著者
荒木 一視
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
E-journal GEO (ISSN:18808107)
巻号頁・発行日
vol.17, no.1, pp.23-45, 2022 (Released:2022-03-24)
参考文献数
53
被引用文献数
8

大規模災害が発生してからの救援活動と避難生活を向上させる必要があるという問題意識のもと,避難生活を支える効果的な救援活動拠点の配置に関する研究を提起する.救援活動拠点とは届いた物資や人員を被災世帯や避難所へと中継する拠点である.まず,災害研究のステージと地理学,特に救援活動期における被災地と発出拠点の関係を整理した.次に,南海トラフ地震が発生した際には大きな被害が想定され,過疎化や高齢化の進行している和歌山県日高郡を事例として,現状の救援システムを地図上に描き出すとともに課題の把握を行った.さらに,その課題を埋める救援活動拠点の候補として,旧役場所在地や学校,寺院に着目し,効果的な救援システムのあり方を検討した.また,こうした大規模災害時の救援システムを論じる上で従来の地理学の研究蓄積が貢献できる余地があることを指摘した.
著者
曽根 正勝
出版者
一般社団法人 日本内科学会
雑誌
日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)
巻号頁・発行日
vol.107, no.4, pp.659-666, 2018-04-10 (Released:2019-04-10)
参考文献数
8

内分泌性高血圧は,原発性アルドステロン症,腎血管性高血圧,Cushing症候群,褐色細胞腫,先端巨大症,甲状腺機能異常等,多岐にわたるため,実地医家においては各疾患のできるだけ簡便なスクリーニングが求められる.また,問診や身体所見,一般検査所見からも多くの情報が得られるため,日常診療を丁寧にかつポイントを押さえて行うことで,疑いの契機とすることが重要である.
著者
松原 宏
出版者
中央大学経済研究所
雑誌
中央大学経済研究所年報 (ISSN:02859718)
巻号頁・発行日
no.43, pp.737-756, 2012

日本のクラスター政策としては、 経済産業省による産業クラスター計画と文部科学省による知的クラスター創成事業が、21世紀初頭から始動してきたが、「事業仕分け」等により頓挫した状況にある。クラスター政策の再構築にあたって、政策の空間構造の検討が重要と考え、本稿では、東北・仙台地域と九州・福岡地域を事例に、政策展開の歴史的経緯や政策評価にかかわる空間構造特性について検討することを試みた。産業クラスター計画では、各地方経済産業局の管轄区域内での産業立地の状況や重点地域の選定が重要な要素を構成する一方で、知的クラスター創成事業では、地域内の研究開発基盤の歴史的蓄積や海外も含めた地域外との主体間関係の進展、中核機関の経路依存性や大学を中心とした知識フローの空間特性などが、地域イノベーションの成果にかかわっていることが明らかになった。
著者
勝井 則明 真鍋 美智子 喜多 英二
出版者
耳鼻咽喉科展望会
雑誌
耳鼻咽喉科展望 (ISSN:03869687)
巻号頁・発行日
vol.48, no.Supplement1, pp.3-8, 2005-08-15 (Released:2011-03-18)
参考文献数
4
被引用文献数
2

院内感染における医原性因子の一つであるネブライザーの微生物汚染対策について検討した。本研究では, 病院で使用中のネブライザーの管理方法と微生物汚染度との関連性, ネブライザーの消毒とその効果, 蛇管・鼻管あるいはエアフィルターからの汚染菌飛散の有無, ジェット式および超音波式ネブライザーについての細菌汚染試験, 超音波式ネブライザーの薬液カップの損傷と汚染菌の侵入性などについて調べ, ネブライザーの効果的かつ実際的な汚染防止対策をまとめた。
著者
小柳 秀光 熊谷 智夫 田端 淳 小林 信郷 樋渡 潔 関根 賢太郎 砂賀 浩之 村田 圭介
出版者
公益社団法人 空気調和・衛生工学会
雑誌
空気調和・衛生工学会大会 学術講演論文集 (ISSN:18803806)
巻号頁・発行日
vol.2014, pp.153-156, 2014

<p>構築したシステムについての特性を分析した前報(その2)に続き、本報(その3)では、最適なピークカット効果、光熱費削減効果が得られる制御を可能とする次世代型の制御システムであるスマートBEMSの負荷予測機能と運転計画機能について述べ、スマートBEMSによる熱源システムの最適運転により、どれくらいのピークカット効果、光熱費削減効果があるかについて、2013年度夏期と冬期に実施したDR実証試験の結果について報告する。</p>
著者
大島 英幹
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
日本地理学会発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.2011, pp.194, 2011

<B>I はじめに</B><BR> 商業中心地の階層構造の変化については、根田(1985)が小地域の事業所統計を、橋本(1992)が職業別電話帳を用いて分析しているが、データ作成・解析の作業量が膨大になる。本研究では、商業統計立地環境特性別統計編の商業集積地区別集計を用いた簡便な方法により、広範囲にわたり、多時点の変化を商業集積地区(大規模小売店舗を含む商店街)単位で把握した。<BR><B>II 研究方法</B><BR> 東京南西郊外の私鉄5路線のターミナル駅を除いた108駅について、駅周辺の商業集積地区の商品販売額が両隣の駅周辺よりも多い場合、「上位の中心地」とした(図1)。1979~2007年の間の6時点について、上位の中心地が隣の駅と入れ替わるかどうかを見た。<BR><B>III 中心地の階層構造の変化</B><BR> 2007年時点の上位の中心地41駅のうち6駅は、1979年時点では隣の駅の方が上位の中心地であった。中央林間駅の場合、商品販売額の増加が隣の南林間駅の増加を追い抜いている(図2)。湘南台駅と長後駅、新百合ヶ丘駅と百合ヶ丘駅も同様である。日吉駅の場合は、商品販売額が増加するのと同時に、隣の綱島駅の商品販売額が減少して入れ替わった。海老名駅と本厚木駅も同様である。菊名駅の場合、隣の大倉山駅と抜きつ抜かれつを繰り返している。<BR> これに対し、あざみ野駅の場合、商品販売額が増加を始めるものの、隣のたまプラーザ駅には追い付けなかった。相模大野駅と町田駅も同様である。<BR><B>IV 階層構造変化の要因</B><BR>階層構造変化の要因として、駅間距離、乗り入れ路線の増加、大型小売店の出店、都市計画の誘導、人口の密度および世代構成などが考えられる。<BR><B>参考文献</B><BR>根田克彦 1985.仙台市における小売商業地の分布とその変容-1972年と1981年との比較-.地理学評論58(Ser. A)-11 715~733.<BR>橋本雄一 1992.三浦半島における中心地システムの変容.地理学評論65A-9 665-688.<BR>
出版者
日経BP社
雑誌
日経ア-キテクチュア (ISSN:03850870)
巻号頁・発行日
no.723, pp.14-19, 2002-07-22

田急小田原線の海老名駅前に4月19日にオープンした大型複合商業施設「ビナウォーク」は,オープン1カ月目で330万人,2カ月目の累積で545万人の集客を上げた。東京ディズニーランドの年間集客数が1700万人と言われているので,このまま順調に行けばそれを抜きそうな勢いだ。 開発は,土地を所有する小田急電鉄が行った。敷地は約3万7000m2。
著者
大月 敏雄
出版者
日経BP社
雑誌
日経アーキテクチュア (ISSN:03850870)
巻号頁・発行日
no.927, pp.66-71, 2010-06-14

サニーサイドガーデンズ(1924年)ニューヨーク・クイーンズに、郊外形式のいわゆるガーデンアパートメントとして建設された大規模集合住宅団地。低層から高層までの集合住宅が、街区の立地特性を生かして設計された。
著者
山崎 達雄
出版者
一般社団法人 廃棄物資源循環学会
雑誌
廃棄物資源循環学会研究発表会講演集 第31回廃棄物資源循環学会研究発表会
巻号頁・発行日
pp.131, 2020 (Released:2020-11-30)

歴史的にみてごみの処理が社会的に問題となるのは、近世に入ってからである。川を塵捨場のように心得る風潮が生まれ、各都市で川への塵芥の投棄が目立ち、塵捨場の整備も進められた。明治になると、外国人の目を意識してか、立小便、入れ墨や裸体の禁止等が、明治6年に制定された「地方違式?違条例」によって取り締まられ、塵芥の川への投げ捨てや道等への放置も禁じられている。これまで当たり前であったことが陋習とみなされ、規制されたのである。条例を子供まで理解できるように、条文にルビがふられ、えときした「図解」も作成された。「図解」のなかには鮮やかに彩色されたものもあり、「違式詿違条例」の「図解」の出版状況を概括するとともに、それらを通じて、明治初期の塵芥処理事情を考察したい。
著者
村田 圭介 熊谷 智夫 田端 淳 小柳 秀光 樋渡 潔 砂賀 浩之
出版者
公益社団法人 空気調和・衛生工学会
雑誌
空気調和・衛生工学会大会 学術講演論文集 (ISSN:18803806)
巻号頁・発行日
vol.2015, pp.85-88, 2015

<p>スマートBEMS による熱源システムの最適運転により、どれくらいのピークカット効果、光熱費削減効果があるかについて、2013 年度夏期と冬期に実施したDR 実証試験の結果について報告した(その3)のPTR方式に対して、2014年度はCCP方式のDR実証結果について報じる。また、両方式での結果比較についても合わせて報じる。</p>
出版者
日経BP社
雑誌
日経食品マーケット
巻号頁・発行日
no.6, pp.54-57, 2003-12

マイカルは「海老名サティ」を改装し、9月19日に開店した。出店から23年が経過し、什器などの設備が老朽化したこと、2002年4月に徒歩5分の距離に開店した商業施設「ビナウォーク」に顧客を奪われ、その後の売り上げが前年比8割まで落ち込んだことから、改装に踏み切った。 ビナウォークは、小田急電鉄小田原線海老名駅に直結し、20〜30代の顧客を広域から集めている。
著者
橋本 誠志 Satoshi Hashimoto
出版者
同志社大学政策学会
雑誌
同志社政策科学研究 = Doshisha policy and managemant review (ISSN:18808336)
巻号頁・発行日
pp.11-18, 2016-02

2015年9月3日に成立した個人情報保護法改正では,① 個人情報保護委員会の新設に伴う権限の一元化,②個人情報の第三者提供に関するトレーサビリティの確保,③不正な利益を図る目的での個人情報データベース等提供罪の新設,④国境を越えた適用に関する規定の整備等が盛り込まれた.次に問題となるのは日々,インターネット上でなされている膨大な量のデータ流通を確保しながら攻撃が発生した際のダメージを如何にコントロールするかという点である.本研究ではインターネット上で流通するパーソナルデータへの攻撃発生やデータ流出インシデントが発生した際に消費者/企業が受けるダメージのミクロレベルにおけるコントロールを行う上でデータの流通速度と手続のスピードに圧倒的差異があることに鑑み,手続実施中の情報の二次流通による被害を軽減するために紛争解決制度が果たすべき役割と機関設置例を検討する.20周年記念特集号

1 0 0 0 OA 新脩歳時記

著者
中谷無涯 編
出版者
俳書堂
巻号頁・発行日
vol.夏の部, 1911
著者
丹羽 宇一郎
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.1071, pp.94-97, 2000-12-18

問 今世紀最後の編集長インタビューの相手は、丹羽さんにお願いします。というのも、社長に就任すると同時に、「20世紀に起きたことは20世紀のうちに片付ける」と宣言、バブル期に膨らんだ不良債権を一気に処理したからです。赤字会社の整理も猛スピードで進めています。何が丹羽さんをそんな行動に駆り立てているのですか。