著者

武藤 崇 境 泉洋 大野 裕史

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.89-97, 2020-05-31 (Released:2020-10-23)

参考文献数

34

---

本稿の目的は、1)福祉分野における心理学的支援を再考し、2)当該分野における心理学的支援の独自性を明確にし、さらに3)当該分野における認知・行動療法的な公認心理師に必要と考えられるアプローチを提案することである。当該のアプローチとは「行動福祉」(望月,1993)である。また、行動福祉に含意されている生態・行動的視点の具体例として、環境のエンリッチメント、非随伴強化、“動機づける”操作が挙げられた。

著者

佐田久 真貴

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.44, no.3, pp.159-169, 2018-09-30 (Released:2019-04-05)

参考文献数

19

---

本研究は、心理教育とセルフモニタリングを用いて皮膚むしり行動への介入を行い、約3カ月で奏効した症例研究である。皮膚むしり行動は、その症状が重篤になると精神疾患の皮膚むしり症と診断され、その決定的なエビデンスのある治療はいまだ確立していない。本報告では、皮膚むしりをやめたいと訴えるクライエントへ1回30分、計9回のセッションが実施された。心理教育では、習癖(くせ)のメカニズムと対策案、爪かみや皮膚むしり体験者の情報などのオリジナル資料を用いた。ホームワークでは、皮膚むしり行動に拮抗する適応的な代替行動の試行とセルフモニタリングが導入された。その結果、皮膚むしり行動を制御できる自分自身に気づき、複数の代替行動が増加、皮膚むしり行動も減少した。効果は半年後にも維持されていることが確認された。

著者

津田 菜摘 武藤 崇

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.46, no.3, pp.167-177, 2020-09-30 (Released:2020-12-23)

参考文献数

27

被引用文献数

1

---

本研究の目的は、本邦初となるアクセプタンス&コミットメント・セラピー(ACT)によるスティグマ介入を行い、顕在的・潜在的指標による効果測定を実施することであった。参加者は心理学を専攻する大学生79名であり、実験計画は3(時期:Pre、 Post、 FU)×2(群:ACT、心理教育)×2(体験の回避:高、低)の3要因混合デザインであった。線形混合モデルを用いた解析の結果、潜在的・顕在的指標にかかわらず、体験の回避が強い群、弱い群共に、介入方法による平均値差はみられなかった。また、潜在的・顕在的指標の間に有意な相関関係もみられなかった。これらの結果から、1) ACTと心理教育のうちどちらがスティグマ介入の方法として適しているかは不明であること、2)潜在的・顕在的指標は効果の表れ方は一致するが、異なるスティグマの側面を測定している可能性があることが明らかになった。デザインの改善や介入方法と測定指標の改善など、今後の研究の必要性が示唆された。

著者

横光 健吾 高階 光梨 山本 哲也

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

pp.20-043, (Released:2022-05-20)

参考文献数

27

---

認知行動療法は、さまざまな臨床心理学的問題に対する心理療法の中心的存在として、問題解決に挑み続けてきている。本論文では、遠隔心理実践の統合モデルを紹介するなかで、①遠隔心理支援の概要、および遠隔心理実践における認知行動療法の位置づけ、②支援者の関わりが少ない支援の中で重要となる要素、および活用事例、③ICTツールを用いた認知行動療法の普及に向けた課題、を整理することを通して、遠隔心理支援に関する支援者のリテラシーの向上に寄与したい。

著者

村中 誠司 竹林 由武

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

pp.20-026, (Released:2021-06-17)

参考文献数

12

被引用文献数

1

---

本研究では、本邦における遠隔心理支援研究の方向性を明らかにするために、Structural Topic Model(STM)で論文のアブストラクトを解析して海外の遠隔支援研究に関するトピックを抽出した。遠隔心理支援は情報技術などを活用した支援形態であり、電話やテレビ会議システム、テキストメッセージなどさまざまな形で提供されている。遠隔支援は自宅からでも支援サービスが受けられる点で有用であるが、対面支援と比較した遠隔支援の有効性は未だ不明瞭である。遠隔心理支援サービスの拡充を有効に進めるために、まずは遠隔支援に関する検討課題の整理が求められる。遠隔支援に関する578件の論文のアブストラクトをSTMで解析し、ワードクラウドとトピックの出現確率とその経年変化を確認した。その結果、モバイルアプリを活用したうつや不安への支援に関する検討が優先され、その他支援者へのサポートや予防的介入の必要性が示された。

著者

河村 麻果 入江 智也 竹林 由武 関口 真有 岩野 卓 本谷 亮 坂野 雄二

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.46, no.3, pp.191-202, 2020-09-30 (Released:2020-12-23)

参考文献数

29

被引用文献数

1

---

セラピストが認知行動療法を効果的に実施するためには、クライエントとの良い治療的関係が必要である。そのなかでも特にアライアンスの質の向上が重要視されている。WAI-SRは、アライアンスを測定するうえで適切な心理測定的ツールであることが明らかとなっているが、その日本語版は作成されていない。そこで本研究では、WAI-SRの日本語版(J-WAI-SR)を作成し、その信頼性と妥当性を検討した。その結果、J-WAI-SRは3因子構造と捉えることが妥当であると判断した。収束的妥当性については、日本語版セッション評価尺度との間に想定されたとおりの強い正の相関があった。信頼性については、内的整合性(α=.93, .96)について十分な値が得られ、再検査信頼性についても、許容範囲内の値が得られた(ICCagreement=.75)。以上のことから、J-WAI-SRは一部の信頼性と妥当性が確認された。

著者

谷 晋三

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.41, no.1, pp.13-18, 2015-01-31 (Released:2019-04-06)

被引用文献数

5

---

認知行動療法においては、臨床的な症例報告は多くの臨床家に重要な情報を提供する。しかし、雑誌「行動療法研究」に掲載される論文の数は限られている。本研究では二つのガイドライン(Ortega & Rodriguez, 2008; Gagnieretal., 2013)が推奨する臨床的な症例報告の目的とその内容を紹介している。Robey (2004)は臨床研究における五つのフェイズモデルを提案している。臨床的な症例報告はそのフェイズI、IIとIVに含まれている。Robeyの五つのフェイズモデルでの臨床的なケースレポートの目的について最初に紹介する。次に、二つの臨床的なガイドライン、CAREガイドラインとGuidelines for clinical reports in behavioral clinical psychologyを紹介し、最後に本誌「行動療法研究」の編集者の一人として、読者に臨床的な症例研究の投稿することを推奨する。

著者

山本 哲也 山野 美樹 田上 明日香 市川 健 河田 真理 津曲 志帆 嶋田 洋徳

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.37, no.1, pp.33-45, 2011-01-31 (Released:2019-04-06)

---

本論考では、うつ病の再発に影響を及ぼすと考えられる認知機能障害について概観し、認知機能障害に焦点を当てた心理学的介入方法の有用可能性について考察を行うことを目的とした。まず、うつ病の寛解者において、記憶、注意、遂行機能の障害が持続する可能性に着目し、これらが寛解者の適応にもたらす影響について考察した。次に、認知機能障害のアセスメント、および認知機能障害自体を治療対象とすることの有用性について検討を行い、従来の認知行動療法にこれらの神経心理学的アプローチを加えることによって再発予防効果が増大する可能性を提起した。最後に今後の課題として、(1)対象サンプルや方法論の統制の必要性、(2)薬物療法が寛解後の認知機能に及ぼす影響について整理する必要性、(3)うつ病の寛解者が示す認知機能障害の特徴に特化した介入方法の開発と効果検討の必要性について論じた。

著者

重松 潤 尾形 明子 伊藤 義徳

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.46, no.3, pp.179-189, 2020-09-30 (Released:2020-12-23)

参考文献数

29

---

認知行動療法の技法論に関する知見は多いが、認知行動療法で想定される治療的な認知変容のプロセスを辿っているか判別する視点に関する知見は乏しい。近年、その視点の一つとして「腑に落ちる理解」が提案されている。しかし、セラピストがどのようにクライエントの「腑に落ちる理解」を観察しているかは不明である。そこで、本研究では、認知行動療法において「腑に落ちる理解」を扱う重要性の確認も踏まえて、認知行動療法を専門とする心理士21名にインタビュー調査を行った。その結果、臨床場面で「腑に落ちる理解」を観察した報告と「腑に落ちる理解」を捉える具体的な視点が抽出された。今後は臨床場面で使用できる「腑に落ちる理解」の指標の作成が求められる。

著者

倉重 乾 田中 恒彦

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

pp.20-020, (Released:2021-06-23)

参考文献数

22

---

遠隔心理支援における一つの方法として、コンピュータ課題を用いて対象者の注意バイアスを修正するABMがある。ABMのオンライン実施は治療の均質性や実施の簡便さなど多くの利点をもっている。しかし、オンラインのABMについての包括的な分析は行われておらず、その治療効果は明らかとなっていない。本研究ではメタ分析の手法を用いてオンラインで実施されたABM研究を包括的に分析し、オンラインABMの全体的な有効性について評価した。オンラインでABMを実施した10報の文献を分析した結果、オンラインABMの群間効果量はg=−0.010で統計的に有意ではなかったものの、群内効果量はg=0.489と安定した治療効果を示した。治療効果に影響を与える要因として診断の有無、ABM手法、対象疾患を考慮したが、これらの要因は治療効果と関連していなかった。

著者

谷口 敏淳

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.38, no.3, pp.247-257, 2012-09-30 (Released:2019-04-06)

参考文献数

19

被引用文献数

1

---

自己臭恐怖症とは、自分は悪臭を放っているという思考から生じる、対人恐怖の一病型とされる。しかし、DSMやICDにおいて明確に分類されておらず、認知行動療法による症例報告もわずかである。本研究の目的は、自己臭恐怖症により社会参加が困難であった男性に対して行った認知行動療法の治療過程より、その効果を検討することであった。アセスメントの結果、さまざまな外的刺激に対して"自分は臭っている"と解釈する一貫した認知と、社会的状況への回避行動により、不適応状態が形成されていると考えられた。そこから、症状の低減と社会適応を目標に、標準的な認知再構成法に加え、認知変容および回避行動への対処に向けた複数の行動実験、対人場面を想定したSSTなどを行った。その結果、全16回の介入により、症状の低減と社会活動の広がりを認めた。本例より、自己臭恐怖症への介入における認知行動療法の有効性が示唆された。

著者

稲田 尚子

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.41, no.2, pp.117-125, 2015-05-31 (Released:2019-04-06)

被引用文献数

11

---

患者報告式アウトカム尺度が翻訳されることにより、研究成果の国際比較および国際共同研究が可能となる。翻訳された尺度から得られるデータの質は、その翻訳の正確さに依存する。ISPOR(International Society for Pharmacoeconomics and Outcomes Research)タスクフォースによるガイドラインは、患者報告式アウトカム尺度の翻訳に関する質を担保し、ひいては研究報告の質を高めるうえで有用となる。本稿では、当該ガイドラインに従って、推奨される10の手続き((1)事前準備、(2)順翻訳、(3)調整、(4)逆翻訳、(5)逆翻訳のレビュー、(6)調和、(7)認知デブリーフィング、(8)認知デブリーフィング結果のレビューと翻訳終了、(9)校正、(10)最終報告)について解説した。また、当該ガイドラインに基づく具体的な記載事例の紹介を行い、尺度翻訳の際の留意事項について考察した。

著者

佐藤 正二 佐藤 容子 高山 巌

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.24, no.2, pp.71-83, 1998

被引用文献数

1

---

本研究は、3名の引っ込み思案幼児の社会的スキルの長期的維持を出現させるために、(1)社会的スキル知識を促進する訓練室でのコーチング、(2)社会的スキル実行を促す自由遊び場面でのコーチング、(3)トレーナーによる構造化された遊び場面の設定、(4)訓練場面への仲間の参加とを組み合わせた社会的スキル訓練(SST)を構成した。15セッションからなるSSTを受けた訓練対象児は、訓練終了後、仲間に対する働きかけ、仲間からの働きかけ、協調的行動を増加させ、社会的孤立行動を減少させた。さらに、一年後のフォローアップ査定では、3名中2名の訓練対象児が、訓練効果を維持していることが分かった。これら2名の訓練対象児のポジティブな行動変容は、担任教師による社会的行動評定得点にも反映されており、本研究で実施されたSSTが長期的維持を効果的に促進していたことが実証された。

著者

村山 桂太郎

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.45, no.3, pp.154-155, 2019-09-30 (Released:2020-06-25)

著者

佐藤 裕樹

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.44, no.3, pp.179-180, 2018-09-30 (Released:2019-04-05)

著者

坂野 朝子 武藤 崇 酒井 美枝 井福 正貴

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

行動療法研究 (ISSN:09106529)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.123-138, 2016-05-31 (Released:2019-04-27)

参考文献数

35

被引用文献数

2

---

本研究の目的は、慢性腰痛患者(40歳代・女性)に対するアクセプタンス&コミットメント・セラピー(ACT)の治療プログラムの効果を検討することであった。プログラムは全10回であり、ABデザインにより、患者の価値に基づく活動や生活の質に及ぼす効果を調査した。その結果、患者の価値に基づく活動が増加した。また、SF-36の全体的健康感、活力、役割機能(精神)、心の健康の得点がプログラム終了後に増加し(RCI=3.23, 4.84, 2.08, 2.12)、身体機能の得点が4カ月後フォローアップに増加した(RCI=2.89)。さらに、腰痛による生活障害度を測るRDQの得点も減少した(RCI=2.97)。そのほか、痛みに対する破局的思考、不安や抑うつ、ACTのプロセス指標の得点も有意に改善し、4カ月後フォローアップまで維持した。これより、ACTの治療プログラムは、この慢性腰痛患者の痛みや痛みに関する思考・感情が行動に及ぼす影響を低減させ、機能的な活動を増加させることに有効であったと考えられる。

著者

伊藤 久志 菅野 晃子

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

pp.21-010, (Released:2022-05-20)

参考文献数

23

---

本研究の目的は、行動論的アプローチに基づく自閉スペクトラム症と知的障害児者に対するトイレットトレーニングにおいて、What Works Clearinghouseが作成した「エビデンスの基準を満たすデザイン規準」に従った単一事例実験計画研究を抽出してメタ分析を行うことである。メタ分析に組み入れるために最終的に抽出された文献7本の統合された効果量は0.77[0.66—0.88]であった。標的行動に関して、3種類(排尿のみ/排便のみ/排泄関連行動を含む)に分類したところ、排尿のみを扱った文献は4本該当し効果量は0.88[0.75—1.00]であった。排尿訓練に関する実践研究が進展してきたことが明確となった。今後、エンコプレシスを伴わないケースの一般的な排便訓練をエビデンスの基準を満たすデザイン規準に従って進めていく必要がある。

著者

国里 愛彦 竹林 由武 山本 哲也

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.48, no.2, pp.111-112, 2022-05-31 (Released:2022-07-28)

著者

嶋 大樹 井上 和哉 本田 暉 高橋 まどか

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.49, no.2, pp.63-74, 2023-05-31 (Released:2023-09-16)

参考文献数

33

---

本研究では、外来臨床での標的行動選定プロセスの整理および標的行動の位置づけにおける特徴の記述を目的とし、うつ病もしくはうつ状態にある者への行動的支援に関する文献をレビューした。国内外の複数のデータベースにて関連論文を検索し、11件の研究を採択した。そのうち10件で複数の標的行動に関する記述が認められ、7件で標的行動の継続測定に関する記述が認められた。各文献における選定プロセスは、その要素から1)プログラムに基づくもの、2)希望に基づくもの、3)価値に基づくもの、4)日常生活アセスメントに基づくものとして大別可能であった。また、標的行動の主たる位置づけは、1)当該標的行動の増加自体が目的となっているもの、2)なんらかの目的達成の手段であるものに分類可能であった。しかし、標的行動選定に至る臨床判断プロセスについての記述が全般に少ないため、事例報告における当該情報の充実化が提案された。

著者

戸澤 杏奈 松永 美希 土屋 政雄 中山 真里子 熊野 宏昭

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

pp.21-028, (Released:2022-12-07)

参考文献数

25

---

本研究の目的は、日本語版Work-related Acceptance and Action Questionnaire(WAAQ)を作成し、その信頼性と妥当性を検討することであった。研究1では、日本語版WAAQを作成し、就業者180名を対象に構造的妥当性、内的一貫性、仮説検証(収束的妥当性)を検討した。その結果、日本語版WAAQが高い内的一貫性、一部の構造的妥当性および収束的妥当性を有していることが示された。研究2では、就業者2,071名を対象に構造的妥当性、仮説検証(収束的妥当性とサブグループ間の比較)を検討し、うち320名を対象に再検査信頼性と測定誤差を検討した。その結果、日本語版WAAQが高い収束的妥当性、十分な構造的妥当性を有していること、年代、業種、職種におけるサブグループ間を比較すると小さな効果量が見られること、また測定誤差が示された。一方、再検査信頼性には課題が残された。