著者

山口 弘誠 中北 英一 野中 理伸

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B1(水工学)

巻号頁・発行日

vol.69, no.4, pp.I_307-I_312, 2013

被引用文献数

1

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Some rain-gauges produce a disturbance of the air currents which is called "Jevons effect", thereby a disturbance in the distribution of precipitation of such a kind that a part of the rain is carried past the rain-gauge, and the amount of variation from the true rainfall increases with increasing wind velocity. To evaluate the capture ratio when a strong wind occurs, the 9 m2 huge rain-gauge was invented that could reduce and neglect the Jevons effect. The total amount of rainfall for three months observed from the huge rain-gauge is about 5 % greater than that observed from the standard rain-gauge. 2-dimensional video disdrometer analysis showed that the capture ratio was low during the rainfall which had the small median diameter of the raindrop size distribution.

著者

北村 眞一 村越 正忠

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

日本土木史研究発表会論文集 (ISSN:09134107)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.47-53, 1988

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甲府市街地の形成の変遷を街路空間と土地利用とに着目して概観し、都市形成の発想、社会や空間構造の変化などを考察した。武田時代から江戸時代へは、武田時代の町人街をとり込みながら、新しい城下町の形成をはかるニュータウン形成であった。江戸時代から明治時代へは市街地の大きな移動はなく武家地の官公庁用地と民間用地への転換が主で、中心部再開発であった。明治36年の中央線の開通は商業・業務の中心核を駅前へ転換し、街路網形成の中心が甲府駅となった。戦後の急成長による人口増加、基盤整備の不足、モータリゼーションは甲府盆地全域へのスプロール的開発による分散化と、幹線街路整備によって対応された。戦前戦後を通して市街地は拡大し、モータリゼーションと住宅地の郊外分散化は商業立地の分散化を促した。

著者

堀口 良太 桑原 雅夫

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 = Proceedings of JSCE (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

vol.653, pp.29-38, 2000-07-20

参考文献数

2

被引用文献数

1

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本研究では, ノンストップ自動料金収受 (ETC) 料金ゲートが従来の一般ゲートとともに設置された際の, 料金所全体での容量に関する理論的解法を提案する. すなわち料金ゲートの構成, 運用形態とともに, 料金所手前の道路形状および渋滞の延伸状況を考慮して, ETCの混入率に応じた料金所の容量を求めるものである. この理論的解法より, 一般ゲートとETC混用ゲートでの運用の場合, 料金所全体の容量改善割合は混用ゲートの数によらずETC混入率にのみ依存すること, また一般ゲートとETC専用ゲートでの運用の場合, 一般ゲートからの渋滞が本線にまで延伸すると, 本線がブロックされることによる見かけの容量低下を評価することができる. 本稿ではさらに, いくつかのケーススタディを通して, ETC整備のあり方について考察を加える.

著者

岩倉 成志 新倉 淳史 高平 剛

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集

巻号頁・発行日

vol.2004, no.765, pp.39-48, 2004

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本研究では経路選択行動におけるサービス水準の知覚誤差を分析する. 離散選択モデルは分析者側が設定したサービス水準を用いることが通常だが, 特定の経路に系統的な知覚誤差が発生する場合は, 知覚誤差をランダム項で吸収できない. 東海道線と横須賀線の利用者を対象に知覚誤差の分析を行った結果, 所要時間や混雑率に大きな知覚誤差が発生すること, またその要因として過去のサービス悪化の記憶や個人の路線の評価, 情報探索性向などが影響することを明らかにした. 以上の観察結果をもとに, サービス水準の知覚誤差モデルを構築するとともに, 選択肢集合の形成と選択行動を同時表現するPLCモデルで習慣強度を考慮した経路選択モデルを検討した.

著者

山村 尊房 大貫 まろみ 長岡 裕

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.68, no.2, pp.138-151, 2012 (Released:2012-06-20)

参考文献数

16

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小学校における児童の水分補給方法として水筒持参が各地にみられ,学校での水道の役割が変化している.本研究は,水筒持参の潜在的な原因や問題の構造を探り,政策的な取り組みにつなげるため,小学生を持つ母親を対象として,様々な心理要因と水筒持参に至る思考過程から潜在変数と観測変数を想定したオンラインアンケートを実施した.調査の結果,飲料水の選択には地域的な差異があり,子供に水筒を持たせたいと考える親は西日本を中心に多く,東日本にも広がっていることがわかった.共分散構造分析によるデータ解析の結果,水筒持参は,学校水道への不満感によって生じ,それは学校への不満に強い影響を受け水道水質への信頼感の欠如に影響されていることが明らかになった.これらの知見を踏まえた取り組みを関係者が連携して行うことが必要である.

著者

小島 直也 Xue Mianqiang 町村 尚 Zhou Liang 東海 明宏

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.73, no.6, pp.II_309-II_319, 2017 (Released:2018-04-01)

参考文献数

24

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室内空気汚染いわゆるシックハウス問題に関して,この原因物質の室内濃度は,戸数の限られる実測調査により把握されている.一方で,実測調査では困難な,全住宅内の空気汚染状況や将来を含めた経年変化について把握するためのモデル評価手法は限られており,規制影響評価や将来予測に関する知見が不足している.本研究では,日本全国の合板製造量と合板用接着剤出荷量のマクロなマテリアル・フローに基づき,ホルムアルデヒドの室内濃度および室内濃度指針値超過確率を評価する手法を構築,および室内空気汚染に関する規制影響の考察を目的とした.2000~2010年の室内濃度の推計結果と,実測濃度とを比較した結果,1.0~2.1倍程度過大に推計されたものの,2003年の改正建築基準法施行の前後で,接着剤の代替が進行し,室内濃度が低減していく傾向が再現できた.

著者

佐藤 忠信 山崎 文雄 睦好 宏史 東畑 郁生

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

vol.1995, no.507, pp.291-303, 1995

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1993年8月8日にマグニチュード8.1の地震に襲われたグアム島の現地震害調査を行った. また断層の破壊過程から地盤加速度を予測した. グアム島の地盤は全般的に良好で, 液状化や崖崩れの発生は一部地域に限定され, 道路や橋梁の被害も軽微であった. しかし, 一部の鉄筋コンクリート建物や発電所が被害を受けた. このため島内の電力供給は2,3日間停止し, 上水道も揚水できなくなった. グアム島は頻繁に台風に襲われるため, 家屋の構造, ライフラインのバックアップ, 緊急対応などの面で備えがよく, 地震による影響を小さくした.

著者

安田 公昭 本巣 芽美 深田 亮平 永井 紀彦

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B3(海洋開発)

巻号頁・発行日

vol.71, no.2, pp.I_1-I_6, 2015

被引用文献数

1

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本稿では,洋上ウィンドファーム事業を推進するため必要となる合意形成と行政手続きについて,岩船沖洋上風力発電事業を事例として,現状の課題を示し,課題解決のための提言を行った.当該事業と漁業との共生の将来像を明らかすることをめざして,合意形成のための研究会や市民および漁業者との話し合いの中で,事業者による売電収益の地元還元の具体的な方法を検討し,スキームをとりまとめた.予定海域に港湾法を活用する可能性を視野に入れ,事業者の選出までを村上市で責任を持って実施する体制を考案した.すなわち,村上市に推進委員会を設置することを条例で定め,同委員会のなかに評価委員会をおいた.評価委員会は,FSの手順書を作成し,その手順書に従って村上市は事業者を公募した.

著者

飯村 耕介 池田 裕一

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B1(水工学)

巻号頁・発行日

vol.76, no.1, pp.346-351, 2020

被引用文献数

1

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<p> 2019年10月6日に発生した台風19号は12日に伊豆半島に上陸後,関東地方を通過し,東日本の広い範囲で大雨,暴風,高波,高潮をもたらした.栃木県においても河川の氾濫をはじめ,多くの被害が生じた.本研究では栃木県を流れる那珂川水系荒川の藤田橋下流から新荒川橋までの決壊地点に着目し,現地調査と数値シミュレーションによる被害状況の把握,氾濫流の流況と氾濫流が決壊に与えた影響について検討した.</p><p> 決壊地点を中心とした現地調査と氾濫解析により上流側の決壊による氾濫と,その下流における氾濫流の逆越流による決壊やその対岸への影響について明らかにした.</p>

著者

野津 厚

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.73, no.1, pp.187-194, 2017 (Released:2017-03-20)

参考文献数

17

被引用文献数

1 3

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地震動位相の微分可能性に関する理論的考察と,群遅延時間の数値計算法に関する検討を行った.地震動のフーリエ変換F(ω)から計算される位相θ(ω)は,アンラップ操作による不連続以外にも,ωの増加と共にF(ω)が複素平面上の原点を通過するとき微分不可能となる.数値計算上は,F(ω)がちょうどゼロとならない場合でも,複素平面上でF(ω)が原点に接近するとき,位相差分および群遅延時間の数値計算結果は不安定となる.数値的不安定への対処方法として,従来の群遅延時間に対し,フーリエ振幅スペクトルの自乗を乗じて補正した補正群遅延時間を用いることを提案した.補正群遅延時間はF(ω)がゼロとなる周波数でも定義可能であり,その差分近似はF(ω)が小さな値をとる場合も数値的に安定している.

著者

崔 瑛 岸田 潔 木村 亮 野々村 政一 井浦 智実

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集C

巻号頁・発行日

vol.66, no.4, pp.718-728, 2010

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NATMを用いて未固結地山に小土被りトンネルを掘削するトンネル工事区間では,地表面とトンネルが同程度沈下するとも下がり現象が報告されている.沈下の抑制が重要な課題となるこれらの現場では,対策のひとつとしてサイドパイル工が適用され,地表面沈下抑制効果を発揮している.本研究では,様々な施工条件下でのトンネル掘削数値解析を行い,トンネルと地盤が同等に沈下するとも下がり現象について検討を行った.つづいて,とも下がり発生時サイドパイルの地盤沈下抑制効果について数値解析により検討した.解析結果よりサイドパイルは,内圧効果,またすべり線を交差することでせん断補強効果と荷重再配分効果を発揮し,地盤およびトンネルの沈下を抑制できることを確認した.

著者

松村 みち子 中村 文彦 田中 伸治 王 鋭

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学)

巻号頁・発行日

vol.70, no.5, pp.I_1107-I_1117, 2014

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一般道路の路上に高齢者等の運転者が駐車できる「高齢運転者等専用駐車区間制度」が,わが国で2010年4月に導入された.本制度は日常生活に必要な施設の直近に,安全で快適な駐車環境を提供することで高齢運転者等を支援するものである.公共施設等の路外駐車場の移動制約者用駐車スペースとは異なり,対象車両が明確化され罰則もある.本研究では,事例として神奈川県における高齢運転者等専用駐車区間を取り上げ,利用実態,周辺施設の駐車場の整備状況,目的施設への公共交通によるアクセスのしやすさ等を併せて調査し,制度の導入効果を評価する.高齢者のモビリティを確保する上での課題や方策についても整理してみた.

著者

寺町 和宏 高桑 哲男 松井 三郎

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

衛生工学研究討論会講演論文集 (ISSN:02857316)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.72-81, 1980 (Released:2010-03-17)

参考文献数

2

著者

片田 敏孝 児玉 真 及川 康

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 = Proceedings of JSCE (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

no.786, pp.77-88, 2005-04-20

参考文献数

25

被引用文献数

2 2

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水害進展過程においては, 河川情報や気象情報などの多くの災害情報が住民に伝達されるが, これらの災害情報が住民に積極的に取得されているとは必ずしもいえない状況にある. このため, 災害情報伝達においては, 住民に情報を積極的に取得しようとする意図, すなわち情報取得態度を形成させることが重要となる. 本研究では, 平成14年台風6号に関する福島県郡山市民の情報取得行動を事例に, 住民の災害情報の取得構造を考察し, 情報取得態度の形成過程とそれに基づく災害情報取得行動や危機意識の醸成が循環的な構造にあることを実証的に明らかにした. また, 情報取得態度の形成を規定する要因を明らかにすることで, 災害情報が住民に積極的に取得されるための条件を検討した.

著者

江藤 剛治 竹原 幸生 高野 保英 奥野 訓史 藤田 一郎 酒井 信行

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 = Proceedings of JSCE (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

no.796, pp.39-52, 2005-08-15

参考文献数

21

被引用文献数

1 4

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本研究はローカル・リモートセンシングによる河川・湖沼・沿岸等の流れ場の精密な画像計測技術の開発を目的としている. 淀川三川合流部の宇治川で試験計測を行った. 国土交通省のヘリコプター「きんき号」を用いて上空300mからビデオカメラで水面を撮影した. トレーサーとして直径15cmの多数の煎餅を撒いた. それにより表面流速分布を求め, ボートに積んだ超音波流速計による計測結果と比較することにより, 実用上の多くの問題点が明らかになった. 例えば, コンピューターによる自動解析では, さざ波に対する光の反射とトレーサー粒子を分別することができなかった. これらの課題に対する解決法を検討した.

著者

中村 怜奈 小橋川 直哉 小坂 浩司 久本 祐資 越後 信哉 浅見 真理 秋葉 道宏

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境)

巻号頁・発行日

vol.68, no.7, pp.III_641-III_650, 2012

被引用文献数

2

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カルキ臭の主要な原因物質の一つであるトリクロラミンについて,原水中での生成能を評価するとともに,トリクロラミン生成への共存物質の影響について評価した.15原水のトリクロラミン生成能は6~140μg Cl₂/Lの範囲であった.一般水質項目との関係について検討したところ,アンモニア態窒素濃度と関連性が認められた.また,アンモニア態窒素濃度が同じ場合,アンモニウム水溶液中のトリクロラミン生成能の方が原水中よりも大きい値であった.アンモニウム水溶液,グリシン水溶液に天然有機物(NOM)が共存した場合,トリクロラミン生成能は低下したことから,NOMにはトリクロラミンの生成を低下させる影響があることがわかった.対象としたNOMのうち,ポニー湖フルボ酸はトリクロラミン前駆物質でもあった.アンモニウム水溶液,グリシン水溶液に臭化物イオンが共存した場合,トリクロラミン生成能は低下した.一方,NOM共存下で臭化物イオンを添加した場合,アンモニウム水溶液ではその影響は認められなかった.グリシン水溶液の場合,50 μg/Lまでは影響しなかったが,200 μg/Lではトリクロラミン生成能が若干低下した.原水に臭化物イオンを添加した場合,トリクロラミン生成能は影響を受けなかった.

著者

横平 弘

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木史研究 (ISSN:09167293)

巻号頁・発行日

no.19, pp.353-360, 1999

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It is compared in this paper that the progress of reconstruction for four big or middle railways tunnels and corresponding passes on the national road.<BR>By the results of comparison with tunnels and passes, passes are repaired completely, however tunnels is not repaired yet. Therefore, the tunnels need to be reconstructed as soon as possible.

著者

横平 弘

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木史研究 (ISSN:09167293)

巻号頁・発行日

no.15, pp.207-214, 1995

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JR釧網本線の施工困難な建設路線区間について比較線を選定して費用を試算し、現有の建設路線との比較の結果、比較線の方が約114万円低額で、平成4年の卸売物価スライドで11億余万円に相当し、建設費総額の13%を占める巨額となった。また、比較線の実現により、軟弱地盤地帯にある現有路線が地震の多発による列車の不通と路盤の点検などで余儀なくされている不便や労苦と多額な保線費もかなり解消されるため比較線のメリットは大きく、従って現有の建設路線の妥当性は不十分と見られる。

著者

横平 弘

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木史研究 (ISSN:09167293)

巻号頁・発行日

no.14, pp.339-346, 1994

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JR釧網本線は当初の路線計画策定後の路線変更に伴って、施工された現有路線は全体的に迂回路線となった。迂回の著しい2区間について、施工の難易姓や路盤建設費から直結線と比較した結果、いずれも施工難工区を有し、迂回に伴って必要となった費用は全竣工額の18.7%にも達したことから、路線建設の妥当性は不十分とみられ、迂回のより著しい1区間については当初計画 (直結近似) 路線の方が有利である。

著者

市川 新 楠田 哲也 松井 三郎 盛岡 通 近藤 隆二郎 カーン ジャミール アーマド カウザー

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

環境システム研究 (ISSN:09150390)

巻号頁・発行日

no.23, pp.332-338, 1995

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Moenjo-daro, one of the old civilizations in the world, was equipped with the perfect drainage system, wells and a great bath, which were excavated during 1920-30's, by British archaeologists, Sir John Marshall, Earnest MacKay and others. Those archaeologists supposed that these facilities associated with water had served almost same purpose as those in modern times do. However, there are many things which these hypotheses couldnot explain the real conditions. In this paper we would like to highlight the exact purpose of these water-related facilities, on the basis of hydraulic viewpoints.