著者

根津 由喜夫

出版者

金沢大学文学部

雑誌

金沢大学文学部論集 史学・考古学・地理学篇 (ISSN:13424270)

巻号頁・発行日

no.20, pp.1-41, 2000-03

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金沢大学文学部

出版者

国立国会図書館

雑誌

National Diet Library newsletter (ISSN:13447238)

巻号頁・発行日

no.217, 2018-04

著者

松尾 怜 日比野 友亮

出版者

国立大学法人 鹿児島大学総合研究博物館

雑誌

Ichthy, Natural History of Fishes of Japan (ISSN:24357715)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.9-11, 2020 (Released:2021-01-14)

著者

徳富猪一郎 著

出版者

民友社

巻号頁・発行日

vol.第14 徳川幕府上期 上巻 鎖国篇, 1935

著者

佐々木忠兵衛 編

出版者

常野嘉兵衛

巻号頁・発行日

1879

著者

青木 健太郎 松下 明広 牧田 徹 三谷 康範

出版者

電気・情報関係学会九州支部連合大会委員会

雑誌

電気関係学会九州支部連合大会講演論文集 平成16年度電気関係学会九州支部連合大会(第57回連合大会)講演論文集

巻号頁・発行日

pp.112, 2004-09-18 (Released:2006-05-02)

著者

中村 信英

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会誌 (ISSN:13426907)

巻号頁・発行日

vol.57, no.10, pp.1265-1269, 2003 (Released:2011-03-14)

参考文献数

19

著者

中西 穂高

出版者

日本テレワーク学会

雑誌

日本テレワーク学会研究発表大会予稿集 (ISSN:24331953)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.3-8, 2015-07-04 (Released:2018-06-11)

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The power saving effects of telework were paid attention to soon after the East Japan Great Earthquake but they are scarcely reported in newspapers recently. Although the power saving in the office with telework is expected in air-conditioning, lightening and electronic appliances, energy use at home may be increased at the same time. In this study, 11 literatures which estimate the energy effects of telework are examined and compared. As for the literatures, the average increase of energy at home is 6.0kWh while the average decrease of energy in the office is 6.4kWh. The difference is not significant statistically and the power saving effects of telework are not clear. It is important to consider the condition of teleworking at home and the effects of the reduction of commuting in order to grasp the energy-saving effects of telework totally.

著者

鈴木 一人

出版者

日本政治学会

雑誌

年報政治学 (ISSN:05494192)

巻号頁・発行日

vol.70, no.1, pp.1_56-1_75, 2019 (Released:2020-06-21)

参考文献数

21

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主権国家システムと資本主義システムは近代のシステムの両輪として発達した。しかし、ニクソンショックによって変動相場制へと移行したことで自由な資本移動が可能となり、それが主権国家の自律的な経済財政政策を困難にさせるようになってきた。開放経済の下では資本移動の自由と安定した為替と自律的な金融政策の三つが同時に成立しないトリレンマが起こるが、ニクソンショックを契機に加速するグローバルな資本移動が所与のものとなり、不安定な為替に耐えられない多くの国は実質的な自律性を失っていく。また深刻な債務危機に陥った国家はIMFによるコンディショナリティによっても自律性を失っていく。自律性を失いながらも法的な主権を維持し続ける国家は、自らの自律性を回復させる運動として、他国に対する排他的な政策、すなわち保護主義的ないしポピュリスト的な政策を取るようになる。しかし、そうした排他的な政策もそれを実行する能力の有無によって不平等な状況が生まれ、法的な平等性は維持されながらも実質的な自律的統治能力の不平等性が生まれる状況になっている。

著者

夏原 由博 中西 康介 藤岡 康弘 山本 充孝 金尾 滋史 天野 一葉 李 美花 片山 直樹

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.70, no.3, pp.231, 2020 (Released:2020-12-24)

参考文献数

47

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本研究ではサギ類を水田の生物多様性の指標と位置づけ、環境保全型稲作によるサギ類の個体数増加の効果を検証することを目的とした。滋賀県野洲市、高島市、愛知県豊田市のそれぞれで、慣行農法による稲作水田と特別栽培または有機栽培の水田を選び、2014年から2016年まで昼行性サギ類(アオサギ、ダイサギ、チュウサギ、コサギ)の個体数とその主要な餌となる魚類、オタマジャクシの個体数をトラップおよびすくい取りによって調査した。また、滋賀県で取り組まれている堰上式魚道の効果を検証するために、2016年に野洲で魚道水田と魚道の設置されていない水田の比較を行った。サギ類個体数と魚類個体数は慣行水田と比較して有機水田で多く、オタマジャクシ個体数は農法による差が認められなかった。有機水田は慣行水田で行われている輪作をしないことや農薬不使用のため魚類(主にドジョウ類)の個体数が多いことがサギ類を増加させたと考えられた。魚道の設置は魚類個体数を増加させ、ダイサギとチュウサギの個体数を有意に増加させたがアオサギは差が認められなかった。アオサギは稚魚より大きな餌を好むためと考えられた。また、オタマジャクシ個体数は魚道水田で少なかったが、カエルが魚類のいる水田を避けて産卵するか、卵やオタマジャクシが魚に捕食されたと考えられた。

著者

澤井 悦郎 田村 佑輔 桜井 泰憲

出版者

国立大学法人 鹿児島大学総合研究博物館

雑誌

Ichthy, Natural History of Fishes of Japan (ISSN:24357715)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.47-50, 2020 (Released:2020-12-26)

著者

Ryohei Kobayashi Mari Hasegawa Chiharu Kawaguchi Naoko Ishikawa Kiyotaka Tomiwa Midori Shima Keiji Nogami

出版者

The Japanese Society for Pediatric Endocrinology

雑誌

Clinical Pediatric Endocrinology (ISSN:09185739)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.19-26, 2021 (Released:2021-01-05)

参考文献数

27

被引用文献数

8

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Selenium, one of the essential trace minerals, is present in vivo in form of selenoproteins. Iodothyronine deiodinase, a selenoprotein, is involved in the activation and inactivation of thyroid hormone. Therefore, patients with selenium deficiency may present changes in thyroid hormone levels due to inhibition of T4 to T3 conversion; however, this assumption is still under debate. In the present study, we retrospectively investigated the thyroid function in 22 patients with selenium deficiency. Thyroid stimulating hormone (TSH) and free T4 (FT4) levels were increased in 3 (14%) and 5 (23%) patients, respectively, and free T3 (FT3) levels were decreased in 6 (27%) patients. The FT4/FT3 ratio was significantly higher in patients with selenium deficiency than that in the control group. There appeared to be a positive correlation between the decreased rate of selenium levels and FT4/FT3 ratio, thereby indicating that patients with severe selenium deficiency also exhibited abnormal thyroid hormone levels. Furthermore, when selenium was supplemented in seven patients with abnormal thyroid hormone levels, the TSH, FT4, and FT4/FT3 ratio were significantly decreased and FT3 levels were increased. Collectively, patients with selenium deficiency could present the characteristics of not only low FT3 but also high FT4 and FT4/FT3 ratio.

著者

Keiko Nakashima

出版者

国立国会図書館

雑誌

National Diet Library newsletter (ISSN:13447238)

巻号頁・発行日

no.210, 2017-02

著者

田島 美和 岡久 雄二 大森 聖 今田 健斗 園田 哲也 松岡 大地 加藤 貴大 古川 裕之 佐藤 望 上田 恵介 太田 能之 對馬 宣道 中尾 暢宏 田中 実

出版者

養賢堂

巻号頁・発行日

vol.69, no.5, pp.411-416, 2015 (Released:2015-09-10)

著者

鈴木 秀美

出版者

慶應義塾大学メディア・コミュニケーション研究所

雑誌

メディア・コミュニケーション : 慶応義塾大学メディア・コミュニケーション研究所紀要 (ISSN:13441094)

巻号頁・発行日

no.68, pp.1-12, 2018-03

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1 はじめに2 SNS対策法の成立の経緯3 SNS対策法の概要4 SNS対策法に対する批判5 結びにかえて

著者

藤野 裕子

雑誌

史觀 = Shikan : the historical review (ISSN:03869350)

巻号頁・発行日

no.166, pp.167-169, 2012-03-25

著者

片岡 直樹

出版者

日本健康行動科学会

雑誌

Health and Behavior Sciences (ISSN:13480898)

巻号頁・発行日

vol.3, no.2, pp.115-121, 2005 (Released:2020-07-22)

参考文献数

13

著者

越智 忍

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会誌 (ISSN:13426907)

巻号頁・発行日

vol.62, no.2, pp.161-164, 2008-02-01 (Released:2010-05-01)

著者

小林 朝子

出版者

一般社団法人 日本家政学会家政学原論部会

雑誌

家政学原論部会会報 (ISSN:09169164)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.40-42, 1993-06-30 (Released:2017-10-30)

著者

大森 隆司

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 第29回 (2015)

巻号頁・発行日

pp.2I5OS17b2, 2015 (Released:2018-07-30)

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人は相互作用の場面で感情を表現して他者に対象の評価を伝達し,受け手はそれに合わせて自身の行動を決めることで,円滑なコミュニケーションや意思決定を実現する.少なくとも対人インタラクションの場面では,人工知能に感情の機能は必要と考えられる.では感情とはどういう機能なのか,さらにそれはどういう人工知能にとって有用なのか,本発表は汎用人工知能の範囲と機能について,モデルの立場から検討する.