらの制御の改善にも効果を示すため,安静立位時の重心動揺の改善にも効果的であったと考えられた。またTUGは総合的なバランス能力を表す指標であるため,この改善には筋力や姿勢制御の改善が反映されていると考えられた。TUGは転倒リスクに関連するとされていることから,BEARの練習には転倒予防の効果もあるのではないかと期待される。今後は,中枢神経疾患のうち特に効果を認めやすい対象を明確にしていくとともに,従来バランス練習群との比較を行う必要があると考えられる。【理学療法学研究としての意義】バランス能力低下を認め,日常生活活動能力が低下している中枢神経疾患患者は非常に多い。したがって,効果の高いバランス練習を考案し,転倒による二次的な障害を予防していくことは理学療法研究として大変意義のあるものである。

著者

鶴卷 俊江 清水 朋枝 石川 公久 江口 清

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.Eb0605, 2012

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【はじめに】 障害児の就学においては、就学指導委員会にて障害児への特別な教育ニーズを把握し、個々の障害児の教育的ニーズを具体化することが望まれるが、委員会単独で障害を評価し、就学先を決定することに限界があると言われている。今回、重度肢体不自由および知的障害の重複障害のあるに二分脊椎児の特別支援学校への転校を、長期的に関わっている医療者が中心となり、両親・教育委員会・小学校・行政と共に検討する機会を得た。ここに、その経過とともに就学前関係機関の一つである医療者として、就学支援の在り方について考察する。【方法】 9歳女児。普通小学校3年生。第9胸髄から第11腰髄の脊髄髄膜瘤。キアリII型。閉鎖術およびV-Pシャント術施行。身体機能レベルをSharrard分類、改訂HOFFER分類、生活能力レベルをPEDIにて評価。特別支援学校への転校を決定するまでを、両親の思い、学校側の対応、医療者としての対応についてまとめた。【説明と同意】 趣旨、権利保障、匿名性、プライバシー保護について口頭で説明し同意の得られた症例である。【結果】 Sharrard分類I、改訂HOFFER分類はNon Ambulatoryであり主な移動能力は車いすである。生活能力レベルはPEDIの尺度化スコアにて、セルフケア56.8、移動29.0、社会的機能61.5。特にセルフケアで更衣・排泄の後処理で減点を認めた。また社会生活での自立度の低さが明らかとなり、将来を見据え長期的に介入が必要な状況と推察された。進路に対しては、児の希望を尊重した両親は普通小学校入学を決定。介助員の配置、昇降機・スロープ・導尿室の設置など施設・設備面への配慮はなされたが、重度の肢体不自由児の扱いに戸惑い、学校側は医療との連携を模索していた。しかし、主治医から現在の教育環境を配慮するような意見・指導が得られず苦慮していた。また両親も学校側の過剰な対応に不満を抱き、年々学校と家族との関係は混迷を呈していた。このままでは児や家族にとって望ましい療育とならないと考え、リハビリテーション部が中心となり問題を整理することをはじめた。まず、医療者より両親へ身体機能・認知等の障害特性から推察する児の将来像を提示。現在の教育環境での限界、今後の課題等に向け、能力を勘案した上で児に適切な教育が受けられることが望ましいという意見を提案したところ、両親から同意が得られた。そこで、医療者が学校へ訪問し、教育環境へ配慮したカリキュラムの検討、身体機能に合わせた介助指導、福祉用具の取り扱い方などを適宜検討した。また児を中心とした支援体制を構築し、教育的ニーズを具体化した。その結果、小学校での人的・物的環境の限界が再確認でき、児の教育環境整備を主と考え、両親・教育委員会・小学校・行政と共に1年間の猶予を持ち、次年度の特別支援学校への転校を決定した。【考察】 小池は、教育機関選択時の支援として重要なことは、個々の子どもの教育ニーズを適切に評価し、保護者と確認・合意し、就学相談に臨めることが望ましいと述べている。本症例を通して、就学支援における理学療法士の役割を検討する。就学前では、将来を見据えたプログラムを実施、学齢期以降の療育を保護者と相談・検討出来る人間関係を築く、求められれば就学指導委員会への情報を提供する。就学後は、学校集団生活がスムースに行えるよう、介助方法や学校環境整備についての助言を行う、が挙げられる。特別支援学校が中心となる障害児教育に対する地域支援システムは教育では既に実施されている。しかし、今回のように、医療ケア度の高い児では、医療チームによる支援が必要と推察する。そこで、我々は医療チームの窓口に、児の全体像を広く把握しているリハビリテーション部、理学療法士が就くことを提案する。茨城県では地域の中で小児リハビリテーションを普及促進するために県内で当院を含め9施設を小児リハ・ステーションとしている。今回はこのシステムの枠組みもあり院内院外活動を円滑に行うことができた。このような地域小児リハシステムが拡大し、児の将来を見据えた療育が多職種協働のもとで為されることが期待される。【理学療法学研究としての意義】 地域で行われる就学相談においては、多様で複雑な障害像がある重複障害児のニーズを明確にするには多面的・総合的な評価が必要である。理学療法士としての介入意義は大きく、今後の就学支援における当院の役割を小児リハ・ステーションとして、就学前後および地域の小学校に在籍する障害児の支援に向け、児・療育者、教育・行政機関等への支援体制の構築も視野に入れ研究を進めて行きたいと考える。