著者
手塚 大介 森若 専太
出版者
日本木材保存協会
雑誌
木材保存 = Wood preservation (ISSN:02879255)
巻号頁・発行日
vol.37, no.1, pp.20-26, 2011-01-25
被引用文献数
1

木造家屋の土台が設置される床下環境に則した条件を想定した試験装置を考案した。イエシロアリ(Coptotermes formosanus)およびヤマトシロアリ(Reticulitermes speratus)が混在して生息している野外試験地において、乾式防腐・防蟻処理薬剤ニッサンクリーンCIで加圧注入処理した集成材、LVLに対する防蟻性能試験を実施した。乾式防腐・防蟻処理薬剤ニッサンクリーンCIを耐久性区分K3で処理した試験体は、5年目が経過してもシロアリの食害を受けなかった。一方で、同条件の無処理試験体は、3年目が経過したころから食害を受け始め、5年目では食害が進行していた。また、試験体材表面の蟻道形成においても、無処理材と比較して遅延していることが確認できた。以上の結果から、ニッサンクリーンCI処理された土台は劣化促進した非暴露の条件下において、その防蟻性能を5年間以上保つことが示された。
著者
奥村 和子
出版者
日本語学会
雑誌
日本語の研究 (ISSN:13495119)
巻号頁・発行日
vol.12, no.3, pp.49-56, 2016-07-01 (Released:2017-03-03)
著者
甲斐村 美智子 久佐賀 眞理
出版者
一般社団法人 日本女性心身医学会
雑誌
女性心身医学 (ISSN:13452894)
巻号頁・発行日
vol.13, no.3, pp.143-152, 2008-11-30 (Released:2017-01-26)

本研究の目的は,月経用布ナプキンの反復使用が,女子学生の不定愁訴に及ぼす影響を明らかにすることである.布ナプキンの使用経験が無い19〜22歳の女子学生32名を対象に,平成19年1月〜7月の間布ナプキンを使用してもらい,介入前から終了まで2ヵ月毎に自記式アンケート(月経の経験,不定愁訴(MDQ・VAS),月経観,自尊感情,性の受容,ライフスタイル)を実施し,月経毎に月経記録,介入終了後にインタビューを実施した.分析方法は,不定愁訴の関連要因を重回帰分析で,介入前の状態を基準値とし,その後2ヵ月毎の不定愁訴・関連要因の変化,並びに不定愁訴改善群・非改善群の変化をt検定で分析した.介入前の不定愁訴に影響を及ぼす要因は性の受容,肯定的月経観であった.介入後の変化を見ると,布ナプキン使用2ヵ月後に月経観,4ヵ月後に月経痛,6ヵ月後に不定愁訴,自尊感情及び性の受容が改善した.最初に変化した月経観の詳細変化では,「厄介」「自然」「衰弱」という順で有意な改善を示した.この変化と記録・インタビューの時系列変化から,布の感触とナプキン洗濯時の月経血の観察が月経観を「厄介」から「自然」に変化させ,それが不定愁訴,関連要因の改善につながっていた.不定愁訴改善群と非改善群を比較すると,介入前のMDQ改善群は月経時の「痛み」「行動変化」,VAS改善群は月経前から続く「痛み」「負の感情」がより強いという特徴が見られた.以上より,布ナプキン使用は月経周辺期の不定愁訴の改善に有効で,使用を継続することで自尊感情や性の受容の改善にも役立つことが明らかとなった.また,不定愁訴改善群と非改善群の比較から,布ナプキン使用が有効に作用する対象は月経周辺期の痛み,負の感情,行動制限が強い人であった.
著者
石倉 康次
出版者
全国障害者問題研究会
雑誌
障害者問題研究 (ISSN:03884155)
巻号頁・発行日
vol.36, no.2, pp.114-121, 2008-08

就労促進に重点を置いた福祉政策には、強制をともなう狭義のワークフェア、強制をともなわないアクティベーションがある。後者の政策を取ってきたスウェーデンではその変質が起こり、就労以外の多様な支援ニーズへの対応が後退している。日本では2006年の障害者自立支援法により授産施設・作業所等で障害を持つ人の就労促進や就労移行に重点が置かれるようになったが、2004年の障害者対策基本法改定段階での自立支援の到達点からの後退を示す。知的障害者本人への調査では、(1)一般就労により経済的自立を実現できる事例はまれである、(2)作業所や授産施設は就労に向けた準備を行う施設として特化できるものではなく、それぞれの能力と価値観にあわせた就労を通した社会参加をすすめ「依存しながらの自立」(自律)を支援する場でもある、(3)一般就労に就いている人を含め、日常生活支援や相談・コミュニケーション支援も不可欠である、などが明らかとなった。
著者
Ryuta Nakashima Toru Hifumi Kenya Kawakita Tomoya Okazaki Satoshi Egawa Akihiko Inoue Ryutaro Seo Nobuhiro Inagaki Yasuhiro Kuroda
出版者
日本循環器学会
雑誌
Circulation Journal (ISSN:13469843)
巻号頁・発行日
vol.81, no.4, pp.427-439, 2017-03-24 (Released:2017-03-24)
参考文献数
133
被引用文献数
13

The discussion of neurocritical care management in post-cardiac arrest syndrome (PCAS) has generally focused on target values used for targeted temperature management (TTM). There has been less attention paid to target values for systemic and cerebral parameters to minimize secondary brain damage in PCAS. And the neurologic indications for TTM to produce a favorable neurologic outcome remain to be determined. Critical care management of PCAS patients is fundamental and essential for both cardiologists and general intensivists to improve neurologic outcome, because definitive therapy of PCAS includes both special management of the cause of cardiac arrest, such as coronary intervention to ischemic heart disease, and intensive management of the results of cardiac arrest, such as ventilation strategies to avoid brain ischemia. We reviewed the literature and the latest research about the following issues and propose practical care recommendations. Issues are (1) prediction of TTM candidate on admission, (2) cerebral blood flow and metabolism and target value of them, (3) seizure management using continuous electroencephalography, (4) target value of hemodynamic stabilization and its method, (5) management and analysis of respiration, (6) sedation and its monitoring, (7) shivering control and its monitoring, and (8) glucose management. We hope to establish standards of neurocritical care to optimize brain function and produce a favorable neurologic outcome.
著者
梅村甚太郎 編
出版者
梅村甚太郎
巻号頁・発行日
1925
著者
田原 育恵 堀内 美由紀 安田 千寿 筒井 裕子 太田 節子
出版者
聖泉大学
雑誌
聖泉看護学研究 (ISSN:21871981)
巻号頁・発行日
vol.2, pp.59-67, 2013-04

背景 近年,要介護状態の後期高齢者は急増し,施設利用を自ら選択する意向もみられる.しかし 高齢者にとって施設入所による環境変化は,重大なリスクにつながる.目的 介護老人福祉施設入所による後期高齢者の生活環境変化に適応するための要因を明らかにする.方法 同意が得られた介護老人福祉施設に入所8カ月の94歳の対象Cさんに,インタビュー調査を行った.そして逐語録を作成した後,KJ法の手法を用いて質的に分析した.結果・考察 KJ法の結果66個のラベルが取り出され,ラベルは20個の島に分類された.またこれらの島から11個の表札を抽出した.これらの分析より,生活環境への適応状態には【生活の知恵や判断力に基づいて対処行動がとれる】【自分の居場所が決められる】【職員のケアが適切である】【静かで自然を感じる環境がある】【家族が支えになっている】の5つの要因が関連していることが明らかになった.結論 介護老人福祉施設入所による後期高齢者の生活環境への適応状態を質的に分析した結果, 5つの適応要因の関連が明らかになった.
著者
長尾 佳代子
出版者
大阪体育大学
雑誌
大阪体育大学紀要 (ISSN:02891190)
巻号頁・発行日
vol.39, pp.265-275, 2008-03

This paper deals with Paul Carus as involved in Japanese cultural trends in the Meiji era. It shows that he left not so few tracks on the history of Japanese modernization. In addition to a few academic researches and his own works, I use here materials available at Morris Library of Southern Illinois University Carbondale.
著者
Yong- Soo Kong Yu- Mi Kim Je-myung Shim
出版者
理学療法科学学会
雑誌
Journal of Physical Therapy Science (ISSN:09155287)
巻号頁・発行日
vol.29, no.2, pp.328-331, 2017 (Released:2017-02-24)
参考文献数
22
被引用文献数
21

[Purpose] The purpose of this study was to evaluate the effect of modified cervical exercise and determine whether such exercise improves the range of motion of the cervical movement in smartphone users with forward head posture. [Subjects and Methods] Some 32 subjects with forward head posture participated in this study. They were randomly allocated to three groups, and the modified cervical exercises were performed either once, twice, or three times per day. The exercise program was followed for four weeks and then the joint range of motion of the participants was measured. [Results] A significantly increased range of motion was seen in all three groups that performed the modified cervical exercises. The analysis of the effects among the three groups indicated that the greatest effect was seen in Group C, members of which performed the modified exercises three times per day. In addition, a significant difference was found between Group A and Group C in terms of the inter-group results. [Conclusion] According to the results of this study, although the modified cervical exercises were performed for only a relatively short duration (four weeks), the exercises brought about an improvement in the forward head posture that was induced by using a smartphone.
著者
若林 靖史
出版者
JAPAN TECHNICAL ASSOCIATION OF THE PULP AND PAPER INDUSTRY
雑誌
紙パ技協誌 (ISSN:0022815X)
巻号頁・発行日
vol.68, no.3, pp.254-260, 2014

我が国が宇宙開発に取り組んでから半世紀が過ぎようとしている。生活の利便性を向上させたり,地球環境を把握する人工衛星のミッション,生命の起源・宇宙の起源など大きな知識の獲得を目指す科学探査のミッション,国際プロジェクトの一端を担う有人宇宙ミッションなど幅広い宇宙活動が展開されている。<BR>人工衛星の分野では,精度1m以下の位置決めや,大規模災害の状況把握や地球環境変動の観測の有用性も確立されてきた。科学探査の分野では,"はやぶさ"のチャレンジが国民の共感と世界の注目を集めた。先進各国が協力して作り上げた国際宇宙ステーション(ISS)は史上初の人類的プロジェクトで,我が国は日本モジュールの開発や物資補給機"こうのとり"の開発・運用,宇宙飛行士の活躍などで国際的な信頼を得ている。<BR>本稿では,これまでの技術開発がどんなステップで進められてきたかを概観した。<BR>現在の技術開発は,ロケットのシンプル化・ローコスト化,人工衛星の小型高機能化を目指して進められ,次世代への飛躍を準備している段階にみえる。世界では,中国やインドなどが嘗ての米ソのような国威発揚のための有人宇宙開発を展開し,欧米では宇宙港が建設され『黒い宇宙の深淵に輝く星座と足元に浮かぶ青い地球を実体験できる宇宙観光飛行』が開始されようとしている。