著者
阿栄娜 酒井 奈緒美 安 啓一 森 浩一
出版者
日本音声言語医学会
雑誌
音声言語医学 (ISSN:00302813)
巻号頁・発行日
vol.59, no.2, pp.169-177, 2018 (Released:2018-06-05)
参考文献数
33

成人吃音者1名に,自宅スピーチ・シャドーイング訓練のみを実施し,その効果を検証した.症例は,自宅で任意のラジオ音声で3ヵ月間,1日10分程度スピーチ・シャドーイング訓練を実施した.訓練終了後の3ヵ月間の追跡期間後に再度追跡調査を実施した.効果の検証に,吃音検査法,日常生活やコミュニケーションでの困難の度合い(OASES-A-J)と心理面の質問紙(吃音の悩み,コミュニケーション態度,社交不安症),発話に関する自己評価を用いた.訓練の結果,吃音検査法の文章音読,絵の説明と自由会話の3場面の吃音中核症状の頻度が低下し,追跡調査時も効果が維持されていた.また,訓練後にOASES-A-Jや吃音の悩みが改善し,コミュニケーション態度が肯定的になり,発話に対する自己評価が向上した.自宅スピーチ・シャドーイング訓練は成人吃音の治療法として,吃音症状と心理的側面の両面に効果をもたらす可能性があることが示された.
著者
藤本 憲正 中村 光 福永 真哉 京林 由季子
出版者
日本音声言語医学会
雑誌
音声言語医学 (ISSN:00302813)
巻号頁・発行日
vol.57, no.2, pp.201-207, 2016 (Released:2016-05-20)
参考文献数
18

比喩文の理解課題を作成し,健常高齢者(統制群),コミュニケーション障害を認めない右半球損傷者(右なし群),それを認める右半球損傷者(右あり群),左半球損傷の失語症者(失語群),それぞれ15名に実施した.比喩文は一般的になじみの低い直喩文30題とし(例:道は,血管のようだ),検者がそれを読み上げた後,その意味に最も合う文を4つの選択肢から選ぶよう求めた.さらに同じ比喩の口頭説明課題とトークンテスト(TT)を実施した.結果は,統制群と比較し,右なし群では比喩理解課題,TTともに同等の得点であり,右あり群では特に比喩理解課題で有意な低下を示し,失語群では比喩理解課題,TTともに有意な低下を示した.比喩理解課題と比喩説明課題の得点には有意な相関関係が認められた.右半球損傷における比喩理解障害を議論する際は,コミュニケーション障害の有無を考慮する必要があると考えた.
著者
本多 清志
出版者
The Japan Society of Logopedics and Phoniatrics
雑誌
音声言語医学 (ISSN:00302813)
巻号頁・発行日
vol.41, no.2, pp.154-158, 2000-04-20 (Released:2010-06-22)
参考文献数
6

調音観測装置のひとつに, 細いX線ビームにより調音器官の表面に接着した金属球を追跡しその位置を記録するX線マイクロビーム装置がある.この装置を用いて記録した日本語と米語の発話資料に基づき歯茎音にみられる調音の変異を比較した. [t] や [s] などの歯茎音の調音には舌尖型 (apical) と舌端型 (laminal) のタイプがあるといわれる.この相違は発音の個人差であるが, [t] の場合に舌尖型をEnglish [t] , 舌端型をFrench [t] と呼ぶ区別もあり, 言語差としてもみられるという.このような調音の亜型が, 日本語と米語の間に存在するか否か, そのような変異の要因は何かを検討した.
著者
志村 洋子 今泉 敏
出版者
日本音声言語医学会
雑誌
音声言語医学 (ISSN:00302813)
巻号頁・発行日
vol.36, no.3, pp.365-371, 1995-07-20
参考文献数
10
被引用文献数
4 3

乳児期の初期の音声による非言語情報表出能力の発達を調べるために, 2ヵ月齢児の音声200サンプルに対して, 9対から成る感性情報に関する項目について成人学生による評定実験を行い, 先に報告した6, 9, 12, 17ヵ月齢児の音声に対する評定結果と比較した.その結果, 2ヵ月齢時の音声からも感性情報に対応する因子, 「快」対「不快」, 「他者との拒否的係わり」対「平静な内情表出」因子などが抽出された.2ヵ月齢時の音声は第1, 2因子平面の中心に特定の方向を持たず分布したのに対し, 6ヵ月齢以降では特定の方向が現れ, かつ個人間差異が多様になった.以上の結果は, 6, 9, 12, 17ヵ月児に比較すると特定の方向性はみられないものの, 音声の非言語的要素を通してコミュニケーション行動を行うのに必要な音声を, 2ヵ月齢児でもある程度発声できることを示すものと考える.
著者
二藤 隆春 今川 博 溜箭 紀子 山岨 達也 榊原 健一 田山 二朗
出版者
日本音声言語医学会
雑誌
音声言語医学 (ISSN:00302813)
巻号頁・発行日
vol.51, no.2, pp.166-170, 2010-04-20
参考文献数
8

声帯瘢痕は, 手術や外傷による損傷, 炎症の反復などにより本来柔軟な声帯粘膜が硬い瘢痕組織に置換され, 声帯振動の異常から音声障害が生じる疾患である. 瘢痕性病変の部位や程度を正確に評価するには通常の喉頭内視鏡検査では困難であり, 喉頭ストロボスコピーや高速度デジタル撮影が必要である. 患側の声帯振動, 粘膜波動の減弱や消失, 両側声帯間の位相差や声門閉鎖不全などの所見が観測される. 画像解析法として, 声帯振動の時系列的な変化を追うキモグラフや部位ごとの声帯振動の差異を表示可能な喉頭トポグラフなどが活用されはじめ, さらなる発展が期待されている. 症状と喉頭内視鏡検査所見が一致しない場合は, 声帯瘢痕の可能性も念頭におき, 積極的に精査を進めることが重要である.
著者
早坂 菊子 千本 恵子
出版者
日本音声言語医学会
雑誌
音声言語医学 (ISSN:00302813)
巻号頁・発行日
vol.38, no.2, pp.182-189, 1997-04-20
参考文献数
14

一卵性双生児の不一致症例を対象として, 吃音に関する母子間のD-Cモデル (要求一許容性モデル) によるスピーチの関係性を検討した.スピーチの速度はOSR (音節/60sec.) , スピーチの長さはMLU (文節/発話数) で算出した.母子のOSRとMLUの差が小さい程, 要求と許容性は一致し, 子供に無理な負担がかかっていないと判断した.治療期間を大きく3期に分け, それぞれ1, II, III期間とした.MLUでは1期では差が大きかったが, II期, III期となるに従って母親のMLUは減少し, 子供は増加してきた.OSRでは1期においては両者ともに速度が速すぎ, 子供に負担がかかっていたが, II期には, ゆっくり話すように母親に要請したため, 母親の速度が減少し, 子供もそれにともなって減少した.MLU, OSRともに, I期からIII期に進むに従ってその差が減少し, 要求と許容量の調和がとれてきていることが示されている.非流暢性も消失し, 安定しているため, 追跡期での両者の差の拡大は問題とならないように考えられる.
著者
後藤 多可志 宇野 彰 春原 則子 金子 真人 粟屋 徳子 庄司 信行
出版者
The Japan Society of Logopedics and Phoniatrics
雑誌
音声言語医学 (ISSN:00302813)
巻号頁・発行日
vol.48, no.4, pp.322-331, 2007-10-20 (Released:2010-06-22)
参考文献数
33
被引用文献数
1 1

英語圏では発達性読み書き障害の障害構造の一仮説に, 視覚情報処理における大細胞システムの障害仮説が提唱されている.本研究では, 日本語話者の発達性読み書き障害児の大細胞システムの機能をFrequency Doubling TechnologyとVision Contrast Test Systemを用いて検討した.対象は日本語話者の発達性読み書き障害児5名である.読み書きに関する学習到達度検査, 認知機能検査, 大細胞システムの機能測定および眼球運動の観察を実施した.その結果, 全例視力の問題はなかったが, 動的刺激と静的刺激のコントラスト閾値は健常群に比して低下し, 3例には眼球運動の異常が見られた.以上より, 日本語話者の発達性読み書き障害児にも海外での報告と同様に大細胞システムの障害が認められるのではないかと思われた.大細胞システムの障害は視覚情報処理過程や文字の読み書きに影響を及ぼす可能性が考えられた.
著者
島守 幸代 反田 千穂 伊藤 友彦
出版者
日本音声言語医学会
雑誌
音声言語医学 (ISSN:00302813)
巻号頁・発行日
vol.51, no.4, pp.330-334, 2010 (Released:2010-10-10)
参考文献数
21
被引用文献数
2 1

本研究は吃音児に対する話し方の指導法を開発するための基礎的研究として,1)幼児は発話速度をいつ頃から意識的に調節できるようになるのか,2)速度調節の発達は声の大きさ調節の発達とは異なるのかどうか,について検討したものである.対象児は3歳から6歳の幼児81名であった.刺激語の速度(「ゆっくり」,「速く」)と大きさ(「小さい声」,「大きい声」)を調節させる課題を行った.その結果,速度調節が可能な幼児の割合は3歳で10.0%,4歳で14.3%,5歳で63.6%,6歳で88.9%であった.大きさ調節が可能な幼児の割合は,3歳で35.0%,4歳で61.9%,5歳で77.3%,6歳で94.4%であった.これらの結果から,4歳までは速度調節のほうが大きさ調節よりも困難であることが示唆される.一方,5歳になると速度調節が可能な幼児の割合が著しく増加し,大きさ調節との差が小さくなり,6歳ではほとんどの対象児で速度も大きさも調節可能になることが明らかになった.
著者
赤松 裕介 廣田 栄子 尾形 エリカ 山岨 達也
出版者
日本音声言語医学会
雑誌
音声言語医学 (ISSN:00302813)
巻号頁・発行日
vol.63, no.1, pp.34-42, 2022 (Released:2022-01-28)
参考文献数
20

小学校就学前にCI手術を受け,当科にて聴覚管理を行っている先天性重度聴覚障害児123名を対象に,小学校低学年(1-3年生)時の読書力検査(教研式読書力診断検査)と聴取能検査(福田版明瞭度検査単音節語表)の結果を後方視的に解析した.読書力偏差値は大きな個人差を認めたが,症例の54%で健聴児平均以上を示し,CI装用下の単音節聴取能と有意な相関を示した.読字力領域では,おおむね健聴児平均以上の良好な傾向を示し,語彙・文法・読解鑑賞領域で低下した.発達障害例,蝸牛神経低形成例は読書力に影響を与えることが示されたが,内耳奇形例と4歳以上手術例に必ずしも読書力の低下を示さなかった.聴取能の予後不良因子を除いた標準例の読書力偏差値は症例の61%(平均偏差値49.8)で健聴児平均以上を示し,動作性知能指数と単音節聴取能の関与が示された.今後,教育環境や家族要因などについても検討を行うことが必要と考えられる.
著者
村野 恵美
出版者
日本音声言語医学会
雑誌
音声言語医学 (ISSN:00302813)
巻号頁・発行日
vol.42, no.4, pp.326-331, 2001-10-20
参考文献数
18
被引用文献数
2

痙攣性発声障害は原因不明のまれな神経疾患である.多くの場合, 診断は音声の聴覚的評価から容易に可能であるが診断の誤りを避けるためにはいくつかの注意を払わねばならない点がある.本論文は3部からなる.第1部ではSDに関する最初の報告, 定義さらに音声障害の専門家の見解がどのように変化してきたかなど, この疾患に関わる歴史的背景を概説した.第2部では, 適切な診断のために, 専門家にとって最も重要な方法について述べた.音声の聴覚的印象評価はSDの診断における有力な手がかりには違いないが, この他に考慮しなければならない二つの側面がある.一つは, 特定の発声課題時に観察される喉頭の異常運動であり, もう一つは同じ様の音声症状を呈する他の患者との鑑別診断のための詳細な問診である.第3部では鑑別が必要な主な疾患について述べた.
著者
山口 宏也 四倉 淑枝 佐多 弘策 渡辺 陽子 廣瀬 肇 角田 晃一 大石 公直
出版者
The Japan Society of Logopedics and Phoniatrics
雑誌
音声言語医学 (ISSN:00302813)
巻号頁・発行日
vol.29, no.3, pp.232-238, 1988-07-25 (Released:2010-06-22)
参考文献数
19
被引用文献数
2

目的; 喉頭ポリープの術後成績を左右する因子のうち「声の衛生」に注目し術後成績との相関を検討した.対象: 過去3年間に (全身麻酔下で) 手術を行い, 術後3カ月以上経過を観察し得た50症例 (男女比, 24: 26) である.方法; 職業, 病悩期間, 喫煙歴のほか声の乱用, 誤用の有無について詳しく問診した.改善度は術前, 術後の聴覚印象, 局所所見, 各種音響分析結果や患者の満足度などで総合的に判定した.結論; 病悩期間1年未満と1年以上とでは術後成績上有意義差は認められなかった.問診から誘因あるいは原因として48例 (96%) に何らかの声の乱用, 誤用が認められた.47例が1~24カ月で治癒.術後, 声の衛生を守った方が3カ月以内に治癒し易いこと, および守らないと治癒まで4カ月以上かかることが統計上有意であった.喉頭ポリープの手術的治療に声の衛生の重要性を強調したい.
著者
佐藤 裕 森 浩一 小泉 敏三 皆川 泰代 田中 章浩 小澤 恵美 若葉 陽子
出版者
The Japan Society of Logopedics and Phoniatrics
雑誌
音声言語医学 (ISSN:00302813)
巻号頁・発行日
vol.47, no.4, pp.384-389, 2006-10-20 (Released:2010-06-22)
参考文献数
31
被引用文献数
4 2

幼児・学童吃音者の音声言語に対する左右聴覚野機能の分化異常について, 多チャネル近赤外分光法を用いて測定した.音刺激には音素の配列もしくは韻律句の異なる対立を用い, 左右それぞれの聴覚野付近にて得られた総ヘモグロビン量の反応ピーク値を基に側化指数を算出し左右差を検討した.その結果, 幼児・学童吃音者群ともに, 最小対語・韻律句対比セッション間で側化指数に有意差がなく, 音素・韻律に対する側性化が見られないことが確認された.個人内の検定では, 音素の処理が左優位と判定できる吃音児は存在せず, 同年齢対照群と有意に異なった.この結果は成人吃音者と同様であり, 吃音と聴覚野の機能異常との関連が示唆され, この異常が3-5歳の吃音児ですでに見られることがわかった.
著者
櫻庭 京子 今泉 敏 筧 一彦
出版者
日本音声言語医学会
雑誌
音声言語医学 (ISSN:00302813)
巻号頁・発行日
vol.43, no.1, pp.1-8, 2002-01-20
参考文献数
29
被引用文献数
1

就学前後の健常な幼児・児童 (N=46) を対象に, 「ピカチュウ」という発話を用いて, 音声による意図的な感情表現の音響的特性を解析した.その結果, 音節長, 母音無声化, 基本周波数の変化範囲やピークは感情に応じて変化することがわかった.F0が低く, 変化範囲の狭い「怒り」, 「平静」と, F0が高く, 変化範囲の広い「喜び」, 「驚き」に2極分化する傾向があった.「悲しみ」のF0の変化範囲は就学前児で高く, 就学児で低くなった.母音無声化率は「平静」発話では高く, 感情発話で低下した.発達に伴い, 東京方言の環境に順応した無声化率の上昇がみられた.音節長の制御には年齢による差はなかった.本研究で得られた健常児の音声による感情表現の知見は, 感情表現に問題を抱える児童の音声を評価する場合, 有用と考えられる.
著者
高橋 ヒロ子
出版者
日本音声言語医学会
雑誌
音声言語医学 (ISSN:00302813)
巻号頁・発行日
vol.36, no.2, pp.292-297, 1995-04-20
参考文献数
17
被引用文献数
3 1

脳性麻痺の発話能力を64年脳性麻痺群73名 (出生年月1964年3月~1969年4月) と86年脳性麻痺群52名 (同, 1986年4月~1991年3月) で比較した結果, 発話可能な運動性構音障害は64年群31名 (42.47%) から86年群10名 (19.23%) に減少し, 発話不可能なものは64年群15名 (20.55%) から86年群26名 (50.00%) に増加していた.脳性麻痺における言語障害の重度化に基づいて, 従来の運動性構音障害の改善に重点を置いた言語治療を発展させ, 広範なコミュニケーション機能の拡大を前言語期から導入する言語治療のプログラムを提起した.
著者
野波 尚子 河野 淳 冨澤 文子 芥野 由美子 鮎澤 詠美 南雲 麻衣 西山 信宏 河口 幸江 白井 杏湖 鈴木 衞 齋藤 友介 池谷 淳
出版者
日本音声言語医学会
雑誌
音声言語医学 (ISSN:00302813)
巻号頁・発行日
vol.55, no.4, pp.320-325, 2014 (Released:2015-02-05)
参考文献数
9
被引用文献数
2

当科にて80歳以上で人工内耳植込術を施行した4症例の術前から術後の経過を追い,人工内耳装用に伴うQOL改善点や問題点の検討を行った.術後の装用閾値や聴取能は全症例で改善が見られた.術前に比し,活動範囲の拡大や積極性の向上など心理面の変化があり,QOL改善につながったと考えられた.しかし,4症例ともに,ADLに大きな支障はなかったが,機器の管理・操作や異常時の対応などの問題点が挙げられた.対処方法としては,機器管理や操作方法の工夫,術前の十分なインフォームドコンセント,同居者や関係者への協力依頼,異常時の連絡手段の確保などが考えられた.
著者
庄野 佐和子 吉田 操 小川 真 梅田 彩子 喜井 正士 竹中 幸則 橋本 典子 猪原 秀典
出版者
日本音声言語医学会
雑誌
音声言語医学 (ISSN:00302813)
巻号頁・発行日
vol.50, no.4, pp.265-273, 2009-10-20
参考文献数
20
被引用文献数
2 2

当研究の目的は, 学校教師における嗄声症状の発症のリスク因子を同定することである. その方法として, 公立学校共済組合直営病院の人間ドックを利用した公立学校教師を対象に, アンケートによって嗄声の有無とともにさまざまな因子, すなわち役職, 勤務施設, 年齢, 性別, 担当学年, 週間担当授業数, および専門教科について調査し, 嗄声を自覚する頻度と複数のリスク因子との間の相互関連性について検討した. その結果, 1) 女性, 教諭, 週間担当授業数21コマ以上, 小学校勤務, 小学校1・2年生担当, 国語担当, 音楽担当の因子において高いオッズ比が得られた, 2) 教諭の週間担当授業数は管理職教師のものよりも多く, また教諭において週間担当授業数が多くなるほど嗄声自覚頻度が高くなる傾向が認められた, 3) 小学校教諭の週間担当授業数は中学校教諭あるいは高等学校教諭のものよりも多かった, 4) 小学校教諭において, 週間担当授業数が多くなるほど, また担当学年が若くなるほど嗄声自覚頻度が高くなる傾向があった, 5) 特に50歳代女性の小学校教諭において嗄声自覚頻度が最も高かった, 6) 50歳代女性教諭が主に小学校低学年を担当している傾向が明らかとなった. 以上のことから, 学校教師における嗄声症状の発症に関与するさまざまなリスク因子の相互関連性が明らかとなった. これらのリスク因子の存在を熟慮することは, 学校教師における音声障害の発症予防に役立つかもしれない.
著者
藤田 郁代 物井 寿子 奥平 奈保子 植田 恵 小野 久里子 下垣 由美子 藤原 由子 古谷 二三代 笹沼 澄子
出版者
The Japan Society of Logopedics and Phoniatrics
雑誌
音声言語医学 (ISSN:00302813)
巻号頁・発行日
vol.41, no.2, pp.179-202, 2000-04-20 (Released:2010-06-22)
参考文献数
35
被引用文献数
5 13

本委員会は, 1993年から「失語症語彙検査」の開発に着手し, 現在までに中核部分の諸検査: 語彙判断検査, 名詞・動詞検査, 類義語判断検査, 意味カテゴリー別名詞検査を作成した.本検査の目的は, 脳損傷患者の単語の表出・理解機能を多面的に評価し, 言語病理学的診断, 治療方針の決定, 治療効果の測定等に役立てることにある.今回は, 本検査を健常者に実施し, データを分析した.健常者の成績は, すべての検査において満点に近く, 本検査の課題は健常者にとって容易であることが明らかとなった.年齢および性による成績の差は大部分の検査において有意ではなかった.語の頻度効果を語彙判断検査, 名詞表出検査, 名詞理解検査において, 心像性効果を語彙判断検査, 名詞理解検査, 類義語判断検査において認めた.以上および先行研究の結果から, 本検査は脳損傷患者の単語の理解, 表出機能を評価する上での手段になりうると考えられた.

1 0 0 0 OA 一般演題

出版者
日本音声言語医学会
雑誌
音声言語医学 (ISSN:00302813)
巻号頁・発行日
vol.49, no.1, pp.32-80, 2008-01-20 (Released:2010-06-22)
著者
小島 千枝子 横地 健治 岡田 真人
出版者
The Japan Society of Logopedics and Phoniatrics
雑誌
音声言語医学 (ISSN:00302813)
巻号頁・発行日
vol.24, no.4, pp.225-234, 1983-10-25 (Released:2010-06-22)
参考文献数
22

特異な経過をとった言語発達遅滞の1例を報告した.症例は9歳男児.妊娠, 分娩, 新生児期著変なし, 運動発達は正常.幼児期前半は言語理解, 表出ともになく, 対人関係の孤立, 行動異常をあわせ持つ重度精神遅滞児の病像であった.理解は, 視覚的理解が聴覚的理解に先行して得られ, 対人関係の孤立も消失してきた.5歳10ヵ月の初診時, 発語失行が認められ, 構音訓練を中心とした言語指導を開始し, 急速な発語数の増大, さらに知的機能の上昇が得られた.8歳4カ月時にはIQ (WISC) は104となり, 現在は行動上の問題もないが, なお軽微な発語失行と失文法の問題は残されている.これらの言語, 知能を構成する各種高次機能の不均一な成熟の遅れによってもたらされた, 特異な臨床表現であろうと考えられた.