著者
本田 浩子 斉藤 恵美子
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
vol.63, no.5, pp.252-259, 2016

目的 発達障害は症状や障害の範囲が広く,外見から障害があることがわかりにくいことも多い。また,乳幼児期から青年期・成人期に進むと発達障害の特性に二次障害による生活障害が加わることも多く,家族の負担が増加することが予測される。そこで,本研究では成人の発達障害者の親を対象として親の負担感に関連する要因を明らかにし,家族への支援について検討することを目的とした。<br/>方法 首都圏で活動している発達障害者の親の会,精神保健福祉センター,発達障害者支援センターを利用している発達障害者(18歳以上)の親125人を調査対象とした。調査期間は2011年10~11月として,無記名自記式質問紙による郵送調査を行った。調査項目は,対象者の基本属性,負担感として日本語版 Zarit 介護負担尺度短縮版(以下,J-ZBI_8),子どもの状況(性別・年齢・診断名・診断年齢・日常生活の状況・二次障害の有無等),家族内外のサポート状況として情緒的サポート(配偶者,配偶者以外の同居家族等),相談者の有無等とした。<br/>結果 有効回答64票を分析対象とした。女性54人(84.4%),50歳以上89.1%,家族人数の平均3.5人(標準偏差1.1,以下 SD),子どもの平均年齢28.9歳(SD 6.6)であった。子どもの診断は,自閉症32人(50.0%),アスペルガー症候群16人(25.0%),広汎性発達障害(自閉症・アスペルガー症候群以外)13人(20.3%)であり,J-ZBI_8 の平均値は12.8(SD 7.2)であった。負担感を目的変数とし,2 変量の単回帰分析で統計的に有意差のあった家族人数,二次障害の有無,日常生活の状況,情緒的サポート(配偶者)を説明変数,対象者の年齢および診断名を調整変数とした重回帰分析を行った。その結果,二次障害がありの方が(P=0.001),また,日常生活の状況として援助が必要であるほど(P=0.041),負担感が高かった。<br/>考察 本研究は,自閉症を中心とした限定した発達障害者の親を対象としており解釈に限界はあるが,親の負担感は,統合失調症や高次脳機能障害などの精神障害者等を介護している家族の負担感とほぼ同様の結果であった。子どもに二次障害があり,また,日常生活の状況として援助が必要であるほど,親の負担感と関連があった。今回の結果から,親の負担感を軽減するために,二次障害への支援と日常生活の状況に応じた援助が重要であることが示唆された。
著者
服部 英治
出版者
日経BP社
雑誌
日経ヘルスケア (ISSN:18815707)
巻号頁・発行日
no.223, pp.101-103, 2008-05

K耳鼻咽喉科クリニックはこの時期、花粉症の患者が多く、慢性的に職員の残業が続いている。それを知った社会保険労務士がK院長に「36協定」(時間外・休日労働に関する協定書)の有無を確認したところ、協定が未締結であることが判明。早急に協定書を作成し、届け出るように指導した。(編集部)社労士 お忙しそうですね。K院長 そうですね。

2 0 0 0 史料綜覧

著者
東京大学史料編纂所編纂掛
出版者
朝陽会
巻号頁・発行日
1923
著者
高瀬 幸子 合田 敏尚
出版者
Japan Society of Nutrition and Food Science
雑誌
日本栄養・食糧学会誌 (ISSN:02873516)
巻号頁・発行日
vol.43, no.2, pp.133-138, 1990
被引用文献数
1

十二指腸粘膜膜酵素活性の誘導機構の解明を目的とし, ふ化前のふ卵14日目のニワトリ胚にヒドロコーチゾンならびにビタミンD<SUB>3</SUB>を投与して (ヒドロコーチゾンは17日目に2回目の投与) 十二指腸粘膜刷子縁の膜脂質の脂肪酸組成に及ぼす影響を観察し, 同時に膜酵素としてスクラーゼとアルカリホスファターゼ活性を測定した。これら膜酵素活性の誘導と刷子縁膜脂肪酸組成の変動との関連について比較検討した。<BR>1) ヒドロコーチゾン投与によりふ卵20日胚の十二指腸粘膜重量, 粘膜DNAおよび粘膜刷子縁の膜タンパク質量が増大したが, DNA当りのタンパク質量は増加せず対照群と同じであった。ビタミンD<SUB>3</SUB>投与ではそのような効果はみられなかった。<BR>2) 十二指腸刷子縁膜脂質の脂肪酸組成は, ヒドロコーチゾンならびにビタミンD<SUB>3</SUB>投与のいずれの場合にも18: 2 (ω6) と20: 4 (ω6) のω6系の長鎖多価不飽和脂肪酸が著明に増加した。<BR>3) ヒドロコーチゾンの投与により, スクラーゼ活性とアルカリホスファターゼ活性が増大した。ビタミンD3投与によりアルカリホスファターゼ活性が増大したが, スクラーゼ活性の誘導は起こらなかった。
著者
藤田 正平 島田 尚典 千葉 一美
出版者
日本作物学会
雑誌
日本育種学会・日本作物学会北海道談話会会報
巻号頁・発行日
no.34, pp.32-33, 1993-12

本年北海道十勝地方では,小豆の登熟が遅延し各地で霜害を受けた。十勝農試では登熟促進と防霜効果を期待し登熟期間中の9月7日から不織布(三井油化製パオパオ90)で被覆した。本報では,登熟期間の不織布被覆よる防霜効果及び生育,収量,品質に及ぼす効果を調査した。さらに種子生産で問題になると予想される霜害粒の発芽性について調査したので報告する。
著者
原 博一 西川 直美 杉本 友樹 上田 恵理子
出版者
滋賀大学
雑誌
滋賀大学教育学部紀要. 3, 自然科学 (ISSN:13429272)
巻号頁・発行日
vol.56, pp.11-23, 2006

Four different compositions, i. e., a mixture of magnesium and palladium nitrate,magnesium nitrate, palladium nitrate both dissolved in nitric acid, and magnesium nitratedissolved in pure water, were examined at high (1000ppm) and low (100ppm) concentrationsfor the suitability as the matrix modifier for the determination of aluminum in Seta Riverwater. For the determination, the standard addition method was employed and the slopesof the graph calculated by the peak-height mode and the peak-area mode were comparedto those of pure water. The chemical interference, evaluated as the ratio of these slopes,was smaller in the peak-area mode except for the 100ppm palladium. The matrix modifiersolutions containing palladium have a tendency to shorten the life of a pyrocoatedgraphite cuvette. The peak profile from the matrix modifiers containing nitric acid wasoften distorted at the initial rising part. We concluded that magnesium nitrate dissolvedin pure water (1000ppm) was the most appropriate matrix modifier for the determination ofaluminum in Seta River water from among the tested modifier solutions, although thechemical interference was not completely removed.
著者
島村 宣男
出版者
関東学院大学[文学部]人文学会
雑誌
関東学院大学文学部紀要 (ISSN:02861216)
巻号頁・発行日
vol.117, pp.73-92,

毎年の2月14日、遠く紀元3世紀の古代ローマは聖ワレンティヌス(St. Valentinus)殉教の日、いつからか若い恋人同士の守護聖人として崇められて久しい。この東洋の異邦にあっても、夙に「国民的行事」と化して、身近な女性からのチョコレートの贈与に目尻を下げぬ男性は皆無なはず。そのチョコレートの人気ブランドの一つに、ベルギー生まれの「ゴディバ」がある。ゴディバが人名であり、それも女性の名であることぐらいは知られていよう。さらに、その名前が由来する人物の、耳目を引く「美談」についても。デパートの洋菓子売場の一角を覗けば、逞しい商魂の込められた美麗な小冊子が手に入って、蕩けるような甘い世界に私たちを誘ってくれる。本稿は、近年における英語文献学の一成果であるDaniel Donoghue, Lady Godiva: A Literary History of the Legend(2003)に専ら拠りつつ、この快著が明らかにする11世紀イングランドに実在した貴族出身のGodivaという女性の、実像の復元と伝説の形成の過程を検証しながら紹介するものである。深沢広助教授のご退休を寿ぐ論集、無粋な文献語学徒とて何ほどの策も無く、いささか艶ものめくテーマでの、解説、書評、あるいは翻訳か、いずれとも知れぬ駄文を草して自らの責をふさぐ次第。
著者
越前 功
出版者
国立情報学研究所
雑誌
挑戦的萌芽研究
巻号頁・発行日
2016-04-01

高解像度カメラや静脈認証センサの普及により,被撮影者の指紋・掌紋・静脈等の生体情報が意図せず取得され,悪用される可能性が指摘されている.生体認証に用いられる生体情報は終生不変のため,当該情報の漏えいは当事者の生涯に渡り不利益をもたらす危険性がある.本研究では,人間とアルゴリズムによる生体情報の認識の差異に基づいて,指紋等の生体情報のパターン認識を失敗させるジャミングパターンを被撮影者の指表面や手のひらに転写することで,視覚的違和感がなく,利便性を保ちながら,カメラやセンサ経由で取得した生体情報の認識を不能にする手法(バイオメトリックジャマー)を確立する.
出版者
日経BP社
雑誌
日経メディカル (ISSN:03851699)
巻号頁・発行日
vol.43, no.10, pp.26-28, 2014-10

問題点を指摘する声もある今回の情報開示だが、今後も製薬企業による開示は進みそうだ。日経メディカル Onlineの調査では、講演料や原稿料の詳細を開示することへの賛否について、「分からない」が3分の1以上を占めたものの、「賛成」が「反対」を倍近く上回…
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.1582, pp.37-39, 2011-03-14

鹿児島市内に住む奥地美涼さん(32歳)は在宅での仕事を続けてもうすぐ6年になる。夫で県職員の栄祐さん(35歳)の転勤が多いものの、幼い2人の娘を育てながら、転居先でも同じ仕事に携わってきた。インターネット回線でつながったパソコンを使った在宅勤務「テレワーク」のなせる業だ。 結婚や出産などを機に生活パターンが大きく変わり、働きたくても働けない女性は多い。
著者
山上 朝香
出版者
北海道農事試驗場北農會
雑誌
北農 (ISSN:00183490)
巻号頁・発行日
vol.81, no.4, pp.349-357, 2014-10

平成25年のオホーツク管内の農耕期における気象は,4月上旬の気温は順調に推移し,融雪時期も地域差があったものの平年並に進み,春の農作業は順調に始まった。しかし,4月下旬から5月中旬にかけて,平年を大きく下回る気温や断続的な降雨・降雪により日照不足となり,ばれいしょ,てんさい,たまねぎなどの植え付け作業が約1ヶ月できなかったため,農作物の生育は大きな影響を受けた。5月下旬以降は天候が良好に推移し,農作物の生育も順調に回復していたが,7月上旬以降の高温・少雨で,約1ヶ月間ほとんど雨が降らない状況が続き,ばれいしょ,てんさい,たまねぎなどの生育が停滞し,収量にも影響がでた。このように,平成25年は,極端な気象に悩まされた年であった。ここでは,極端な気象による影響を最小限に止めるため,普及センター最高の決議機関である所長・支所長会議で段階的に所長から出される指示に基づき,農作業の進捗状況や農作物の生育状況を把握し,関係機関と情報を共有するとともに,普及センター6支所86名が一丸となって,農業者にタイムリーな技術情報を発信した網走農業改良普及センター(以下,普及センター)の普及活動を紹介する。
著者
北崎 朋希 有田 智一
出版者
The City Planning Institute of Japan
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.48, no.3, pp.639-644, 2013

本研究では、全国の都市再生特別地区の指定手続きの運用実態を明らかにすることで、都市再生特別地区の課題及び運用改善の方向性を提示することを目的としている。現在、都市再生特別地区は13自治体に60地区指定されており、約7割弱が東京都と大阪市に指定されている。このうち東京都では、民間提案制度を用いた指定を行う方針である一方で、大阪市は通常手続きによる指定を行う方針を採用している。 これらの自治体における指定手続きの実態を把握すると、「不確実性の高い公共貢献に対する評価、不明確な緩和容積率の設定根拠、不十分な公共貢献の評価と緩和容積率の設定体制、不完全な都市計画決定事項以外の履行担保」という課題が存在した。この課題を克服するためにも、公共貢献の評価や緩和容積率の設定に際して、学識経験者や地元住民の代表者等、不動産鑑定士、会計士、コンサルタント等の実務者の多様な主体が必要と考えられる。