著者

河村 愛 河村 善也

出版者

愛知教育大学

雑誌

愛知教育大学研究報告. 自然科学編 (ISSN:18845169)

巻号頁・発行日

vol.65, pp.29-36, 2016-03-01

著者

松岡 麻男 古場 一哲

出版者

活水女子大学

雑誌

活水論文集. 健康生活学部編 (ISSN:18807720)

巻号頁・発行日

vol.51, pp.97-106, 2008-03

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小さく角切りしたテンペのフライおよびスライスしたジャガイモ・サツマイモのスのフライ(チップスの製造)によるAA生成とその制御について検討を行った。1.テンペは,170℃,5分のフライでAAを生成し,製品により異なるが,そのレベルは10〜347ng/gであった。この平均値は105ng/gで,市販ポテトチップスに含まれるAAレベルの約1/15であった。2.テンペのフライによるAA生成量は,テンペに含まれるアスパラギンと還元糖の量に依存した。3.テンペのAA生成量はフライ時間の経過に伴って増加し,フライ時間5分に定めて温度を変えて検討したところ,150℃では微量であり,170℃で最も多く,190℃では減少した。4.180℃-2分のフライによってつくったポテトチップスのAAレベルは,4600〜10500ng/gであった。そのAAレベルの平均値(7500ng/g)は,市販品の約5倍であった。5.ポテトチップスの原料ジャガイモは,すべて高濃度(約10μmol/g)のアスパラギンを含んでいた。それは,テンペの3〜5倍で,サツマイモの25倍であった。ポテトチップのAAレベルが高いのは,ジャガイモが高濃度にアスパラギンを含むことに起因すると考えられる。6.原料のジャガイモの種類や産地でポテトチップスのAA濃度が異なった。これは,ジャガイモに含まれる還元糖量と関係があることが示唆された。7.油温度を低くしてポテトチップスをつくると,AAレベルがより低くなることが実証された。8.サラダ油よりもキャノーラ油を使用した場合,AAレベルのより低いポテトチップスができた。9.低温-短時間(150℃-1.5分)のフライ条件でサツマイモチップスをつくったにもかかわらず,そのAAレベルは368ng/gを示した。これは,サツマイモはアスパラギン含有量が少ない(0.4μmol/g)けれども,還元糖が非常に多い(82.2μmol/g)ことによると考えた。

著者

林 大助

出版者

Edixi出版部 ; 2004-

雑誌

感染制御 = The journal of infection prevention and control

巻号頁・発行日

vol.9, no.45, pp.197-199, 2013-02

著者

角井 素貴 柏田 智徳 重松 昌行 西村 正幸

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会総合大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.1997, no.1, 1997-03-06

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近年の通信容量の需要急増に伴い, WDM光伝送システムの広帯域化が求められている。例えばITU推奨の100 GHz波長間隔で32波WDM伝送を行うには, 25 nmの帯域が必要となる。フッ化物EDFAはこうした要求への有力な解の1つとして知られるが, コストや信頼性面では未だ石英系EDFAが有利と思われる。本稿では, 石英系EDFの中で, Al添加EDFとP/Al共添加EDFを組み合わせたハイブリッドEDFAにおいて, 広帯域化を目的として組成最適化を行った結果を報告する。

著者

島敦彦 中井康之 大野裕子編集

出版者

国立国際美術館

巻号頁・発行日

2006

著者

殷 燕軍

出版者

関東学院大学経済経営研究所

雑誌

関東学院大学経済経営研究所年報 (ISSN:13410407)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.94-124,

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1970年代はじめからスタートした米中関係改善と戦略的協議は,ただ単に米中両国間の問題ではなく,国際政治の枠組みに大きなインパクトを与え,世界を驚かせた。1949年の新中国成立後から22年も「隔絶」され,また朝鮮戦争やベトナム戦争により敵国同士となった米中両国は,自国の戦略的国益のため,極めて早いスピードで準同盟関係を結び,首脳同士の間にも一時的に「水入らず」的な信頼関係が形成された。しかも米国はアジア最大の同盟国である日本に事前通告なしで行なわれたため,戦後長い間米国の対中政策に追随してきた日本政府に大きく衝撃を与えた。言ってみれば米国の一種の対日裏切り行為である。そればかりではなかった。戦略交渉のなか,外交関係も持たない米中両国は,二国間問題,地域問題,世界問題など幅広く,深くかつ率直的な意見交換をし,日本問題は「意外」に重要なテーマの一つになった。1970年代の米中交渉は今日の米中関係の基礎とも言える重要な意味があり,その基本的原則は今日も変わっていない。他方,米中接近の連帯的効果として日中国交正常化が実現された。しかし米中接近にはなぜ「日本問題」は米中会談の一つのテーマにならなければならないのかが必ずしも検証されなかった。さらにこの二つの出来事は冷戦構造を変えたばかりではなく,東アジアの枠組みを変化させ,かつて単純な日米対中というイデオロギーで構成した「二者的関係」から日米中の三者関係へ変質させ,日米関係にも亀裂を生じさせた。本稿は近年米国側が公開した米中交渉に関する史料を根拠に,米中両国首脳の対日本認識と1970年代からスタートした日米中の三国関係を再考し,米中接近の意味,米中関係における日本問題の意味,日米関係における中国問題の意味を再吟味しようとするものである。

著者

波呂 浩孝 SPENGLER Dan 四宮 謙一 MATRISIAN Lynn

雑誌

日本整形外科學會雜誌 = The Journal of the Japanese Orthopaedic Association (ISSN:00215325)

巻号頁・発行日

vol.73, no.8, 1999-08-25

著者

陳亮 徳田 尚之

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告コンピュータビジョンとイメージメディア(CVIM) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2000, no.33, pp.9-16, 2000-03-23

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この論文では,多CPU協調による大域的最小値を見つける吉田等の9),11)協調的分散処理方式を使って,固定多センサー網による多標的追跡解法に最大充推定法(ML)による計算効率のよい緩和解決を開発した.局所的な緩和解の最小平均二乗誤差計算法に,これまで広く使われていたハンガリ型の割り当てアルゴリズム10),12)の替わりにO(NlogN)という簡単な分類アルゴリズムを持ち込むことにより,計算効率だけでなく,解の安定性も大幅に改良されることを示した.本論文では,標的の最適割り当て行列が,全標的の並び替えた方位ベクトルにより与えられることを証明した.方向・速度とも任意の運動する標的数が8個,12個の場合,それぞれ4個,6個のCPUを使って400MhzのPCで1分以内に計算することが出来た.この解は,全体の最適化問題のなかの一部に最適解が組み込まれているという意味で,Tingiltis of 3),12)の準最適解にあたる.Exploiting a new cooperative decentralized processing scheme of 9), 11) where multiple processors cooperate in finding a global minimum, we have developed a new computationally efficient maximum likelihood (ML)-based relaxation method for mulititarget motion analysis under a fixed networked multisensor environment. The marked improvement in computational efficiency and also in stability is achieved by replacing the well known Hungarian type assignment algorithm of 10), 12) with a much simpler sorting algorithm of O(NlogN) and fusing the result with locally minimized average square errors of the relaxation. We have proved a theorem which asserts that an optimal data assignment matrix can best be given in terms of sorted bearing measuring vectors of targets. Embedding locally an optimal data association algorithm of O(NlogN) into each of Gauss-Newton's downhill iteration loops, our numerical experiments were able to track as many as 8 targets and 12 targets separately within one minute by 400MHZ Dell computer with improved accuracy and efficiency, where all targets are allowed to move in variable directions at varying speeds if 4 and 6 processors are used respectively. The solution we have developed constitutes a suboptimal solution in the sense of 3), 12) because an optimal solution is embedded within part of the entire optimization problem.

出版者

日経BP社

雑誌

日経情報ストラテジ- (ISSN:09175342)

巻号頁・発行日

no.73, pp.80-86, 1998-05

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米国の三菱重工業と言われる名門企業,ユナイテッド・テクノロジーズ(UTC)はいま,ナレッジ・マネジメントによる企業再生に挑戦している。90年代前半の業績悪化から立ち直るために,社内外に存在する様々な知識や情報を活用し,企業競争力の強化に直結するナレッジ・マネジメント・システムを構築した。この戦略システムの活用で名門復活と,さらなる業績向上を狙う。

著者

二木 立

出版者

日本福祉大学

雑誌

現代と文化 : 日本福祉大学研究紀要 (ISSN:13451758)

巻号頁・発行日

no.128, pp.131-154, 2013-09-30

著者

斗鬼 正一

出版者

江戸川大学

雑誌

江戸川大学紀要 = Bulletin of Edogawa University

巻号頁・発行日

no.26, pp.83-108, 2016-03

著者

関 礼子

出版者

亜細亜大学経済学会

雑誌

亜細亜大学経済学紀要 (ISSN:03854604)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.17-33, 2005-01

著者

朝霞樓芳幾 画

出版者

綱島亀吉

巻号頁・発行日

vol.1, 1869

著者

高橋 武

出版者

鹿児島国際大学

雑誌

鹿児島経済大学社会学部論集 (ISSN:09140700)

巻号頁・発行日

vol.7, no.3, pp.1-26, 1988-10-15

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わが国では社会開発は,1960年代に国連が提唱したsocial developmentの訳語としてうまれた。政府は1967年の第4次経済計画にこの概念を採用して「経済社会発展計画」なる名称を使った。しかし一般の用語は,政府の担当部局「経済企画庁」の名称が示すように,今でも経済計画(economic planning)である。社会開発に関連のあるものに,国土計画がある。昨年,第4次全国総合開発計画が発表された。経済計画が5年程度の短期のタイム・スパンの展望であるのに対し,総合開発計画は10年程度の中期の展望のものである。(わが国では政府や一般の人々は5年を中期,10年を長期とみている人が多い)。この四全総に対しては,特に地方のレベルで,つまり県と市町村の当局者の間で関心が強い。ことに今次の四全総は東京への過度の集中をやめるため「多極分散型」の国土利用が提唱されていることもある。これからもわかるように,このプランニングは地域開発(regionaldevelopment)の概念に近い。今回のシンポジウムの日本語の名称「地域社会開発」という語は,この会場の外部では,「地域社会の開発」(development pf reeional society)と理解する人の方が大部分であろう。この誤解は,もしあるとすれば,1つには「社会開発」というnotionがわが国で未だ普及していないこと,いわばunderdevelopmentなどとによる。2つには,本質的に,現代の日本語の使い方,ことに文語調における用語の不明さ(ことに役所や大学で)に原因がある。私のペーパーにはsocial developmentをもって,welfareの意味を帯びた概念と考え(value-free societal developmentとは違うと考えて),国家の社会政策上のmeasures (対策)を主に採上げた。戦前の日本では,ドイツの歴史学派経済学から輸入した「社会政策」論が,労働立法や社会立法に大きく役立った。戦後は社会保障論がこの社会政策論に取って変わったとみてよい。この40年間に,医療,保健,社会福祉が,所得保障はもとよりとして,社会保障という概念の下に人権思想に支えられて発展したからである。この点では,1950年に社会保障制度審議会が首相に答申した「社会保障制度に関する勧告」が重要である。この第1次勧告と称されるものは,社会保障をもって社会保険,国家扶助(国際的には「社会扶助」と称されるもの),医療および公衆衛生(保健),社会福祉の4部門をあげたため,わが国ではこの広い社会保障概念が定着することになった。この勧告は敗戦の苦難にさいなまされていた当時の人々から深い共感をもってむかえられた。1946年の新憲法にかかげられた生存権(right to life or subsistence)は,この勧告によってその制度的な中味をあたえられたからである。戦後の40年間をぶり返ってみると,大雑把には,次のように要約できよう。第1に当初の間は社会保障とは,具体的には国家の社会扶助(生活保護法という名)を意味していた。社会保障の議論もこれに集中していた。第2に1961年に医療保険が全国民をカバーしたこと(いわゆる国民皆保険)によって,本格的な社会保障の展開が医療から始まった。この医療の先行性は,社会保障発達史の戦後パターンとして,国際的にも注目に値しよう。第3に長期給付としての年金が殆んどすべての老人生活の主たる収入源として役立つようになったのは,1973年の改正法(ことに給付額の引き上げと物価に基づく年金スライド制の導入)からである。第4に社会福祉が本格的な展開を見せ出しだのは,それよりも遅れて1980年代に入ってからとみてよい。医療と所得保障が進展したのは,何よりもその背景に経済の高度成長期(1955〜1974年)があったからである。これらの組織化の方法が社会保険というやり方であったから,その財源は拠出金(contributions)というself-financingの仕組みに相当程度まで依拠することができた。また政治的には医師会や労働組合運動が圧力集団としてそれらの改善を不断に要求したからである。毎年の政府予算の編成には,常に社会保障関係費は取引の対象になってきたし,また社会保障給付費は国民所得との対比(ratio)で常に関係者やジャーナリズムの関心の的になってきた。これらの点でぱ,社会福祉は戦略的に不利な立場に立たされるから,その発達が遅れたわけである。もっとも児童の保育については,高度成長期に婦人の労働力化が著しく進んだため,乳幼児保育のニードと必要性(necessity)のために,多くの市町村で公立または認可(authorized)保育所が生まれた。保育は有料で少額の自己負担が前提であるが,その経営には多額の公の資金,ことに国庫補助金が注入された。今日の問題は,都市近郊で無認可保育所が出現したことにある。公立または認可保育所の開館時間(保母の労働時間に左右される)と婦人労働者の通勤時間との間に調整が未だ出来上がっていないからである。また企業内の福祉施設として託児施設や保育所は,全く遅れた部門である。1980年代に入って政府の政策は,社会保障のcost cpnstraintに変わった。国家財政の赤字のため,また例えば「過剰の医療」が,もはや社会保障の「聖域化」を許さなくしたからである。ここでも財源を大きく国家資金にまつ社会福祉や,国庫補助金の多い医療保険,ことに国保がその抑制策の矢表てに立たされる。今や,政府,ことに厚生省は,老人問題を政策の頂点に押し上げている。1982年の老人保健法の制定とその後の法改正に代表されるように,医療・保健・福祉に一体的にアプローチする考え方である。このため財源の地方化と行政の地方分権化に進む方向にある。Down to Earthのためには,何よりも,3割自治(町村には1割自治さえ)という現実と,120年にわたる中央集権的な支配一従属の体制(指令の東京マチという慣行)が問題になる。そこで私のペーパーは,現地の端末の事情に少しくふれた。何よりも,わが国の人口動態は,永年の低い出産率のために,町や村では人口構成が既に逆ピラミッドの傘型の現象さえ出現した。幼児,少年,青年,壮年,老年の年齢階層間のアンバランスが問題になる。目下の関心は専ら老人問題に集中しているが,もっと広く,家族政策を考え出する必要もあろう。その点でも「ある非行少年の死」は,深い反省をわれわれに求めるものがある。"How can one individual help another to become morally virtuous?"

著者

種樹家, 金太

出版者

刊

巻号頁・発行日

1827

著者

半沢 嘉基 西郡 亨 原 泰裕 久住 治彦

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.43 Suppl. No.2 (第51回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1726, 2016 (Released:2016-04-28)

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【はじめに,目的】現在,医療現場において安全管理への取り組みが積極的に行われている。某リハビリテーション科(以下リハ科)も平成26年度よりインシデント対応・対策係り(以下係り)を発足した。現状の報告書は,アクシデント中心の報告様式であり,インシデントを把握するには不十分であり,提出は所属する病棟・チームの役職者,所属長へ内容の確認をしていた。事故事例の提出はあるがヒヤリハットレベルでの提出件数は少ない状況である。現状では件数が少なく,ハインリッヒの法則を下にヒヤリハット件数を増やすことを係りの課題とした。また,管理されていない点も問題としシステムの修正を行った。科内独自のヒヤリハット報告書(以下報告書)を作成し,個人で記入し所定の箱へ提出する様に変更した。報告書は係りで月ごとに分析し病棟・チームごとにフィードバックを行った。報告書導入後スタッフへ意識調査を行い,提出件数と併せて今後のリハ科の安全管理について検討したので報告する。【対象および方法】平成27年度4月から報告書を作成し,リハ科全スタッフ(PT49名,OT16名,ST10名)へ報告過程の変更,報告書の活用方法を指導し提出を促した。報告書は無記名で,日付,事例内容,可能であれば対応策を記載させた。対象期間は平成27年4月1日~9月30日で,スタッフに対し意識調査を無記名選択記述方式,自由記載にて実施した。アンケートは報告書導入後ヒヤリハットが増加した・安全への意識が高まったか,報告書の提出方法,自己意識についての9項目の二項選択形式とした。統計学的処理は報告書の提出の有無で2群に分け,各設問に対してx二乗検定を用いて比較した。解析にはR2.8.1を用い有意水準は5%とした。【結果】アンケートの回収数は70名(回収率93.3%)で,報告書を提出したスタッフが56名であった。報告書総数は76件,月平均は12.7件。アンケート調査で「報告書導入後安全に対する意識は高まった」と回答したのが全体で59名(84.3%)。提出をしていない14名の内11名も意識は高まったと回答した。「報告書を書くのは面倒」と答えたのが全体で31名であった。各設問の二群比較の結果は「報告書導入後にヒヤリハットすることが増えたか」で有意差はみられた(p<0.05)。その他の質問には有意差はみられなかった(n.s)。【結論】全体的に安全に対する意識は高まった結果となり,科内へのフィードバックにより各スタッフが安全に対して考える一助となったと思われる。報告書の提出の有無で安全に対する意識の変化に有意差はなかった。しかし,「報告書を書くのは面倒」という回答もあり,報告書の運用方法を再検討する必要があることが分かった。また,インシデントを精査する為に報告書の記載内容の検討も必要である。今後は科内でのフィードバックと共に知識・技術を高めるように講義を行い,安全管理能力・意識の向上が望ましいと考える。

著者

原 真志

出版者

学術雑誌目次速報データベース由来

雑誌

地理学評論. Ser. A (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.67, no.10, pp.701-722, 1994-10

被引用文献数

4

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都市化した住宅地域で,旧村落時代からの祭り運営が残る大阪府堺市百舌鳥梅北町5丁を対象地域に,自治会加入全世帯についての自治会関連組織に関する行動の分析,および個人単位での社会ネットワーク・社会空間の分析を行ない,地域社会特性と住民の定着の相互関係について考察した.年齢別,性別に分化した自治会関連組織は年齢の両端に位置する子供会・老人会が空間的には限定的であるが幅広い世帯属性を包摂しているのに対し,中間の青年団・秋月会はその逆である.この重層的包摂構造が住民の定着に影響を与えており,早くから社会空間を認知し組織に参加することで自治会全域という地域社会スケールでの定着がうながされる「地域社会型定着過程」と,若い間は組織に参加せず隣組およびその周辺という近隣スケールでの定着がまず進行し,後に社会空間を認知し定着範囲が広がる「近隣型定着過程」という2つの定着過程が生じていると考えられる.

著者

惺々暁齋 書

出版者

武川卯之吉

巻号頁・発行日

1887

著者

橋村 愛 大西 真由美

出版者

日本国際保健医療学会

雑誌

国際保健医療

巻号頁・発行日

vol.31, no.4, pp.323-332, 2016

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<p><b>目的</b></p><p>  長崎県内で生殖年齢にある外国人女性が多く居住する長崎市および佐世保市の周産期ケアに携わる看護職が考える「外国人への周産期ケアコミュニケーション能力」として必要な要素を抽出することを目的とした。</p><p><b>方法</b></p><p>  長崎市および佐世保市の分娩取扱い医療機関全25施設のうち、調査協力への承諾が得られた長崎市6施設、佐世保市4施設の計10施設に勤務する、周産期ケアに携わる看護職207人を対象に、郵送法による無記名自記式質問紙調査を実施した。質問紙は個人属性、海外・外国人関連項目(英会話能力、海外滞在・渡航経験、異文化学習経験、外国人患者ケア経験、外国人妊産褥婦ケア経験)、および独自に作成した38項目から成る「外国人への周産期ケアコミュニケーション能力」に関する質問から構成した。38項目は「全く必要でない」「あまり必要でない」「やや必要」「とても必要」の4件法で回答を求め、順に1点から4点と点数化した上で因子分析を行った。</p><p><b>結果</b></p><p>  10施設207人の看護職を本研究対象とし、141人から回答済み質問紙が返送され(返送率68.1%)、そのうち有効回答が得られた120人を分析対象とした(有効回答率58.0%)。外国人妊産褥婦ケア経験のある者は120人中111人(92.5%)であった。長崎市内施設看護職では中国出身、佐世保市内施設看護職では中国または米国出身の外国人妊産褥婦へのケア経験があると回答した者がそれぞれ8割を超えた。「外国人への周産期ケアコミュニケーション能力」に対する必要性の認識では38項目中36項目の平均得点が3.0以上であった。平均得点が3.0を下回った2項目を除く36項目で因子分析を行い、さらに因子負荷量の絶対値の基準0.4以下であった3項目を除外した上で再度因子分析を行った。その結果、「異文化理解」「資源活用」「問題解決」「異文化尊重」「情報伝達」「非言語コミュニケーション」「自文化理解」「分娩期対応準備」の8要素が抽出された。</p><p><b>結論</b></p><p>  長崎市および佐世保市の周産期ケアに携わる看護職は、「外国人への周産期ケアコミュニケーション能力」として、「異文化理解」「資源活用」「問題解決」「異文化尊重」「情報伝達」「非言語コミュニケーション」「自文化理解」「分娩期対応準備」の8の要素の必要性を認識していた。</p>

著者

谷川 昌司 福島 邦彦

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. D-II, 情報・システム, II-情報処理 (ISSN:09151923)

巻号頁・発行日

vol.76, no.10, pp.2215-2222, 1993-10-25

被引用文献数

8

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ネオコグニトロンはパターン認識能力をもった階層型の神経回路モデルである.ネオコグニトロンの中間層にはさまざまな種類の部分特徴を抽出する細胞(特徴抽出細胞)が存在している.特徴抽出細胞は可変入力結合をもっており,特徴抽出細胞の結合荷重は抽出する特徴の種類ごとに異なる.この結合荷重は,教師なし学習法によって決められ,ある標準的なパターンが刺激として与えられたときに,細胞が最大出力を出すように調節される.この標準的なパターンからどの程度変形した特徴までを同じ特徴であるとみなすかの度合(特徴選択性)は,特徴抽出細胞のしきい値によって調節することができる.本論文では,ネオコグニトロンの中間層において,特徴選択性を定めるしきい値が認識率にどのような影響を与えるかを調べる.そして,従来のネオコグニトロンでは学習段階のしきい値と認識段階のしきい値を同一にしていたが,認識段階のしきい値を学習段階のしきい値よりも小さく設定することによって,認識率を大きく向上できることを明らかにする.