著者

小湊 祐輝 阿部 慶太 篠田 昌弘

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学)

巻号頁・発行日

vol.72, no.2, pp.332-337, 2016

被引用文献数

2

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洪水により被災した鉄道橋梁橋脚の復旧にあたり工事が大規模化,長期化するような場合には暫定的に応急復旧を行い徐行運転等を行いながら本復旧工事を行う事で,早期運転再開が可能になり運休による損失を低減できる.一方,列車走行安全性を確保するためには,洗掘により被災した鉄道橋梁橋脚の健全度を適切に評価し,必要な応急復旧工を選定する必要があるが,現在までそのような過程を踏んだ応急復旧法は確立されていない.そこで,本論文では,過去に被災した鉄道橋梁橋脚について文献調査を実施し,変状や損傷分類毎の復旧事例,および変状や損傷分類と軌道変位の関係について確認し,健全度評価に基づく応急復旧法の提案に向けた検討として,実際の応急復旧事例について整理した.

著者

齊田 光 平澤 匡介 高橋 尚人 石田 樹

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.73, no.5, pp.I_1013-I_1022, 2017 (Released:2017-12-27)

参考文献数

11

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路面において日陰となる時間(日陰時間)が長い区間では,路面凍結や積雪などが生じやすいため冬期の交通事故発生率(事故率)に影響を及ぼしている可能性がある.そこで本研究では,日陰時間と事故率の関係について,札幌市内の一般国道を対象として検証を行った.検証の結果,冬期は日陰時間が長い地点で事故率が大きくなる傾向にあり,冬期の日陰時間増に伴う事故率の増加率は夏期の約2倍であった.また,この傾向は交差点区間で顕著であり,冬期の日陰時間増加に伴う事故率の増加率は夏期の4倍以上に達することが明らかとなった.

著者

貝沼 征嗣 大橋 祐 宇多 高明 石川 仁憲 三波 俊郎

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B2(海岸工学) (ISSN:18842399)

巻号頁・発行日

vol.75, no.2, pp.I_649-I_654, 2019 (Released:2019-10-17)

参考文献数

8

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天竜川河口の両翼に広がる遠州灘海岸では,天竜川上流域におけるダム建設や河床掘削に起因する河川流出土砂量の減少,今切口での導流堤の建設など,様々な人工的要因により著しい海浜変形が生じてきた.本研究では,天竜川河口~伊良湖岬全域を対象として,1946~2017年の空中写真,1971~2017年の深浅測量データを用いて,対象沿岸の地形変化の実態を明らかにし,沿岸漂砂量分布を推定した.遠州灘海岸の沿岸漂砂量は,近年経年的に著しい減少傾向を示すことが明らかになった.

著者

長谷川 高平 荒井 康裕 小泉 明 寺井 達也 飯出 淳 篠永 通英

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.73, no.6, pp.II_109-II_120, 2017 (Released:2018-04-01)

参考文献数

33

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老朽化や地震によって多発する送配水システムの断水事故などを背景に水道事業体は管路システムの冗長化を進めている.一方,送水管路は大口径で交通量の多い幹線道路に敷設される事が多く,人口減少に合わせて非開削で口径のダウンサイジングが行えるPipe In Pipe(PIP)工法が注目を集めている.しかし,PIP工法を用いて断水を伴わずに冗長化を達成する管路更新計画の策定手法はこれまで検討されてこなかった.そこで,本研究では老朽化した送水システムを仮想し,更新案として二重化と系統連絡という2つの冗長化案,その比較として単純更新案の3つを対象に費用対効果分析を行なった.結果として,(1)管路システム冗長化の主便益は断水事故低減にある,(2)現行の社会的割引率やPIP工法の単価では,B/Cで比較した場合の冗長化の優位性が確保できないものの,実勢の経済状況を反映した社会的割引率の引き下げによって冗長化の優位性が得られる,(3)特定の距離以内に浄水場が隣接する場合,その浄水場規模の余裕を用いることで断水を必要としない冗長化管路更新が有効になる,の3点を明らかにした.

著者

田中 良樹 河野 広隆 渡辺 博志

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集E (ISSN:18806066)

巻号頁・発行日

vol.62, no.4, pp.739-756, 2006 (Released:2006-11-20)

参考文献数

53

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実構造物におけるエポキシ樹脂塗装鉄筋(ECR)の防食性能を把握するため,発錆限界塩化物イオン量の視点から,北米の各州で実施された実態調査の結果を収集,再分析した.凍結防止剤散布による床版中のECRの腐食は,コンクリートのひび割れ,ECRの塗膜剥離の有無にかかわらず,ECR周囲の塩化物イオン量にある程度依存すること,ECRの発錆限界塩化物イオン量は普通鉄筋よりも大きいことがわかった.また,フロリダ沿岸部で早期劣化が見られた橋脚群におけるECRの腐食事例でも,かぶりコンクリートの低い塩分浸透抵抗性などの理由によりECRの周囲に多量の塩化物イオンが存在していた.ECR周囲のコンクリート中の塩化物イオン量をECRの発錆限界値以下に抑制することによって,沿岸部橋脚にもECRを効果的に適用できることがわかった.

著者

山本 吉道 河合 恭平 高野 哲男

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

海洋開発論文集 (ISSN:09127348)

巻号頁・発行日

no.24, pp.1339-1344, 2008

被引用文献数

2

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In this research, the Ishikawa-ken area of Kaetsu coastal zone and Enshu-nada coastal zone are selected as the coastal zone where a large-scale sandy beach is left, and sedimentation control of those zones is examined in order to recover the continuity of overall movement of earth and sand, and the following plans are proposed:<BR>1) An efficient countermeasure based on sand recycling by shipping and natural carrying system due to waves and currents in the Ishikawa-ken area of Kaetsu coastal zone.<BR>2) An effective countermeasure based on natural carrying power due to Tenryu river flow and a sand bypass by trucking for short distance in Enshu-nada coastal zone.

著者

川村 竜之介 谷口 綾子

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.69, no.5, pp.I_335-I_344, 2013 (Released:2014-12-15)

参考文献数

26

被引用文献数

8

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本研究は,都市空間における自宅・職場・学校以外の場所を「まちなか」と定義し,まちなかで人々に「居場所」として認知されている場所を分類し類型化すると共に,まちなかの居場所の有無と生活の質・地域への意識(地域愛着など)との関係性について明らかにすることを目的としている.具体的には,まちなかの居場所の有無や,生活の質・地域への意識に加え,既存研究を参考に作成したまちなかの居場所感を計測するためのWEBによるアンケート調査を実施した.分析の結果,特に飲食店や友人・親戚宅,図書館などが多くの人に居場所として認知されていること,居場所の有無と生活の質・地域への意識との間にはポジティブな関係があることが統計的に示された.また居場所感尺度の特徴の違いによって,まちなかの居場所を7種類に類型化することができた.

著者

宮脇 幸治郎 土岐 憲三

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

vol.1998, no.584, pp.135-148, 1998

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本研究は, 兵庫県南部地震の鉛直および水平アレーの地震観測記録に対して数値解析を行っている. 解析は, 対象地震に対してウエブレット相互相関関数およびウエブレットF-Kスペクトルを求め, その結果に対して波動伝播の基本特性がどのようになっていたか検討しようとしたものである. さらに, 水平アレーの考察には, 大阪湾地域の3次元FEM解析を行い, 断層域を含めた簡単化な破壊伝播による数値シミュレーションを行い, その波動伝播特性との比較検討も行っている.

著者

野口 竜也 西田 良平 足立 正夫 荒井 猛

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

地震工学研究発表会講演論文集

巻号頁・発行日

no.26, pp.329-332, 2001

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2000年10月6日の鳥取県西部地震によって, 弓ヶ浜半島の南東部の夜見町付近では, 一部で液状化による地盤被害が見られた. この付近の集落では一部住宅にも被害があったが, この住宅の隣近所では全く被害がみられず, これらの原因を探るために, この付近一帯において南北方向に3成分の微動観測およびアレイ観測を実施し, 被害を受けた住宅についても微動観測を行った. その結果は次のとおりである.1) H/Vのピーク周期は, 0.4-1.3秒で北に行くほど周期が長くなる傾向が見られた.2) 地盤の堆積層の層厚は約90mであった.3) 住宅の固有周期は約0.3秒であった. 今回の観測による解析結果からは, 微動による地盤特性と被害との明白な関係は見られなかった.よって, 今後より詳細な検討が必要である.

著者

馬場 健司 鬼頭 未沙子 高津 宏明 松浦 正浩

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.71, no.5, pp.I_235-I_246, 2015 (Released:2016-02-23)

参考文献数

15

被引用文献数

1

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本研究では,インターネットを用いたオンライン実験により,木質バイオマスの利活用について,上流(供給)から下流(需要)までのステークホルダー34人が,3回の専門知の提供を受けながら2週間をかけて熟議を行った.得られた知見は以下のとおりである.1) 総論としての木質バイオマス利活用に対する賛否については,熟議を経て賛成が若干増加した.2) 今後の関与意向については,中間・需要側では,現在以上の負担や手間をかけてもよいという層と協力できないと回答した層に分かれ,供給側では,コストが増えることは許容できないが採算がとれるなら協力するという姿勢が増えている.3) 本実験の効果については,多数の参加者が意見をうまく表明できたと考え,自主的な情報収集や参加者間での相互作用が起きている.

著者

中村 一樹 大田 佳奈 佐伯 友夏里

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.74, no.5, pp.I_909-I_917, 2018 (Released:2019-01-10)

参考文献数

31

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近年開発が進むVR技術や生理評価手法は,体感型の評価ツールとして,多様なルート環境を動学的に評価することを可能としている.そこで本研究では,体感型評価ツールを用いた歩行ルート評価の基礎的分析を行い,その特徴を整理することを目的とする.まず,VRと生理指標による空間評価手法について文献レビューを行い,歩行空間評価における体感型評価の可能性を整理した.そして,基礎的な実験によりこの可能性を例証するため,VRの視覚ツールとしての特徴を把握し,ケーススタディ地区においてVRと心拍による歩行ルート評価結果を比較した.この結果,VR評価と心拍評価で新たな歩行空間評価の可能性を示す整合的な結果が見られ,これらの組合せ評価の潜在的な有用性が確認された.

著者

小谷 俊哉

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木史研究 (ISSN:09167293)

巻号頁・発行日

no.16, pp.327-334, 1996

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都市はその発生以来、様々な要因で当初の様相を変化させていく、特に都市形成発祥の地となった場所が都市の変遷過程の中で空間的にどのよう空間構造と位置づけで今日に至っているかについて検討を進めていくことは、今後の都心について考える時に重要である。本研究では広島の城郭内部の区域を事例として取りあげ、考察を行った。研究の結果、16世紀宋の城下町築城以来の城郭構造を改変しながら、近代明治以降、終戦までの封建性の下での閉鎖的な空間から様々な変遷過程を経ながら徐々に開放的な空間へと変容していることが判明した。

著者

渡部 数樹 中村 英樹

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.71, no.5, pp.I_889-I_901, 2015 (Released:2015-12-21)

参考文献数

18

被引用文献数

7

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本論文では,交通事故削減に向けた効率的な安全対策実施を目標として,道路交通や社会環境条件と事故発生との関係について事故類型別に統計モデル分析を行った.分析にあたっては,事故データに道路交通状況等の各種情報をGIS上で付与したデータベースを構築し,事故発生頻度を被説明変数とした負の二項分布回帰分析より影響要因の特定を試みた.分析結果より,幹線道路の事故発生頻度と混雑時平均旅行速度や交差点間距離が密接な関係にあることや,非幹線道路では道路幅員や用途地域等の要因が事故類型間で異なることを示した.さらに,非幹線道路の事故は旅行速度の低い幹線道路に近い位置で多発する傾向を示唆した.分析結果をふまえ,幹線道路の円滑性向上や階層化された道路ネットワークの再構築による安全性向上について考察した.

著者

鈴木 崇伸 堀 宗朗 古川 洋之

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

応用力学論文集 (ISSN:13459139)

巻号頁・発行日

no.10, pp.631-638, 2007

被引用文献数

3

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This paper presents calculation method for displacement from acceleration record in easy way. Using recursive digital filter is good for easy calculation, so simple formula is proposed, which is combined of integration and low-cut filter. Shaking table test is carried out in order to investigate accuracy of calculated displacement The movement of the shaking table is measured by laser displacement meter, and two acceleration meters are installed on the table. Though data from laser meter include long period noise, calculated displacement is rather consistent with laser meter, after filtering noise. Proposed digital filter is useful for on-site health monitoring measurement.

著者

中村 嘉明 溝上 章志

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学)

巻号頁・発行日

vol.74, no.5, pp.I_1197-I_1205, 2018

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我が国における乗合バスの輸送人員は1968年にピークを迎え,その後減少を続けている.そのような状況の中,バス利用者の減少の歯止めとして期待され,1980年頃からバスロケーションシステムの導入が全国で進んだ.2017年現在,バスロケーションシステムは全国で様々な通信インフラや,クラウドなどのサービスを利用し導入され,その形態は多様化している.一方で,過去に導入したバスロケーションシステムに導入効果が認められず,サービス廃止やシステムの入れ替えが行われているものも数多く存在する.本研究では,全国のバス事業者へのバスロケーションシステムに関するアンケートの調査結果と,多くのバスロケーションシステムの導入・運用の実態をもとに,バスロケーションシステムの現状と課題,今後のバスロケーションに求められるものを示す.

著者

中村 要介 池内 幸司 阿部 紫織 小池 俊雄 江頭 進治

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B1(水工学)

巻号頁・発行日

vol.74, no.4, pp.I_1177-I_1182, 2018

被引用文献数

1

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本研究は平成29年7月九州北部豪雨を一例とし中山間地河川である花月川を対象として,RRIモデルと解析雨量・降水短時間予報を用いた疑似リアルタイム環境での洪水予測シミュレーションを実施した.予測計算は流域・河道の状態量を30分毎に更新・保存しながら6時間先までの水位を逐次計算し,実績水位と予測水位の差から洪水予測に内在する予測時間毎の水位誤差を定量的に評価した.その結果,予測時間が長くなるほど予測水位誤差の幅が大きくなることがわかった.また,RRIモデル×降水短時間予報を用いた今次災害のリードタイムは70分であった.さらに,予測水位の誤差分布を考慮し予測水位を補正することで,補正しない場合より2時間早く氾濫危険水位の超過を予測できる可能性が示唆された.

著者

大山 幸輝 兵頭 正浩 緒方 英彦 石井 将幸 上野 和広

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集E2(材料・コンクリート構造) (ISSN:21856567)

巻号頁・発行日

vol.77, no.3, pp.108-118, 2021 (Released:2021-08-20)

参考文献数

23

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本研究では,埋設管の耐力評価手法として提案されている内面載荷法をとう性管に適用した場合の地盤内挙動を明らかにするため,PVC管とFRPM管を対象に地上と地盤内での変形挙動の比較評価を行った.埋設管における荷重-変形量の関係は載荷初期では線形挙動を示し,ある点を過ぎると傾きが低下した.この非線形挙動は,地盤が圧縮される過程と地盤がせん断変形を起こす過程の2区間に分離することができると考えられた.地上と地盤内での荷重-変形量の傾きを比較すると,環剛性の低いPVC管の方が地盤による拘束の影響を大きく受けることが明らかになった.また,埋設管外面の円周方向では,管頂・管底部において引張ひずみが突出するが,斜め方向の拡径は地盤により拘束され,載荷軸を対称に斜め方向4か所の圧縮ひずみが増加することがわかった.

著者

岡本 拓夫 西田 良平 野口 竜也

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

地震工学研究発表会 梗概集

巻号頁・発行日

vol.27, pp.98, 2003

著者

五十畑 弘

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D2(土木史) (ISSN:21856532)

巻号頁・発行日

vol.72, no.1, pp.20-39, 2016 (Released:2016-03-20)

参考文献数

18

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産業遺産や現在も供用下にある歴史的土木構造物に対する関心が高まりを見せている.これらの資産をまちづくりや地域活性化の視点から活用する動きもある.社会資本の老朽化に伴う長寿命化や耐震化対策の中で,構造物として求められる本来の機能を維持とともに,歴史的,文化的価値を継承するための保全は,供用下にある歴史的土木構造物に対して,大きな課題となりつつある. 本文では,世界遺産および重要文化財に指定された供用下にある土木構造物を対象として,歴史的土木構造物の評価と保全に関する調査を行った.得られた調査結果を相互に比較・分析をすることによって,供用下にある歴史的土木構造物の価値および保全について考察を行った.

著者

伊藤 悠一郎 中村 晋一郎

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B1(水工学)

巻号頁・発行日

vol.77, no.1, pp.74-83, 2021

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<p> 水害への対策を検討したり,将来の水害被害を予測するうえで重要となるのが水害被害を記録した長期統計である.日本の水害被害を扱う記録としては1961年より行われている水害統計調査があるが,それ以前の水害の規模や発生地域,発生要因等を把握する長期統計は存在しない.そこで,本研究では,地方気象台等が作成した水害記録を用いて,日本における水害統計調査開始以前の水害データベースを構築した.本データベースは水害統計調査が開始される以前の日本全国の水害被害を記録した最も詳細且つ長期の水害統計である.この水害データベースを分析した結果,これまで記録の無かった1941年から1945年にも1930年代と同等の水害が発生していたこと,水害イベントの発生頻度及び強度は 1950年以降明瞭に増加する傾向が示された.</p>