著者

大塚 浩一 江口 拓

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.48101327, 2013

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【はじめに、目的】地域在住高齢者の身体活動量は外出形態に関連し,中でも自転車運転の活動量は在宅高齢者の余暇活動量や外出量との関連性が見られるとされる(角田.2007).自転車運転に関連する先行報告としては視覚性認知機能や片脚立位保持能力の関連性は指摘されているが,現在自転車運転動作においてこれといった評価法は存在しない.今回脊髄梗塞を発症し2年経過した症例を経験し,訪問リハビリテーション(以下訪問リハ)にて短期間の介入で実生活での自転車運転を獲得した症例について,考察を交えて報告する.【方法】対象は約3年前にTh8.9の範囲にて脊髄梗塞を発症した67歳女性.訪問リハは発症1年後に開始.理学所見としてMMT両下肢外転及び伸展4,体幹3レベル.両下肢の表在感覚及び深部感覚の鈍麻を認める.関節可動域は両膝関節屈曲120°と軽度制限有り.MMSE30点.身辺動作自立しており屋外歩行自立.発症前は自転車及び自動車での移動自立されていたが,発症後は非実施.訪問リハ時の聴取にて自転車走行の再獲得が希望として挙げられた.具体的な目標として「自転車を自走して買い物に行く」と定めて評価・介入を開始した.事前評価として行った片脚立位保持時間は左右共に10秒以上可能.Trail Making Test(以下TMT)はpartA32秒、partB1分12秒であった.そして自動車運転余裕評価の先行報告を参考に(自動車交通安全センター.2000),立位での足踏み運動に聴覚刺激による振り向き動作を組み合わせた二重課題を実施したが問題なく遂行可能であった.またスタンドをした状態でのペダル操作,片足での床面支持,外乱に対してのブレーキ維持といった自転車の前提動作(今井.2009)も問題なく実施可能であった.それらの評価を行った後に実際の運転練習に移った.【倫理的配慮、説明と同意】症例にはヘルシンキ宣言にのっとって発表に関する趣旨及びプライバシー保護について,また自転車運転のリスクについて十分な說明を行い,同意を得た.【結果】運転練習開始初期は、走り初めの低速時にハンドルの動揺が著明に観察され介助が必要な状態であった.そのためPTが後方で介助しながら乗り始めのハンドル・ペダル操作を反復して練習した.訪問リハの無い日には,片脚立位練習やスタンドをしてサドルに座り,片足支持やペダルに足を着く・離す動作の自主練習を指導した.訓練開始後15日目にて低速時の動揺が改善し,ペダルの踏み直しや状況に応じた停止・再発進も可能になり,直線50m以上の運転が自立して可能となった.その後指定場所における一時停止,駐車車両脇の通過をそれぞれ安全に実施できるかを確認した.訓練開始後28日目にて目標の買い物先までの運転動作を実際にPT同行のもとで2回実施した.いずれも安全に実施可能である事を確認した後に,症例の日中の買物時における自転車運転での移動自立とした.【考察】今回訪問リハにて脊髄梗塞患者に対し自転車運転自立を目指して介入を実施した結果,運転自立の獲得に至った症例を経験した.先行研究を元に事前評価を実施しその後実演項目を経て自立に至ったが,実演項目における自転車運転の運動技能の評価についてはこれといった評価法や先行報告は存在しない.運動技能の要因として外界の状況の把握能力,動きの速さ,動きの正確さ,持続性があるとされる.そしてその評価としては,動作場面での誤りの減少や自由度の増加,そして努力量の減少にてある程度の評価が可能である事が示唆されている(丸山.2002).今回本症例に対して行った事前評価では,視覚性注意機能や身体機能面そして二重課題において著明な問題を認めなかった.その後実際の実演項目による運動技能の経過観察にて,低速時のブレに対して予期を働かせて上肢や体幹による動きの正確性に改善が見られた.更に外界や身体の状況に応じて適切に運転を中断する,再開するといった状況把握能力や一定距離を運転し続ける持続性も身についていった.それらの経過から症例は自転車運転の技能向上を認め,自立に至る事が出来たものと考えた.【理学療法学研究としての意義】高齢者の自転車運転については,自動車の運転同様自転車運転の自信が年代とともに上がる現象が見られており、自分の運転能力を客観的に評価させることも必要であるとされる(元田.2001).高齢者にとって重要な移動形態の一つである自転車運転の実用性の評価に対して,今回実施した先行研究による身体機能面・認知機能面の評価更には運動技能の観点からの理学療法士による客観的な評価・介入は有用な可能性がある.今後は地域在住高齢者を対象により妥当性のある評価方法の検討を進めていきたい.

著者

宮澤 佳之 林 優美 小林 尚貴 七五三木 史拓 藤井 一弥 笠原 詩織 榊原 清

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.46, pp.C-121_1-C-121_1, 2019

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<p>【はじめに、目的】</p><p>群馬県理学療法士協会(以下,県協会)広報部では、平成26年度より毎年7月の理学療法週間に合わせて、介護予防や理学療法の啓発を目的として理学療法フェスタを開催している。今回、平成29年度の"第4回理学療法フェスタinぐんま"の実施内容と来場者へ実施したアンケートの結果について報告する。</p><p>【方法】</p><p>平成29年7月16日(日)前橋市の前橋プラザ元気21にて、テーマを「理学療法×健康×栄養」として開催し、来場者へ無記名式のアンケートを配布した。理学療法フェスタについての県内への事前告知として、高校、市町村保健師、マスコミ、県協会会員非所属施設、県協会会員へ告知チラシと広報資料の送付を行った。またマスコミの協力にて新聞に告知を掲載、さらに会場へのポスター掲示を行った。内容は、ご当地体操である「ピンシャン!元気体操」・「ひらめきタオル体操」、「シルバーリハビリ体操」の講座と実演、「栄養補給で筋肉痛と熱中症を予防しよう!」と題した栄養に関する講座、重心動揺・体組成測定、栄養ブースでの栄養補助食品の紹介・配布、日本理学療法士協会の動画放映を実施した。来場者へはオリジナルグッズと広報資料の配布を行った。運営スタッフは広報部員7名とボランティア12名であった。</p><p>【結果】</p><p>来場者は70名でアンケート回答者数は39名(男性15名、女性24名)であった。来場者の年代は50代が最も多く(23.1%)、次いで60代(20.5%)、20代(17.9%)、10代(12.8%)、40代と70代以上(10.3%)となった。来場者の職種は医療・介護職が最も多く28.9%、次いで主婦(15.8%)であった。「理学療法にとても興味を持った」または「興味を持った」と回答した来場者は97.4%であった。印象に残った企画は、身体測定で51.3%であり、体操や栄養講座でいずれも30%以上の方が印象に残ったと回答したが、栄養ブースは12.8%となり低値となった。その他意見として「日常生活でできる簡単な運動を教えてほしい」、「また参加したいといった」といった回答が得られた。</p><p>【結論】</p><p>来場者数は過去最高の人数となった。アンケートの結果から、幅広い年代の来場が得られ、理学療法に関心を持った方が多数であったことがわかった。企画内容として、体操などの講座や身体測定などの体験企画に興味を持つ方が多く、今後も体験型企画を多く実施することで、運動に対する意欲が向上し健康増進や理学療法に関心をもってもらうことができると考える。職種としては医療専門職の来場が多く、一般の方の参加が少なかったことから、さらに広くの事前告知を検討する必要があると考えられる。今回、来場者は70名と少なく、今後、同時期に同じ場所で企画を継続して実施し毎年のイベントとして定着することで、さらに来場者の増加が図ることができ、健康増進への意欲や関心の向上につながると考える。</p><p>【倫理的配慮,説明と同意】</p><p>本アンケート調査の実施にあたり、アンケート調査用紙内へ集計結果を学会発表に使用する旨を記載した。</p>

著者

萩原 早保 岩瀬 吉法 齋藤 裕子 中島 隆文 半田 真大 山田 浩希 中 徹

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.H4P3263, 2010

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【目的】<BR> 重症心身障害児(者)の安全で合理的な呼吸援助は重要な課題である.その方法論の確立のためには,正常な胸郭の呼吸運動の実態把握が必要となる.今回,呼吸運動の実態を肋骨と横隔膜の動きの側面から明らかにすることを目的として,様々な姿勢における肋骨と横隔膜の動きについて,超音波診断装置を用いて調べたので,その結果を報告する.<BR><BR>【方法】<BR> 被験者は健常成人男性10人(身長170.0±5.41cm,体重62.1±5.38kg,年齢21.0±0.30歳)とした.仰臥位,座位,左下側臥位,右下側臥位,伏臥位の各姿勢にて,それぞれ安静および努力性呼吸を行い,肋骨と横隔膜の動きを同時に二台の超音波診断装置にて測定した.肋骨は右第2,3,7,8肋骨それぞれについて胸郭前部・側部・後部を,横隔膜は左右横隔膜について測定した.肋骨はリニアプローブにて胸郭上から,横隔膜はコンベックスプローブにて肋骨弓下から走査し,各々数回の呼吸の後に,吸気開始から5秒間測定した.<BR><BR>【説明と同意】<BR> 被験者には,測定の意義・内容について十分な説明を行い,同意を得た上で測定した.<BR><BR>【結果】<BR> 肋骨の動きは,胸郭前部では全ての姿勢において第2肋骨よりも第3肋骨の移動距離が長いが,胸郭側部では殆どの姿勢において第3肋骨よりも第2肋骨の移動距離が長い(努力性呼吸).胸郭側部の全姿勢および胸郭前部の殆どの姿勢において第8肋骨よりも第7肋骨の移動距離が長いが,胸郭後部では殆どの姿勢で第7肋骨より第8の移動距離が長い(努力性呼吸). 第7,8肋骨とも胸郭前面での移動距離は両側臥位が最も長く,仰臥位で最も短かった(努力性呼吸).第7肋骨の胸郭側面での肋骨移動距離は伏臥位・左下側臥位で長く,仰臥位で最も短い(努力性呼吸).安静呼吸では,第7肋骨の胸郭側部でのみ姿勢によって差があり,座位が最も長かった.<BR> 横隔膜の位置と動きは,両側臥位では横隔膜の収縮時・弛緩時の位置に左右差があり,下側の横隔膜が頭側に,上側の横隔膜が尾側に位置していた(安静・努力性呼吸とも).また,横隔膜の移動距離でみると,両側臥位においては上側に比べて下側の方が長かった(安静・努力性呼吸とも). しかし,仰臥位と座位では,横隔膜の収縮時・弛緩時の位置,移動距離ともに明確な左右差はなかった(安静・努力性呼吸とも).また,横隔膜の移動距離は仰臥位と側臥位において仰臥位と側臥位で良好であった(努力性呼吸).<BR>肋骨と横隔膜の移動距離の相関は,左下側臥位に多く見られ,右第2・3肋骨の胸郭後部および右第7・8肋骨の胸郭側部と右横隔膜の移動距離に正の相関がみられた(努力性呼吸).<BR><BR>【考察】<BR> 仰臥位における努力性呼吸での横隔膜の移動距離は50.5±14.9mmであり,Kantarciらの結果(2004)とほぼ一致している.測定方法の級内相関では,肋骨・横隔膜とも0.9レベルであり,今回の測定結果には妥当性と再現性があることを示している.<BR> 肋骨の動きの部位による差は,肋骨が背側部で関節を形成する弓状の形態であること,頭側では胸郭前部に鎖骨が位置し,尾側では胸郭前部・側部に腹筋群が位置していることによるものであると考えられる.姿勢による差は,接地面の変化により籠状の胸郭が代償的に応答して動くことによるものであると考えられる.<BR> 横隔膜の動きの姿勢による変化については,腹腔臓器,とりわけ横隔膜の右下に位置する肝臓の影響が考えられること,接地面の変化によって腹腔が代償的に応答して動くことによるものであると考えられる.<BR><BR>【理学療法学研究としての意義】<BR> 本測定結果は,「姿勢によって肋骨と横隔膜の動きは異なる様相を示す」ということを示唆したが,それらの臨床的意義は以下のようである.1.肋骨については,胸郭前部と胸郭側部では,呼吸援助の際の徒手操作の方向性に変化を与える必要がある.2.肋骨の動きは側臥位と伏臥位が比較的良好で,座位と仰臥位は前者と比べると動きは少ない.3.横隔膜については,横隔膜移動距離が良好な姿勢は両側臥位もしくは仰臥位であり,座位は前者と比べると少ない.4.肋骨と横隔膜の運動性を考慮すると,側臥位は呼吸にとってベターな姿勢である.5.左下側臥位では,右肋骨の動きから右横隔膜の動きが,腹部の動きから右肋骨の動きが推定出来る.これらは重症心身障害児(者)をはじめとする各種呼吸器疾患患者に対する,より安全で合理的な呼吸援助方法の実施にとって意義があると考える.

著者

岩坂 知治 江藤 正博 田中 創 副島 義久 森澤 佳三 西川 英夫 山田 実

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.37 Suppl. No.2 (第45回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.C4P2204, 2010 (Released:2010-05-25)

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【目的】過去,座位姿勢に着目した重心動揺計を用いた研究は少なく,特に整形外科疾患に特化した研究は数少ない.しかし,臨床上腰部疾患を有する患者の多くは,座位姿勢において何らかの症状を訴えることが多い.これらの患者に対して,体幹機能を重視した評価・アプローチが行われるのが一般的であるが,これだけで症状軽減に繋がらないケースを多々経験する.そこで今回,座位時の重心動揺を,条件を規定して測定した結果,有用な知見が得られたので若干の考察を加えて報告する.【方法】対象は当院外来通院中の腰部疾患患者14名(男性5名,女性9名)で,平均年齢は63.2歳.病態の内訳は変形性腰椎症4名,腰椎圧迫骨折3名,椎間板ヘルニア4名,腰部脊柱管狭窄症3名である.対象群は腰痛の既往のない健常成人10名(男性6名、女性4名)とした.平均年齢は25.6歳.方法は重心動揺計を用いて総軌跡長,単位軌跡長,外周面積,単位面積軌跡長,矩形面積,実効値面積を測定した.計測条件として,昇降式治療ベッドに重心動揺計(アニマ社製グラビコーダGS-31)を置き,両足底が床面に接地した端座位(以下,足底接地),両足底が床面から浮いた端座位(以下,非接地)の2条件とした.計測肢位は,治療用昇降ベッドにて高さ調節を行い,両条件とも股・膝関節90°屈曲位,足底接地条件では足関節底背屈0°となるよう床面の高さを設定,両上肢は胸の前で組み,測定場所より5メートル離れた壁の一点を注視させた.計測は被検者が重心動揺計に座り,測定肢位を取った状態から20秒後に検者がスタートボタンを押し,安静座位の状態を60秒間計測した.なお,同群2条件間の解析はMann-Whitney検定,患者-健常者両群間の解析はWilcoxon検定を用いて検討した.【説明と同意】当院の倫理委員会にて本研究の目的を説明し,同意を得た上で実施した.また,それぞれの対象者に本研究の趣旨を十分に説明し,同意を得た上で実施した.【結果】非接地条件下では,外周面積,単位軌跡長,総軌跡長,矩形面積が患者群で有意に高値を示した(p<0.05).足接地条件下では,患者群において単位面積軌跡長で有意に低値を示した(p<0.05).患者群,健常者群の両群ともに,外周面積,単位面積軌跡長は足底接地条件下では有意に高値を示した(p<0.05).【考察】本結果より,患者群において足底非接地条件下では重心の動揺が顕著にみられたのに対し,足底接地においては重心の動揺が低値を示すことが分かった.通常,足底非接地の座位では,その制御に股関節より上位の体節が関与するとされている.この条件下では患者群において体幹での制御が不十分なことから,動揺が大きくなったものと考えられる.一方,足底接地においては,足部を接地したことによる支持面の増加,制御に関わる体節の増加,つまりは運動制御に関わる自由度が増加したことで,体幹での制御が軽減され,重心動揺が低値を示したものと考えられる.しかし,健常者群と比較して患者群の単位面積軌跡長が低値を示す結果となった.これは,患者群で足底が接地することで,固定化された座位姿勢が形成されたものと考えられる.足底非接地条件下では腰部疾患患者の既往に伴い,体幹の制御不良が露呈される結果になったが,腰部疾患患者においては足部接地の条件が加わるとで,足部を軸とした下肢の制御が大きく関与することが考えられる.これらより,腰部疾患患者に対して,体幹機能のみならず,下肢の影響も考慮して評価を行なっていく有用性が示唆された.【理学療法学研究としての意義】本研究より,過去研究数の少ない整形疾患の座位重心動揺に対する有用なデータが得られ,腰部疾患患者における評価の新たな視点となりうる結果となった.しかし,重心動揺計により得られた結果はあくまで二次元で示されたものであるため,床反力を考慮した研究を今後の課題としたい.

著者

田中 雅侑 福留 千弥 藤田 直人 藤野 英己

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.Ab1353, 2012

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【はじめに、目的】 肺高血圧症は進行性の肺動脈リモデリングを特徴とし,右心室の後負荷を増加させ,右心不全を惹起する.また,肺高血圧症の進行により顕著な運動制限を来す.その原因として骨格筋の運動耐容能の低下が指摘されており,運動耐容能の低下による身体活動量の減少は骨格筋の萎縮をさらに進めるとされている.近年,肺高血圧症に対する運動療法は運動耐容能の低下を改善させるとの報告がみられる.一方で,肺高血圧症における運動は肺動脈圧を上昇させ,右心室への負荷を高くするとされており,心筋への過剰な負荷は筋萎縮を誘発する炎症性サイトカインを発現させるという報告もある.このような報告から重度な肺高血圧症への運動療法は右心室に過負荷を与え,骨格筋の萎縮を助長する可能性も考えられる.本研究では,増悪期の肺高血圧症に対する運動が骨格筋の萎縮に及ぼす影響を遅筋と速筋で検証した.【方法】 4週齢のWistar系雄ラットを対照群(Con群),肺高血圧症群(PH群),肺高血圧症に運動を行った群(PHEx群)の3群に区分した.肺高血圧症はモノクロタリンの腹腔内投与(30mg/kg)によって惹起した.運動はトレッドミルを用いたランニング(速度;13.3m/min,30分間/日)を実施した.運動はモノクロタリンを投与した翌日から開始し,週5回の頻度で,4週間継続した.実験期間中は1週間毎に体重を測定した.4週間の実験期間終了後,ヒラメ筋及び前脛骨筋,並びに心臓を摘出し,湿重量を測定した.得られた骨格筋試料は急速凍結し,10µm厚の横断切片を作製した後にATPase染色(pH 4.5)を行った.ATPase染色の光学顕微鏡所見を用いて筋線維をタイプI線維,タイプIIA線維,及びタイプIIB線維に分別し,筋線維タイプ別の横断面積を測定した.また,体重に対する心重量比率を算出し,心肥大の指標とした.測定値の統計処理には一元配置分散分析とTukey-Kramerの多重比較検定を用い,有意水準は5 %未満とした.【倫理的配慮、説明と同意】 全ての実験は,所属機関における動物実験に関する指針に従い,動物実験委員会の許可を得たうえで実施した.【結果】 モノクロタリン投与4週目にPH群とPHEx群は体重減少を認めた.体重に対する心重量比率は,PH群及びPHEx群がCon群に比べて有意に高値を示し,PHEx群はPH群に比べて高値を示した.ヒラメ筋の湿重量及び全ての筋線維タイプにおける筋線維横断面積で,PH群とPHEx群はCon群に比べて有意に低値を示したが,PH群とPHEx群の間には有意差を認めなかった.前脛骨筋の湿重量はPH群とPHEx群はCon群に比べて有意に低値を示した.さらにPHEx群における前脛骨筋の湿重量はPH群に比べて有意に低値を示した.前脛骨筋の筋線維横断面積はタイプI線維では3群間に有意差を認めなかった.一方,速筋線維であるタイプIIA及びIIB線維では,PH群とPHEx群がCon群に比べて有意に低値を示した.さらにタイプIIB線維はPHEx群ではPH群に比べて有意に低値を示した.【考察】 肺高血圧症に対する運動は,遅筋であるヒラメ筋の萎縮には影響を及ぼさなかったにもかかわらず,速筋である前脛骨筋に対しては萎縮を進行させた.先行研究では,モノクロタリン投与後4週間で右心不全が惹起され,心臓悪液質によって骨格筋の萎縮を誘発するとされている.本研究でもモノクロタリン投与4週目に体重の減少を認めたため,ヒラメ筋と前脛骨筋の萎縮は肺高血圧症モデル動物が心臓悪液質に陥った事が原因であると考えられる.また,肺高血圧症の増悪期における運動は右心室への負荷を増大することで炎症を惹起するとされ,その炎症は腫瘍壊死因子などのサイトカインを過剰発現するとされている.本研究では運動に伴う心肥大を認めたため,運動によって心臓への負荷が増大し,右心室で炎症性サイトカインが過剰発現していた可能性がある.炎症性サイトカインは心臓悪液質に関与するとされ,悪液質による骨格筋異化作用は,遅筋線維に比べて速筋線維で大きいとされる.その理由の一つとして,遅筋と比較して速筋では,悪液質による骨格筋異化作用の抑制に関わっているとされるNO産生が少ないことが報告されている.本研究では肺高血圧症の増悪期においても運動療法を実施したことで,心臓悪液質による影響が増し,速筋である前脛骨筋の萎縮を助長した可能性がある.【理学療法学研究としての意義】 増悪期の肺高血圧症に対する運動は,心臓に過度な負荷を与えるだけでなく,主として速筋の萎縮を助長することが明らかになった.このことから肺高血圧症に対する理学療法は,介入時期,及び心臓への負荷を考慮し,運動療法等の介入は慎重に行うべきであると考えられる.

著者

青山 倫久 林 英俊 竹内 大樹 福留 千弥 太田 夏未 中村 崇 清水 勇樹 宇都宮 啓 内田 宗志 綿貫 誠

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2015, 2016

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【はじめに,目的】近年Femoroacetabular Impingement(以下FAI)患者におけるCore stabilization training(以下体幹トレーニング)の治療効果がケーススタディレベルではあるが報告されている。我々は第50回日本理学療法学術大会で,FAI患者を一般的な殿部トレーニングを行う群とそれに体幹トレーニングを加えた群とに分け比較し,体幹トレーニングを加えた群で有意に疼痛や股関節スコアが改善したことを報告した。しかしながらFAI患者においてどの体幹筋に機能低下が存在し,アプローチすべきかは明らかになってはいない。本研究の目的は,内腹斜筋(以下IO),外腹斜筋(以下EO)に着目し超音波診断装置(以下US)を用いてFAI患者の体幹筋の筋動態を観察し,健常人の筋動態と比較検討することである。【方法】対象は,当院でFAIと診断された患者12名(男性5名,女性7名,平均年齢41.8歳)をFAI群とし,股関節痛および腰痛の既往のない健常成人男性17名(平均年齢26.0歳,BMI:21.9)を健常群とした。US(HITACHI社製Noblus)の7.5MHzLinerプローブを用い,安静時,下肢の自動伸展拳上(以下ASLR)時および抵抗下SLR時のIOとEOの最大筋厚を計測した。測定位置は臍レベルで腹直筋鞘と内外腹斜筋を描出できる部位で体幹の長軸に対し短軸走査として測定した。抵抗下SLRはBealsらの報告に基づき体重の6%にあたる4kgの重錘を足部に着用して行った。ASLR時および抵抗下SLR時筋厚の安静時筋厚に対する割合を算出し,各筋を対応のないt検定を用い群間で比較した。統計学的有意水準は5%未満とした。【結果】EOはASLR時にFAI群110%,健常群100%,抵抗下SLR時にFAI群115%,健常群107%とFAI群で有意な筋厚増加率を認めた(<i>p</i><.01)。IOはASLR時にFAI群103%,健常群107%,抵抗下SLR時にFAI群106%,健常群110%とFAI群で筋厚増加率の幅が小さく有意であった(<i>p</i><.01)。【結論】FAI患者は健常人に比べASLRや抵抗下SLRの運動課題を課した際にIOの筋活動が弱く,主にEOを使用して運動課題を遂行していた。BealsらはASLRのような低負荷の運動では同側のIOが主に活動するが,骨盤帯部痛患者はASLRが高負荷運動であるかのように腹壁全体を活動させると報告している。今回の我々の結果においてもFAI群でローカルマッスルであるIOが弱化していることで,EOが代償的に過度な収縮を強いられている可能性が考えられた。本研究よりFAI患者における体幹トレーニングにはIOが有用である可能性が示唆された。今後はFAI患者の体幹トレーニングにおいてIOを中心的に実施した縦断研究を行っていくことでFAI患者におけるIOトレーニングの有用性を証明していきたい。

著者

徳元 亮太 兼島 広樹 宮城 信雄 渡嘉敷 かおり 古波蔵 健太郎

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.48, pp.E-118_2-E-118_2, 2021

著者

堤 真大 二村 昭元 秋田 恵一

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.46 Suppl. No.1 (第53回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.I-146_2, 2019 (Released:2019-08-20)

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【はじめに、目的】近年、股関節外側部痛の潜在的原因として中殿筋腱断裂が着目されているが、その腱成分の形態学的特徴に関する報告はあまりみられない。一般に、筋骨格系の障害は、付着幅が周囲よりも狭い、といったような一様でない構造、すなわち不均一な構造に起因することが示唆されている。中殿筋腱の断裂においても、腱内の不均一な構造が関与しているのではないかと考えられる。本研究の目的は、中殿筋停止腱の3次元的構造を明らかにすることである。【方法】本学解剖学実習体15体25側を使用し、肉眼解剖学的(21側)・組織学的(4側)手法を用いて解析した。全標本でマイクロCT (SMX-100CT、島津製作所)を用い、3次元立体構築像で大転子の骨形態を観察した。肉眼解剖学的解析を行った21側中10側では、中殿筋腱を大転子から切離した後、マイクロCTで再び撮像・3次元再構成し、厚みの分布をImageJを用いて解析した。組織学的解析ではMasson trichrome染色を行った。【結果】中殿筋腱は、筋束が起始する腸骨の面により後部・前外側部の2部より構成されており、大転子へ停止していた。後部は厚く、長い腱により構成され、扇形のように一か所へ集中する形態で、大転子の後上面の狭い領域に集束して停止していた。前外側部は薄く、短い腱により構成され、後下方へ走行し、大転子の外側面に停止していた。中殿筋腱の厚みの分布を解析すると、厚みのある領域が前外側部に比して後部で広がっていた。それぞれの領域の厚みの平均値は後部が1.7±0.4mm、前外側部が1.4±0.4mmであった。厚みの最大値は、後部が8.0±1.8mm、前外側部が5.3±1.2mmであった。また、後部と前外側部の間の領域に、周囲に比して薄い領域が観察された。組織学的解析では、後部・前外側部が共に線維軟骨を介して大転子へ停止している様子が観察された。【考察】中殿筋腱は、後部・前外側部の2部より構成され、それらは腸骨と大転子の面によって区別された。後部は前外側部に比して厚く、その間の領域は周囲に比して薄かった。以上より、中殿筋腱内には不均一な構造が存在すると考えれられた。中殿筋腱の断裂好発部位に関しては、様々な報告があるものの、後方に比して前方に断裂が多いという点では一致している。これらは、本研究における前外側部に相当すると考えられる。後下方へ一様に走行する前外側部は、一カ所へ集束する後部に比して様々な方向からの応力には弱い可能性がある。また、厚みという点からも、前外側部の方が後部より脆弱である可能性がある。さらに、後部と前外側部の間の領域が薄いため、断裂が前外側部の範囲を超えて後部に至ることは稀であると思われるのも断裂が前外側に多い理由の一つと想定される。以上の形態学的特徴から、前外側部が中殿筋腱断裂と密接に関与する可能性が示唆される。【結論】中殿筋腱内には不均一な構造が存在し、それらは中殿筋腱断裂に関与する可能性が示唆された。【倫理的配慮,説明と同意】本研究は、本学の倫理審査委員会の承認を得た(M2018-044)。また、「ヘルシンキ宣言」および「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」を遵守し、日本解剖学会が定めた「解剖体を用いた研究についての考え方と実施に関するガイドライン」に従い、実施した。

著者

佐藤 萌都子 田村 幸嗣 吉田 裕一郎 河野 芳廣 森山 裕一(MD)

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.40 Suppl. No.2 (第48回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.48100387, 2013 (Released:2013-06-20)

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【はじめに、目的】 癌患者、その家族にとって終末期をどのように過ごすかは大きな問題のひとつである。今回、癌の進行に伴い、ADLおよび活動意欲が低下し、目標喪失となった終末期癌患者への理学療法を担当した。本症例を通し、意識変化のきっかけを与えることで、共通目標の設定・自宅退院が可能となった症例を経験する機会を得たため、報告する。【方法】 症例は30歳代女性。子宮肉腫に対し、他院にて子宮全摘+両側付属器切除施行。その6年後、子宮肉腫クラスV再発を認められ、当院にて抗癌剤治療目的に入院となる。生命予後については、主治医より“年単位は難しい”と入院時のインフォームドコンセントにて症例・ご家族に対し告知済みである。ご家族は夫・両親・義理の母親を中心に終日誰かが病室にいる状態であり、症例に対し非常に協力的であった。【倫理的配慮、説明と同意】 ヘルシンキ宣言に沿って個人情報保護に配慮し、患者情報を診療記録から抽出した。症例ご家族に対し、本学会にて症例報告を行うことについて同意を得た。また、当院の倫理委員会の承諾も受けた。【結果】 当院入院から退院までを以下の3相に分け、経過を報告する。(介入初期)当院入院約1ヶ月経過し、機能改善目的にリハビリテーション(以下リハ)開始となった。介入当初は、PS2~3と個室内トイレへは点滴台歩行にて自立レベルであったが、終日嘔気・嘔吐に加え間欠的な腹部痛、下腿浮腫を中心とした倦怠感により臥床傾向であった。また、人目を気にすることで個室外出はほとんどみられず、“リハが入っても何もできない”とリハ介入に対しての強い不安が聞かれた。そこで、まずは「個室からリハ室までの外出」を目標に、他の利用者のいない昼休み時間を利用するなど環境設定をしながら、少しずつ離床を図った。(活動範囲拡大期)点滴台歩行に加え自転車エルゴメーターを中心に運動耐容能改善を図るなかで、“思ったより歩けた”“動けるなら自宅に帰って妻らしく家事がしたい”など心理的変化に加え、意欲的な発言がみられ始めた。一時的には病棟内を散歩するなど、人前に出る機会も多くなり、身体機能の向上を図ることができた。PTに対して、在宅復帰への希望がある一方で、ご家族の負担となることへの不安を話す場面もあったが、症例、ご家族、病棟スタッフを含め「自宅退院」という目標を共有した。その後、抗癌剤治療の合間に自宅退院の予行を含め、訪問看護を導入しながら一時退院となった。(自宅復帰移行期)再入院に伴い再び介入したが、抗癌剤治療開始に併せ、腹水の増加や熱発・嘔吐が持続し、誤嚥性肺炎を呈するとNGチューブ・ドレーン留置となり、徐々にベッドサイドでの身体機能維持を目標とした緩和的な介入が中心となった。加えて、症状の不安定性により積極的な介入が行えない日が増えた。そのため、病棟との連携の中で疼痛コントロールを図った上での介入を行い、リラクゼーション・下腿浮腫に対するマッサージをはじめとし、体調に合わせたプログラム設定の中で、個室内の点滴台歩行の継続を図り、機能維持に努めた。最終的な自宅退院が近づく中、希望がみられる一方で“家に帰っても家族の迷惑になるのでは”という強い不安が聞かれたが、家族の受け入れを得ることができ、再入院から2ヵ月後、状態維持のまま自宅退院となった。【考察】 介入当初、活動意欲の低かった症例に対し目標設定を行うことに大変苦慮したが、症例に合わせた環境設定を行うことで個室外への離床を図ることができ、そこから前向きな意識変化を生み出せたことが自宅退院という共通目標設定に大きく繋がったと考える。また、終末期においてADL低下は避けられないが、緩和的介入へ移行し症状が不安定な中でも介入し続けることで治療はまだ続いているという精神的な支えとなり、身体機能低下を遅らせるだけでなく、目標への意欲を保持することも可能であると考える。自宅退院が決まったのち、症例からは笑顔とともに“やっぱり家が良いね”と、ご家族からは“家に帰らせることができて良かった”という発言が聞かれ、QOL向上を図れたことから今回のPT介入は適切なものであったと考える。【理学療法学研究としての意義】 癌の終末期において、QOLの向上を図ることは重要である。ADL機能の向上が図れなくなった時こそ、身体機能面への介入だけでなく、症例に合わせた理学療法を行い、目標を共有し意識を高めることはQOL向上に有効なアプローチと考える。

著者

管野 敦哉 横串 算敏 谷口 志穂 澤田 篤史 成松 英智 丹野 克俊 岡本 博之 石川 朗

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2004, pp.D0677, 2005

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【はじめに】陽・陰圧体外式人工呼吸器(以下、RTX)は非侵襲的であり,陰圧による吸気の介助に加え,陽圧による呼気の介助が可能であることが特徴の人工呼吸器である。この呼吸器は急性期から慢性期,在宅での呼吸管理に使用することが可能とされており注目を集めている。当院では急性呼吸不全患者に対する人工呼吸管理の他,神経筋疾患患者の排痰介助などに使用されている.今回、当院高度救命センターに搬入された3名の患者に対し,呼吸理学療法と併用する機会を得たのでここに報告する.<BR>【症例1】30歳,女性.外傷性くも膜下出血,肺挫傷.平成16年4月13日,バイク転倒にて受傷.CTで両背側下葉に無気肺が認められ,気管内挿管され,理学療法開始となる.第3病日,無気肺が改善し,抜管するもSpO<SUB>2</SUB>の低下が見られ,RTXを使用する.30分間の装着後,PaO<SUB>2</SUB>が 68.7mmHgから98.0mmHgに改善し,第9病日に転院した.<BR>【症例2】50歳,男性.気道熱傷,一酸化炭素中毒.平成16年4月20日,火災現場で発見され,当院搬入される.直ちに高圧酸素療法施行し,気管内挿管され,理学療法開始となる.第4病日,抜管されるも,酸素化不良,排痰困難のためRTXを使用する.30分間を2回装着した後,すす混じりの痰が多量に排出され,PaO<SUB>2</SUB>が76.7mmHgから158.2mmHgに改善し,第9病日に独歩で退院した. <BR>【症例3】22歳,女性.溺水,肺炎.統合失調症にて他院に入院中.平成16年6月1日,外泊中に川に飛び込み受傷.E病院から当院救命センターに搬入される.酸素投与で経過観察されていたが,CT上両背側に無気肺,肺炎が認められ,呼吸理学療法を開始しRTXも使用する.約1時間の装着後,PaO<SUB>2</SUB>が 88.5mmHgから133.5mmHgに改善し,人工呼吸管理も行なわれず,第9病日に転院した.<BR>【考察】救急医療現場における呼吸管理の問題として,人工呼吸器からの離脱,抜管後の気道閉塞や低酸素血症,排痰困難などがある。その問題に対し,呼気介助や排痰手技などの呼吸理学療法を行うことが一般的になっている.しかし、最近ではそれに加え酸素投与前の再挿入管回避として非侵襲的人工呼吸管理が行われる場合がある.今回使用したRTXは食事や会話などが可能であるなどの特徴がある.それに加え,呼気や排痰の介助が長時間にわたり集中的に可能であるということから呼吸理学療法の役目を担う一面も特徴として挙げられる.今回の3症例では30分から1時間の使用でPaO<SUB>2</SUB>が改善し,その後も順調な経過をたどったと考える.しかしRTXを救急医療現場で使用した報告は少なく,適応疾患や使用時間,モードの使い分けなどには更なる検討が必要と思われる.

著者

黒田 奈良美 鶯 春夫 平島 賢一 田野 聡 水田 隼 木村 七恵 森下 照大 松浦 康 吉村 昇世

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.36 Suppl. No.2 (第44回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.A3P3089, 2009 (Released:2009-04-25)

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【目的】 痛みは主観的な知覚であり,注意や環境,心理状態等の因子に加え,痛みに対する耐性や経験,性格等もその要因として考えられ,痛み刺激に対する認識の個人差に影響していることが予想される.そこで今回,健常成人の痛み閾値を評価し,閾値に対する個人差と,性格因子との関連性ついて検討した.【対象及び方法】 対象は本研究を説明し,同意が得られた健常成人36名(性別:男性18名,女性18名,平均年齢:22.8±4.4歳)である.方法は,閉眼・椅子座位にて,痛覚針(重り1~6gまで)を用い,非利き手の内側上顆~橈骨茎状突起を結んだ線上の中点を刺激部位とし,痛覚針を垂直に2度押し当てた.刺激は1gから漸増的に与え,痛いと感じた時点で申告するよう指示し,痛いと感じた重さから1つ前の重さに戻り,再び同様に施行し,痛みを感じた重さが一致した時に最終的な痛み閾値と決定した.再び痛みを感じた重さが異なった場合には上記過程を繰り返し閾値を決定した.性格検査は新版STAIを用いて不安傾向の検査を行い,状態不安尺度と特性不安尺度の得点を求めた.統計処理にはt検定を用い有意水準は5%以下とした.【結果】 痛み閾値は個人差がみられ,最頻値は6g(9名),中央値は5gとなった.男女別に比較すると,男性では最頻値は6g以上(5名),中央値は5.5gとなった.女性では最頻値は6g(5名),中央値は5gとなった.閾値の決定に至るまでの回数は男女とも半数以上が3回以内で決定しているが,13回要した者も存在した.なお,最初に痛みを感じた重さと最終的に異なる重さが閾値となった者は16名であった.性格との関連性については,新版STAIの結果と痛み閾値の5g以下群(20名),6g以上群(16名)の2群に分け,状態不安,特性不安に有意差があるか検討したが,ともに有意差はみられなかった.また初回と最終で痛み閾値に変化のあった群(16名)と変化のみられなかった群(20名)を分け,同様に検討を行ったが,同じく有意差はみられなかった.【考察】 「感覚」が「知覚」へ変化する過程に性格的因子や現在感じている心理的不安が影響するか否かを検討したが,本実験の結果から関連はみられなかった.しかし本実験から,痛み閾値には個人差が大きいことや閾値を決定する際にも検査開始時と終了時で閾値が変化する者がいることから,痛みの知覚は複雑なものであり,注意や記憶・経験,学習等により判断(思考)の変化が生じていることが考えられた.痛みをVAS(Visual analogue scale)やNRS(Numeric rating scale)を用いて評価する際にも,痛みの増減を点数化するということは難解な作業であり,点数変化を即治療効果の判定に用いることに対しては注意が必要と思われた.今後は対象者を拡げるとともに,他の因子の影響も考慮して検討を加えたい.

著者

福留 千弥 田中 雅侑 藤田 直人 藤野 英己

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.Ab1101, 2012

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【はじめに、目的】 心不全患者の特徴の一つに運動耐容能の低下が挙げられる。運動耐容能が低下する原因には心機能の低下だけでなく、骨格筋における退行性変化も関与しているとされている。心不全患者における骨格筋の退行性変化の一つに、骨格筋線維周囲における毛細血管数の減少がある。心不全患者は活性酸素種(ROS)の過剰発現によって酸化ストレスが亢進しているとされており、血管内皮細胞の機能不全や毛細血管の退行性変化をきたす。多くの栄養素は酸化ストレスを除去する能力を持つが、心不全患者は食欲不振による低栄養を伴うことが報告されており、心不全患者では酸化ストレスを除去する栄養素が欠乏していると考えられる。本研究では、心不全における骨格筋と心不全を伴わない低栄養のみの骨格筋を比較することで、心不全と低栄養が骨格筋内毛細血管の退行性変化に及ぼす影響の差異を検証した。また、心不全患者では速筋よりも遅筋において筋萎縮が起きやすいという報告から筋線維タイプによる違いも存在すると考え、速筋と遅筋の比較も併せて実施した。【方法】 4週齢のWistar系雄ラットにモノクロタリン(30mg/kg)を投与することで心不全を惹起した(CHF群)。また、同一週齢のWistar系雄ラットを用い、給餌量を自由にした対照群(Con群)と、給餌量をHF群と一致させた群(PF群)を設定した。4週間の実験期間終了後、ペントバルビタール(50mg/kg, <i>i.p.</i>)による深麻酔下で心臓、肺、足底筋およびヒラメ筋を摘出し、急速凍結した。組織切片のエラスチカ・ワンギーソン(EVG)染色所見を用いて、心臓の線維化と肺動脈壁の厚さを観察した。足底筋とヒラメ筋はアルカリホスファターゼ染色にて毛細血管を可視化し、筋線維あたりの毛細血管比率(C/F比)を算出した。さらに、足底筋とヒラメ筋はジヒドロエチジウム染色にてROSを可視化し、その発現量を測定した。得られた測定値の統計処理には一元配置分散分析とTukey-Kramerの多重比較検定を用い、有意水準は5%未満とした。【倫理的配慮、説明と同意】 全ての実験は所属施設における動物実験に関する指針に従い、動物実験委員会の許可を得たうえで実施した。【結果】 心臓と肺のEVG染色所見では、CHF群にのみ心筋線維の肥大と膠原線維の増殖、および肺動脈における中膜の肥厚を認めた。足底筋のC/F比は、CHF群ではCon群とPF群に比べて有意に低値を示したが、PF群とCon群間には有意差を認めなかった。一方、ヒラメ筋のC/F比は、PF群ではCon群に比べて有意に低値を示したが、CHF群とPF群の間には有意差を認めなかった。足底筋とヒラメ筋のROS発現量は、PF群ではCon群に比べて有意に高値を示し、CHF群はPF群に比べて有意に高値を示した。【考察】 速筋における骨格筋内毛細血管の退行性変化は主として心不全に起因するが、遅筋における骨格筋内毛細血管の退行性変化は、心不全だけでなく低栄養の影響を受けることが明らかになった。足底筋では低栄養によるROSの過剰発現を認めたものの、低栄養による骨格筋内毛細血管の退行性変化は生じていなかった。一方、ヒラメ筋では心不全によって低栄養以上にROSが発現していたにも関わらず、骨格筋内毛細血管の退行性変化は心不全を伴わない低栄養のみの状態と変わらなかった。このことから、心不全や低栄養によるROSの過剰発現だけで骨格筋内毛細血管の退行性変化が誘導されるわけではないということが示唆された。一方、心不全では血清中にTNF-αが過剰発現するとされている。TNF-αは血管内皮細胞の機能不全を誘発し、血管内腔の狭小化を引き起こすことで骨格筋への血液供給を減少させる。このことから、CHF群の速筋と遅筋における骨格筋内毛細血管の退行性変化にはTNF-αが関与していたのではないかと考えられる。また、PF群の遅筋における骨格筋内毛細血管の退行性変化には、低栄養に由来するROS以外の経路が関与していたと考える。しかし、足底筋とヒラメ筋における低栄養由来のROSの過剰発現に対する両筋の反応はそれぞれ異なっていた。この点については不明であるため、低栄養に由来するROSの発現に対する筋線維タイプによる反応については今後検討していく必要がある。【理学療法学研究としての意義】 心不全患者における骨格筋内毛細血管の退行性変化には、心不全による因子だけではなく、栄養状態も関係していることが明らかになった。本結果より心不全患者における骨格筋の退行性変化を予防するには栄養状態のコントロールも重要であると考える。

著者

中窪 美佐緒 町田 浩樹 小室 美智子 永島 智里 荒井 洋

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.46, pp.J-63_1-J-63_1, 2019

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<p>【はじめに】脳性麻痺者(以下,CP)の粗大運動能力は,一般に6歳から9歳をピークに低下すると知られている.しかし,青年期以降のCPの粗大運動能力の縦断的変化を調べた報告はほとんどない.本研究では,包括的なリハビリテーションを継続的に受けた青年期・成人期CPの粗大運動機能の経年的変化を粗大運動能力尺度(GMFM)を用いて評価し,理学療法の効果について考察する.</p><p>【方法】2015年1月から2018年6月に集中リハビリテーション目的として当院に半年から1年間隔で複数回入院したCP 87名(男57名,女30名)を対象とした.初回入院時年齢は12歳~50歳で,10歳代58名,20歳代22名,30歳以上7名であった.2~4週間の入院中は移動機能,生活動作,コミュニケーション,学習・労働能力の向上あるいは回復を目指して毎日平均2~3時間のリハビリテーションを提供し,あわせて環境整備,自主練習指導を行った.通院可能な67名では外来で1回1時間,年間各12回の理学療法・作業療法を行った.GMFMは入院時に診療の一環として主担当者と熟練した理学療法士が2人で測定したものを,カルテから後方視的に調査した.3回以上入院した場合は,初回値と最終値とを比較した.</p><p>【結果】対象全体のGMFM66の変化は-13.5~19.9(平均1.68±4.40)で,増加62名,低下20名,不変5名であった.両側性痙性麻痺は63名中増加40名,低下10名,不変13名名で,平均2.22±3.91増加した.失調型は3名全てが3以上の増加を,片側性痙性麻痺は4名中3名が5以上の増加を示したが,アテトーゼ型は17名中増加8名,低下6名,不変3名であった.機能レベル別では,歩行群37名(GFMCSレベルI,II)で2.11±4.32,非歩行群50名(GFMCSレベルIII, IV, V)で1.37±4.48,それぞれ増加した.年代別の変化量に明らかな差はなかった.GMFM66の大幅な低下には,青年期の身体の成長,中年期のうつ状態,歩行機会の減少,介後環境の変化など,背景に特定の原因があった.</p><p>【考察】今回の検討では,一般に知られるようなGMFM66の一様な低下はなく,粗大運動能力の維持あるいは増加が認められ,包括的なリハビリテーションの効果と考えられた.ただしアテトーゼ型ではばらつきが大きく,運動機能維持がより困難であることが示唆された.今後,運動機能低下の原因をチーム医療で改善する方法を模索したい.</p><p>【倫理的配慮,説明と同意】使用したデータの研究目的の利用については,匿名化を条件に,入院時に医師から患者本人もしくは保護者に説明し,同意を得た.</p>

著者

梅井 凡子 小野 武也 大塚 彰 沖 貞明 大田尾 浩 積山 和加子 田坂 厚志 石倉 英樹 相原 一貴 佐藤 勇太

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.40 Suppl. No.2 (第48回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.48100050, 2013 (Released:2013-06-20)

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【はじめに、目的】虚血再灌流後の骨格筋は浮腫により運動障害を引き起こす。運動障害の原因は浮腫に付随する炎症反応と疼痛であると推察される。先行研究により抗酸化物質により炎症反応が軽減することを確認した。しかし,その際の行動観察が不十分であったため,今回,虚血再灌流後にラット後肢への重量配分を測定することで鎮痛評価を行った。本研究においては抗酸化物質投与と運動負荷が,虚血再灌流後の骨格筋に与える影響を検証することを目的とした。【方法】対象は8 週齢のWistar系雌性ラット20 個体である。これらを5 個体ずつ無作為に「再灌流のみ群」「運動群」「アスコルビン酸群」「トコフェロール群」の4 群に振り分けた。すべての群は麻酔下にて右後肢に対し駆血を行った。駆血圧は300 mmHgで駆血時間は90 分間である。「アスコルビン酸群」「トコフェロール群」は12 時間毎にそれぞれを投与した。運動負荷はトレッドミルにて再灌流開始24 時間後より4 日間行った。運動負荷は1 日2 回とし,運動時間は20 分間とした。トレッドミルの速度は10 m/secより開始し20 m/secまで増加させた。また,すべての運動負荷時には歩行状態を観察するとともに 鎮痛評価は右後肢の重量配分を測定した。すべての群は実験終了時に対象肢からヒラメ筋を摘出した。摘出したヒラメ筋は,液体窒素で急速冷凍させ凍結ヒラメ筋標本を作製した。凍結ヒラメ筋標本はクリオスタットを使用して,10 μm厚のヒラメ筋筋組織横断切片を作製し,H&E染色を施した。顕微鏡デジタルカメラを使用して標本毎に組織学的検索を行った。重量配分の統計処理は実験開始前と比較し,対応のあるt検定を行った。危険率5%未満をもって有意差を判定した。【倫理的配慮、説明と同意】本実験は,動物実験モデルであるために演者所属の動物実験倫理委員会の承認を受けて行った。【結果】重量配分は実験開始前「再灌流のみ群」48.3%,「運動群」51.6%,「アスコルビン酸群」47.0%,「トコフェロール群」48.2%であった。虚血再灌流翌日には「再灌流のみ群」33.6%,「運動群」32.0%,「アスコルビン酸群」28.9%,「トコフェロール群」41.3%と変化し,実験最終日には「再灌流のみ群」25.8%,「運動群」35.0%,「アスコルビン酸群」33.1%,「トコフェロール群」36.2%であった。「トコフェロール群」以外の3 群において実験開始前に比較して虚血再灌流翌日,実験最終日ともに重量配分は有意差に減少していた。運動負荷時の歩行状態は,運動1 日目では「運動群」は5 個体,「アスコルビン酸群」「トコフェロール群」はともに3 個体で右下肢が十分背屈できずに足関節底屈位のまま歩行をしていた。運動2 日目は「運動群」は3 個体,「アスコルビン酸群」2 個体,「トコフェロール群」3 個体で右下肢が十分背屈できず,「運動群」2 個体,「アスコルビン酸群」2 個体,「トコフェロール群」1個体に擦過傷による出血を認めた。運動3日目は「運動群」は1個体,「アスコルビン酸群」2個体,「トコフェロール群」2 個体で右下肢が十分背屈できず,「運動群」2 個体,「トコフェロール群」3 個体に擦過傷を認めた。「アスコルビン酸群」2 個体は途中休憩を入れていた。運動4 日目は「運動群」,「アスコルビン酸群」,「トコフェロール群」それぞれ1 個体で右下肢の背屈が弱く,途中休憩を入れていた。筋線維の組織学的検索において「再灌流のみ群」は正常に比較し細胞間が広く,細胞自体も丸みを帯びていた。「運動群」「アスコルビン酸群」は「再灌流のみ」に比較して細胞間は狭い。核の膨化を認めるとともに中心核が存在した。「トコフェロール群」多数の炎症細胞の増加と壊死した筋線維の痕跡を認めた。【考察】虚血再灌流障害により発生する浮腫及び炎症反応により虚血肢への重量配分が減少する。しかし,「トコフェロール群」においては虚血再灌流翌日の重量配分の減少が抑制された。トコフェロールには血流改善,細胞膜保護作用があるため虚血再灌流後に発生する浮腫を減少させ,浮腫に伴う疼痛を減少させることが出来たものと考える。また,運動負荷により重量配分は増加していた。このことは運動負荷により浮腫が改善したものであると推察される。筋線維の組織学的検索においても「再灌流のみ群」に比較してその他の群では細胞間が狭かった。虚血再灌流後の浮腫の抑制には抗酸化物質の投与および運動負荷が有効であると示唆された。【理学療法学研究としての意義】虚血再灌流後の浮腫の抑制に抗酸化物質投与と運動負荷が効果的であり,早期から運動療法を施行する裏付けとなると考える。

著者

木村 成代

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.47, pp.J-23-J-23, 2020

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<p> リヴァさん(エマニュエル・リヴァ Emmanuelle Riva, 1927-2017)はフランス出身の女優さんです。映画「24時間の情事(ヒロシマモナムール,Hiroshima mon amour, 1956)」で主役を務めました。その映画の撮影地がこの広島でした。リヴァさんは映画収録のかたわら,ご自身のカメラでヒロシマを撮影しました。その画像が2008年に発見され,写真集「Hiroshima1958」として出版されました。戦後の復興の時期の広島の姿を,当時の子どもたちなど生活者の視点から切り取った写真が多く収蔵されています。</p><p> 私たちの国日本は,戦後大きな経済的発展を果たし,成熟した国となりました。少子高齢化や社会保障費の削減など,喫急の課題を抱えていますが,現在は世界に稀な幸せな国になっています。</p><p> リヴァさんは,その後広島を訪れて「本当に復興したすばらしい町」と表しています。彼女がみたヒロシマは何だったのか,私はジャーナリストとしてそれを考えながら,第6回日本予防理学療法学会に全国から参加する1,000余名の皆様に,「リヴァさんのヒロシマ」を通じて国際平和都市広島を紹介し,皆様に広島をよく知っていただきたいと思っています。</p>

著者

北村 綾子

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.48101901, 2013

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【はじめに、目的】訪問リハビリテーションは、現行制度においてその実施機関が、診療所や老人保健施設で実施されるリハビリテーションと、訪問看護ステーションのセラピストが行うリハビリテーションがある。いずれも理学療法士や作業療法士などのリハビリ専門職種が疾患や障がいを抱える利用者の自宅へ訪問し、リハビリテーションサービスを提供するが、介護保険制度上、前者は「訪問リハビリテーション」に、後者は「訪問看護」に位置づけられている。平成22 年の介護給付費実態調査では、訪問看護ステーションからのセラピストによる訪問リハビリテーションの比率は訪問リハビリテーション全体の3 割と報告されているが、大阪府においては5 割近くを占めており、その役割は大きい。今回、訪問看護ステーションから行われるリハビリテーションの利用者特性を把握するため、当事業所の利用者の属性について年齢区分に調査・分析したので報告する。【方法】対象は、平成24 年10 月度、当事業所のセラピストによるリハビリテーション(以下リハビリ)を受けた利用者70名である。方法はカルテからの遡及的分析で、調査期間は平成24 年10 月1 日〜31 日とした。調査内容は、疾患、ADL、利用保険、医療機器の使用状況、看護師介入の有無、認知症の状況、生活活動状況などで、ADLはBarthel Index(以下BI)、認知症状況は認知症老人の日常生活自立度(以下、自立度)、生活活動状況には障がい老人の日常生活自立度(以下、寝たきり度)を使用した。対象者を75 歳未満と75 歳以上に分類し分析を行った。統計処理はPearsonのχ2 検定を用い有意水準は5%未満とし、統計ソフトはSPSS11.OJを使用した。【倫理的配慮、説明と同意】事業所の倫理規定に基づき、個人が特定されないよう個人情報の保護に配慮し実施した。【結果】対象者の年齢の平均は72.4 歳(18 〜100)で男性22 名31.4%、女性48 名68.6%であった。対象者全体の年齢区分は75 歳以上が38 名54.3%、75 歳未満32 名45.7%であった。利用保険は、75 歳以上で介護保険が35 名92.1%、75 歳未満では17 名53.1%が医療保険利用であり、75 歳未満で医療保険利用の割合が有意に高かった(p<0.05)。疾患は、75 歳未満で神経難病などが14 名43.8%、75 歳以上は3 名7.8%で75 歳未満に神経難病などが有意に多かった(p<0.05)。在宅酸素やPEGなどの医療機器は75 歳未満が14 名43.8%の利用者が使用し、75 歳以上では6 名15.8%で75 歳未満の使用が有意に高かった(p<0.05)。看護師介入は75 歳未満19 名59.4%、75 歳以上が15 名39.5%であった。寝たきり度は75 歳未満のランクJ10 名31.2%、A6 名18.8%、B4 名12.5%、C12 名37.8%、75 歳以上はランクJ5 名13.1%、A18 名47.4%、B8 名21.1%、C7 名18.4%であった。自立度は75 歳未満が、ランクIが17 名53.1%、II6 名18.8%、III1 名3.1%、IV以上8 名25%、75 歳以上はランクI17 名44.7%、II12 名31.5%、III2 名5.3%、IV以上9 名23.8%であった。BIの合計点の平均は75 歳未満が45.6 点で75 歳以上は61.2 点であった。【考察】本研究では、訪問看護ステーションのセラピストにおけるリハビリ対象者の属性を、75 歳以上、75 歳未満の年齢区分により行った。75 歳未満の特性としては、75 歳以上と比較し、医療保険利用が多く、医療機器使用者が多く、寝たきり度が高い。疾患分類では、神経難病や先天性疾患が4 割を占めており、神経難病の利用者の多さが関連すると考えられた。75 歳未満にこれら利用者が多く集まる理由としては、訪問看護のリハビリと病院・診療所などの訪問リハビリでは、活用できる公費制度が異なり、特に特定疾患については、訪問看護ステーションは利用者負担が全額公費負担となり利用しやすいためと考えられる。次に後期高齢者の特性としては、生活の活動性と認知症症状は、概ね屋内生活が自立し日常活に支障はなく、看護師介入の必要性が低い等であり、ADL維持と認知症症状、生活圏狭小化の予防を目的とした利用者であると考えられた。以上から75 歳以上と未満との対象者は明らかに異なるものといえ、75 歳未満の利用者には医療機器や重度利用者対応への知識と技術、後期高齢者においては、認知症予防への取りくみ、老年症候群の知識と評価能力がセラピストに求められると考えられた。【理学療法学研究としての意義】訪問看護ステーションによるリハビ対象者の年齢区分による属性分析により75 歳未満、75 歳以上の特性を明らかにし、対象者を把握することで、訪問看護ステーションの役割・機能を踏まえたリハビリテーション活動を行うための資料とすることができる。

著者

三谷 良真 島谷 康司 島 圭介 坂田 茉実 山下 正次

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.44 Suppl. No.2 (第52回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0750, 2017 (Released:2017-04-24)

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【はじめに,目的】指先での軽い接触(Light Touch contact:以下LT)は姿勢動揺を軽減させ,身体の安定化に貢献することは報告されているが,LTによる効果を得るためにはカーテンや壁などの「固定点への接触」が不可欠であると考えられている。そこでshimaらはLTをコンセプトとし,固定点がない空間でもLT効果を得られることを目的とした,工学的手法を用いることで仮装壁に対する指先への振動刺激を与えるデバイスであるVirtual Light Touch contact system(以下VLT)を開発し,立位機能評価に対する有効性を報告している(sakata, shima, et al., 2015)。しかし,VLTが姿勢制御に与える影響は明らかにされていないため,本研究はVLTが姿勢制御に与える影響を検証することを目的として検証した。【方法】対象者は健常成人女子6名とした。先行研究(Baldan, et al., 2014)を参考に,Control条件は閉眼閉脚立位で両上肢は自然な体側下垂位とした(No touch条件:以下NT条件)。比較条件として,対象者の右横に垂らした紙に指尖で軽く触れさせるLT条件,被験者の右示指に振動子と加速度計を内蔵した装置を装着させ,右上肢を振ることで振動子から振動刺激が与えられるVLT条件の3条件を設定した。尚,VLT条件の時は,被験者に「まるで壁に触れるように手を振ってください」と口頭指示を行った。姿勢動揺の測定には重心動揺計GP-6000(ANIMA社製)を用い,サンプリング周波数は50Hz,測定時間は60秒とした。VLT systemには3軸加速度計,小型振動子を使用した。測定項目は総軌跡長,外周面積,実効値面積,前後重心動揺速度,重心動揺速度の実効値を使用し,各条件の重心動揺パラメータの比較を対応のある一元配置分散分析(多重比較検定法Bonferroni法)を用いて比較した。有意水準は5%未満とした。【結果】3群間において,総軌跡長,前後重心動揺速度,重心動揺速度の実効値の項目で,VLT条件がNT条件と比較して有意な減少を認めた(p<0.05)。また,有意差が出るには至らなかったが,LT条件もNT条件と比較すると上記の項目で減少傾向を示した(総軌跡長:p=0.1332,前後重心動揺速度:p=0.1504,重心動揺速度の実効値:p=0.2376)。【結論】重心動揺速度はCOMの加速度と相関しており(Masani, et al., 2014),本研究結果より,総軌跡長,及び前後重心動揺速度が減少したことから,VLTはLTと同様かそれ以上の姿勢動揺軽減効果を得られることが示唆される結果となった。さらに,重心動揺速度の実効値が減少したことから,VLTは対象者の重心動揺速度のばらつきを抑え,一定の速度で姿勢制御の調節が可能になることが示唆された。またVLTにより姿勢動揺の軽減が得られた要因として,LTによる姿勢制御への影響は指尖から得られる求心性情報が必要である(Kouzaki, 2008)と報告されており,VLTによる姿勢動揺軽減効果も指尖への振動刺激が姿勢制御の感覚戦略に影響したと推測されるが,今後の検証が必要である。

著者

桑坪 憲史 河野 公昭 村橋 淳一 勇島 要 室田 一哉 木村 由香里 長屋 孝司 松永 義雄 山賀 寛

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.C4P3132, 2010

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【目的】ジュニアユース(U-15)年代は成長期であることや、より激しいパフォーマンスが要求されるようになることなどから、成長期特有のスポーツ傷害を生じやすい時期である。傷害予防の為には成長期の身体特性を考慮する必要があり、メディカルチェックはとても重要な手段である。その為、我々は2007年よりスポーツ現場でのコンディションチェックだけでなく、当院でのメディカルチェックを試み、問題点と予防法などをフィードバックし傷害予防に努めている。そこで今回は、メディカルチェックの結果から選手の身体的特徴の変化を捉え、傷害発症との関連を検討し、今後のメディカルサポートに役立てることを目的とした。<BR><BR>【方法】2007年度にメディカルチェックを実施したジュニアユース(U-15)サッカー選手17名(レギュラーメンバー)を対象とした。競技レベルは全国大会レベルであり、我々がメディカルサポートを行っているチームである。メディカルサポートの介入内容としては、週1回の練習時のケアおよびコンディショニング指導、公式戦へのトレーナー帯同、そして、メディカルチェックのフィードバックである。メディカルチェックの実施日は2007年4月4日(メディカルサポート介入前)と同年12月3日(介入後8ヶ月でU-15年代最終戦の全国大会直前)の2回であった。メディカルチェックの内容は身体計測・アライメント測定・タイトネステスト・関節可動域測定・関節弛緩性テスト・筋力検査・パフォーマンステストの7項目であり、1回目と2回目の結果から、選手の身体的特徴の変化を検討した。そして、介入後8ヶ月の間に発症した傷害について調査し、傷害発症群と非発症群において、1回目のメディカルチェックの結果で指摘した異常値が、どの様に変化していたかも検討した。異常値の設定は、メディカルチェックの結果を標準偏差に基づいて5段階にランク分けし、Average-1.5×標準偏差(SD)より逸脱したものをランクE(異常値)と設定した。<BR><BR>【説明と同意】今回、測定を行った17名およびチーム関係者には、測定の意義・目的を説明し、同意を得た。<BR><BR>【結果】介入後8か月間の身体的特徴の変化としては、身体計測(身長・体重)・筋力検査(膝屈曲筋力・握力)・パフォーマンステスト(反応時間)に有意な増加(P<0.01)が認められた。また、身体計測(BMI)・タイトネステスト(傍脊柱筋・股関節内転筋群・腓腹筋)・筋力検査(膝伸展筋力)に有意な増加及び改善(P<0.05)が認められた。しかし、関節可動域測定(足関節踏込み角度)の有意な低下(P<0.01)も認められた。傷害発症件数は、慢性外傷4件(1,000時間1人あたり0.67件)急性外傷6件(1,000時間1人あたり1.01件)であった。傷害発症群と非発症群におけるランクE(異常値)の含まれる数については、両群間に有意な差は認められなかった。また、2回目の測定においては、Eランク(異常値)の改善は認められたものの、新たな項目にEランク(異常値)が出現していた。<BR><BR>【考察】今回の結果から、身体計測や筋力検査の向上は、この年代が成長期であることを示す結果であり、成長期の身体的変化に対応していくことの重要性が認識された。成長期は骨の発達が著しいため、一般的に筋のタイトネスが発生しやすく、骨端症などの成長期特有の傷害が発症しやすい時期といえるが、タイトネスの改善が認められたことは、メディカルサポートの介入の効果が反映しているものと思われた。しかし、足関節の踏み込み角度の低下が認められたことは、成長期のサッカー競技が足関節のStiffness増大に関与しているものと思われた。その為、今後は、足関節のセルフケアを徹底させたり、コンディショニングの指導を行っていく必要があるものと考えられた。メディカルチェックの結果からランクE(異常値)を抽出し、選手にフィードバックしていくことは、傷害予防として重要であると考えられるが、今回の結果からは、必ずしもランクE(異常値)を多く含む選手が傷害を発症しておらず、その関係は見いだすことは出来なかった。しかし、1回目でのランクE(異常値)の数は2回目の測定では減少しており、メディカルサポートの介入の効果は認められたと思われた。しかし、新たなランクE(異常値)が出現していることから選手の状態は常に変化しており、継続的なメディカルチェックやメディカルサポートの体制を確立していくことが重要であると思われた。<BR><BR>【理学療法学研究としての意義】医療の現場からスポーツの現場へ、理学療法士の担う役割は大きいと思われる。今回の研究結果から、成長期のスポーツ傷害を少しでも軽減し、次のカテゴリーへステップアップさせることが重要である。そして、日本のサッカー競技の向上に微力ながら貢献できれば幸いである。

著者

橋本 隆哉 松岡 達司 河﨑 靖範 槌田 義美

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.BcOF1042, 2011

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【目的】脳卒中患者に対するリハビリテーションアプローチにおいてEvidence-Based Medicine(EBM)の重要性が提唱され、脳卒中治療ガイドライン2009においては起立-着席訓練(以下起立訓練)や歩行訓練などの下肢訓練量を多くすることは、歩行能力の改善のために強く勧められ、推奨グレードはAとなっている。今回、当院においても脳卒中患者に対して起立訓練を積極的に推奨することを目的に、試験的に起立訓練を実施し移乗動作や歩行、ADLに対しての効果を調査し、良好な結果を得たので報告する。<BR>【対象】H22年5月から10月(6ヶ月間)までに当院の回復期リハビリテーション病棟を退院した初回脳卒中患者107名で重度の意識・高次脳機能障害、下肢の整形疾患の既往、全身状態不良の患者を除外し、通常訓練に加えて積極的に起立訓練を行った群(起立群)と通常訓練群(通常群)の2群に無作為に分類した。その中より入院時FIM79点以下、かつ下肢Brunnstrom Stage(以下BRS)においてステージ4レベル以下の患者を抽出し、退院まで経過を追うことができた起立群11名(男性6名、女性5名、平均年齢64.9±11.6歳、下肢BRS;ステージ1:3名、ステージ2:6名、ステージ3:2名)と通常群7名(男性2名、女性5名、平均年齢70.3±13.7歳、下肢BRS;ステージ1:3名、ステージ3:2名、ステージ4:2名)とした。<BR>【方法】在院日数、入・退院時FIM得点、FIM利得、FIM効率、移乗動作獲得までの日数、歩行獲得までの日数をt検定にて2群間を比較した。起立群においては1日当たりの平均起立訓練量の推移を調査した。<BR>【説明と同意】発表に際して全ての症例に対し十分説明を行い、同意を得た。また本研究はデータ抽出し、集計分析した後は個人情報を除去し、施設内の倫理委員会の審査を経て承認を得た。<BR>【結果】在院日数は、起立群135.7±35.1日、通常群137.9±26.1日で有意差はみられなかった。入院時FIM得点は、起立群32.9±10.8点、通常群42.3±20.5点、退院時FIM得点は、起立群88.9±18.9点、通常群78.0±35.2点で有意差はみられなかった。FIM利得は、起立群56.0±15.6点、通常群35.7±17.1点で有意差が見られた(p<0.01)。また、FIM効率においても、起立群0.44±0.19点、通常群0.26±0.13点で有意差がみられた(p<0.05)。退院時移乗動作獲得者は、起立群では11名中8名(73%)で移乗動作獲得までの日数は68.0±18.9日であり、通常群では7名中3名(43%)で移乗動作獲得までの日数は44.3±3.2日で有意差はみられなかった。退院時歩行獲得者は起立群では11名中7名(63%)で歩行獲得までの日数は97.7±34.6日であり、通常群では7名中2名(29%)で歩行獲得までの日数は86.0±52.3日で有意差はみられなかった。起立群における1日当たりの平均起立訓練量は、リハ開始から1週間で49.2回、1ヶ月目83.4回、2ヶ月目107.3回、3ヶ月目95.9回、退院時103.3回であった。<BR>【考察】原は、早期に起立訓練を開始することが、歩行獲得と歩行のレベルにも影響すると報告している。三好は、起立訓練は健側下肢を強化するだけでなく、麻痺の促通、バランス訓練にもなり、片麻痺者の身体不自由を最も効果的に改善すると述べている。今回、起立群において入院時早期から積極的に起立訓練を行った結果、安静臥床期間における身体機能低下を最小限に留め、下肢筋力・麻痺促通等の身体機能の改善を得られたため、FIM利得・FIM効率の向上につながったものと推測され、退院時移乗動作・歩行獲得者数においても起立群が高い獲得率を得られたものと思われた。起立群における1日当たりの平均起立訓練量では、3ヶ月目になると起立訓練の回数が減少する傾向が見られた。この要因として自宅退院前ではよりADL訓練の比重が大きくなる為、起立訓練の回数が減少したものと思われた。また、退院前に増加した理由としては、リハ訓練、病棟訓練のみでなく、自主トレーニングによる起立訓練が行われた結果だと思われた。今後は、さらに症例数を増やし、脳卒中患者への起立訓練の影響を検証していきたい。又、起立訓練を積極的に取り入れた症状別のリハビリテーションプログラムを導入していきたい。<BR>【理学療法学研究としての意義】脳卒中患者に対する起立訓練は、下肢筋力や歩行能力向上に伴うADL向上に有効であることが示唆された。

著者

星 葵 亀田 光宏 榊 聡子 井上 翔太 小林 紀子 熊谷 雄基 松永 康二郎

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.46, pp.A-65_1-A-65_1, 2019

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<p>【背景・目的】</p><p>我々は食欲の評価指標であるCNAQを用いることで,食欲低下のある慢性閉塞性肺疾患(COPD)患者は6ヶ月後に体重が減少し6分間歩行距離が低下することを報告した.一方で,COPD患者は,%標準体重(% ideal body weight:%IBW)が90%未満の場合に栄養障害と判断され,栄養障害が重症化するほど改善が困難なため,体重が正常範囲の時点で栄養障害を予測する必要性がある.本研究では,栄養障害のないCOPD患者の食欲低下が体重と運動耐容能に与える影響を検証した</p><p> </p><p>【方法】</p><p> 対象は,当院呼吸器内科にて外来通院している栄養障害がなく食欲低下しているCOPD患者6名(年齢77.6±3.4歳,FEV1.0%34.7±7.3%,%IBW97.5±3.6%,BMI21.7±0.8,CNAQ25±2)とした.初期評価時より6ヶ月後の体重と%IBWの変化率,及び6分間歩行試験(6MWT)の変化率に対し,Wilcoxon符号付順位和検定を用いて比較した.有意水準5%未満とした.</p><p> </p><p>【結果】</p><p> 初期評価と比較し6ヶ月後の体重が5.4±2.7kg減少,%IBW9.4±4.7%減少した(p<0,05).また,6MWTが66±33m減少した(p<0,05).</p><p> </p><p>【考察】</p><p> COPD患者では,%IBWが90%未満の軽度体重減少の場合は食事指導などの栄養治療の適応となるが,90%以上では正常体重と判断され経過観察となる.しかし,今回の結果より経過観察となる正常体重のCOPD患者が食欲低下を認めた場合,6ヶ月後には栄養障害に移行し運動耐容能が低下することが示唆された.今後は,CNAQを用いて食欲低下を評価し,栄養障害を予測し早期の食事指導を開始し,呼吸リハビリテーションを併用することで治療効果を高めていく必要がある.</p><p> </p><p>【倫理的配慮,説明と同意】</p><p>人を対象とする医学研究に関する倫理指針に基づき,各症例に対して説明と同意を得た.</p>