著者
安達 秀雄 井山 寿美子 笠木 健
出版者
鳥取大学
雑誌
一般研究(B)
巻号頁・発行日
1987

胃全摘を含む胃切除術後に起こる最大の愁訴は食欲不振と摂食量の低下である。その原因としては術後の生理・代謝機構の変化とするものが最も妥当と考えられるが、患者の中には顕著な味覚異常を訴えるものがあり、本研究では味覚変化を中心に、術式、化学療法、年齢、摂食量、食事援助法などについて検討した。味覚検査は甘味、塩味、酸味、苦味の4基本味を中心に行ったが、術前後、化学療法施行前後に実施し、比較検討した。栄養充足率は献立表と患者の病床日誌から摂食量を求め、これを四訂食品標準成分表を用いてコンピュ-タシステムで算出した。そして熱量充足率と6種食品群(魚・肉・卵群、緑黄色野菜群、糖質群、油脂群、乳群、果実群)について検討した。研究対象患者39名はすべて胃癌であり、手術前後ならびに化学療法前後の味覚検査から閾値変化のあったものは93.8%であった。2味覚に異常のあるものが最も多く43.8%、ついで4味覚のすべてに出現しているもの25.0%であった。これらの味覚変化中、顕著な変動を示したのは甘味で、閾値の下降(感受性鋭化)が目立ち、とくにその変動幅が大であった。年齢別に比較すると、総体的に高齢者の味覚変化は若・中年層患者よりも大きく、甘味閾値の低下が顕著であった。塩味については、若年者では閾値の上昇(感受性鈍化)、高齢者では下降が認められた。酸味に関しては、若年者では下降、高齢者は上昇し、それぞれ逆の反応を示した。上記症例の中から3事例を選び食事援助法を検討したが、早期癌のA事例では栄養充足率に問題は認めなかった。進行癌で亜全摘が施行され、摂食量が半減したB事例には緑黄色野菜の摂取が目立った。胃全摘と化学療法、温熱療法施行のC事例では顕著な食欲不振と熱量充足率低下のため静脈栄養管理下に置かれたが、血清蛋白量増大と共に食欲も改善し、栄養状態と食欲の関連が強く示唆された。
著者
中西 功 服部 雅史 原田 秀喜 神戸 健太 圓岡 岳泰 金城 希望 泉 佑樹
出版者
鳥取大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2015-04-01

動画像中に高速に切り替わる画像を挿入することで,知覚できない視覚刺激を作成し,それを提示した際の誘発脳波を被験者20名から集めた.脳波のα帯域のスペクトル変化を個人特徴として,ユークリッド距離により識別を試みた結果,識別率は60%程度という結果であった.また,人には知覚できない超音波(周波数20KHz以上の音)を用いて知覚できない聴覚刺激を作成し,それを10名の被験者に提示し,脳波を測定した.脳波スペクトルを対数変換したものを個人特徴とし,識別器にサポートベクターマシンを用いて識別性能を評価した結果,77%程の識別率が得られた.
著者
井上 仁 東野 正幸
出版者
鳥取大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2016-04-01

1.教育用SNSの機能強化昨年度より開発を進めている教育支援用SNSについて、ウェブアプリケーション開発フレームワークであるRuby on Railsを採用して再構築し、以下のような機能強化を図った。1)WebSocket 機能を用いることでユーザ間のメッセージ送受信のリアルタイムレスポンス性能を向上させた。2)ラップトップパソコン、タブレット端末、スマートフォンなど、画面の大きさや縦横比といったレイアウトが異なる色々な端末に対して適した画面表示ができるように対応した。また、昨年度のシステムではMacBookAirの無線ルータ機能を用いてイントラネットを構成していたが、処理できる端末数が10台程度と限界があった。本年度は業務用無線ルータを用いることで30台程度の端末まで処理が可能となり、対応授業の幅を広げることができた。2.インターネットを用いたクラウドシステムの試作イントラネットのシステムでは遠隔地からの利用が難しい。そこでインターネットを利用したクラウドシステムを試作し、東京と北海道の学校から遠隔利用の試験を行った。3.授業実践によるシステムの評価と教育効果の検証本システムを用いたSNSの適正利用に関する授業実践を行った。授業では、教師が匿名で「名前を教えて」「どこに住んでいるの」などのメッセージをシステムに書き込んだ。これに対し、名前や居住地などを書き込む生徒が見られた。一旦操作を止め、「個人情報とは何か」「知らない人に教えても良いのか」などを生徒と話し合った。その発言をもとにスライドに表示し、投稿された内容を振り返り、個人情報の扱い、不適切な発言について話合った。生徒は興味、関心を持って、SNS コミュニケーションツールの適切な利用について考えることができた。また授業1か月後の追跡調査で、体験授業の内容についてよく覚えていることが確認された。
著者
三柴 数
出版者
鳥取大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2013-04-01

本研究の目的は、メッシュベース画像処理の基本モデルを構築することである。これを実現するために、初年度はメッシュを用いた処理で成果をあげている画像リサイズについて、手法を一般化したリサイズモデルを構築した。次年度は、一般化メッシュリサイズモデルをメッシュベース画像処理の基本モデルへ拡張することを試みた。その拡張に、グラフ信号処理を用いたアプローチを用いた。結果として、一部の画像処理については、メッシュベース画像処理を用いて実現可能であることを確認できた。この成果によりメッシュベース画像処理のさらなる発展が期待できる。
著者
東野 正幸
出版者
鳥取大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2015-04-01

本研究の目的は分散環境におけるモバイルエージェントの動的なデバッグ手法を開発することであるが、本年度の研究過程において、分散環境のパラダイムにおいては、高い独立性を持つ低粒度のサービスを組み合わせて情報システムを実現する、マイクロサービスアーキテクチャと呼ばれる構築方法が急速に普及しつつあり、マイクロサービスは、モバイルエージェントに類似した性質をいくつか持っており、分散環境におけるモバイルエージェントの動的なデバッグ手法を開発・適用する上で、重要な意味を持つ応用対象の1つになると考えられることが新たに判明した。本年度では、研究課題全体の最終的な目標として分散環境におけるモバイルエージェントの動的デバッグ手法を実アプリケーションに適用することを見据え、モバイルエージェント技術をマイクロサービスアーキテクチャへ導入するための課題の整理及び解決するためのアプローチの提案を行った。マイクロサービスを分割・統合する処理は、モバイルエージェントにおけるエージェントの分割・統合と共通点がある。しかし、モバイルエージェントは自律的にホスト間を移動することやホストも自律的に生成・消滅する可能性も考慮する必要があり、マイクロサービスにおけるサービスメッシュなどのインフラ及びデプロイ環境は、モバイルエージェント環境が持つ副作用を強く抑制し選択的に緩和した環境として扱うことが可能であると考えられる。これはマイクロサービスなどの普及が進みつつあるアーキテクチャが次世代のアーキテクチャへ発展する際において、モバイルエージェント技術が寄与する知見として重要な意義を持つと考えられる。
著者
大住 克博 横川 昌史 小椋 純一 佐久間 大輔 増井 大樹 小山 泰弘
出版者
鳥取大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2015-04-01

里山景観は二十世紀初頭という比較的新しい時代に草山から里山林へと転換したことを、現象と仕組みの両面から明らかにした。広島県北西部では、大正初期から第二次世界大戦後の間に草地は1/5に減少した。一方、行政資料により復元された大阪府下の里山の資源利用は時間空間的に多様であり、草山から里山林への移行経過も単純では無いことが示唆された。火入れ停止後の草山は、前生樹の萌芽と風散布樹種の進入により森林化し、その後鳥散布樹種が進入して多様度の高い里山林へと移行することを明らかにした。一方草原性植物は、草地管理放棄後、短期間で消失しやすいものと消失しにくいものに分かれていた。
著者
伊藤 壽啓 喜田 宏 伊藤 啓史 大槻 公一 堀本 泰介 河岡 義裕
出版者
鳥取大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
1999

1997-1998年にかけて香港において鶏由来高度病原性インフルエンザウイルスがヒトに伝播し、18名の市民が感染し、うち6名を死に至らしめた。このウイルスはいずれの株も鶏に対しては一様に全身感染を引き起こし、高い致死性を示したが、哺乳動物に対する病原性では明らかに2つのグループに区別された。すなわちグループ1は50%マウス致死量(MLD_<50>)が0.3から11PFUの間であり、もう一つのグループ2はMLD_<50>が10^3以上であった。この成績から鶏由来高度病原性インフルエンザウイルスの哺乳動物に対する病原性にはウイルス蛋白の一つであるヘマグルチニンの開裂性に加えて、さらに別の因子が関与しているものと推察された。一方、野生水禽由来の弱毒インフルエンザウイルスを鶏で継代することにより、弱毒株が強毒の家禽ペストウイルスに変異することが明らかとなった。この成績は自然界の水鳥が保有している弱毒のインフルエンザウイルスが鶏に伝播し、そこで受け継がれる間に病原性を獲得し得る潜在能力を保持していること、また鶏体内にはそのような強毒変異株を選択する環境要因が存在することを示している。また、この過程で得られた一連の病原性変異株はインフルエンザウイルスの宿主適応や病原性獲得機序のさらなる解明のための有用なツールとして今後の研究に利用できる。そしてそれはプラスミドから変異インフルエンザウイルスを作出可能なリバースジェネティクス法の併用によって、さらに確実な研究成果が期待されるであろう。現在はその実験系を用いた人工ウイルスの作出に成功しており、今後、最終段階である感染実験による病原性獲得因子の解析を計画している。
著者
飯塚 舜介
出版者
鳥取大学
雑誌
一般研究(C)
巻号頁・発行日
1994

アルミニウム負荷後の尿中アルミニウム排泄量については,有意な増加がみられた.今回の食物中のアルミニウム吸収率は0.14%であった.アルミニウムは他の毒性のある金属と比較して腸管吸収率は低く,日常生活レベルでのアルミニウムの毒性の低さがうなすける結果となった.さらに制酸剤中のアルミニウムの吸収率は,飲食物中のアルミニウム吸収率に比べてわずか10分の1以下の低い値であった.アルミニウムの生物学的半減期は,は約8.5時間であった.文献による血中アルミニウム半減期は約8時間とよく一致していた.尿量(x)と尿中アルミニウム濃度(y)の相関については,xy=一定と近似された.このことは単位時間当たりのアルミニウム排泄量は,でほぼ一定であることを示している(制酸剤の場合:約27ng/min).市販の缶詰,びん詰,テトラプリック無菌充填包装およびハイパーパック包装の天然果汁中のアルミニウム濃度を測定した.アルミニウム材料が使用されているが,著しい溶出などは観察されなかった.市販のコンブ3種,ワカメ4種,ヒジキ1種を試料とし,海草中のアルミニウム含有量,浸漬液および加熱抽出液へのアルミニウム移行量,浸出条件によるアルミニウム濃度への影響について検討したところ,ヒジキに高い濃度のアルミニウムが観察された.長期の曝露や,腎不全患者などのアルミニウムに対する排泄機構の働きか低下している場合,吸収されたアルミニウムが長い時間を経て脳その他の器官に蓄横し,アルツハイマー病などの重篤な健康障害をもたらす危険性は十分認識されるべきである.しかし,健常人においては,アルミニウムの吸収率は極めて低く,また吸収されたアルミニウムは速やかに尿中へ排泄されることが分かった.
著者
伊藤 寿啓 喜田 宏
出版者
鳥取大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
1996

インフルエンザウイルス(IFV)は哺乳動物や鳥類に広く感染する。すべてのIFVは野生水禽のウイルスに由来すると考えられている。しかし、ウイルスが異なる動物種間を伝播する機序が解明されていない.IFVはHA蛋白を介して細胞表面のシアル酸を末端にもつ糖鎖レセプターに結合して感染する。そこで、本研究ではIFVのレセプター特異性と宿主域との関連を解析し、さらに感染実験によってその異動物種間伝播のメカニズムを解明することを目的とした。宿主の細胞表面上にあるレセプターの種類をレクチンを用いて解析した結果、馬、鯨、アザラシの呼吸器にはシアル酸がガラクトースにα2-3結合している糖鎖(α2-3)のみが存在し、豚、フェレットにはα2-3およびα2-6の両者が存在することが判明した。これらの成績はα2-3親和性の鳥IFVが馬に直接伝播可能であるという疫学的知見を裏づける。また、鯨およびアザラシのウイルスが鳥由来ウイルスであるという遺伝子解析結果をも支持する。一方、豚やフェレットでは、α2-6親和性の人ウイルスもα2-3親和性の鳥ウイルスも共に増殖するという以前の感染実験の成績に一致する。一方、人ウイルスから選択された、α2-3親和性変異株のHAのみを有し、他の遺伝子は全て馬のウイルス由来のハイブリッドウイルスを作出した。このウイルスのHAは226番目のアミノ酸がLeuから鳥ウイルスと同じGluに変化していた。しかし、このウイルスは馬では増殖しなかった。さらに228番目のアミノ酸も鳥ウイルスと同じGlyに変化したHAをもつハイブリッドウイルスを作出したところ、馬でよく増殖した。即ち、IFVが馬の気管で増殖するためには226番目に加えて228番目のアミノ酸も重要であることが判明した。現在、このアミノ酸がIFVのレセプター特異性にどのような変化をもたらすのかをレセプター結合試験により解析中である。
著者
藤井 正 伊東 理 伊藤 悟 谷 謙二 堤 純 富田 和昭 豊田 哲也 松原 光也 山下 博樹 山下 宗利 浅川 達人 高木 恒一 谷口 守 山下 潤
出版者
鳥取大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2009

まず、多核的都市圏構造の研究を整理・展望し、空間的構造の変化に関して社会的メカニズムを含め、地理学と社会学からの分析を行い、同心円的なパターンから地区の社会的特性によるモザイク化、生活空間の縮小の傾向を明らかにした。これは都市整備面では、多核の個性を生かし、公共交通で結合する多核的コンパクトシティ整備を指向するものとなる。こうした整備についても、中心地群の再編等の動向について国際比較研究を展開した。