著者

熊野 貴紀 谷 浩明

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2013, 2014

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【はじめに,目的】理学療法士作業療法士養成施設指定規則によると1966年の制定時,臨床実習時間数は総時間数の51%(1683時間以上)を占めていたが,その後数回の改訂を経て1999年の改定時には総時間数の19.4%(810時間以上)と減少している。これは臨床技能レベルの向上を目的とした客観的臨床技能試験(OSCE)や問題基盤型学習(PBL)の実施により臨床実習で得るべき知識・技術の補完が学内教育においても可能であるとの考えが根底にあるものと推測される。しかし,臨床実習には,臨床技能の獲得だけではなく,資質の醸成やチーム医療内での役割の自覚といった側面も含まれるので,いまだ理学療法士の教育における位置づけは重い。現在,わが国における理学療法士養成校の形態は,4年制大学・4年制専門学校・3年制短期大学・3年制専門学校と多岐に渡る。こうした就学年数や教養科目と専門科目の占める割合の違いのうえに,臨床実習では実習施設数や地域偏在性が加わるため,各学校の違いがより顕著に表れることが考えられる。そこで,今回,全国の理学療法士養成校にアンケートを実施し,授業カリキュラム以外の臨床実習に特化した介入方法の実態を調査したので報告する。【方法】日本理学療法士協会ホームページの養成校一覧(H24.7.20現在)のうち,募集停止を除く241校を対象とした。内訳は4年制大学90校,4年制専門学校68校,3年制短期大学5校,3年制専門学校78校を対象とした。2013年9月上旬にアンケートを送付し,9/30を締め切りとして回収・集計した。アンケート項目は,学校種別,学科学生数と教員数,各学年別臨床実習期間,実習前の具体的介入,実習後の具体的介入,学校提出課題,実習日誌の使用状況とした。【倫理的配慮,説明と同意】今研究計画は,所属機関の倫理審査委員会にて承認されている(承認番号13-Io-104)。また,書面で研究の要旨を説明し,返送されたデータのみを使用した。【結果】全送付数241のうち,所在不明による返却が1校,回答なしが145校,1校がデータの使用が困難となり94校の回答を分析対象とした。回収率は,39.0%で学校種別による偏りも少ないものであった。データの学校種別割合は,4年制大学:40.4%,4年制専門学校:28.7%,3年制短期大学:2.1%,3年制専門学校:28.7%であった。回答結果より,実習前に座学形式で54.3%,グループワークで50.0%,実技形式で55.3%と半数以上の学校で何らかの介入が行われていることがわかった。学校種別では,座学形式の実習前介入は,3年制専門学校で59.2%,4年制専門学校で63.0%と比較的多く実施されているが,4年制大学では48.6%,3年制短期大学に至ってはまったく実施されていなかった。実技形式による介入についても,3年制専門学校54.3%,4年制専門学校66.7%,3年制短期大学50.0%,4年制大学46.0%とほぼ同様あった。これに対してグループワークでの介入は,3年制専門学校で48.1%,4年制専門学校で37.0%と少なかったが,4年制大学では62.2%と比較的多く実施されていた。実習後の介入では95.7%の学校が症例発表会を実施していた。その他の介入も含めた学校種別の違いはみられなかった。その他の介入は,全体で37.2%の学校が実施しており具体的方法は,個人面談や個別指導が最も多く,担当症例以外の自由研究や治療などの実技発表会,実習全体を通した振り返りやインシデントなどの発表会といったものがそれに続いた。【考察】今回の調査で,学校種別によって様々な実習形態があることがわかった。実習前の介入では,学校種別による違いも若干みられ,専門学校は教員主導の学習形態を,大学では学生の自主性を尊重した学習形態を選択していることが考えられた。また実技形式での介入割合が専門学校で多いのは,より実践的能力に主眼をおいているからではないかと考えられた。その他の実習前介入として,共用試験の使用による知識・技術の判定や関連施設でのプレ実習や実習指導者・卒業生などによる第三者的介入例が見られ,各学校で臨床実習に向けた補完が多様である現状が確認された。また,実習後の介入ではほとんどの学校が症例発表会を実施しているが,その他の介入は約1/3に留まり,その具体的方法は,個人面談や試験を除外すると,実習経験の学内教育における活用は17校(18.1%)に過ぎず,貴重な実習経験を十分に活かしきれていないことがわかった。【理学療法学研究としての意義】今回の調査結果から,臨床実習による経験を学内教育で十分に活かしきれていない可能性が示唆された。この実習経験の有効な活用方法を検討することは,学生のさらなる能力向上につながると考えている。

著者

岡原 聡 奥田 邦晴 谷村 広大 島 雅人 片岡 正教 岡崎 由 宮垣 慶子

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2013, 2014

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【はじめに,目的】我々が提唱する福祉型植物工場は,軽負荷かつ坐位での農作業が可能になるため,高齢者の就労年齢の延伸化に貢献するとともに障がい者,特に低賃金かつ就職難にある重度障がい者にも雇用促進,職域拡大,就労賃金の向上を図れる可能性がある。さらに植物工場の特徴として,室内環境で設置場所を自由にできることから都市部の高齢者や障がい者が暮らすコミュニティで事業展開できるため,アクセシビリティーの面からも注目を集めている。第48回全国理学療法学術大会では,リフトロボットを活用した完全人工光型植物工場における作業環境のユニバーサルデザイン化により,高齢者や障がい者の坐位作業での就労の可能性を示した。その後,奥行きが少ない縦50cm×横50cmに縮小した特製の定植板トレーや特製作業棚の開発,農業資材の導入など,作業環境の整備を進めている。一方,上肢を空間位で保持した肢位での作業が強いられることにより肩関節や頸部周囲筋群の活動が高まり,上肢負担が課題となっている。そこで本研究では,植物工場における頚髄損傷者の就労を目的とし,アシストシステムの一部に「グレイパー」という既存のブドウ収穫時の上肢アシスト機器を使用することで,坐位作業の上肢筋活動の軽減が可能であるかを検討した。【方法】対象は,男性頚髄損傷者3名(Zancolliの分類:C6A,BI,BIIの各レベル1名),平均年齢34±10歳であった。作業課題は,縦50cm×横50cmに9つの穴を空けた特製の定植板トレーを用い,9つの苗を植える「定植」を行わせた。植物は本学の植物工場研究センターで実際に育成している定植用の苗(約10g)を用いた。作業は事前に十分な説明を行い,植物を丁寧に扱うよう指示を与え,作業速度は任意で実施させた。測定条件は,上肢アシスト機器の有無による2条件とし,ランダムに実施した。なお,作業環境は対象者が日常生活で使用している車椅子を用い,作業台の高さを70cm,作業台と体幹の間隔を15cmに設定した。筋活動は,表面筋電計(Noraxon社製)を用い,作業中の筋電図電位をサンプリング周波数1.5kHzで記録し,作業開始から作業終了までを解析区間とした。対象筋は,農作業に伴う筋骨格系障害が上肢に出現することから,対象者の残存筋のうち,利き手側の僧帽筋,大胸筋,三角筋前部,三角筋中部,上腕二頭筋の5筋とした。測定波形は整流化し,各筋の最大随意収縮(Maximum Voluntary Contraction:MVC)を基準に正規化(%MVC)し,2条件における作業全体の平均%MVCを求め比較した。また,上肢アシスト機器有りでの平均%MVCを上肢アシスト機器無しでの平均%MVCで除し,最も軽減される筋の抽出を行った。【倫理的配慮,説明と同意】研究倫理審査委員会の承認を得た後,対象者に本研究の目的および内容について十分に説明し同意を得た。【結果】作業全体における平均%MVCは,僧帽筋,大胸筋,三角筋前部,三角筋中部,上腕二頭筋の順に,上肢アシスト機器無し条件では12.5±2.2%,14.9±10.7%,8.8±4.8%,6.4±3.3%,1.2±0.5%であり,上肢アシスト機器有り条件では10.4±2.3%,14.2±9.1%,7.7±3.6%,5.3±2.1%,1.2±0.7%であった。また,上肢アシスト機器有りは無しに比べ,作業中の平均%MVCが僧帽筋において最も軽減した。【考察】本研究により,上腕三頭筋の麻痺を有する第6頚髄損傷者でも植物工場の作業遂行が実用レベルで可能であることが分かった。また,定植作業時には僧帽筋と大胸筋の平均%MVCが10%を超えており,上肢アシスト機器を使用することで僧帽筋の活動量が軽減することが明らかとなった。福祉型植物工場におけるアシストシステムは,完全な自動化やロボットのようなものではなく,あくまでも働き手が坐位でも主体的に,そして可能な限り手動操作を基本として作業できる上肢の負担軽減機能を搭載することにより,個々人が有する能力や潜在能力を引き出し,筋骨格系障害を予防しつつ作業効率を維持できること目指している。今回使用した「グレイパー」は,形状記憶合金を用いているため上下・前後への作業時に下方からの柔軟な支えが可能でありつつ,支柱固定部が回旋を妨げないため,作業範囲が横70cm×奥行き50cm必要である定植作業においても下方からの上肢支持が可能であった。一方,形状記憶合金の元の形に戻ろうとする力が,上肢挙上位からの肩関節伸展・内転時の抵抗になり,大胸筋の筋活動が高まる場面もみられ,就労に活用するには習熟が必要であることが分かった。【理学療法学研究としての意義】頚髄損傷者の身体特性を捉えた理学療法学研究により,重度身体障がい者の農業分野への就労支援に寄与するとともに,労働者の筋骨格系障害の予防や作業効率を維持できる就労環境を整え,豊かな暮らしを支える一助になり得る。

著者

小関 友宏

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2015, 2016

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【はじめに,目的】当法人リハ部門は104名在籍し,回復期リハ病棟における卒後5年以下の職員は,平成23年度では回復期リハ職員全体の69%,24年度では73%を占め,卒後教育が課題であった。この経緯を踏まえ,ISOなどで利用されるPDCAサイクルを適用し,25年度にリハ部内に教育課設立委員会を設置し,1年間かけて計画を行い,26年度に各課から独立した形で教育課が設立された。教育課の役割は,「卒後3年までの新人教育」,「プリセプター制度の管理」,「卒後4年以降の生涯教育」,「渉外業務」の4つに集約される。「卒後3年までの新人教育」では,社会スキル,知識スキル,技術スキル,研究スキルの4つのスキルに力を注ぐことで,リハビリテーション医療を理解し,他職種とのコミュニケーションが行え,社会人・医療人として相応しい人間性を確立させ,急性期・回復期・生活期のどの生活ステージにも対応できる育成を基礎としている。「プリセプター制度の管理」では,技術・臨床姿勢向上に向け,病棟巡回や治療介入を実施している。また,技能評価シートやフィードバックシートを導入し,定期的に自己・他者評価を実施し,コミュニケーションを密に取る仕組みとしている。「卒後4年以降の生涯教育」では,研究班による臨床研究活動を行っている。今回,1年の実践を経て,アンケートを行うことで確認評価し,教育システムについて,知見を得ることができたため報告する。【方法】リハ部の全職員92名を対象にアンケートを実施した。質問内容は,「新人教育」,「プリセプター制度」,「卒後4年以降の生涯教育」,「渉外業務」の有益性を調査した。回答は1~5段階評価(有益ではない~有益である)を用い,各項目には自由記載欄を設け詳細な理由を記述させた。新人教育を受けた職員にはそれに加えて「実際に受けてどうであったか」を調査,回答は1~5段階評価を用い,自由記載欄を設けた。各質問項目に対し4段階(まずまず有益である)以上の回答を肯定回答して集計し,自由記載欄はKJ法を用いて分類分析した。【結果】回答に欠損がないものを対象とし,回答率は93%であった。「新人教育」では,肯定回答率は82%であり,実際に受けている職員の評価も89%であった。「プリセプター制度」では肯定回答率は84%であり,実際に受けているプリセプティの評価も89%であった。「卒後4年以降の生涯教育」では83%,「渉外業務」では84%であった。【結論】新人教育やプリセプター制度では,相談する人が決まっていること,助言を受けやすい仕組みがあることによる安心感が高く評価されていた。生涯教育では,「業務時間外の活動であるため負担に感じる」という意見がある一方で,「勉強会や活動は多いけど,これだけ人数がいれば仕方ない」と意見もまた多かった。総じて,教育システムへの受け入れはよく,今回の意見を参考にし,より良いシステムにしていきたいと考える。

著者

坂井 登志高 永井 将太 藤川 諒也 土山 裕之

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2016, 2017

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<p>【はじめに,目的】</p><p></p><p>運動学習では運動イメージが学習効果に有効と報告されている。一方,運動イメージの鮮明性によって学習効果に個人差があると報告されている。また,運動イメージを補助するために運動観察が利用されているが,観察条件の差異によって運動イメージを想起する難易度が異なり,学習効果に影響をもたらす可能性が考えられる。本研究の目的では運動イメージ能力を評価し,その能力が学習効果に及ぼす影響を検討することと,運動観察の条件の差異が学習効果に及ぼす影響を検証することである。</p><p></p><p>【方法】</p><p></p><p>成人健常者45名(年齢21.0±0.7歳)を対象とした。運動イメージ能力としてメンタルローテーション(MR)課題を評価した。MR課題では左右の手背,手掌が各々時計回りに0°,90°,180°,270°回転してある写真を16枚使用した。ランダムに提示後,正確に素早く左右どちらかを回答してもらい,各対象者の平均反応時間を算出した。</p><p></p><p>学習課題として不安定板(DIJOCボード,酒井医療)上での立位課題とした。対象者に不安定板の両端が床につかないように提示した。学習効果判定のため,不安定板に内蔵された加速度計により安定指数を算出した。課題試行前(試行前),課題試行10分後(10分後),課題試行1日後(1日後)に評価した。各期間の学習変化率として10分後・1日後を試行前の値で除した値を算出した(10分後変化率・1日後変化率)。</p><p></p><p>課題は身体練習と運動イメージを行う群(運動イメージ群),身体練習と腹側の運動観察を行う群(腹側観察群),身体練習と背側の運動観察を行う群(背側観察群)の3群に分け,各群15名ずつとした。運動イメージは身体練習後に筋感覚的イメージを提示した。運動観察は身体練習時の腹側・背側から撮影し,身体練習後に運動観察を行った。身体練習を20秒間,運動イメージおよび運動観察は2分間行い,各5回施行した。</p><p></p><p>統計学的解析はMR課題平均反応時間と各期間の学習変化率の関係をみるため,Spearmanの順位相関分析を用いた。各群の学習効果を検討するため,二元配置分散分析・多重比較(Tukey法)を用いた。全ての検定における有意水準は5%未満とした。解析はSPSS(IBM社)を使用した。</p><p></p><p>【結果】</p><p></p><p>運動イメージ能力の指標であるMR課題平均反応時間と各期間の学習変化率の関係では,平均反応時間と1日後変化率にて正の相関を認め(r=0.38,p<0.05),運動イメージ能力が高いほど,有意に学習効果は高くなった。運動観察条件の差異が学習効果に及ぼす影響の検討では,3群ともに施行前と10分後・1日後のみに有意に立位バランスが改善したが(p<0.01),各群間の交互作用はなく,運動観察の差異による学習効果の影響はなかった。</p><p></p><p>【結論】</p><p></p><p>成人健常者では運動イメージ能力が高いほど学習効果が高くなると推察できる。一方,運動観察条件の差異では学習効果に影響を与えることはなかった。今後は高齢者や脳卒中患者などの運動イメージ能力が低下している患者で検証していく。</p>

著者

橋本 祐二

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2014, 2015

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【はじめに,目的】在宅生活が円滑に過ごせるように在宅復帰に先立って,住環境整備を行う事,また必要に応じて本人同行での訪問指導を行う事は理学療法士にとって重要な役割の1つである。今回,自宅の建て替えを行う事例の自宅内外の住環境整備について,計画段階からコーディネートする機会を得た。その経験から理学療法士が果たすべき役割について詳細設計の確認・検討,本人同行での訪問指導,施工者に対する福祉用具選定の情報提供の3点から反省を踏まえて報告する。【方法】事例は76歳男性で,身長177cm,体重66kg,要介護度3,身体障害者等級1級である。平成25年5月上旬に心原性脳塞栓症を発症し,救急病院へ搬送され保存的に2週間の治療を受ける。その後回復期リハビリ病棟に約6ヶ月入院しリハビリ継続する。家族は入院中に車椅子での在宅生活に備えて自宅の建替えを開始する。自宅完成までのリハビリ継続目的で同年10月下旬に当施設に入所となる。その他の診断名は右加齢黄班変性症,両白内障,両緑内障があり,既往歴は右膝蓋骨骨折(平成23年),左大腿骨骨折(30歳代)である。入所時の心身機能はBRS(RT)II-II-II,感覚重度鈍麻,混合型失語,SIAS30点,立位動作全般に介助が必要であり,FIM69点であった。入所から5ヶ月時点でSIAS37点,基本動作は寝返り~立位保持まで物的介助で自立,車椅子駆動自立,歩行は四点杖と短下肢装具使用し屋内監視,階段は手摺使用し軽介助,ADLは入浴以外自立しFIM93点となった。入所から3ヶ月経過した1月下旬,自宅の内装工事の前段階に本人・家族及びA工務店(2級建築士2名)同行で1回目の訪問指導を実施した。外構工事は盛り土の段階であったが玄関までに階段が設置されることが判明する。家屋は木造2階建て,1階は玄関框を上がればバリアフリー設計であり,車椅子移動に支障はなかった。A工務店が提示した詳細設計からトイレの扉,トイレ内の配置,幅木の設置箇所を協議し,内装工事完成前に再度訪問することを約束する。2月下旬A工務店に外構について問い合わせしメールで詳細設計を確認する。この時,初めて外溝工事はB工務店が担当していると判明する。外構の詳細設計には階段の下側手すりの水平部分が1段目の踏み面上にあり事例には昇降の困難さが推測された。設計は家族から駐車場確保の希望を汲んだ設計であるとB工務店から確認する。そのため,駐車場の広さを保持するため,ゆとりのあった踊り場側に階段を1段移すこと,並びに手すりや階段の設計についての提案をメールで行う。1週間後B工務店から了解の返信を受ける。3月中旬に2回目の訪問指導することをB工務店に連絡する。2回目の訪問時点で外構工事は階段の形状は完成していたが踏み板や手すりは未設置であった。家屋は内装工事が概ね終了していた。本人に自宅内を移動してもらい,その場で玄関及びトイレ内の手すりや洗面台の配置を決定した。【結果】6月上旬に退所に同行し3回目の訪問指導を行う。外構の手すりは提案通りに設計されていたが高さが80cmで事例にはやや低く昇降しにくいものであった。自宅内は玄関框の昇降,生活空間の移動,トイレ内動作,ベッド移乗など施設内で習得した車椅子自立レベルの能力が発揮できた。【考察】建替えの早い段階で訪問を行うことで自宅周辺と自宅内の住環境が把握でき,在宅復帰に備えた必要な階段昇降練習や家族指導を取り入れることが可能となった。また工務店と連絡調整し,内装工事段階に本人同行で訪問指導を行ったことで生活しやすい住環境整備が可能となった。これは訪問指導の目的に沿った結果と言える。また訪問前に詳細設計などを取り寄せで情報収集し,事例とその家族の意向を踏まえて生活しやすいものであるか検討することは今後の訪問指導においても有効な手段であると言える。一方,関与する工務店に本人同行での実地調整の必要性を理解してもらうよう働きかけ日程調整すること,また手すりなどの詳細設計は一般的な高さで設計されていても当事者の心身機能・構造や活動に適しているか検討し情報伝達することが必要であったと言える。【理学療法学研究としての意義】理学療法士が中心となって住環境整備のコーディネートする時の訪問の時期・方法,情報収集の手段,関係者との調整の一助となる。

著者

奥野 裕佳子 冨田 和秀 関本 道治 青山 敏之 滝澤 恵美 橘 香織 大橋 ゆかり 佐藤 斉 二宮 治彦

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2016, 2017

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<p>【はじめに,目的】平成26年度文部科学省「課題解決型高度医療人材養成プログラム」採択事業である多職種連携医療専門職養成プログラム(Coordinated,Continuing,Medical Staff Education Program:CoMSEP)には,筑波大学医学医療系(臨床検査),本学放射線技術科学科・理学療法学科およびその関連病院が参加している。学部課程から卒後までの継続的なプログラムを通して,チーム医療の教育を進めるとともに広い視野を有する臨床実習指導者の養成を目的としている。今回は,プログラム内容の紹介および履修生を対象としたアンケート結果および取り組み状況を含めて報告する。</p><p></p><p>【方法】プログラムは,1)卒前教育にあたる「学部教育プログラム」と2)卒後教育にあたる「履修証明プログラム」より成る。学部教育プログラムでは「生体機能診断ワークショップ」と称し,3年生を対象に2学科ずつの合同演習を年に4回実施している。理学療法学科は医学医療系との合同演習を行い計65名が参加した。履修証明プログラムは,e-learningの履修と集中開講によるスクーリング,合同公開講座より成る。e-learningは3学科の教員による授業科目で,全60時間である。スクーリングは,60時間を年12回に分けて休日を中心に開講し,さらに年1回の合同公開講座への出席を含め,計1年のプログラムとなる。履修生は,臨床検査技師,診療放射線技師,理学療法士であり,卒業大学および勤務病院の制限は設けていない。なお,平成27年度の履修生は理学療法士9名を含む計29名であった。今回,履修生を対象に1)学部教育プログラムと2)履修証明プログラムに関するアンケートを各プログラム後に実施した。</p><p></p><p>【結果】1)学部教育プログラムでは,他分野への興味・関心について「高まった」「ある程度高まった」との回答が9割を超えていた。また,ワークショップの将来性の意義について,意義があると「感じた」「ある程度感じた」との回答が8割を超えていた。ワークショップの満足感についても「満足できた」「ある程度満足できた」との回答が9割以上であった。2)履修証明プログラムでは,9割以上の履修生から「非常に効果的な内容であった」との評価を受けた。しかし,e-learningの講義および課題の提出については,履修生全員より「難しかった」との回答がみられた。特に専門外の講義では難解な説明が多かったこと,課題が難解で時間を要したことが主な理由であった。また,スクーリングの出席率は平均49%であった。欠席理由として勤務,学会,私用によるものが大半であった。</p><p></p><p>【結論】本プログラムでは履修生より高い満足度を得られ,理学療法学生・理学療法士においても専門性の向上と他職種連携への理解を推し進めることが可能と考える。一方,履修証明プログラムのスクーリングでは,履修状況の改善に向けて日程調整に配慮した運営を行っていく。なお,履修による効果について,追加調査等さらなる検討が必要と考える。</p>

著者

兵頭 正浩 入江 将考 濱田 和美 安田 学 花桐 武志

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2016, 2017

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<p>【はじめに】</p><p></p><p>非小細胞肺癌(NSCLC)患者の肺切除後の心肺合併症(術後合併症)は,短・長期的に術後患者に悪影響を及ぼすことが報告されている。我々は先行研究において術後合併症の独立因子を同定したが(Eur Respir J. 2016),呼吸リハビリテーション(呼吸リハ)としては術後合併症の予防的側面だけではなく,回復も重要な課題である。本研究は,術後合併症患者における臨床経過と身体機能の推移を明らかにすることを目的とする。</p><p></p><p></p><p>【方法】</p><p></p><p>2005年6月から2012年10月までに当院において,術前病期I期の診断で胸腔鏡下肺葉切除術を施行したNSCLC連続症例を対象とした(全例呼吸リハ実施)。身体機能評価は,6分間歩行距離(6MWD)と等尺性膝伸展筋力を,手術前,術後2病日,術後7病日,退院時の計4回測定した。呼吸リハは手術翌日から開始し漸増的運動療法を行った(2回/日)。合併症を発症しても呼吸リハは原則中止せず病態に応じて継続介入した。カルテより術後経過の詳細を調査した。術後合併症有り群と無し群において,術後在院日数と身体機能評価の推移を比較した。統計分析には,Mann-Whitney U検定,反復測定の分散分析,Bonferrorni多重比較を用いた。有意水準は危険率5%とした。</p><p></p><p></p><p>【結果】</p><p></p><p>包含基準を満たした188名を解析対象とした。術後合併症有り群は36例で,術後在院日数の中央値は9日だった。合併症内訳(重複例あり)は,肺瘻遷延18例,心房細動12例,無気肺8例,肺炎4例,気胸3例,乳糜胸1例だった。肺瘻遷延例で胸膜癒着術を1回以上行ったのは9例で胸腔ドレーン留置期間の中央値は10日間で,遅発性再気胸全例がドレーン再挿入し留置期間の中央値は13日間だった。術後在院日数は合併症有り群で有意に長かった(17日vs9日,p<0.001)。反復測定の分散分析による2群間の身体機能の比較の結果,6MWDは主効果,測定時期,交互作用の何れも有意で(p=0.024,<0.001,=0.031),多重比較検定の結果,術後7病日と退院時の差が最も大きかった。下肢筋力では測定時期のみ有意で(p<0.001),術後2病日と退院時の差が最も大きかった。</p><p></p><p></p><p>【結論】</p><p></p><p>先行研究ではCOPD併存は術後合併症の有意な独立因子であったが,実際,術後肺瘻,心房細動,無気肺,肺炎といった合併症が高頻度であったのは,脆弱な気腫肺,肺血管床の減少,気道クリアランス低下など,COPDの臨床的特徴と合致する結果だった。これらは胸腔ドレーン留置,心房細動のrate control,難治性肺炎などの積極的な運動療法が困難となる治療期間を伴うものだった。下肢筋力の推移はどの時期も2群間に差はなかったので,筋力は周術期において術後合併症の影響を受けていない事が示唆された。一方,6MWDは2群間に差を認め,術後合併症やその治療が影響していたと考えられた。しかしながら術後在院日数に差があったが退院時6MWDに群間差がなかったのには,呼吸リハが合併症治療期間も中止せず病態に応じ継続介入していたことも要因であった可能性が示唆された。</p>

著者

臼田 滋 内山 靖 原田 和宏 松葉 好子 青山 誠 永冨 史子 半田 一登

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2014, 2015

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【目的】日本理学療法士協会は平成24年度厚生労働省老人保健健康増進等国庫補助金事業として「病期・職種を問わず使用できるリハビリテーション評価指標作成事業」を実施した。本演題では,本事業のデルファイ法を用いた評価指標項目の精選と試作したリハビリテーション評価指標を報告する。【活動報告】病期・職種・疾患の違いに関わらず,患者・利用者の状態像を縦断的に評価するために必要な評価指標項目を精選するために,3回の調査で構成されるデルファイ法を用いた。対象は,臨床経験年数が10~20年の理学療法士120名,作業療法士60名,言語聴覚療法士20名の計200名で,関与する病期と勤務地域に偏りが生じないように配慮した。round1では事前に提示した評価指標120項目に対する必要度(5段階Likert scale)と追加項目を調査した。round2とround3では前回の調査結果を提示した上で,必要度を調査した。それぞれ対象の70%,80%以上が必要と回答した項目を精選した。3回の有効回答率は91.5%,84.5%,81.0%であった。round1にて92項目が追加され,round2で50項目,round3で最終的に22項目が精選された。10分以内に評価でき,結果を多職種で共有できること目指し,最終的に活動・参加の8項目(実行状況と能力),心身機能の7項目の計15項目から構成される評価指標を試作した。各項目について0~4点の5段階評定を採用した。【考察】評価指標項目を科学的な手続きを経て精選し,評価指標を試作することができた。多角的な検証を踏まえ,簡便に患者・利用者の状態像を把握でき,病期や疾患を問わず多職種間で共有しやすい指標となった。今後は,病期別,疾患別の検証や,縦断的な検証が必要である。【結論】デルファイ法を用いて病期・職種を問わず使用できるリハビリテーション評価指標を試作した。

著者

木村 圭佑 篠田 道子 宇佐美 千鶴 櫻井 宏明 金田 嘉清 松本 隆史

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2013, 2014

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【目的】医療保健福祉領域において専門職連携(以下IPW)は必要不可欠な技術となっている。しかし,リハビリ専門職の養成課程において専門職連携教育(以下IPE)カリキュラムを導入している養成校は少数である。多くのリハビリ専門職は臨床場面において,他の専門職との連携を通して自ら実践的に学んでいる。今回ケースメソッド教育を用いた研修会後に調査した,カンファレンス自己評価表の分析から,経験年数によるIPWに必要な課題を検討する。【方法】ケースメソッド教育は,日本では1962年から慶応義塾大学ビジネススクールで用いられるようになった教育手法である。現在ではビジネス領域だけではなく教職員養成や医療保健福祉領域にまで用いられている。高木ら(2006)によるとケースメソッドは「参加者個々人が訓練主題の埋め込まれたケース教材を用い,ディスカッションを通して,ディスカッションリーダーが学びのゴールへと誘導し,自分自身と参加者とディスカッションリーダーの協働的行為で到達可能にする授業方法」であると定義している。本研究の対象は平成24年~平成25に実施したIPWを目的とした研修会に参加した,異なる職場で働くリハビリ専門職34名である。内訳は,1~3年目以内(以下新人)19名(理学療法士17名,作業療法士2名),4年目以上(以下経験者)15名(理学療法士3名,作業療法士12名)である。尚,全てケースメソッド教育は未経験であった。研修会では日本福祉大学ケースメソッド研究会に登録されている退院時カンファレンス場面のIPWを題材としたケース教材を用いた。参加者にはケース教材の事前学習を促し,研修会の開始前にケースメソッドに関する講義を行った。そして,グループ討議を行った後,筆者がディスカッションリーダーとなりクラス討議,振り返りを実施し最後に篠田ら(2010)が開発したカンファレンス自己評価表を記入してもらった。カンファレンス自己評価表は主に「参加後の満足感」「カンファレンスの準備」「ディスカッションに関するもの(参加者としての気づき,発言の仕方・場づくりへの貢献等)」の全12項目で構成され,各設問に対し5段階評価(「5そう思う」「4:ややそう思う」「3:ふつう」「2:あまりそう思わない」「1:そう思わない」)で回答してもらった。得られた結果を新人と経験者とに分け,カンファレンス自己評価表の各項目を分析した。統計学的処理は,Mann-WhitneyのU検定を用いた(p<0.05)。【倫理的配慮】本研究は,日本福祉大学「人を対象とする研究」に関する倫理審査委員会が作成したチェックシートに基づき実施した。【結果】カンファレンス自己評価表は全員から回収した。新人と経験者間で有意差が認められた項目は,「積極的な参加」「受容的・許容的な雰囲気づくりへの貢献」「自分の意見・考えを他者へ伝達」「疑問への質問」「参加者の立場から討議の流れをリード(以下討議をリード)」「他者の発言の引用・改良」「多様な対応策の提案」であった。しかし,「討議をリード」に関しては,経験者は2割が「5:そう思う」「4:ややそう思う」と答えるのみに留まった。また,IPWに必要な技術の一つである「主張(結論)+理由(根拠)のパターンでの発言(以下結論根拠の発言)」では両者に有意差は認められず,経験者の中でも実施できている例は少数であった。【考察】新人ではIPWにおいて最も重要である積極的な発言,頷きや受容的な態度といった「人とつながる」技術の未熟さが確認された。新人の課題としては,対立を恐れずに自らの意見を伝える勇気,そしてすべてを受け入れる温かいムード作りに貢献することである。それらが習得でき,初めて専門職同士の力の貸し借りを上手に行い,多様な対応策の検討の実践が可能と考える。一方,経験者では「討議をリード」することも十分に遂行できているとは言い難く,ファシリテーション技術が未熟であることも示唆された。また,「結論根拠の発言」の実践もできていない。そのため他の専門職への情報共有時やカンファレンス時に,専門的評価や分析をもとにして発言の根拠を明確にできていない可能性がある。経験者の課題は自らの専門性から発言の根拠を明確にするだけでなく,反論や対立意見を上手く扱い,他者の意見を重ねて創発的な意見を積極的に発言することである。ケースメソッド教育で養われる能力の中に「人とつながる」「人を束ね,方向づける」が含まれる。今後もケースメソッド教育を通し,リハビリ専門職におけるIPWの課題を解決できるようさらに検討を続けていく。【理学療法学研究としての意義】医療保健福祉領域におけるIPWの重要性は高く,マネジメント教育や患者の健康行動への教育とその目的は拡大しつつある。そのため,リハビリ専門職におけるIPW・IPEに関する取り組みは急務であり,本研究もその一助になりうると考える。

著者

内尾 優 長谷川 三希子 猪飼 哲夫 楠田 聡 内山 温 藤本 泰成 新田 收

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2016, 2017

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<p>【はじめに,目的】</p><p></p><p>新生児期~乳児期初期にみられるまだ意思を持たない運動は自発運動と呼ばれ,その運動を通した経験により感覚運動発達は進む。早産児として出生した超低出生体重児は神経学的異常がみられなくとも,正期産児に比べ自発運動は劣り,感覚運動発達全般が遅延する。しかし,その自発運動を客観的に評価したものや介入による改善を報告したものは少ない。超低出生体重児の頭部は大きく,縦長扁平で,非対称な姿勢を呈しやすい特徴を持つ。そこで今回,超低出生体重児の自発運動の特徴,及び新生児用枕の有無による自発運動への即時的影響を明らかにすることを目的とした。</p><p></p><p></p><p>【方法】</p><p></p><p>対象は神経学的異常のない超低出生体重児8名(男5/女3,平均在胎週数24週6日±2週0日,平均出生体重729.4±144.8g),正期産新生児8名(男4/女4,平均在胎週数38週1日±0週6日,平均出生体重3152.6±390.2g)とした。評価機器は乳児自発運動評価を目的にプログラミングされたKinect for Windows v2を用い,両手首に異なる2色のマーカーを貼布した。評価は修正月齢約1か月に,超低出生体重児は新生児集中治療室内,正期産新生児は対象児の自宅内で外的刺激の少ない環境下にて行った。肌着1枚を着せた状態で,背臥位での自発運動を各群とも新生児用枕有無の2条件で約3分間ずつ記録した。枕の有無は対象毎に無作為に順番を入れ替えて行った。解析対象は児の機嫌が良いstate 4の状態で,かつ自発運動が連続して確認できたはじめの30秒間とし,評価機器より得られた両手首の3次元座標データ(34 Hz)から各指標 ①平均速度,②非対称性(左右上肢平均速度のLaterality Index),③突発性(加速度の尖度),④滑らかさ(躍度Jerk Index)を算出し,両群を枕の有無で比較した。統計解析は各指標に対し,対象(超低出生体重児,正期産新生児)と枕(有,無)を要因とする二元配置分散分析を行った。さらに対象の違いと枕の有無を含めた全ての4条件をBonferroni法による単純主効果の検定にて検討した。有意水準は5%とし,統計ソフトにはSPSS ver.23を用いた。</p><p></p><p></p><p>【結果】</p><p></p><p>二元配置分散分析の結果,各指標①~④に対し,枕による主効果,交互作用は認めなかった。単純主効果の検定の結果,枕無し条件での②非対称性(左右上肢平均速度のLaterality Index)は,超低出生体重児のほうが正期産新生児に比べ,有意に大きかった(p<0.01)。枕有り条件では有意差はみられなかった。指標①,②,④では有意差はみられなかった。</p><p></p><p></p><p>【結論】</p><p></p><p>神経学的異常のない超低出生体重児の上肢自発運動は,正期産児と同様の速度,突発性,滑らかさを有していたが,左右の非対称性があることが示された。また,新生児用枕の使用により非対称性を軽減する可能性が考えられた。</p>

著者

鈴木 康裕 田邉 裕基 船越 香苗 塩見 耕平 石川 公久 江口 清

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2013, 2014

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【はじめに,目的】バランスとは支持基底面内に重心を投影するために必要な平衡にかかわる機能がその重要な要素の一つと考えられており,定量的なバランス能力や姿勢の安定性の評価には重心(足圧中心)動揺計を用いた測定(以下重心動揺検査)が多用されている。望月らは重心動揺検査を用いた評価として,身体の揺らぎの程度を表す重心動揺の大きさ,および一定の支持基底面内で重心線を随意的に動かせる程度である安定域の大きさの2つの変数に着目し姿勢安定度評価指標(Index of Postural Stability:以下IPS)を考案しその有用性を提唱している。IPSは,重心動揺測定値を多角的に組み合わせることで,より臨床的なバランス能力の評価といえる。一方IPSは,評価自体の難易度は高くなく広い対象者に行える長所はあるが,潜在的な軽度のバランス不良の抽出には難しい側面もある。そこで我々は,従来から用いられているIPSに加え閉眼および軟面での立位環境面からもバランスタスクをかけ,難易度を上げた筑波大式修正IPS(以下修正IPS)を考案した。本研究の目的は,修正IPSの信頼性を確認し,またその有用性を従来から用いられているIPSとの比較を行うことで検討することである。【方法】対象は健常者52名(男性29名,女性23名,年齢26.6±5.9歳),測定には重心動揺計(アニマ社製グラビコーダGS-10)およびバランスパッド・エリート(エアレックス社製:横47cm×縦38cm,厚さ6cm:以下軟面)を用いて行った。本研究の一連の検査手順を被験者に対して,以下の通り行った。①両側でそれぞれ閉眼片足立ち検査を2回実施し,長い時間を代表値とする。②十分な休息を与えた後に,通常の重心動揺計の検査台上にて,IPSを行う。③一度検査台から降ろし,検査台上に軟面をセットする。被検者に十分な休息を与えた後に,検査台上の軟面上にて閉眼・直立させ修正IPSを行う。それぞれの計測は初回1回のみとする。④日時を変え,①②③同様の検査を実施する。閉眼片足立ち検査を行うことで,どちらか片側が10秒未満である場合をバランス不良とし,それ以外をバランス非不良と定義し,2群に分類した。IPSは,望月による報告に則り実施した。修正IPSの測定方法については,望月による報告に準じて実施した。通常の重心動揺検査の検査台の上に軟面を敷き,被検者の立ち位置については,足底内側を平行に10cm離した軽度開脚立位の足位とした。被検者には測定内容を説明し,測定台上で前後・左右への重心移動を行わせ,足底の要領を得た後に測定を開始した。統計解析は,修正IPSの信頼性について級内相関係数ICC(1.1)を用いて算出した。また修正IPSの有用性を確認するため,バランス非不良群と不良群をIPSおよび修正IPSの2指標にてMann-Whitney U検定を用いて比較を行い,検討を行った。同様に両群の属性についても検定を用いて比較を行った。使用統計ソフトはSPSS(ver21)を用い,全ての統計的有意判定基準は5%未満とした。【倫理的配慮,説明と同意】対象者には,研究の内容と目的を説明し,同意を得た後に測定を実施した。【結果】修正IPSの測定値は1回目0.77±0.38,2回目0.84±0.17であり,ICC(1.1)は0.619であった。バランス非不良群(39名)と不良群(13名)両群の属性に有意な差は認められず,両群のバランス能力の比較ではIPSでは有意な差を示さなかったが(2.13±0.19vs2.01±0.19,p=0.062),修正IPSでは有意な差を示した(0.82±0.17vs0.66±0.19,p=0.007)。【考察】今回の結果において,修正IPSはICC(1.1)=0.619と中等度の信頼性が認められ,臨床応用は可能と考えられた。また修正IPSは,従来のIPSでは困難であったバランス不良を抽出できる可能性が示された。直立姿勢における身体の平衡は,視覚・前庭・下肢の体性感覚からの入力が中枢神経系で処理され,四肢体幹の骨格筋に出力されることで維持される。本研究の対象は,前庭感覚に問題のない若年健常者であり,閉眼・軟面上での立位では視覚情報が遮断され下肢の深部知覚からの入力が制限されてしまうため,バランスを維持するため僅かな深部知覚からの情報に依存した可能性がある。さらに修正IPSは,随意的に最大限に重心を移動するタスクがかけられるため,さらに鋭敏な深部知覚を必要とする。これらのことから若年健常者を対象とした本研究の結果として,IPSでは現れず修正IPSに反映されたバランス能力の差は,深部知覚の感度差が鋭敏に反映された可能性が考えられた。【理学療法学研究としての意義】修正IPSは一定の信頼性を認め,また従来のIPSでは困難であったバランス不良を抽出できる可能性が示された。修正IPSは有効なバランス評価の方法になりうると考えられた。

著者

森 健太郎 松村 純 藤井 亮介 清水 砂希 宮地 諒 西 祐生 中野 希亮 米倉 佐恵 出口 美由樹 荒木 茂

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2014, 2015

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【はじめに,目的】我々は石川県で活動しているスポーツ選手を対象に身体機能チェック,セルフエクササイズの指導を平成25年4月より行っている。今年度からはGrayCookが考案したFunctional Movement Screen(以下FMS)を用い,評価した。FMSとは7つの動作パターンをスクリーニングすることにより,動きの制限や非対称性を特定し,ランク付けが可能となるもので,トレーニングを行う選手の障害リスクを予測するための指標となると提唱している。今回そのFMSで得られた結果について報告する。【方法】対象は,石川県で活動している実業団や高校部活動などの現役選手74名(平均19.5±6.5歳。男性47名,女性27名)であった。競技種目別人数はレスリング14名,ハンドボール11名,卓球7名,アルペンスキー7名,テニス6名,ソフトテニス6名,自転車競技6名,ソフトボール5名,フットサル3名,人力飛行機2名,その他水泳,バスケットボール,バレーボール,スキージャンプ,ダンス,マラソン,バドミントンが1名ずつであった。選手の運動パターンの質を評価するためFMSを実施した。FMSは選手に7つの動作をしてもらい,それぞれ0から3点で点数化する。採点基準として3点はFMSのテスト基準に沿った正しい動作パターンを行うことができる場合。2点は動作パターンを行うことができるが,代償や誤ったフォーム,アライメント不良が認められる場合。1点は動作パターンが不完全でFMSの基準に沿った動作ができない場合。ただし痛みがある場合はすべて0点となる。Gray Cookは不良なパターンがみられる1点以下の被験者は障害のリスクが高い可能性があると述べており,今回は3点と2点をリスク無し群,1点と0点をリスクあり群とした。7つの動作は,基礎的な動作パターンとして主に可動性を評価するショルダーモビリティリーチング,アクティブストレートレッグレイズの2種目,主に安定性を評価するトランクスタビリティプッシュアップ,ロータリースタビリティの2種目の計4種目を挙げており,さらに応用的動作パターンとしてディープスクワット,ハードルステップ,インラインランジの3種目を挙げている。【結果】結果①:7つの動作テストを通してリスクあり群は63名(85.1%)であり,そのうち痛みがあった選手は22名(29.7%)であった。結果②:7つの動作テストの内訳をみると,リスクあり群が最も多かったテストは,トランクスタビリティプッシュアップで40.5%。2番目はロータリースタビリティで37.8%。3番目はディープスクワットで31.1%。以下ショルダーモビリティリーチングは27.0%。ハードルステップは16.2%。アクティブストレートレッグレイズは12.2%。インラインランジは5.4%。の順であった。結果③:リスクあり群を動作テスト項目ごとにみていくと,基礎的な動作パターンの可動性の項目,安定性の項目,応用的動作パターンの項目の中では安定性の項目が62.2%で最も多かった。可動性の項目の中では,ショルダーモビリティリーチングでリスクあり群が最も多かった。結果④:基礎的な動作パターンの中ではアクティブストレートレッグレイズが応用動作パターンの中ではインラインランジで最もリスクなし群が多かった。【考察】結果①より,現在は診断名がついておらず,医療的介入を受けていないにもかかわらず,動作テストによって痛みが出る選手が29.7%おり,現役の選手でも痛みのある中,トレーニングを続けていることがわかった。さらに現在,痛みはないが将来的に障害を起こす可能性のある選手が55.4%いることがわかった。この選手たちはパフォーマンスに関しての指導は受けていたが動作の質への意識や,基本的な運動に関しては指導を受けていないため,理学療法士の個別の介入の必要性があると考えられる。結果②,③,④から体幹やコアの反射的な安定性が低下した選手が多かったことが考えられる。近年,コアエクササイズがよく推奨されているが,今回のスクリーニングでは点数が低かったテストでは肩甲帯の安定性も必要となるため肩甲帯,コア,骨盤を反射的に安定させながら動作を行う能力の低下も問題に繋がると考えられる。【理学療法学研究としての意義】スポーツ現場では筋力やスピードなどパフォーマンスの量的評価が重要視されているが,FMSは運動パターンの質を評価することにより障害のリスクを予測するものである。動作をスクリーニングすることにより,将来の障害のリスクの可能性がある選手を発見するための標準化されたテストとして有用であると考え,予防を目的とした理学療法を実施するための一助となり得るのではないかと思われる。

著者

小山 貴之 中丸 宏二 相澤 純也 新田 収

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2016, 2017

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<p>【はじめに,目的】近年,アスリートに対する動作スクリーニングとしてFunctional Movement Screen(FMS)が用いられている。FMSは7つの動作(ディープスクワット;DS,ハードルステップ;HS,インラインランジ;IL,ショルダーモビリティリーチング;SMR,アクティブストレートレッグレイジング;SLR,トランクスタビリティプッシュアップ;TSP,ロータリースタビリティ;RS)からなり,定義された動作指示のもとに各動作を行い,0~3点(21点満点)で点数付けされる。FMSが14点以下の場合に重症外傷の頻度が有意に高くなるとの報告から,外傷予防の観点でシーズン前にFMSを実施する意義は高い。加えて,FMSの各動作のスコアから課題を探り,修正のためのエクササイズを重点的に実施することで,外傷を予防できる可能性がある。本研究は,可動性に焦点を当てたコレクティブエクササイズの実施がFMSのスコアに及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。</p><p></p><p>【方法】対象は大学アメリカンフットボール選手95名とした。学年は1年生が39名,2年生が23名,3年生が18名,4年生が15名,ポジションはOLが13名,QBが3名,WRが23名,RBが10,DLが12名,LBが14名,DBが20名だった。オフシーズン期である2016年2~3月にベースラインのFMSを測定し,4月から12週間,コレクティブエクササイズを週3回実施した後,終了時のFMSを再測定した。この間,怪我等で練習を一定期間中止した選手は除外した。FMSの点数付けは,FMS level 1のライセンスを持つ理学療法士から十分な指導を受けたスタッフが理学療法士の監視のもと行った。ベースライン測定の結果から,可動性の改善に焦点を当てたコレクティブエクササイズのプログラムを作成し,選手への点数のフィードバックとともに実技指導した。統計学的分析は,FMSの総合スコアと各動作スコアについてベースライン時と終了時の差を比較するため,Wilcoxonの符号付順位検定を行った。有意水準は5%とした。</p><p></p><p>【結果】各スコアの中央値(四分位範囲)は,ベースライン時・終了時の順に総合スコアが15(14-16)・16(15-17),DSが2(2-2)・2(2-3),HSが2(2-2)・2(2-2),ILが2(2-3)・2(2-3),SMRが3(2-3)・3(2-3),SLRが3(2-3)・3(2-3),TSPが2(2-3)・2(2-3),RSが2(2-2)・2(2-2)だった。検定の結果,総合スコアとDS,SMR,SLR,TSPにおいてベースライン時よりも終了時のスコアが有意に高かった。</p><p></p><p>【結論】コレクティブエクササイズの実施により,12週間でFMSスコアの改善が認められた。FMSの各動作は相互の影響があり,可動性の低下はDSやHSのスコア低下につながることが多い。本研究では可動性の改善に焦点を当てたコレクティブエクササイズを実施したことで,可動性を主な要素とするSMRやSLRだけでなく,DSやTSPの改善にもつながったと考えられる。</p>

著者

齋藤 大地 五十嵐 大貴

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2015, 2016

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【はじめに,目的】昨今,重篤な症状や高医療依存の小児が増え,これまで施設・病院から外来,入院の形態で提供されることが殆どであった小児のリハビリテーション(以下リハ)は,在宅にも拡がりをみせている。医療及び発達,訪問リハを複合した高い専門性を要求される在宅小児リハは,成人の在宅リハを転用したり,施設・病院で提供している小児リハを家庭に持ち込むだけでは,その役割は十分に果たせない。そこで我々は,以下を理念として小児系在宅理学療法研究会を平成22年7月31日に発足した。・小児が生活し育つ家庭において展開される理学療法及びリハを考え,学び合う場を作る。・小児,在宅医療に関連する職種(在宅・施設のリハ職,教職,福祉職,工房技師等)が顔を合わせて話す機会を作り,機能的なネットワークの構築を行って,在宅で要求される問題解決を共有する。・会員相互の自己研鑽及び支援による小児系在宅セラピストの育成を行う。発足から平成27年3月までの5年間,計10回の活動についての報告を通じて,草創期の稀少な分野をどう作り育てて行くかを考察した。【方法】活動としては,年2回のセミナーを開催して,在宅小児の独自性,特殊性を研究すると共に参加者相互の情報交換を行う。運営は有志の理学療法士が行い,基本的には在宅リハの関連職が参加するが,職種の制限は特に設けない。セミナー開催時にはメール登録した参加希望者に日時,場所,企画等を配信し周知する。セミナー当日は参加者にアンケート調査を行い,企画への感想や意見を求め以降の企画・運営に反映させた。また,終了後は使用した資料及びアンケート結果などを付加した報告資料集を,PDFファイルにて作成している。【結果】これまでの総参加人数は397人,1回あたりの平均参加人数;39.7人である。延べ参加職種の内訳は,理学療法士243人,作業療法士80人,言語聴覚士12人,看護師22人,教員26人,その他の職種14人であった。企画としては,講演10題,調査・研究の報告4題,症例検討12題,討議企画8題を行った。本会での活動,報告に関連した学術発表は13題あった。作成した報告資料集は,開催地の北海道のみならず全国の地域を対象にメール登録者及び希望者に配信している。横に繋がりが出来にくい性質の訪問業務だが,この事を通じ広範に活動を伝えられた。【結論】当初の理念については,これまでの活動を通して一定の成果を上げられたのではないかと思われる。また,報告資料集のメール配信により遠方の地域とも知り合うことができ,相互に情報交換する機会に繋がった。小児の在宅リハは訪問事業所に所属するリハ職のみでは完了出来ず,広義においては家庭を取り巻く入所・通所施設,かかりつけ病院,教育機関,福祉用具関連等全て在宅関連職と言える。今後も活動を継続し,在宅小児の環境を改善し整えていきたい。

著者

喜瀬 真雄 荒川 雅志 津下 一代 村本 あき子 花城 和彦 青木 一雄

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2016, 2017

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<p>【はじめに,目的】</p><p></p><p>日本理学療法士協会は平成27年度宿泊型新保健指導試行事業において,長野県で検証事業を実施している。先行検証事業として平成26年度に行われた厚生労働省地域健康増進促進事業「沖縄における宿泊型の新たな保健指導プログラムの開発と効果検証・事業可能性検証事業」に参画した取り組みを報告し,宿泊型新保健指導における運動プログラム選択の妥当性について検討する。</p><p></p><p></p><p>【方法】</p><p></p><p>対象は,糖尿病予備軍の40-50代成人男性72名(首都圏在住宿泊参加群18名,首都圏在住宿泊非参加群18名,沖縄地域住民宿泊参加群18名,沖縄地域住民宿泊非参加群18名)。そのうち,欠損値のない68名を分析対象とした。対照群を設定した非ランダム化比較試験に準拠し,結果の相対的比較を可能とする検証をおこなった。</p><p></p><p>「沖縄における宿泊型の新たな保健指導プログラム」(以下,本事業)は「3泊4日宿泊プログラム」(運動プログラム,栄養プログラム,ウェルネスプログラム)と「宿泊プログラム後の継続支援」(保健師/管理栄養士等による電話・E-Mail等の通信手段を用いた保健指導,宿泊プログラムに関与した医療スタッフ,運営スタッフからの励まし・応援メッセージの配信)から構成された。</p><p></p><p>【結果】</p><p></p><p>沖縄在住参加群と首都圏在住参加群とを統合し,宿泊群と対照群(宿泊保健指導に参加しなかった対象者)を比較分析した結果,宿泊群では体重,腹囲,BMIの減少が見られた。沖縄対象者と首都圏対象者に分類し比較分析した結果では,体重の減少幅は沖縄宿泊参加群に大きく2.1kgの減少であった。血液検査の結果,中性脂肪や肝機能指標のAST(GOT),ALT(GPT),γ-GP(γGTP)の値は,宿泊群,対照群ともに減少がみられた。</p><p></p><p></p><p>【結論】</p><p></p><p>本事業による宿泊型保健指導は一定の効果がみられたと評価できる。平成27年度に日本理学療法士協会が実施した「運動器痛等に配慮した医師・保健師・管理栄養士・理学療法士等の協働による宿泊型保健指導」(以下,JPTA事業)も有効であったと報告されている。山中らによると宿泊を伴う保健指導の効果は明らかとなっているが,各プログラムの効果性への寄与度は明らかにされていない。運動プログラムの実施方法について集団型と個別型の効果検証も必要である。本事業での運動プログラムは健康運動指導士が集団型で実施し,JPTA事業における運動プログラムは,運動器に痛みを有する参加者に対し個別型で実施されている。先行研究からこの運動プログラム選択は適切であることが示唆された。</p><p></p><p>宿泊型新保健指導プログラムを成立させるには,地域の医療機関,保健指導機関,観光事業者,自治体など多様な異業種間の連携が必要である。滞在メニュー全体においても多職種連携,専門性を重視した連携が必要なことが示唆された。</p>

著者

光村 実香

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2014, 2015

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【目的】在宅の緩和ケアは,他事業所が参画し,各専門性を活かし,情報共有やケア方法の統一に工夫が必要である。今回は理学療法士(以下,PT)が中心となり,ご本人の性格や生活環境を見極め,看取りまでのケアの基盤を構築し,それを変化させながら他職種と看取りまでの関わりを経験したので報告する。【症例提示】症例は60代女性。家族構成は夫,娘2人。介入時は夫と次女の同居生活,主介護は夫。性格はこわがりなところがあり,新しいケア方法に慣れるまでに時間を要する。既往歴は200X年に肺がん発症。200X+1年3月右上葉切除術施行,進行がんであると本人・家族に告知。その後脳転移,肺再転移,腰椎転移し,化学療法や放射線治療など試みるが効果みられず。200X+5年8月腰痛悪化,疼痛コントロール目的で入院。200X+5年9月自宅での加療希望し退院。200X+5年10月通院困難となり訪問診療,訪問看護,訪問リハ開始。発表者は200X+7年8月より担当。200X+8月3年永眠。【経過と考察】介入初期は下肢・体幹の筋力低下,右下肢の痺れ増強,褥瘡発症しため座位や移乗動作が困難であった。そこでトランスファーボードを導入し,リハビリ内でケア方法を検討・練習した。本人・家族がコツを把握してから家族を介して他職種へその方法を伝達,情報・ケア方法の共有を図った。その後介助量がさらに増加し,間接的な伝達では伝わりにくくなったため,お互いのサービス提供時間に訪問し,実際の場面を通してケア方法を定着させた。その後寝たきり状態となったが車いす移乗の強い希望があったため,トランスファーボードを2枚使い,ベッドと車いすの位置や介助者の人数,介助方法を細かく設定し家族・他職種のケアで実践してもらった。動ける時期から看取りまでのケア方法の変化を見通し,ご本人の性格や生活も含め福祉用具を選定・活用,ケア方法を立案することで看取りまでPTの専門性を発揮した関わりが可能となると考える。

著者

三浦 和 川村 哲史 北澤 寿基 佐野 航基 山田 純平 山本 幸太郎

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2014, 2015

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【はじめに,目的】5本指ソックスはそれを履くことで足底面積の増加による支持面の拡大や,荷重点の偏移による小趾荷重が認められている1)。しかし,この先行研究は静的立位時の変化を対象とするものであり,5本指ソックス着用による動作時の効果についての報告は少ない。また,筋疲労に対する効果については認められていない2)。そこでバランス機能の面から5本指ソックスの有効性について検討した。【方法】対象者は健常成人18名(男性9名,女性9名,平均年齢20.9±1.3歳)とした。1)アンケート調査測定前に利き足(ボールを蹴る側),スポーツ歴(種類,期間),5本指ソックス着用の有無を聴取した。2)計測環境本研究では5本指ソックスの継続的着用によるバランス能力への影響を検討する為,2週間の着用期間を設け,初日,7日目,14日目の計3日間に計測を行った。また。普通ソックスとの比較のため,初日に普通ソックス着用での計測を行った。(1)重心動揺計(ANIMA社製G-6100)を使用し,左右下肢の片脚立位時の足圧中心の軌跡を計測した。肢位は遊脚側股関節膝関節90°屈曲位,上肢下垂位とし,測定時間は30秒とし,左右各1回ずつ計測を行った。(2)footscan^®.entry level USB7 system Version(RSscan International)を使用し自由歩行時の足圧中心の軌跡を計測した。助走距離は測定区間の前後3mとした。また,計測距離は2mとし,計測は2回行った。(3)Functional Reach Test(以下FRT)では前方・側方リーチを測定した。測定順序は各方向をランダムに設定した。測定にはファンクショナルリーチ測定器(オージー技研社製)を使用し,それぞれ3回ずつ測定を行った。3)データ分析(1)重心動揺においては総軌跡長,外周面積,X方向動揺平均中心変位,Y方向動揺平均中心変位の値を左右2回分の平均値で検討を行った。X方向動揺平均中心変位においては外側への偏移を検討する為,左側の測定値に-を掛けた値を使用した。(2)footscanにおいては各測定から左右1足ずつ抽出し,外側方向に最大となる点のX軸座標を記録し,2回分,計4歩分の平均値で検討した。(3)FRTにおいては前方,側方リーチの平均値で検討した。統計学的処理として一元配置分散分析後に多重比較Bounferroni法を用いた(p<0.05)。【結果】普通ソックスと5本指ソックス着用初日,普通ソックスと5本指ソックス着用14日目との比較において総軌跡長に有意な減少が認められた(p<0.05)。しかし,それ以外の群間,測定項目において有意差は認められなかった。【考察】普通ソックスと比較し5本指初日の総軌跡長において有意差が見られたことから,5本指ソックスの静的バランス能力への即時効果が示された。しかし,約7日間で普通ソックスでの結果に回帰し,14日目以降で再びバランス能力の向上が示された。この結果は初日においては5本指ソックスの着用により足指の可動性が向上し,静的バランス能力に影響が出たと考える。また,7日目においては日常生活を5本指ソックスで送ることにより,筋活動量が増大し,筋疲労が生じやすい状態となったため,普通ソックスと同等の結果となったと考える。さらに継続して着用することで5本指ソックス着用に対する慣れが生じ,筋活動量が低下し静的バランス能力の改善が生じたと考える。先行研究において静的バランス能力の指標である総軌跡長や足趾筋力,また動的バランス能力の指標であるTimed Up and Go Testとは互いに有意な相関が見られている3)。このことから,今回の実験で5本指ソックス着用により,静的バランス・動的バランスの両者において向上していることが考えられ,5本指ソックスの着用は転倒リスクの軽減に効果があることが示唆された。FRTに関しては年齢と身長に有意な相関があり,柔軟性など他の身体機能や他のバランス指標とは異なった要素で独立した指標であることが報告されている3)ため,今回の実験では有意差は認められなかったと考えられる。本研究の被験者はバランス能力が良好な健常成人を対象とし研究を行った。そのため,バランス能力の向上がわずかであり,総軌跡長以外の指標において有意差が出ない状態であった。今後はバランス能力が低下している高齢者なども対象とし研究を行う必要があると考える。また,今回は期間の都合上,14日間の計測となった。しかし,14日間以上の着用での効果も考えられるため,さらなる着用期間を設け研究を行う必要があると考える。【理学療法学研究としての意義】日常的に簡易に利用可能な5本指ソックスに着目した研究であり,疾患をもつ対象者への応用も容易に行える有用な研究結果であると考える。

著者

海江田 武 熊田 仁 松田 淳子 稲岡 秀陽

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2013, 2014

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【はじめに】成長期野球選手の投球障害肩の発生は15,16歳にピークを迎え,肩関節の痛みと投球動作の変化に注意する必要がある。成長期野球選手の投球障害肩の発生要因には,投げすぎによる肩周囲組織の損傷などの外的要因,成長期特有の内的要因,技術的要因があり,それらについての研究は数多く行われている。しかし,実際の投球直後の身体変化についての調査を行った研究は少なく,投球が身体に及ぼす影響についての報告は散見できる程度である。また投球動作後の疲労部位や可動域の変化についての調査はあるが,投球動作時痛を有する選手を対象とした投球直後の身体変化についての調査は少ない。そこで今回,投球前後の機能評価を行い,投球動作時痛が投球直後の肩関節に及ぼす影響について検討した。【対象と方法】高等学校1校の日常のクラブ活動を行えている硬式野球部員51名のうち,投手17名を対象とした。選手たちには事前に疼痛に関するアンケートを行い,投球動作時の疼痛の有無,部位を調査し,身体のどこかに疼痛を有する8名を疼痛あり群,疼痛を有しない9名を疼痛なし群とした。課題の投球動作はウォーミングアップのキャッチボールを20球行わせ,その後ブルペンにて全力投球50球を実施させた。使用ボールは高校が使用する試合球とした。課題の前後で肩内外旋可動域,肩内外旋筋力,hyper external rotation test(以下,HERT)を測定した。測定内容としては,(1)肩内外旋可動域は背臥位で肩外転90度,肘屈曲90度の肢位(以下2nd)で,基本軸を床への垂直線,移動軸を尺骨とし,ゴニオメーターを用いて3回測定し平均値を算出した。(2)肩内外旋筋力は端座位,上肢下垂位,肘屈曲90度の肢位で,ハンドヘルドダイナモメーターを用いて3回測定し平均値を算出した。なお(1)(2)については「投球前の測定値-投球後の測定値」を変化量として算出した。(3)2nd肢位を取りHERTを実施した。統計処理は,2群間で,関節可動域および筋力の変化量を比較するために,対応のないt検定を行った。有意水準は5%とした。【倫理的配慮,説明と同意】研究内容に対して各個人に十分な説明を行い,同意を得た上で実施した。【結果】肩外旋可動域は,疼痛あり群では投球前112.7±5.2°,投球後115.9±5.4°であり,変化量は3.2±2.8°であった。疼痛なし群では投球前113.6±6.7°,投球後113.1±6.3°であり,変化量は-0.5±3.2°であった。両群間の可動域の変化量は,疼痛あり群で有意な増加(p<0.05)を認めた。肩内旋可動域は,疼痛あり群では投球前28.8±9.0°,投球後31.8±9.8°であり,変化量は-3.0±4.4°であった。疼痛なし群では投球前27.7±10.7°,投球後30.6±12.4°であり,変化量は-2.9±6.0°であった。両群間の変化量には有意な差を認めなかった。外旋筋力は,疼痛あり群では投球前10.9±2.0Nm/kg,投球後10.0±1.7Nm/kgであり,変化量は1.0±0.9Nm/kgであった。疼痛なし群では,投球前10.4±1.7Nm/kg,投球後9.6±1.4Nm/kgであり,変化量は1.2±0.8Nm/kgであった。両群間の変化量には有意な差を認めなかった。内旋筋力は,疼痛あり群では投球前13.9±3.3Nm/kg,投球後13.2±2.8Nm/kgであり,変化量は0.7±1.2Nm/kgであった。疼痛なし群では疼痛前13.2±2.7Nm/kg,投球後13.3±2.9Nm/kgであり,変化量は-0.2±1.9Nm/kgであった。両群間の変化量には有意な差を認めなかった。HERTについては投球前,投球後ともに全例陰性であった。【考察】今回の調査では,課題前後の疼痛あり群の肩外旋可動域の変化量が疼痛なし群に比べ有意に増加した。投球動作は投球側の上肢を振るだけの運動でなく,下肢から体幹そして投球側上肢への運動連鎖である。そうした下肢・体幹のエネルギーを十分に使うことにより投球側上肢の負担は軽減するとの報告がある。疼痛あり群では,投球動作中の下肢から体幹,投球側上肢への運動連鎖が阻害され,十分なエネルギー伝達ができず,上肢への負担が大きくなり,その過剰な負担が肩関節外旋可動域の増加に繋がったものと考えられる。現在は疼痛あり群もHERTは陰性であるが,投球によるストレスが継続すれば,将来的に投球障害肩に進展する可能性も否めない。今後,より詳細に投球動作直後の身体機能の変化と選手個人がもつ身体特性の関係を調査し,投球障害肩発生のメカニズムを探っていきたい。【理学療法研究としての意義】成長期野球選手に対しての全身の身体評価は,安静時の身体機能を評価することが多く,投球直後の身体機能に対しては評価がまだ不十分である。投球動作が身体に及ぼす影響をより明確にしていくことで投球障害肩の予防の一助となると考える。

著者

角 博行 米村 一幸 多々納 善広 上田 正樹 渡部 訓久

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.1995, 1995

被引用文献数

5

著者

石井 慎一郎 木野田 典保 嶋崎 眞治 赤木 家康

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.1994, 1994