著者

林 勇朔 浜岡 秀勝

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.71, no.5, pp.I_653-I_663, 2015 (Released:2015-12-21)

参考文献数

6

被引用文献数

1 2

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単路部横断では,高齢者は横断時間が長いため,横断開始のタイミングを誤り,横断後半で車両との事故の危険性がある.そこで本研究では,安全島を用いた二段階横断が有効と考えている.安全島により,横断歩道を一度に横断せずにすみ,安全島で一時停止もできる.また,横断の前半部は右側,後半部は左側のみの確認で良いため,高齢者でも横断タイミングを誤らずに横断しやすくなる.以上より,二段階横断にすることで,歩行者の安全性が向上すると考えられる.仮説を検証するために,調査対象区間にてビデオを撮影し,歩行者,車両の到着時間を取得した.また,これらデータを用いてシミュレーションを行い,その場所に適した制御方法を明らかにした.シミュレーションの結果,5つの制御方法のうち,安全島の設置が有効であると明らかになった.

著者

北山 研二

出版者

成城大学

雑誌

ヨーロッパ文化研究 (ISSN:02850907)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.85-125, 2015-03

著者

徐 玄九

出版者

専修大学人間科学学会

雑誌

専修人間科学論集. 社会学篇 (ISSN:21863156)

巻号頁・発行日

no.8, pp.53-64, 2018-03

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明治末期から大正期を経て昭和初期にかけて、いわゆる「第二維新」を掲げる多くの運動が展開された。日本のファシズム化の過程で結成された多くの国家主義団体は、ほとんど大衆的組織基盤をもっておらず、しかも、組織機構を整備していなかった。ごく少数の幹部が勇ましいスローガンを掲げていたに過ぎず、経済的基盤も弱かった。しかし、大本教および出口王仁三郎の思想と運動は、これまでのテロやクーデターに頼った右翼や青年将校に比べて、大衆組織力、社会への影響力という点で、群を抜いていた。そして、大本教および出口王仁三郎の運動を「天皇制ファシズム」を推し進める他の団体、青年将校らと比較した場合、決定的に違う点は、テロやクーデターのような暴力的手段に訴える盲目的な行動主義とは一線を画し、「大衆的な基盤」に基づいて、あくまでも「無血」の「第二維新」を目指したことである。出口王仁三郎が追求したのは「民衆の力を結集すること」による社会変革であったのである。

著者

大口 敬 山口 智子 鹿田 成則 小根山 裕之

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.68, no.5, pp.I_1175-I_1183, 2012 (Released:2013-12-25)

参考文献数

8

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交通信号制御における切替り時の損失時間は,交差点円滑性指標の遅れに影響を与え,また交通安全上も重要である.切替り時における損失時間の開始と終了(有効青時間の終了と開始)のタイミングは,これまでほとんど研究されていない.損失時間を厳密に評価することが,より安全で効率的な交通信号制御に繋がる.本研究では,青丸表示から右折矢印表示への切替り時に着目し,飽和交通流,最終車と先頭車の通過タイミング,および青丸表示時に右折車が停止線を越えて交差点内に滞留するスペース長などの幾何構造を調べ,損失時間と有効青時間を分析する.幾何構造の異なる5交差点の分析から,右折専用現示前には損失時間ではなく有効青時間が重なるゲインが存在することを実証し,このゲインの大きさを交差点形状から推定する方法を提示する.

著者

三輪 英夫

雑誌

美術研究 = The bijutsu kenkiu : the journal of art studies

巻号頁・発行日

no.321, pp.25-32, 1982-09-30

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Shinkurō KUNISAWA (1847–77) was the first Japanese artist who studied western painting in Europe. He visited England in 1870 as a student dispatched by the Kōchi Han for the purpose of learning law but shifted to painting around 1872 and studied under John-Edgar WILLIAMS. He came back to Japan in 1874 and opened a painting school called Shōgidō in Tokyo. Ninety-one students studied there in his lifetime. His activity is well represented by the novel content of the instruction at the Shōgidō. All the teaching materials and reference books used there were those KUNISAWA brought back from England. And he followed the European academism in his pedagogy. In that sense, Shōgidō was the earliest art school in Japan. Thus his study in Europe is an important factor in his career, a characteristic difference from other earlier painters like Yuichi TAKAHASHI who studied the western method of painting in Japan. Remaining works by him are few. “Western Woman” and three other works, all executed while in Europe, are the only works known today. Two of them seem to have been painted based on photographs after the people portrayed were dead. As far as these pieces indicate, his style was of moderate realism.

著者

宗林,正人

出版者

東京昆蟲學會

雑誌

昆蟲

巻号頁・発行日

vol.27, no.3, 1959-09-30

著者

Chamal Perera Shinichiro Nakamura

出版者

Japan Society of Hydrology and Water Resources (JSHWR) / Japanese Association of Groundwater Hydrology (JAGH) / Japanese Association of Hydrological Sciences (JAHS) / Japanese Society of Physical Hydrology (JSPH)

雑誌

Hydrological Research Letters (ISSN:18823416)

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.40-46, 2022 (Released:2022-04-07)

参考文献数

23

被引用文献数

3

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Identifying the complex patterns of human-flood interactions over longer periods of time is very important in floodplain management activities. The recently introduced socio-hydrology (SH) model contributes to capture these long-term behaviors of human-flood systems. This model can be utilized to explain the long-term dynamics of human-water interaction in floodplains. The current SH model exclusively illustrates the impact of river floods on floodplain communities. However, in some river basins, urban floods (due to high intensity rainfall) are dominant, whereas in other river basins, both river floods and urban floods influence the dynamics of the system. It is often difficult to distinguish the type of flood from actual local disaster data sets. In this study, we proposed an improvement to the existing SH model to capture the dynamics of both river floods and urban floods based on a case study from the Lower Kelani Basin, Sri Lanka, using simulated historical flood damages. The improved model was applied to capture flood damages in the target watershed, and the results further emphasize the importance of flood risk perception in flood damage reduction.

著者

片桐洋一編

出版者

和泉書院

巻号頁・発行日

2001

著者

木村駿吉 述

出版者

内田老鶴圃

巻号頁・発行日

vol.第1冊, 1897

著者

玉本 英夫 神田 直弥 湯川 崇 柴田 傑

出版者

東北公益文科大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2015-10-21

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貴重な無形文化財である民俗芸能の踊り(以下、踊り)は、地域の人々が協働して、踊りが演じられている場所に行って踊りを観てそして踊りに参加して踊りを覚える環境(伝承環境)を維持していくことによって伝承されてきた。今日、社会の少子高齢化と地域の過疎化に伴い、この環境の維持が難しくなったことによって、踊りの伝承が難しくなっている。本研究では、このことを鑑み、バーチャルリアリティ技術を活用し、地域の人々が協働して上記の本来的な伝承環境を維持できる仕組みを開発することによって、踊りの伝承を支援することを目指した。

著者

柴田 紗知 松原 主典 萱島 知子

出版者

The Japan Society of Home Economics

雑誌

一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集

巻号頁・発行日

pp.163, 2012 (Released:2013-09-18)

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目的 シソ科ハーブであるローズマリーの主な機能成分として知られているカルノシン酸には、抗酸化作用や細胞の酸化ストレス生体防御機能(Keap1-Nrf2 システム)活性化作用が報告されている。本研究室では、カルノシン酸の新規機能として血管新生抑制作用を明らかにしている。血管新生抑制作用はガンとの関係がよく知られているが、近年脳疾患のリスク低下との関連性が注目されている。血管新生抑制物質による脳機能保護作用は、血管に対する間接的な効果と神経細胞に対する直接的な効果が考えられる。そこで本研究では、カルノシン酸の直接的な脳神経細胞保護作用について検討した。方法 実験には、ヒト神経芽細胞腫由来のSH-SY5Y 細胞を用いた。過酸化水素による酸化ストレス、神経毒、飢餓に対するカルノシン酸の神経細胞保護効果を発色試薬による細胞数測定法で評価した。また、カルノシン酸の細胞保護作用機序ついては、細胞情報伝達タンパク質リン酸化酵素に対する阻害剤を用いて検討した。結果 酸化ストレス、神経毒及び飢餓に対するカルノシン酸の脳神経細胞保護作用を検討した結果、カルノシン酸は酸化ストレスと飢餓において有意な保護作用を示した。一方、神経毒に対する保護作用は認められなかった。カルノシン酸の保護作用機序について、情報伝達タンパク質リン酸化酵素に対する阻害剤を用いて検討したところ、酸化ストレスと飢餓に対するカルノシン酸の保護作用が消失した。従って、カルノシン酸による細胞保護作用には細胞内情報伝達タンパク質のリン酸化に対する作用も関連していると推測された。

著者

百瀬 樹

出版者

国立大学法人 鹿児島大学総合研究博物館

雑誌

Ichthy, Natural History of Fishes of Japan (ISSN:24357715)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.8-18, 2022-04-06 (Released:2022-04-07)

著者

遠藤 伸明

出版者

The Japan Society of International Economics

雑誌

The International Economy (ISSN:21866074)

巻号頁・発行日

vol.1999, no.5, pp.85-103, 1999-12-20 (Released:2010-07-07)

参考文献数

41

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On January 1998, the U.S. and Japan agreed upon a new bilateral civil aviation framework. This study conducts a comparative analysis of the pre-1998 and the new U.S.-Japan civil aviation frameworks and examines to what extent government regulations have been removed. Four major research findings are drawn. First, in 1980's, the Japanese Ministry of Transport (MOT) partially enforced route and capacity regulations by freezing the original 1952 U.S.-Japan Aviation Treaty. Subsequently, the two-tier framework, more protective than the Treaty, was established, leading to inequality in competitive conditions among market participants. Second, the framework was not restrictive enough to control the U.S.-Japan market and protect Japanese carriers. Third, the new framework is far more liberal and transparent than the old framework or the current U.S.-U.K. and U.S.France ones. It is practically close to a free trade, i. e., open skies, framework. Fourth, MOT continues to insist on regulating international aviation services, although it embarked on substantial liberalization of the U.S.Japan framework.

著者

鶴田 一郎

出版者

広島国際大学 心理科学部 教職教室

雑誌

広島国際大学 教職教室 教育論叢 (ISSN:18849482)

巻号頁・発行日

no.9, pp.169-178, 2017-12-20

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発達障害は、大きく知的障害のグループと自閉症を中核とするグループに分けられる。後者の自閉症を中核とするグループの3/4は知的障害を伴うタイプである。これを単に「自閉症」と呼んだり、提唱者の名前をつけてカナー型自閉症と呼んだりする。一方、自閉症を中核とするグループの残りの1/4は知的障害を伴わない或いは軽い知的障害があるタイプである。知的障害を伴うタイプの発達障害は、通常、特別支援学校(知的障害)や通常学校の特別支援学級(固定式)に所属しているため、一般の教師が担当になることは少ないが、通常学校の通常学級や小中の特別支援学級(通級式:通級指導教室)の担任で問題となるのは、知的障害を伴わない或いは軽い知的障害がある発達障害児である。具体的には、アスペルガー症候群、高機能自閉症、LD(学習障害)、ADHD(注意欠陥/多動性障害)などである。この内、本研究では自閉症を中核とするグループ、すなわち自閉症スペクトラムに焦点を当てる。なお、本稿では、「カナー型自閉症」について、特に「教育心理学」の視点からライフステージ別の状態像を論じた。具体的には、(1)乳幼児期(0歳から6歳くらいまで)[自閉的しぐさと感覚①自閉的視行動、②耳ふさぎ、③全身の動き、④感覚的特徴][対人関係の特徴=対人的相互関係][遊びと言葉①遊び、②興味の限局化、③言葉][心の動き①情動、②パニック・自傷、③同一性保持の傾向]、(2)学童期(6歳から12歳くらいまで)[行動面][言語面][認知面]、(3)思春期・青年期(13歳から18歳くらいまで)[改善されやすい点][改善されにくい点]・(4)成人期以降(18歳以降)[高機能群][中機能群][低機能群]を順次、検討・考察した。

著者

河本 敏孝 高木 敏伸 國武 祐一郎

雑誌

デジタルプラクティス (ISSN:21884390)

巻号頁・発行日

vol.10, no.3, pp.524-538, 2019-07-15

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近年,「API(Application Programming Interface)」を通じて,外部企業との連携や協業を図ろうとする取組みが増えている.外部のサービスとシステムを連携するためのプログラムやインタフェースを公開することによってデータのやりとりを可能にするオープンAPIという仕組みにより,オープンAPI公開元の企業は自社製品の付加価値が向上するような拡張機能や新サービスの開発を促進することができ,ビジネスチャンスを増やすことが可能である.特に,FinTechの台頭により金融機関では,さまざまな金融サービス創出に向けた取組みが始まっている.銀行口座と連携した「家計簿アプリ」のようなヒット作が生まれ,今後も新たなサービスの創出が期待される.本稿はこうしたオープンAPIが世の中に根付いてきた現在までの経緯と課題,および今後のオープンAPI拡充へ向けた<みずほ>の取組みについて記載する.

著者

情報処理学会 [コンピューティングシステム編集委員会]

出版者

情報処理学会

巻号頁・発行日

2003

著者

西谷 正浩

出版者

法制史学会

雑誌

法制史研究 (ISSN:04412508)

巻号頁・発行日

vol.1997, no.47, pp.188-193, 1998-03-30 (Released:2009-11-16)

著者

帝国市町村地図刊行会 編

出版者

帝国市町村地図刊行会

巻号頁・発行日

1939

著者

渡辺 恒大 柴田 英昭

出版者

日本森林学会

雑誌

日本森林学会大会発表データベース 第118回日本森林学会大会

巻号頁・発行日

pp.254, 2007 (Released:2007-03-26)