著者

冨家 孝

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業医学 (ISSN:00471879)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, pp.153-154, 1990-03-20

著者

前田 勝義 平山 八郎 張 正博 高松 誠

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業医学 (ISSN:00471879)

巻号頁・発行日

vol.21, no.5, pp.398-407, 1979-09-20

被引用文献数

1

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日本産業衛生学会「頸肩腕症候群」委員会が,「手指作業者」健康診断のためのアンケート調査表を1972年に提起して以後,この調査表は,各方面で使用され,頸肩腕障害の症状の多様性については,多くの研究者の注目するところとなった.しかしながら,この障害の進展の中で,多様な自覚症状がいかに発現するかについての具体的解析事例は,あまり報告されていない. われわれは,紙巻きタバコ製造工場の女子流れ作業者117名についての健康調査成績をもとに,自覚症状や日常生活の不便・苦痛がいかに展開するかについて,R.L.Zielhuisらの提起したvalidityの計算方法からヒントを得て解析した.その結果,次のことが明らかとなった. 1) 障害の初期には,頸・肩のこり・だるさ,目の疲れ,聞こえにくさ,などの症状が顕在化する. 2) 障害の中期には,初期症状に加え,頸・肩・腕・手の痛み,四肢のだるさ,からだのだるさ,頭痛・頭重,いらいら,もの忘れなどの症状が顕在化する. 3) 障害の後期には,中期の症状に加え,背・腰の痛み,背のだるさ,腕・手のしびれ,手・足の冷え,目の痛み,不眠などの症状が顕在化する. 4) 日常生活の不便・苦痛は病期が進むにつれて多くなる. 以上のごとき症状の展開は,「頸肩腕症候群」委員会による頸肩腕障害の定義・病像分類と基本的に一致していると思われた.またこの障害の診断にあたっては,頸・肩・腕・手の症状のみならず,からだのだるさ,頭痛・頭重,いらいら,もの忘れ,不眠などの一般症状も重視すべきであり,これらの一般症状はE.Grandjeanのいうclinical fatigueの場合に出現する症状と同じカテゴリーに含まれると考察した.

著者

小杉 正太郎 大塚 泰正

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.43, no.3, pp.55-62, 2001-05-20

参考文献数

6

被引用文献数

8

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我々は1980年以来, 総計約10,700名の従業員を対象として, 積極的メンタルヘルス活動に依拠する心理カウンセリングサービスを展開している. 我々のカウンセリング方法は, 心理ストレスモデルに基づくものであり, 以下の3段階に分割される. 第1段階は, 職場ストレス・スケール(JSS)による一斉調査である. 一回の調査は500名程度の従業員を対象として実施され, 調査結果は, 結果通知表によって社内便により全従業員に通知される. 第2段階は, 不適応状態にある従業員に対して実施される半構造化面接である. 面接対象となる従業員は, JSSの心理的ストレス反応得点によって判断される. 面接者は, JSSの構成要因, すなわち, 職場ストレッサー, コーピング方略, ソーシャル・サポート, 心理的ストレス反応, のそれぞれについて被面接者に説明を行う. 第3段階は, 心理カウンセリングである. カウンセリングの対象となる従業員は, 以下の基準により判断される. 1)来室者自らがカウンセリングを希望する場合, 2)精神疾患が疑われる場合, 3)職場ストレッサーが低得点であるにもかかわらず, 心理的ストレス反応が高得点である場合, 4)家庭における問題が認められる場合. これら4段階を踏襲することによって, 従業員のカウンセリングに対する抵抗を低減することが可能となると考えられる.

著者

松本 一弥 斎藤 良夫 松井 知子 川森 正夫

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業医学 (ISSN:00471879)

巻号頁・発行日

vol.22, no.3, pp.184-193, 1980-05-20

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The present survey was carried out on the service of guards in the form of night duty in the shift system in order to elucidate the problems involved. Number of subjects was 148. Out of these, 85 worked under the alternate-day shift system whose average age was 42 years, 47 worked under the permanent night duty system of average age of 50 years, and the remaining 16 were on the normal duty of the average age of 45 years. Under the alternate-day shift system, the portal-to-portal time is 24 hours from 10:00a.m. to the same time of the next day from which about 3.O-3.5 hours are exempted for taking a nap. In the permanent night duty it is from 18:00 or 19:00 to 09:00 or 10:00 of the next day, the portal-to-portal ranging 13-16 hours, usually 15-16 hours. The normal duty covers 8 or 9 hours from 10:00 to 17:00 or 18:00, but with incidental night duty of several hours per month. The problems of the alternate-day shift system and of the permanent night duty system were as follows: (1) Under those two systems, the total monthly portal-to-portal time was 312 hours with additional overtime, the mean becoming 397 hours a month in the alternate-day shift system and 405 hours in the permanent night duty system. These are considerably longer than the working time (249 hours) of the normal duty. (2) As for the frequency of the consecutive night shift, it occurred more than twice at the rate of 23% a month in the alternate-day shift system, and some experienced even 7 consecutive night shifts. Under the permanent night duty system, night duty occupied the greatest part in a month (97%), 3 to 5 consecutive night duties being most usual with an exceptional case of 19 consecutive night duties. (3) Number of night duties per month is 16.1 per month on the average under the alternate-day shift system, while 23.2 under the permanent night duty system. (4) The incidence of the spell of the portal-to-portal exceeding 24 hours was 43% per month under the alternate-day shift system. The longest was 72 hours. Under the permanent night duty system, the incidence of the spell of 19 hours or more was about 15%, and the spell of 24 hours or more occurred at the rate of 9%. (5) From the shift formation point of view, the interval between the preceeding or succeeding spell was sometimes null, but it was usually 8-10 hours. The incidence of the former per month was 4.7 times under the alternate-day shift system and 2.7 times under the permanent night duty system. Incidences of the latter under the two systems were 2.0 and 15.1 times, respectively. (6) Number of holidays per month was 3.0 under the alternate-dayshift system, and, 1.1 under the permanent night duty system. Under the normal duty system, it was 4.6. (7) Number of sick absenteeism with medical certificate was 13 in a year (15.3% of the total employees) under the alternate-day shift system, and 7 (14.9% of the total) under the permanent night duty system. As regards diseases which were the reason of absenteeism, 6 were circulatory, 4 respiratory, 4 digestive, each 1 was musculoskeletal, of connective tissue, hepatic, hemopoietic and mental. Except one patient suffering from a respiratory disease and another suffering from a musculoskeletal disease, all were aged 40 years or over. Under the normal duty system there was no sick absenteeism. (8) Number of workers retired in the past one year was 30 under the alternate-dayshift system, 43 under the permanent night duty system, and 1 under the normal duty system. Ratios of the number of retired workers against those in service were 35, 91 and 6% under the three systems, respectively. In the alternate-day shift and permanent night duty systems, and especially in the latter, the number of retired workers tended to be larger among the middle- and old aged. From these results the following items were considered important: Introduction of such countermeasures as reasonably controlling the total work hours, decrease in the number of days of night duty, reor

著者

藤岡 滋典 広部 一彦 寺井 知博 後藤 浩一 土肥 誠太郎

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.41, 1999-04-01

著者

広部 一彦 土肥 誠太郎 藤岡 滋典 寺井 知博 後藤 浩一 サンユー会学術3Mスタディープロジェクト

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.44, 2002-03-20

被引用文献数

3

著者

藤本 薫喜 渡辺 孟 川越 武慶 辻 均 二神 義和 湯川 幸一

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業医学 (ISSN:00471879)

巻号頁・発行日

vol.7, no.4, 1965-04-20

著者

舟越 光彦 田村 昭彦 峠田 和史 辻村 裕次 西山 勝夫

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.45, no.6, pp.235-247, 2003-11-20

被引用文献数

5 8

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タクシー運転手の腰痛の実態と腰痛に関わる労働要因を明らかにするために,福岡市内某タクシー事業所の男性運転手を対象に1999年(n=280名,以下第1回調査)と2001年(n=284名,以下第2回調査)に腰痛と労働実態に関する質問紙調査を実施した.調査は,1)第2回調査時における腰痛の有訴率と腰痛に関わる労働要因についての断面研究と,2)第1回調査で腰痛の既往がなく,かつ,腰痛の訴えがなかった運転手で,第2回調査時に「最近1年間の腰痛あり」と新規に回答した者を腰痛の罹患例とし,腰痛の罹患率と腰痛罹患にかかわる第1回調査時点の労働要因について検討した縦断研究である.この結果,タクシー運転手の腰痛の有訴率は45.8%で,腰痛多発が報告されている他の職業運転手と同様に高率であり,タクシー運転手にとって腰痛が重要な問題であることが示された.また,2年間の腰痛の罹患率は25.9%と推定された.断面研究と縦断研究の結果,腰痛と有意な関連を認めた労働要因は,「運転席座面(以下,座面)の適合性」,「車両の延べ走行距離」,「全身振動」,「職務ストレス」および「タクシー運転手としての乗務経験年数」であった.さらに,腰痛と「車両の延べ走行距離」の問には有意な量反応関係を認めた.以上より,タクシー運転手の腰痛に「座面」の人間工学的問題と「全身振動」および「職務ストレス」が関与していることが示唆された.また,「車両の延べ走行距離」が腰痛に関与しているとの報告例はなく,「車両の延べ走行距離」が腰痛発症に関与する機序について今後の検討が必要であると考えられた.さらに,「全身振動」の影響の評価のため,実車両を対象とした曝露振動の実態把握が必要と考えられた.

著者

足立 はるゑ 井上 眞人 井奈波 良一 岩田 弘敏

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.41, no.4, pp.79-87, 1999-07-20

被引用文献数

9 6

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某公立病院看護婦の精神健康状態とストレス対処行動の問題を検討するために230名の看護婦を対象に自記式質問紙調査をおこなった. GHQ 60及びSSCQによる評価ではストレッサー及びストレス評価尺度での高得点者が多くいることがわかった. GHQでは卆後1-2年の看護婦, 婦長, 手術室及び外来勤務の看護婦の精神健康度が低い傾向を示した. SSCQでの高得点者は卆後5年未満と当院で仕事の中心的な存在となっている卆後10年以上の者に多かった. 本調査で特徴的なことはGHQ調査で精神健康度が高い者のなかにもストレス対処行動等において高得点者, つまりストレス予備群を発見できたことである. 以上より, 職場の健康管理において, 職場環境及び労働条件, 勤務配置, 卆後教育等の配慮が必要であると共に看護婦自身が自らの健康状態やストレスを自覚し, 主体的な健康行動をとることが重要であると考えられた.

著者

小木 和孝 斉藤 良夫

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業医学 (ISSN:00471879)

巻号頁・発行日

vol.11, no.3, 1969-04-20

著者

和田 耕治 森山 美緒 奈良井 理恵 田原 裕之 鹿熊 律子 佐藤 敏彦 相澤 好治

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.49, no.3, pp.103-109, 2007-05

被引用文献数

5

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慢性疾患は労働者の仕事の生産性に影響を与える.本調査は関東地方にある事業場の労働者を対象にして慢性疾患による仕事の生産性への影響の評価として,慢性疾患の有訴率,慢性疾患の影響として労働障害指数,欠勤による損失労働時間を測定することを目的とした.関東地方にある4つの製造業の事業場における労働者544名を対象に2006年4月から6月の定期健康診断の際にStanford Presenteeism Scaleの日本語版を配布した. 433名(回答率79.6%)から有効な回答を得た.48.9 %の労働者が,なんらかの慢性疾患が仕事の生産性に影響を与えたと回答した.最も仕事の生産性に影響を与えていた慢性疾患のうち,有訴率が高かったのは,「アレルギー」(13.3%),「腰痛・首の不調」(9.7%)であった.労働障害指数が高かった慢性疾患は,「うつ病・不安又は情緒不安定」と「偏頭痛・慢性頭痛」であった.最も影響を与えていた慢性疾患で欠勤により損失した労働時間の総計は,対象労働者の総労働時間の1.4%であった.欠勤による損失労働時間の高かった疾患は「アレルギー」,「腰痛・首の不調」,「うつ病・不安又は情緒不安定」であった.こうした結果をもとに,生産性に影響を与える疾患に対しての対策を講じることが可能となる.

著者

大和 浩 大神 明 永渕 祥大 溝上 哲也 中村 正和 大島 明 田中 勇武 筒井 保博 田中 雅人 志水 優子 柴岡 三智 福満 博子 落合 秀夫 山村 譲 西 雅子

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:1349533X)

巻号頁・発行日

vol.47, 2005-04

著者

塩崎 万起 宮井 信行 吉益 光一 原 充紀 森岡 郁晴 小池 廣昭 宮下 和久

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.48, 2006-05-09

著者

塩崎 万起 宮井 信行 原 充紀 森岡 郁晴 小池 廣昭 宮下 和久

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:1349533X)

巻号頁・発行日

vol.47, 2005-04

著者

縄田 敬子 石田 裕美 山下 直子 上西 一弘

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.48, no.5, pp.176-182, 2006-09-20

被引用文献数

6

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本研究では首都圏在住の男性勤労者の歩数とbody mass index (BMI)との関係を検討することを目的とした.対象者は310名(30〜59歳)である.連続7日間の歩数および生活時間調査を行なった.歩数は歩数計を用いて測定した.また,生活時間調査の結果からエネルギー消費量を推定した.食物摂取頻度調査によりエネルギー摂取量を求めた.身長,体重は自記式の質問紙により調査した.BMI25以上の者は81名(26.1%)であった.出勤時の歩数は平均10,682±4,365歩,休日の歩数は7,135±4,536歩であった.エネルギー消費量は2,259±378kcal,身体活動レベル(physical activity level: PAL)は1.5±0.1であった.エネルギー摂取量は1,974±488kcalであった.出勤日,休日の歩数はPALと有意な正の相関関係を示した(出勤日r=0.301,休日r=0.296,いずれもp<0.001.)また,出勤日の歩数はBMIと有意な負の相関関係を示した(r=-0.188,p<0.01).出勤日の歩数とエネルギー摂取量の中央値を用いて対象者をI群(9,894歩以上,1,901kcal未満),II群(9,894歩以上,1,901kcal以上),III群(9,894歩未満,1,901kcal未満),IV群(9,894歩未満,1,901kcal以上)に分類した.IV群の平均BMIは24.7で,他の3群よりも有意に高値を示した.III群は生活習慣病の者の割合が最も多かった.

著者

横山 和仁 荒記 俊一

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.40, no.1, pp.A15-A16, 1998-01-20

著者

前田 節雄

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:1349533X)

巻号頁・発行日

vol.47, 2005-04

著者

加藤 文男 野本 諭 大津山 彰 法村 俊之

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.40, no.4, 1998-07-20

著者

鎗田 圭一郎 菊地 比佐志 井上 繁樹 中川 星子

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業医学 (ISSN:00471879)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, 1991-03-20

著者

清水 光栄 古井 景

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.46, no.5, pp.173-180, 2004-09-20

被引用文献数

1 1

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職域における抑うつと完全主義との関係について調査を行った. 対象は大手建設関連会社に勤務する380名で, ベック抑うつ尺度, 桜井, 大谷による新完全主義尺度などの質問紙調査を行った. 新完全主義尺度のうち「ミスを過度に気にする傾向(CM)」は年代を問わず抑うつと正の相関関係にあった. しかし「自分に高い目標を課する傾向(PS)」については若年群では抑うつと負の相関関係にあったが中高年群においては抑うつとの間に有意な相関関係が見られなかった. 抑うつに至る背景にはこのように年代間で差異があると考えられた. バブル経済崩壊以後, わが国の経済はいわゆる冬の時代, 平成不況が続いた. 雇用情勢が悪化する中で, 企業における「心の病」は増加傾向を示し, 心の病による長期休業の多くが「抑うつ」であると報告されている1). 抑うつに陥る要因は何であろうか.