著者

田中 皓介 神田 佑亮

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集F4(建設マネジメント)

巻号頁・発行日

vol.69, no.4, pp.I_1-I_7, 2013

被引用文献数

2

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公共事業は,良質な生活空間や,自然災害に対して安心・安全な国土の構築に大きく寄与している.ところが近年,公共事業に対するネガティブなイメージが流布され,公共事業に対する批判的な雰囲気の中で,国民の支持が得られにくい状況に追い込まれ,事業の遅延や中止,予算削減に直面している.そこで本研究では,そうしたネガティブイメージの是正に資することを目的とし人々の抱くイメージについての追跡調査を行った.特に,2012年12月には,笹子トンネルでの崩落事故や,第46回衆院総選挙など,公共事業に直接・間接に関わる重大な出来事があった.こうした出来事の半年前の6月下旬,および直後の12月下旬において,公共事業に係る言葉に対するイメージについての追跡調査を行い,その変遷を分析した.

著者

林 倫子 森 彩乃 大窪 健之 金 度源

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D1(景観・デザイン) (ISSN:21856524)

巻号頁・発行日

vol.77, no.1, pp.99-109, 2021 (Released:2021-10-20)

参考文献数

20

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水システムは地域の社会基盤として不可欠のものであり,その地域の生活や生業,そして景観を特徴づけるものである.本研究では,ヒアリング調査をもとに,現役の古式水道である交野市倉治の「取り水」の歴史と現在の利用実態を明らかにした.その際には,高島市勝野をはじめとする他地域の古式水道と比較しつつ,システムの特徴を地域横断的視点でも記述した.主な成果として,歴史に関しては,竹管や松材を利用した初期の取り水施設とその維持管理に関する地域知,施設と運営組織の近代化過程が確認された.現在の利用実態に関しては,住居内利用の場合,水質に対する意識に応じて利用用途に差が見られたこと,供給量の少なさと不安定さを克服するために貯水設備や上水道のバックアップ設備を住宅に備えていることが明らかとなった.

著者

北野 利一 山地 秀幸 川﨑 将生

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B1(水工学) (ISSN:2185467X)

巻号頁・発行日

vol.74, no.4, pp.I_319-I_324, 2018 (Released:2019-03-30)

参考文献数

5

被引用文献数

1

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同時に生じる2種の自然外力の従属性を検討する必要性が高まっている.極値の閾値モデルの分布関数である一般化パレート(GP)分布の多変量版が近年導入された.しかしながら,期間最大値を対象とした多変量極値分布との対比など,応用の発想に必要となる数学的なアイディアが十分に示されているとは言い難い.従来法よりも柔軟性や実用性を期待できるにもかかわらず,応用例がいまのところほとんどない.本研究では,生起率と2次元ポアソン分布に着目して,理論の再構築を行い,適用法や推定結果の診断を例示する.

著者

北野 利一 植田 祐輝 兼崎 康太 Wenpeng ZHAO

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B2(海岸工学) (ISSN:18842399)

巻号頁・発行日

vol.74, no.2, pp.I_121-I_126, 2018 (Released:2018-11-10)

参考文献数

12

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風水害外力の重複は,被害を助長し,また,災害からの復旧などにも大きな影響を与える.沿岸域の防災・減災計画を策定する際には,このような沿岸域外力の同時生起頻度を考慮に入れる必要がある.それにも関わらず,2変量GP分布を用いた応用例は,現時点で皆無である.その原因の1つは,対象とする極値を抽出する際に必要となる閾値の選定法が十分に検討されていないためと考える.閾値を超える極値に対して一定値をとる特性量を用いて,1変量の閾値選定を行なうのが一般的である.これに対し,2変量の閾値選定に用いられる従来法は,やや単純なアプローチで,必要条件にすぎない.本研究では,2変量ポアソン分布との関連より,閾値を超える生起頻度の相関係数を用いて検討する.ドイツ北部の風速データを用いた解析例で,その有効性を示した.

著者

成瀬 進 大岡 秀哉

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

海岸工学論文集 (ISSN:09167897)

巻号頁・発行日

vol.47, pp.1251-1255, 2000-10-20 (Released:2010-03-17)

参考文献数

10

被引用文献数

1

著者

田中 朱美 高橋 潔 申 龍熙 増冨 祐司 山中 康裕 佐藤 友徳

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境)

巻号頁・発行日

vol.68, no.5, pp.I_237-I_248, 2012

被引用文献数

1

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現在気候下の北海道のコメ収量変動を再現するため,潜在作物生産性モデルGAEZの北海道への適用可能性評価および改良を実施した.改良前のGAEZでは計算対象期間の大半で北海道のほぼ全域で気温条件を満たさず収量がゼロとなり,耐冷性の強化によってコメ栽培が可能となった北海道にはそのまま適用できなかった.モデルの改良として(1)気温条件の緩和,(2)バイオマス計算論理の変更,(3)出穂日推定論理の追加,および(4)障害型冷害の考慮を実施した.(1)により寒冷地でも収量を得ることが可能となるが,観測の収量変動をほとんど再現しなかった.(1)に加え(2),(3),(4)を組み合わせることで再現性は大幅に向上した.特に障害型冷害の考慮と出穂日の推定が北海道の観測収量変動の再現性向上に大きく寄与した.

著者

馬籠 純 竹内 邦良 金丸 茂男 石平 博

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

水工学論文集 (ISSN:09167374)

巻号頁・発行日

no.46, pp.295-300, 2002

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The purpose of this study is to understand the potential impact of reservoir induced water storage on the basin scale water cycle. In this study, the increase of the basin scale residence time of river water is used as the index of the effect of reservoir on water cycle, and its spatial and temporal distribution in Japan are demonstrated. The results of analysis show that the potential increase of residence time by dam reservoirs in Japan has gradually increased from 1960's and reached to 14.5 days in 1995. The actual residence time increase is also estimated in the Tone river basin where operation and seasonal variation of river discharge are taken into account. It is shown that the estimated actual residence time is much smaller than the potential, in the case of the Tone river basin, 45%.

著者

茂木 秀則 川上 英二 福原 幸司

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

vol.2005, no.787, pp.787_81-787_90, 2005 (Released:2006-04-07)

参考文献数

26

被引用文献数

1 1

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山地や谷地形などの地形の起伏や, 埋没谷などの基盤の不整形性を有する地盤では複雑な地震応答を示すことが指摘されている. このため様々な地震応答解析が行われているが, 複雑な応答が生じるメカニズムについては依然として不明な点が多い. 本研究では, 地表面の起伏に着目し, 起伏が地震応答に与える影響を検討するための手法として, 境界要素法と摂動解法を組み合わせた新たな手法を展開した. この手法には地震応答を入射波と次数ごとの散乱波の寄与に分離できる利点がある. また, 本解析手法の適用例を示し, 地盤の応答関数が散乱波の寄与から解釈できること, 散乱波の寄与は散乱波の発生地点の地表面の法線方向とこの地点から地震応答を考える地点への方向との関係, 及び両地点の距離の二つの要因の影響を受けることなどを指摘した.

著者

服部 周平 二井 昭佳

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D1(景観・デザイン) (ISSN:21856524)

巻号頁・発行日

vol.68, no.1, pp.35-44, 2012 (Released:2012-08-20)

参考文献数

25

被引用文献数

2 4

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本稿は,微地形レベルでみた扇状地散村集落の立地特性を明らかにすることを目指し,微地形を把握できる資料を用いて本家・神社の立地微地形と敷地構成の対応関係について考察したものである.その結果,本家は尾根筋と谷筋に同程度の割合で立地し,谷筋では谷頭部を選ぶ傾向があること,また立地微地形と敷地構成に対応関係がみられることから扇状地では谷筋・尾根筋という捉え方が有効であること,本家は水防上有利な地形に立地する傾向があり,特に周辺より低い土地ではあるが洪水の被害を受けにくい谷筋谷頭部を選択していることが扇状地散村集落における大きな特徴だと指摘した.また神社の立地地形や集落との位置関係,神社の伝説から,神社が洪水から集落を守るような位置に設けられた可能性を示唆した.

著者

阿久井 康平 嘉名 光市 佐久間 康富

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D1(景観・デザイン)

巻号頁・発行日

vol.72, no.1, pp.32-44, 2016

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本研究は,大阪市街地における第一次都市計画事業により架設された全154橋の橋梁意匠に着眼し,その骨格をなす高欄,親柱及び照明柱といった[橋梁付属物]を手掛かりに,市街地における展開や実態の特徴を解明しようとするものである.本研究では分類化した[橋梁付属物形式]に加えて,全橋共通で把握可能な[橋梁諸元・立地条件]及び[設計思想との対応]に関する要素を総合的に導入した数量化III類を行い,橋梁意匠を【橋梁デザインの格】と【橋梁付属物形式の趨向】の軸により位置づけ,6パターンの橋梁群に類型化した.各橋梁群は,市街地空間における一定のエリア及び空間軸でまとまりをもって展開され,事業期間における[橋梁付属物形式]の趣向の変遷を明らかにした.

著者

藤島 博英 簗瀬 範彦

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集F4(建設マネジメント)

巻号頁・発行日

vol.68, no.4, pp.I_181-I_192, 2012

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平成17年,「公共工事の品質確保の促進に関する法律」が制定された.以後,地方自治体において,総合評価方式の導入が進んでいるが,広域自治体の4割強は試行段階にあり,基礎自治体の本格的実施は,7%未満である.<br> 本研究は,すべての広域自治体を対象に公共調達実施状況,第三者委員会の運営状況および基礎自治体に対する支援状況に関するアンケート調査を実施した.アンケートの分析結果,地方自治体において総合評価の実施の大きな隘路となっている制度的要件は,第三者委員会であることを明らかにできた.しかし,職員配置状況から,小規模な広域自治体ほど,運営の負担が大きいため,第三者委員会の開催にかかる事務的負担を軽減するような制度的運用を行うことが,技術評価を伴う総合評価の導入促進に効果的であると考える.

著者

伊藤 昌毅 諸星 賢治 太田 恒平 森山 昌幸 神田 佑亮 藤原 章正

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.76, no.5, pp.I_1465-I_1475, 2021 (Released:2021-04-20)

参考文献数

15

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2018 年に発生した西日本豪雨の被災地では多くの道路や鉄道が寸断され,住民や訪問者の移動に困難が生じた.バスや鉄道などは運行を確保にできる限りの手を尽くしたが,Web や乗換案内アプリケーションでは正確な案内が出来ておらず,公共交通の利用は困難であった.本論文では,災害時に公共交通情報を地域住民や訪問者に届ける方法を論じ,西日本豪雨における実践を通じて有効性を示す.情報を一箇所に集約することは災害時には現実的ではないため,それぞれの交通事業者が出来る範囲で情報発信を行い,乗換案内などからリンクを張るという自律分散的な情報提供を実現した.時刻表通りの運行が困難な状況で役に立つバス運行実績情報や代行バスの位置情報といったリアルタイム情報を提案手法でまとめ,総合的な交通情報の把握を可能にした.

著者

木下 義昭

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集F5(土木技術者実践) (ISSN:21856613)

巻号頁・発行日

vol.76, no.1, pp.52-65, 2020 (Released:2020-07-20)

参考文献数

31

被引用文献数

1

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全国的な橋梁メンテナンスサイクルの進捗状況は,定期点検の1巡目を終了したが,市町村の措置が遅れている.メンテナンスサイクルは措置が完了しなければ回らないため措置の遅延は問題である.さらに,自治体職員として,筆者が受けるメンテナンス最前線の住民要望は措置の進捗である.そこで,平成28年度当初から『措置の確実な進捗』を目的として,職員が直営施工により橋を修繕する『橋梁補修DIY』を実践してきた.これは地方であっても調達できる材料や機器を用いて,自治体職員が手づくりのメンテナンスを実践する取組みであるが,このようなメンテナンスサイクルの体制構築は容易ではない.筆者が人口6万人規模の市役所の制約条件に配慮しながら,調査と分析によってどのように直営施工を実践したのかについて示す.

著者

加藤 宏紀 能島 暢呂 焦 禹禹

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学)

巻号頁・発行日

vol.77, no.4, pp.I_467-I_478, 2021

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<p> 大規模災害発生後には網羅的な情報収集が困難となる事態も予想されるため,限られた情報に基づいてライフラインの復旧見込みを示す手段も必要である.本研究では復旧予測の逐次更新による復旧見込みの提示に向けて停電を対象として基礎的検討を行った.まず災害時における停電の解消過程のペースの変化を検証するため,停電の解消過程を短期・長期に分けて混合指数分布でモデル化した.次に復旧ペースの変化をより詳細に分析するため,任意の時点までの停電の解消過程の傾向変動に対し区分的・連続的に指数関数を適用した.これに基づき停電が80,90,95%解消されるまでの所要時間を求め予測値と実測値を比較した.以上の結果から復旧予測の逐次更新を迅速かつ安定的に行うためには傾向変動の分析対象区間を適切に設定する必要があることを明らかにした.</p>

著者

伊藤 将司 柴田 貴徳 青島 縮次郎

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

no.17, pp.29-36, 2000

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本研究では第一に、視覚的情報によって形成される「感じのいい都市」のイメージ形成要因を実験的に把握整理した。また第二には、個々人の潜在意識レベルでのイメージ共有化の前段となる、個人の持つイメージの再編プロセスの研究を行った。そして第三に、心理学の潜在意識把握手法 (P-Fテスト) を援用した個人的潜在意識の把握及び、合意形成後の意識情造の把握を行った。これらの基礎的研究によって得られた知見を整理しつつ、個人的潜在意識レベルでのイメージ共有化手法のための方向性を提起した。

著者

玉越 隆史 横井 芳輝 石尾 真理 鎌田 敏郎

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学)

巻号頁・発行日

vol.71, no.3, pp.101-116, 2015

被引用文献数

1

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全国の多数の道路橋で高齢化が進んでおり,限られた予算で合理的に維持管理することが求められている.そのため,点検データから劣化特性を推定して将来予測に反映する試みも行われている.道路橋では古くから技術基準類が整備され,年代毎には全国でほぼ同じ基準で建設されてきており,その性能は整備時点の技術基準に大きく依存する.本論文では,適用されてきた技術基準の規定を主に耐久性との関係に着目して整理した.その結果,主な劣化要因に関わる規定は,経験的な構造細目等の仕様や下限値規定であり,潜在的に耐久性能の大きなばらつきが避けがたいことを明らかにした.一方で,性能規定化以前の道路橋では,耐久性能に関わる仕様等が適用基準毎に一致するものも多く,劣化予測の観点から耐久性能の差別化が行える可能性があることを示した.

著者

仲座 栄三 津嘉山 正光 川満 康智 砂川 恵輝 北村 康司 川上 和宏

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

海岸工学論文集 (ISSN:09167897)

巻号頁・発行日

vol.46, pp.1236-1240, 1999-10-20 (Released:2010-03-17)

参考文献数

2

被引用文献数

2

著者

山崎 浩之 金田 一広 永野 賢次

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

地震工学論文集

巻号頁・発行日

vol.29, pp.237-244, 2007

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海溝型地震の特徴は地震動の継続時間が長いことが挙げられる. 本研究はケーソン式岸壁の振動台実験を行い, 裏埋め土 (ゆるい地盤と密な地盤) の液状化およびケーソンの変位に着目して継続時間の影響について検討した. 規則波 (正弦波) を用いて載荷回数を変えて継続時間の影響を調べ, さらに従来のものよりも長い不規則波 (シナリオ波) についても検討した. ゆるい地盤は比較的小さな入力加速度では継続時間の影響が見られ, 裏埋め土が液状化した後しばらく高い間隙水圧を保つ. 密な地盤はゆるい地盤に比べて継続時間の影響は少なく, 裏埋め土は液状化した後すぐに間隙水圧の消散が見られる. シナリオ波については密度によってケーソンの変位が異なり, シナリオ波を規則波で換算する場合は密度も考慮する必要があることを示した.

著者

小林 健一郎 HINKELMANN Reinhard HELMIG Rainer 寶 馨 玉井 信行

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B

巻号頁・発行日

vol.63, no.2, pp.120-133, 2007

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本稿では地下水位が回復した状態の閉鎖炭鉱で,残留炭層から脱着したメタンがどのように地表面に向かって流動するかを,仮想帯水層を設定し,多相流モデルを用いて数値実験を行うことにより考察している.ここではまず相間質量輸送を考慮しない基礎的な気液2相モデルを用いてシミュレーションを行い,このモデルがどのような場合に適用可能かを考察した.その後,2相(気・液)・3成分(空気・水・メタン)モデルを別途開発し,同様なシミュレーションを行った.結果,質量輸送を考慮しない基礎的な2相モデルによるシミュレーションでは仮想帯水層中のメタンは地上まで到達するのに対し,2相・3成分モデルによる計算結果はメタンの地下隔離が可能であると示すなど,状況に応じてモデルを使い分けなければ,結果に多大な差が生じることが示された.

著者

米沢 高明 井手 慎司

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

環境システム研究論文集 (ISSN:13459597)

巻号頁・発行日

no.34, pp.117-122, 2006

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本研究では, 滋賀県における自然を活用した環境学習 (自然環境学習) と学校ビオトープ整備に関する実態を把握するために同県全小中学340校を対象にアンケート調査を実施した. その結果, 1) 有効回答150校のうち95%が校外で, 71%が校内と校外の両方で自然環境学習を実施しており, 2) 校内では, 理科や生活の教科の中で陸上の動植物調査や野鳥観察などを, 校外では, 学校から徒歩20分以内の近距離の場所で, 総合的学習の時間の中で水質調査や水生生物調査, 川の流れ学習などを主に実施している, また3) ビオトープは回答校のうち17校 (11%) に整備されており, 同整備校は, 校外での自然環境学習にも長時間取り組んでいる, といった実態が明らかになった.