著者

西村 秀雄

出版者

日本肺癌学会

雑誌

肺癌 (ISSN:03869628)

巻号頁・発行日

vol.13, no.2, 1973-06-25

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催奇形性と発癌性とは,その始発過程に細胞の増殖の異常が与かるとの点で共通している.両者の関連を示す事実として,第一に同一の個体に奇形と癌とが合併する事例がある(類表皮肺癌とLungculdeSaC;ウイルムス腫瘍と虹彩欠損及び半身肥大症:神経線維腫と過誤腫;白血病とダウン症候群).第二に催奇形性と発癌性とを共に有する幾多の要因として放射線,アルキル化剤,アゾ色素,カルバミン酸塩,女性ホルモンなどがあり,第三に胎生期に適用され,出生後に発癌をきたす若干の要因が知られてきた.即ちヒトでは放射線による白血病の頻度の上昇,合成女性ホルモンによる膣癌の発現,実験動物では胎生後半期に適用された1.2.5.6.-dibcmzan-thracene.benzopyrene.アゾ色素たる1.2.-diethyl-hydrazineなど,ウレタン,Nーニトロソ化合物などがある.このようにある種の発癌物質に対する胎児の感受性が高いという事実は,発癌性環境要因の場合にこのことが起こるとの懸念を抱かしめるものである.しかし一方発癌性と催奇形性との平行関係を示さない幾多の要因がある.例えば一定の多環炭化水素,メチルニトロザニリン,エチオニン,わらびは発癌性は示すが催奇形性は明確ではなく,一方発癌性をほとんど示さない催奇形物質として,サルドマイド・アミノプラリン・コルヒチン・ニコチン抗けいれん剤などがある.この点については催奇形性に個有であるとみられる次記が考慮されるべきであろう.第一に作用の標的部位が母体,胎膜及び胎児組織からなる母児複合体であって,より混み入った過程が起こりうること,第二に胎児の発生段階の関与が目立っていること,第三には奇形を始発させる代謝の変調が多くは(細胞遺伝学的異常に該当するものは除かれる)一過性に留まること,つまり異常な過程が起こつ続けている腫瘍細胞にあたるものは求め難いことである.

著者

小川 功 赤荻 栄一 三井 清文 小形 岳三郎

出版者

日本肺癌学会

雑誌

肺癌 (ISSN:03869628)

巻号頁・発行日

vol.32, no.1, pp.61-67, 1992-02-20

被引用文献数

4

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喀痰集団検診にて発見され,切除した30例のX線写真無所見肺扁平上皮癌32病巣を対象にして,腫瘍の肉眼形態と気管支壁内の深達度を組織学的に検討した.腫瘍を肉眼的に腫瘤を形成する結節浸潤型と,腫瘤を形成せず気管支表層を進展する表層浸潤型および両者の形状を併せ持つ混合型の3型に分類した.7病巣にみられた結節浸潤型は癌の深達度が表層浸潤型より高度で,腫瘍径3mmのものでも筋外層まで進展していた.20病巣にみられた表層浸潤型は表屑進展径が大きい程,深部への深達度が高度であった.特に中枢気管支発生の癌ではその関係は明瞭で,長径20mm以下の癌ではすべて筋外層以内に癌組織は留まっていた.5病巣の混合型は腫瘍径が大きく深達度も高かった.気管支早期扇平上皮癌の内視鏡検査時に肉眼形態より腫瘍深達度を予想することは,ある程度可能であり,適切な治療法選択の一助になると考えられた.

著者

樋口 光徳 塩 豊 鈴木 弘行 藤生 浩一 管野 隆三 後藤 満一

出版者

日本肺癌学会

雑誌

肺癌 (ISSN:03869628)

巻号頁・発行日

vol.43, no.1, pp.35-39, 2003-02-20

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背景.野口の分類A,B型の微小肺腺癌の予後は良好であり,この型の肺癌に悪性胸水を認めたとする報告はない.症例.42歳,女性.検診にて胸部異常陰影を指摘され当院受診.胸部CTにて左S^<1+2>に径4mm大のGGO(ground glass opacity)を認めた.全身検索では他病巣を認めなかった.2000年8月11日,術直前にCTガイド下に腫瘍近傍にマーキングを行った後,左上大区区域切除術(ND0)を施行した.この際,胸腔内に漿液性の胸水を少量認め,細胞診にてclass V (高分化型腺癌)と診断された.主病巣はlocalized bronchioloalveolar carcinoma (野口の分類A型)と診断された.術後補助化学療法を施行し,1年9ヶ月経過した現在,局所再発・遠隔転移の兆候なく生存中である.野口A,B型では悪性胸水を認めたとする報告はなく,本症例ではその発生機序に疑問が残る.検体の再評価では上皮性マーカーに陽性であり,悪性所見は否定できなかった.結論.整合性のない病理所見に対しては検体の再評価を行い,臨床経過も考慮して総合的に診断する必要があると思われた.(肺癌.2003 ; 43 : 35-39)

著者

久田 友治 原 信之 麻生 博史 矢野 篤次郎 一瀬 幸人 大田 満夫

出版者

日本肺癌学会

雑誌

肺癌 (ISSN:03869628)

巻号頁・発行日

vol.31, no.4, pp.547-550, 1991-08-20

被引用文献数

5

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肺癌術後に発症した肺塞栓症の二例を報告した.症例1,pTlN0M0,腺癌.左上葉切除後,6日目に気分不良,頻脈にて発症し肺血流シンチにて診断.ヘパリン投与にて改善.症例2,pT3N2M0,扁平上皮癌.左上葉切除後10日目にショックにて発症し,5時間後に死亡.剖検にて本症と診断した.肺癌に関連した肺塞栓症は,まれではなく,またその診断と治療は複雑であるため,肺癌の臨床においてはより注意すべき病態である.

著者

柴田 和彦 笠原 寿郎 藤村 政樹

出版者

日本肺癌学会

雑誌

肺癌 (ISSN:03869628)

巻号頁・発行日

vol.40, no.1, pp.33-37, 2000-02-20

被引用文献数

1

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肺癌患者に対し, シスプラチンを中心とする化学療法を施行した際, 5HT_3受容体拮抗剤とステロイド剤の併用による標準的な予防的制吐療法を行った場合, 経験的に高頻度に吃逆が観察される.我々は1997年4月から約1年間に全身化学療法を施行した13例の肺癌患者について, 吃逆の発生状況をretrospectiveに検討した.CDDPベースの化学療法は9例に行われ, 前例で5-HT_3受容体拮抗剤とステロイド剤の併用による制吐療法が行われていた.このうち1例を除く8例, 総投与コース数24コース中11コースで吃逆が認められた.吃逆はCDDP投与開始後18〜42時間後(中央値26時間後)に発生し, 1〜37時間(中央値11時間)持続し, 最長でも58時間後には停止した.CDDPを使用しなかった4例では吃逆を認めなかった.CDDPベースの化学療法に標準的制吐療法を行った場合, 高頻度に吃逆を認めることが明らかとなった.

著者

大浦 裕之 石木 幹人 広瀬 正秀 冨地 信和 高山 和夫 橋本 邦久

出版者

日本肺癌学会

雑誌

肺癌 (ISSN:03869628)

巻号頁・発行日

vol.43, no.1, pp.23-27, 2003-02-20

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背景.骨内分化型骨肉腫は,長期の臨床経過をたどる低悪性度骨腫瘍として最近知られるようになった骨肉腫の1亜型である.その肋骨原発は非常に稀であり,今回報告する.症例.45歳男性,38歳時(昭和63年)より胸部X線写真上,右胸壁の異常影を指摘されていた.平成7年4月近医を再受診した際,腫瘤影の増大が認められ,同年6月当科紹介となった.胸部X線写真上では,右胸壁より上肺野に突出する4cm大の辺縁整の腫瘤影を認めた.胸部CTでは右第4肋骨に内部不均一な腫瘍を認めた.悪性骨腫瘍の可能性を考慮し同年7月18日手術を施行,右第4肋骨の部分切除および上下肋間筋の合併切除を施行した.術後の病理組織検査にて右第4肋骨原発の骨内分化型骨肉腫と診断された.術後は化学療法や放射線療法を施行しなかったが,約7年経過した現在,再発なく生存中である.結論.骨内分化型骨肉腫の組織診断は困難であるが,本例では組織学的に骨周囲組織への浸潤像がfibrous dysplasiaとの重要な鑑別点となった.さらに,腫瘍を完全切除できたことが,初回発見時より14年という長期生存に寄与したものと考えられた.(肺癌.2003 ; 43 : 23-27)

著者

高橋 弘毅 藤嶋 卓哉 白鳥 正典 村上 聖司 相坂 治彦 今 勇人 千葉 弘文 黒木 由夫 阿部 庄作

出版者

日本肺癌学会

雑誌

肺癌 (ISSN:03869628)

巻号頁・発行日

vol.39, no.5, 1999-09-25

著者

藤嶋 卓哉 高橋 弘毅 白鳥 正典 村上 聖司 相坂 治彦 今 勇人 千葉 弘文 黒木 由夫 阿部 庄作

出版者

日本肺癌学会

雑誌

肺癌 (ISSN:03869628)

巻号頁・発行日

vol.39, no.5, 1999-09-25

著者

平家 勇司 濱 聖司 三上 留美子 東 雅人 五十嵐 美徳 若杉 尋 高上 洋一

出版者

日本肺癌学会

雑誌

肺癌 (ISSN:03869628)

巻号頁・発行日

vol.39, no.5, 1999-09-25

著者

寺田 泰二 岡田 賢二 千原 幸司 青木 稔 田村 康一 和田 洋 巨人見 滋樹 渡部 省 清水 慶彦

出版者

日本肺癌学会

雑誌

肺癌 (ISSN:03869628)

巻号頁・発行日

vol.28, no.2, 1988-04-20

著者

吉田 豊

出版者

日本肺癌学会

雑誌

肺癌 (ISSN:03869628)

巻号頁・発行日

vol.25, no.3, pp.463-468, 1985-05-31

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原発肺癌による死亡50例につき死亡前の疾病,苦痛対策を麻酔科医の立場から検討した。死亡前,何らかの処置を必要とした疼痛,苦痛は,背胸部痛,腰部痛,呼吸苦などが多く,投与された薬剤は,メフェナム酸内服,インドメサシン坐薬が多く,死亡1ヶ月以内では,麻薬やペンダゾシンの使用頻度が高い。神経ブロックの適応は,消炎鎮痛薬が無効となり,麻薬やペンダゾシンなどが余り用いられていない時期で,疼痛部位が限局している場合である。神経ブロックでは硬膜外ブロックが最も多く,次いてくも膜下ブロック,肋間神経ブロックが用いられる。特に凍結手術用プローブを用いた肋間神経ブロックは有効で多用している。病態の進展による広範囲な疾病,全身苦に対しては,麻薬やペンタゾシンの外に,ケタミンの静脈内持続点滴投与が時に有効であり,夕ーミナルケアとして試みて良い方法であろう。

著者

佐藤 武材 熊谷 謙二

出版者

日本肺癌学会

雑誌

肺癌 (ISSN:03869628)

巻号頁・発行日

vol.13, no.4, 1973-12-25

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症例は59才の男子,職業は医師、全経過は初発症状発現以来死亡まで約1年2ヵ月である.この間に昭和47年3月から2ヵ月間,昭和47年8月から1ヵ月半,昭和48年1月から約3ヵ月の入院治療を行なっている.第ユ回,第2回目の入院時主訴は右半身不全麻輝,記銘力の減退,失語症で,第3回目の主訴は右大腿骨の病的骨折,咳,疲である.胸部レ線像は左肺門部に半円形腫瘍陰影,右中下肺野に結節性孤立性陰影の散在をみる.喀疲中細胞診は陰性.原発性肺腫瘍兼脳転移と診断しFAMT療法を週2回合計10回施行し,第1回目,第2回目入院中,上記レ線像は著明に改善し殆ど痕跡を認めず,また右不全麻痒,失語症,失書症も改善し医療に従事可能となった.第3回目は工月末体動時に右大腿部に激烈な疾病をきたし,大腿骨の骨折をきたした.3月上句よリ左胸水を認め,ようやく胸水より腫瘍細胞を証明し、3回目のFAMT療法を行なったが血小板減少をきたし,血症血尿を生じ,4月脳出血を併発して死亡した.本例は2回にわたり,FAMT療法を行ない,胸部レ線像および脳転移による種々の臨床症状に著明な改善を認めた髄様状腺癌の1例である.

著者

大石 尚史 野田 康信 権田 秀雄 谷川 吉政 高木 健三 鈴木 隆二郎 谷口 博之 近藤 康博 生田 順也 荒木 信泰

出版者

日本肺癌学会

雑誌

肺癌 (ISSN:03869628)

巻号頁・発行日

vol.37, no.6, pp.877-886, 1997-10-20

被引用文献数

4

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気管支ファイバー検査を要する患者とその家族,および医療従事者(自分が患者及び家族の立場になったことを想定して)に対し,肺癌告知・治療に関するアンケートを行い,それぞれの考え方の違いを検討した.その結果より,多くの患者は家族が告知に反対していても告知を希望している.家族は7割近くが患者への告知に賛成しているが,一方では,患者の希望に沿うようにしてあげたいと考えているのは4割弱に過ぎなかった.特に患者が若年者である場合にその傾向が強かった.医療従事者は,告知には必ずしも無条件に賛成ではなく,病状などを考慮してから決定したいとしているが,最終的には患者の希望を第一に優先する傾向にあった.これらの傾向をよく理解した上で,個々の患者にあった方法で告知を行うことが望ましい.そのためにはアンケートは有用であり,また家族にも告知に対して理解を求めることができる.

著者

加堂 哲治 小谷 義一 船田 泰弘 植田 史朗 大林 加代子 高田 佳木

出版者

日本肺癌学会

雑誌

肺癌 (ISSN:03869628)

巻号頁・発行日

vol.43, no.4, pp.295-300, 2003-08-20

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目的.肺がん患者の病名告知に対する意識の,最近の5年間の変化を知ることを目的とした.方法.1996年と2001年の初診時病名告知アンケート調査の比較検討を行った.1996年および2001年に兵庫県立成人病センター呼吸器科に初診受診し,肺がんの確定診断のついた患者のうちアンケートに回答した1996年176名(回答率71.3%),2001年246名(回答率89.5%)を対象とした.結果.全体的には,病状や治療法の説明を詳細に受けたい患者は,1996年は46.0%が2001年には69.5%へ増加し,本当の病名を知りたい患者は65.9%から91.1%へ有意に増加した.またこれまで告知率が低いとされていた高齢患者や進行期の患者においても,同様の増加を認めた.結論.我々のアンケート調査から,この5年間で病名告知など真実を知りたいと希望する肺がん患者が確実に増加してきたことが明らかとなった.(肺癌.2003;43:295-300)

著者

三浦 剛史 松本 常男 野村 敏 田中 伸幸 清水 建策 粟屋 ひとみ 塚本 勝彦 松永 尚文

出版者

日本肺癌学会

雑誌

肺癌 (ISSN:03869628)

巻号頁・発行日

vol.39, no.4, pp.361-367, 1999-08-20

被引用文献数

4

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当科に入院したIII,IV期肺癌患者73例に対する病状説明の過去2年間の内容を検討した.肺癌であるということは全体の71%で患者本人に伝えられていたが,予後について説明されたのは11%に過ぎなかった.入院時のアンケート調査では患者本人の91%が告知希望であったが,52%の家族は反対していた.患者,家族ともに告知を希望していた群では全例で病名が伝えられていた。本人の希望はあるものの当初は告知に反対であった家族の59%で説得に成功して病名告知がなされた,非告知の症例では腺癌およびPS2以上の症例が比較的多かった.

著者

松本 英彦 小川 洋樹 豊山 博信 柳 正和 西島 浩雄 愛甲 孝

出版者

日本肺癌学会

雑誌

肺癌 (ISSN:03869628)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.77-84, 2002-04-20

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目的・方法.術前あるいは術後に病名を告知されている肺癌術後の患者・家族それぞれ67名を対象にアンケート調査を行った.結果.患者の4割が進行度に関係なく再発が不安と回答した.さらに患者にとっては生きがい・心のよりどころ・気がかりなのも家族であった.また患者の半数は告知を受けたショックから1週間以内に立ち直っており,患者・家族の8割以上が今回の患者への告知を肯定していた.一方,一般的な質問として早期癌患者に対する告知については患者・家族の8割以上が肯定していたが,進行癌患者に対してはともに6割以上が慎重であった.さらに患者は告知を希望するが家族が患者本人への告知を希望しない場合には半数以上が,患者も家族も告知を希望しない場合は7割以上が告知に対して慎重であった.結論.今後は,我々医療従事者は患者各々の心理状態や家族関係も念頭に置いた告知の方法を身につけておく必要があると考えられた.

著者

藤高 一慶 石川 暢久 宮崎 満 春田 吉則 峠岡 康幸 服部 登 横山 彰仁 河野 修興

出版者

日本肺癌学会

雑誌

肺癌 (ISSN:03869628)

巻号頁・発行日

vol.45, no.5, 2005-11-05

著者

稲垣 智也 王 志明 板尾 幸則 櫻庭 幹 高橋 宣正 宮坂 善和 赤星 拓 高橋 和久 泉 浩 宮本 秀昭

出版者

日本肺癌学会

雑誌

肺癌 (ISSN:03869628)

巻号頁・発行日

vol.47, no.5, 2007-10-10

著者

矢満田 健 羽生田 正行 宮澤 正久 吉田 和夫 金子 和彦 天野 純

出版者

日本肺癌学会

雑誌

肺癌 (ISSN:03869628)

巻号頁・発行日

vol.36, no.2, pp.175-181, 1996-04

被引用文献数

1

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症例は51歳男性で1983年6月23日左肺癌にて左上葉切除術およびリンパ節郭清が施行された.組織学的には高分化型腺癌でpT2N0M0,stage Iの診断であった.その後肺再発にて,初回手術の3年6ヵ月後に左下葉部分切除術を,その4年8ヵ月後に左のCompletion Pneumonectomyを,さらにその1年9ヵ月後に右肺上葉の部分切除術をと,3回の肺再発にて初回手術を含め合計4回の肺切除を施行した.本症例は組織学的所見を考慮し,すべて初回手術時の再発肺癌と診断したが,再発に対する積極的な再手術により本例のように比較的良好な予後を呈する症例が存在するので,呼吸機能の評価で可能であれば,積極的な外科治療が必要と思われる.

著者

富樫 賢一 江部 達夫 佐藤 和弘 斎藤 博之

出版者

日本肺癌学会

雑誌

肺癌 (ISSN:03869628)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.3-9, 1998-02

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原発性肺癌に対する外科治療の安全性をより向上させるためにはどうすべきかを,術後死亡(手術死亡十病院死亡)例を分析することにより検討した.対象は1979年より1996年までに手術を施行した1032例である.手術死亡(術後1ヵ月以内の死亡)は10例(1.0%),病院死亡は9例(0.9%)で,術後死亡率は約2%であった.高齢者ほど,また,手術侵襲が大きいほど術後死亡率は高い傾向にあった.手術死亡10例の原因は,心破裂1例,消化管出血1例,脳出血1例,脳梗塞1例,肺炎1例,気管支痩1例,ARDS2例,突然死2例であった.病院死亡9例の原因は腎不全1例以外すべて呼吸器系の合併症であり,気管支痩3例,ARDS2例,その他の呼吸不全3例であった.これらの死因は必ずしも予側や予防が可能とは思われなかったが,厳密な手術適応の決定と術後管理における迅速な対応が肝要と思われた.