著者

斎藤 学

出版者

ヘルスワ-ク協会

雑誌

アディクションと家族 (ISSN:13444743)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.27-43, 2009-07

出版者

筑波大学

雑誌

つくばね : 筑波大学図書館報 (ISSN:02850117)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.13-14, 2001-06-29

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利用者用端末のWebブラウザの認証開始についてセキュリティ保持のため,2001年9 月から,利用者用端末(※)で動くWebブラウザを使用する際,ログイン名とパスワードによる認証が必要になります。具体的には,Webサーバに対して情報を発信しようとすると最初の一回だけログイン名とパスワードが要求されるようになります。ご不便をおかけしますが,ご理解とご協力をお願いします。 ...

著者

笠井 昭次

出版者

慶應義塾大学出版会

雑誌

三田商学研究 (ISSN:0544571X)

巻号頁・発行日

vol.48, no.4, pp.129-145, 2005-10

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現行会計実践は,測定の側面からは,取得原価,時価,増価(いわゆる償却原価)の三者が,いわば等価的に存在する併存会計であるが,しかし,その会計実践の全体が,合理的に説明されているとは言い難い。もっとも,もっぱらFASB の動向あるいは国際的潮流に関心のある我が国においては,そうした説明理論の欠如は,さしたる問題ではないのかもしれない。しかし,確実な根拠の提示により社会的に貢献することが科学理論の役割と考えている筆者にとっては,そうした説明理論の欠如は,会計理論のレーゾンデートルにかかわる由々しい問題と言わなくてはならない。そこで,ここでは,会計実践の全体を首尾一貫した論理で説明する理論体系が我が国においては欠如している,ということの原因について考えることとしたい。もっとも,もっぱら投資家の意思決定への直接的な役立ちを重視する現状からすれば,そうした試みには,さしたる意義が認められないことが予想されるのであるが,会計理論のレーゾンデートルを,会計実践の全体に関する確かな知識体系の提示に求める筆者の視点からは,いささか迂遠のようではあるが,根本的に重要なことなのである。十全な説明理論が欠如していることの原因としては,私見では,伝統的会計理論(取得原価主義会計論)の問題点に関する究明の欠如,およびFASB などにより主張された収益費用観・資産負債観という二項対立の理論的根拠に関する究明の欠如,という2点が指摘されなければならない。まず前者であるが,今日,取得原価主義会計論の理論的欠陥の索出といった作業は,まったく試みられていない。そうした営みは,既に過去のものとなった会計学説の欠陥をほじくり返す,といった感覚でしか受け止められていないのではないだろうか。しかし,もし人間の営みを,何らかの意味での「進歩」という語によって語ることができるとするなら,現代会計理論は,取得原価主義会計論の欠陥を克服したものとして位置づけられるであろう。そうであれば,現行会計実践に関する十全な説明理論の構築のためには,取得原価主義会計論の理論的検討が不可欠なのである。このように理解するかぎり,そうした理論的検討の欠如が,現代会計理論の不振の一因となっていると言ってよいであろう。次に後者であるが,今日,周知のように,収益費用観と資産負債観との二項対立のもとで,さらには,収益費用観から資産負債観への転換という枠組によって,会計の変化を説明することが,流行現象になっている。その場合,収益費用観によればかくかくの処理になり,収益費用観によればしかじかの処理になる,といった議論が瀰漫している。収益費用観・資産負債観はそもそも理論的に成立し得るのか,といった議論を筆者は寡聞にして知らない。しかしながら,科学理論におけるすべての主張は,基本的にはひとつの仮説に他ならず,何らかの形で,その妥当性が議論されなくてはならない。つまり,誤りであるかもしれないという可能性が,常に意識されなければならないはずである。もし会計理論が1個の科学理論であるとするならば,収益費用観・帯資産負債観の妥当性に関する議論がなされていない現状は,奇異としか言いようがない。かねてから,そのような疑念を筆者は覚えていたが,そうした疑念は,FASB 学と化したかにみえる今日の会計学界においては,荒唐無稽なことのように感じられよう。しかし,本当にそうなのであろうか。そこで,貸倒損失を例にして,筆者の疑念の妥当性いかんを考えてみよう,というのが本稿の狙いである。すなわち,いわゆる取得原価主義会計においては,期末に貸倒引当金が計上されるのは,きわめて当然のこととみなされていたが,その感覚は,現行併存会計においても継承されている。しかしながら,最近,その点について疑義が提起されるようになった。そのこと自体は,好ましいことではあるが,問題は,そうした主張の具体的内容である。すなわち,そうした疑義にしても,取得原価主義会計に内在する理論的な欠陥を是正するという問題意識のもとに捉えられているのではない。むしろ,今日できあいの収益費用観と資産負債観という二項対立の妥当性を暗黙裡にせよ大前提に据えつつ,収益費用観から資産負債観への転換という論理に,依拠しているかに思われるのである。そこには,取得原価主義会計論という体系には,内在的な混乱があるかもしれない,といった問題意識,あるいは収益費用観・資産負債観という二項対立は,理論的に成立しないかもしれない,といった問題意識など,まったく感じられないのである。本号は,貸倒引当金計上との関係における取得原価主義会計論の内在的欠陥の問題を検討することとし,収益費用観と収益費用観との二項対立の問題については,次号で取り上げることとしたい。

著者

徳田 昌晃 奥村 学

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.39, no.3, pp.542-550, 1998-03-15

被引用文献数

6

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聴覚障害者が使う言葉である「手話」は日本語とは違う体系を持つ言語であり,日本語と手話間の機械翻訳システムは有用であると考える.しかし,日本語と手話間の機械翻訳を実現するためには手話の計算機上での扱いと手話の言語的な資源の貧弱さが問題となる.前者は手話が視覚的な言語であるために起こる問題であり,後者は十分な語彙数を持つ機械可読手話単語辞書が現在しないために起こる問題である.本研究では手話を文字列として表現する「手話表記法」を提案する.次に手話単語辞書の語彙の少なさを補うために,日本語辞書を利用して類似語を獲得し,不足している手話単語を補う手法を提案する.これらの手法をもとに日本語から手話への機械翻訳システムを試作し,有効性を検討した.その結果,日本語ニュース文を入力した場合に約83%の形態素が手話単語に変換できることが分かった.While Sign Language is widely used in the community of deafs,it is noted that the syntax and expression of Sign Language and Japanese are so different and then the Sign Language-Japanese machine translation(MT)is in demand.However,there are two main problems in realizing the Sign Language-Japanese MT.One is how to represent Sign Language which is not a literary style language.The other problem is there are very few entries in current Sign Language dictionaries.To solve these problems,we propose a Sign Language description method and a complement method to deal with input words which do not exist in a Sign Language dictionary.The system finds a similar word from a Japanese dictionary and converts it to a similar Sign Language word.Finally,we implement a prototype MT system based on this method and evaluate it using Jananese News sentences.The experiment result shows that the system succeeds in translation with the rate of nearly 83% for Japanese news sentences.

著者

矢口 勇一 大島 万里恵 河合 天士 岡 隆一

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. PRMU, パターン認識・メディア理解 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.109, no.64, pp.59-64, 2009-05-21

被引用文献数

1

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本論文では,Web中にあるからの感性情報の検索を行うために,Web動画中の音声検索システムを用いての類似性を基に感性検索をする方法を提案し,その予備実験を報告する.Web上のビデオデータは極めて多種多様であり,これらの感性的意味を単一の記号によって表現することか不可能に近いといえる.このような時系列データを対象にして,感性語に対応するビデオデータの区間を検索することは,かなり一般化された手法を用いる必要がある.本論文では,フレームワイズな音素識別に基づく音声検索手法をWeb上で実装したAiZoomというシステムを用い,検索したクエリと類似する音声区間を含むビデオデータの部分を抽出し,その類似区間の感性を分類した感性ヒストグラムを用いて,その動画の感性特徴を得る.また,この感性特徴を得た区間のオプティカルフローを調べて,個々の感性特徴に対応する画像特徴が得られるかを検証する.

著者

篠田 孝祐 松尾 豊 中島 秀之

出版者

日本知能情報ファジィ学会

雑誌

知能と情報 : 日本知能情報ファジィ学会誌 : journal of Japan Society for Fuzzy Theory and Intelligent Informatics (ISSN:13477986)

巻号頁・発行日

vol.20, no.3, pp.410-422, 2008-06-15

被引用文献数

1

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ネットワークの中心性とは,ネットワークにおけるノードやリンクの重要性を表わす指標である.ネットワーク分析では,いくつかの代表的な尺度が用いられている.これまでに,著者らは単一の中心性を合理性の基準とし,ネットワークの形成過程をシミュレートするモデルを提案した.しかし,形成可能なネットワークが限定的であること,現実のネットワークの分析への利用が難しいことなどの問題があった.本論文ではモデルを拡張することで,形成可能なネットワークを広げ,現実のネットワーク分析への応用を試みる.具体的には,エージェントとしてのノードが,ネットワークの形成に参画する際,追加するリンク候補を評価するときの合理性の基準を,単一の中心性ではなく,複数の中心性を属性とする多属性効用とした.提案モデルにおいて生成可能なネットワークの特徴の分析を行ない,現実のネットワークへの適用を試みた結果,ネットワークを構成する主体の合理性をその構造的特徴から推定できることを示した.本論文は,新たなネットワーク分析の手法の可能性を示していると考えている.

著者

藤本 圭一郎 藤井 孝藏

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

計算力学講演会講演論文集 (ISSN:1348026X)

巻号頁・発行日

vol.2005, no.18, pp.153-154, 2005-11-17

著者

奥村 昭博

出版者

慶應義塾大学

雑誌

三田商学研究 (ISSN:0544571X)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.133-152, 1973-04-30

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組織は,生存しつづけるためには,常にその環境に適応してゆかねばならない。その適応の過程で組織は,環境の不確実性を処理する機構となる。よって,組織の環境への適応行動の理解には,まず組織と環境との相互関係を検討する必要がある。本稿は,前に紹介,説明したハーバード大学のローレンス・ローシュによって開発された「組織の"条件"理論(Contingency theory of organizations)」に基づいて,日本の企業でその実証研究を試みたもののまとめである。この調査の対象となったのは,小規模の繊維の販売会社であった。われわれは,この企業の重役3名(各地域の支店長)と商品別の課長10名に対してインタビューおよび質問用紙を試みた。

著者

鈴木 宏子 スズキ ヒロコ 米田 奈穂 ヨネダ ナホ 岩井 愛子 イワイ アイコ 中村 澄子 ナカムラ スミコ 斎藤 友理 サイトウ ユリ

出版者

情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.59, no.1, pp.34-40, 2009-01

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ポッドキャストは,Web上で音声や画像を配信する仕組みとして企業や教育分野で注目を集めており,携帯音声端末の普及とも併せて今後の伸展が期待されている。千葉大学附属図書館では,このポッドキャストを利用して図書館セルフガイド等のコンテンツの発信を開始した。このことについて企画製作の経験,ブログサイトの構築,コンテンツの製作,その利用の状況について報告する。

著者

中嶋 康夫 福嶋 孝之 山口 清治

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. 計画系

巻号頁・発行日

vol.52, pp.149-150, 1977-10

著者

石井 明

出版者

医歯薬出版

雑誌

医学のあゆみ (ISSN:00392359)

巻号頁・発行日

vol.211, no.8, pp.829-834, 2004-11-20

被引用文献数

1

著者

高橋 勝己 武田 保孝 村沢 靖 小森 隆三 杉野 栄二

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.45, pp.167-168, 1992-09-28

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並列推論マシン『PIM/m(Parallel Inference Machine/model M)』は、第五世代コンピュータプロジェクトの一環として開発を行なったものであり、先に開発した並列推論マシンのプロトタイプである『マルチPSI』の後継機として位置付けられている。従って、PIM/mの構成が2次元格子状であることや、各要素プロセッサがCISCタイプであることなどの基本設計はマルチPSIを継承したものとなっている。しかし、PIM/mでは、要素プロセッサの性能向上やプロセッサ数の増大に対応するために、パイプライン・アーキテクチャの採用やRefuge Stackの導入といったいくつかの改良を行なっている。『CSP(Console System Processor)』は、このPIM/mの立ち上げや、異常発生時の処理、ファームウェア/ソフトウェアのデバック支援など、PIM/mの開発や運用を行なうためのシステムである。このCSPは、マルチPSIのCSPをPIM/mに合わせて改良したものである。本稿では、PIM/mのCSPにおける要素プロセッサ内部の資源アクセス方法など、PIM/mの各要素プロセッサのメンテナンスを行なう機能について報告する。

著者

山崎 顕治 都司 達夫 宝珍輝尚

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告データベースシステム(DBS) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.1997, no.7, pp.1-8, 1997-01-21

被引用文献数

2

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分散システムには非分散システムとは異なる性質があり、分散システムの性質を十分に活用するためには、プログラミングに際してそのことによく留意する必要がある。分散アプリケーションを作成するための基盤のひとつに、ORB(bject Request Broker;オブジェクトリクエストブローカー)[1]がある。ORBは一般にネットワーク透過かつ言語独立なオブジェクト間通信を実現するためのシステムあり、分散プログラミングで問題となる様々な問題(ネットワーク操作、アーキテクチャ毎の違い、実装言語の違いなど)を隠蔽し、非分散システムの場合と同様のコーディングで分散アプリケーションを作成可能になる点がその大きな特徴である。しかしながら、非分散システムと同様のモデルに基づいてプログラミングを行なうと、分散システムに特有の性質、例えばシステム全体を停止することなくメンテナンスを行なえる必要があるなどの要求に十分に対応することができない。そこで本論文では、動的に分散システムを再構成可能にする機能をORBに付与することでこれらの問題の解決を行なうための考察を行なう。Distributed systems have properties that are not shared with non-distributed system. In order to utilize a distributed system well, we must know them sufficiently. One of the platforms to construct applications is ORB(Object Request Broker)[1]. In general, ORB is a system to guarantee the network transparent and language independent communications among object. Various problems arising in distributed programming (network operations, differencies of architectures, differncies of implementation languages) can be hidden by using ORB. One of the most important features of ORB is that it enables the similar coding of a distributed application as in the case of a non-distributed system. In spite of such advantage, we cannot fully satisfy the requirement specific to a distributed system such as maintainability without stopping the system, if we make a programming based on the similar model as non-distributed system. In this paper, we give several considerations on the functions necessary to reorganize a distributed system dynamically, and we solve the above problems described above by providing these functions on ORB.

著者

Ueno Tomoko Ohnaka Tadakatsu

出版者

日本生理人類学会

雑誌

Journal of physiological anthropology and applied human science (ISSN:18806791)

巻号頁・発行日

vol.25, no.6, pp.357-362, 2006-11

被引用文献数

2

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In the present study, the influence of the long-term use of air-conditioning in summer on the cortisol rhythm was examined by measuring the rhythm in subjects who had been exposed to air-conditioning for a short [S] or long [L] time. Investigations were conducted twice in July and September. Atmospheric temperature and relative humidity near the subjects were measured for three days in each season. Saliva samples for cortisol analysis were collected every 2 hours during the daytime beginning at 8:00h with subsequent sampling times at 10:00, 12:00, 14:00, 16:00, 18:00, 20:00 and 22:00h. A questionnaire on sleep and duration of airconditioning use was also undertaken. Ambient mean temperature was higher in the S group (mean±SD; 30.8±1.2℃ in July, 28.0±0.8℃ in September) than in the L group (28.0±1.2℃ in July, 27.3±1.0℃ in September) (p<0.01), while mean relative humidity did not differ. There were no differences in bedtime, waking time and sleeping hours either between groups or months. Diurnal patterns of salivary cortisol rhythm in July and September were similar in the S group, but the L group had a delayed rise of morning cortisol secretion in September compared with July. These results suggest that long-term exposure to an air-conditioned environment might adversely affect the human cortisol rhythm.

著者

Sucharit Supat Tumrasvin Watanasak

出版者

日本衛生動物学会

雑誌

衛生動物 (ISSN:04247086)

巻号頁・発行日

vol.32, no.4, pp.334-336, 1981

被引用文献数

4

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バンコクにおけるイエバエとオビキンバエの日周活動を, 2時間おきに24時間, ハエトラップを設置して調査した。その結果, イエバエは明らかな昼間活動性を示し, 12時から14時の時間帯に山がみられ, オビキンバエでは昼間活動性ではあるが, イエバエよりかなり遅れ, 16時から18時の時間帯に山がみられた。

著者

小倉 弘子 宮本 のり子

出版者

日本新生児看護学会

雑誌

日本新生児看護学会誌 (ISSN:13439111)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.39-43, 1999-03

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目的:制限していた面会を自由にした時の両親の面会に関する動向を調査し,面会に対するニーズを明らかにする.方法:面会者に対し面会毎に入退室時刻等の記載を依頼した.記載データの精度を向上させるために看雷婦が各勤務帯毎に記載事項のチェック等を行い,このデータを集計分析した.結果:面会が最も多かったのは昼は12~14時,夜は20~22時であり,これは従来の面会時間とは異なる時間帯であった.一回の面会の在室時間は平均85±69分で,面会者の4分の1は従来の面会時間の最長である2時間を越えていた.これらから,従来の面会時間は両親の潜在的ニーズを満たしていなかった.また,我が子を抱くことができるようになるとできない場合に比べ面会時間は2倍以上に延びていた.結論:面会時間自由化による面会動向を調査した.自由化することによって今まで気付かなかった(隠されていた)ニーズを知ることができたのは重要なことであった.そして,このことによりファミリーケアに対する私達の態度を向上させることができた.Objective : By surveying the parents' visiting behaviour on changing restricted visitaton to open in our institute, we aimed to estimate the parents' needs for visitation correctly. Method : We asked all the parents to write their time of coming in and out of our NICU after changing to open visitation from restricted. For more detailed data, we(NICU nurses) checked the figures parents had written and filled in the patient's latest conditions in every shift. These data were analyzed statistically (Mann-Whitney test). Main Results : High freqent visiting period in the daytime was 12:00 to 14:00 and at night was 20:OO to 22:00, these were different from the former periods we had set (14:00 to 16:00, 18:00 to 19:00). The mean length of a visiting was 85.0±69.0(SD) min. Almost a quarter of visitors stayed two hours or more. So, the former restricted situation seemed unsatisfactory to parents In the cases of patients who were allowed to be out of a incubator, the length of their parents' visitings was extended two or more times than the length of those where patients were not allowed out. Conclusions : We have investigated when the high freqent visiting period was and how long the parents stayed after visitaon opened. It is important to know the veiled needs about parents' visiting. Then, these needs pushed us for improving our attitudes to family-centered care.

著者

石川 貴之 石坂 宏

出版者

日本育種学会

雑誌

育種学研究 (ISSN:13447629)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, 2002-03-01

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Alstroemeria ligtu L. hybrid(LH, 2n=2X=16), A. pelegrina L. var. rosea(PR, 2n=2X=16)およびそれらの雑種(2n=2X=16,3X=24,4X=32)について,花粉母細胞の染色体対合とギムザCバンドパターンを調査した.LHおよびPRの花粉母細胞減数分裂の第一中期における染色体の平均対合数は,それぞれ0.04I+7.98IIと0.08I+7.96IIであった.花粉母細胞は正常に分裂し,それぞれ98.4%,94.9%と高い花粉稔性を示し,自家受粉により成熟種子を形成した.LH×PR(2n=16)の花粉母細胞の第一中期における二価染色体対合頻度は低く,平均対合数は11.18I+2.41IIであった.この雑種では,花粉母細胞の第一後期,第二後期および小胞子の一核期初期において,高頻度で染色体橋や小核が観察され,0.6%の低い花粉稔性を示し,自家受粉および両親種への戻し交雑により成熟種子を形成しなかった.一方,LH×PRの複二倍体(2n=32)の花粉母細胞の第一中期における二価染色体対合頻度は高く,平均対合数はO.82I+15.59IIであった.この複二倍体の花粉母細胞は正常に分裂し,86.3%と高い花粉稔性を示した.自家受粉により成熟種子は形成されなかったが,LHとの正逆交雑により成熟種子が形成された.また,二基三倍体(2n=24, LH×複二倍体およびPR×複二倍体)の花粉母細胞の第一中期における染色体の平均対合数は,それぞれ8.24I+7.85II+0.02IIIと8.58I+7.66II+0.03IIIであった.これらは花粉母細胞の第一後期,第二後期および小胞子の一核期初期において,高頻度で染色体橋や小核が観察され,それぞれ14.8%と13.0%の花粉稔性を示した.自家受粉により成熟種子は形成されなかったが,LHにLH×複二倍体による二基三倍体を交雑した場合のみ成熟種子が形成された.ギムザCバンド法により,LHでは花粉母細胞減数分裂の第一中期の8本中7本の二価染色体,第一後期の8組中7組の染色体からCバンドが観察されたが,PRでは観察されなかった.これらのCバンドを有する染色体は,種間雑種,複二倍体および二基三倍体でも認められた.

著者

銀山 正晴 沖塩 荘一郎 塚田 幹夫 荒木 牧人

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題 (ISSN:13414534)

巻号頁・発行日

vol.1997, pp.1177-1178, 1997-07-30

著者

Tohru Sakai Mari Kogiso

出版者

The University of Tokushima Faculty of Medicine

雑誌

The Journal of Medical Investigation (ISSN:13431420)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3,4, pp.167-173, 2008 (Released:2008-09-17)

参考文献数

38

被引用文献数

80

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The amount of soy products consumed in Japan is much greater than that in Western countries. Recent evidence indicates that soy isoflavones play a beneficial role in obesity, cancer, osteoporosis, and cardiovascular disease. The soybean isoflavone genistein is present at high levels in soy products. Genistein is structurally similar to 17β-estradiol (E2), and genistein has been suggested to be act as E2 or an antagonist against E2. Genistein suppresses antigen-specific immune response in vivo and lymphocyte proliferation response in vitro. However, genistein enhances the cytotoxic response mediated by NK and cytotoxic T cells and the cytokine production from T cells. Thus, the effect of genistein on immunity is immune cell-dependent. Due to its unique effect on immune function, genistein has been used for the treatment of the diseases in animal models and it has been found that genistein inhibits allergic inflammatory responses. In this review, we summarize current studies related to the effect of isoflavone genistein on the immune system. J. Med. Invest. 55: 167-173, August, 2008

著者

石井 里枝 高橋 邦彦 堀江 正一

出版者

[日本食品衛生学会]

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.47, no.5, pp.201-212, 2006

被引用文献数

2 9

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高速液体クロマトグラフィー—エレクトロスプレーイオン化/質量分析計(LC-ESI-MS/MS)を用いた農作物中の残留農薬一斉分析法を検討した.LC/MS/MS条件はポジティブモード,MRMで,LC条件はカラムにAtlantis dC18を,移動相に酢酸-酢酸アンモニウム-アセトニトリル系を用いて分析した.前処理法はアセトン抽出した後,飽和食塩水とヘキサンの液-液分配,さらにENVI-Carbカートリッジカラムで精製した.本法による各農薬の定量下限値は5 ng/g以下であった.また,50 ng/g濃度での添加回収試験で60~130%の回収率が得られたのは80成分でRSD (%)も15%未満であった.本法を適用して50農作物について実態調査を行ったところ,9作物から7農薬が検出された.