著者

早樫 一男 ハヤカシ カズオ Hayakashi Kazuo

出版者

心理臨床科学編集委員会

雑誌

心理臨床科学 = Doshisha Clinical Psychology : therapy and research (ISSN:21864934)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.103-106, 2012-12-15

---

土曜講座 新・こころの相談室『他者と生きる力を育む』

著者

堀井 祐介

出版者

大阪外国語大学

雑誌

IDUN (ISSN:02879042)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.301-320, 2006

---

Denne artikel handler om universitetsbestyrelser og deres medlemmer, som er valgt af og blandt studerende i Danmark. Studerende er selvfolgelig en of de vigtigste spillere og den storste interessegruppe pa et universitet. Denne tankegang kan man godt forsta i Danmark, fordi studerende kan deltage i bestyrelsen i Danmark. "Bestyrelsen er overste myndighed for universitet." siger univesitetsloven (Kapitel 3 § 10). Der star ogsa "mindst to medlemmer skal vaere repraesentanter for de studerende." i loven (Kapitel 3 § 12 stk. 4). Efter loven har alle 12 universiteter under UBST (Universitets- og Bygningsstyrelsen) godkendt den vedtaegt med studerendes valgbarhed. Disse repraesentanter skal betragtes som fuldgyldige medlemmer pa linie med de ovrige, der er valgt blandt henholdsvis det videnskabelige og det teknisk-administrative personale. Uheldigvis findes der kun fa eksempler pa bestyrelser med studerende i Japan. De fleste bestyrelser i Japan bestar kun af de medlemer valgt of det videnskabelige personale eller det tekniske-administrative personale. Der er store konkurrence i hojere uddannelse i verden nu for tiden. Naesten alle universiteter soger efter en made at rekruttere flere og flere dygtige studerende. Jo flere dygtige studerende, der gar pa et universitet, jo storre magt har det. I sadanne situationer vil det vaere en nogle til et bedre og staerkere universitet i fremtiden, at studerende deltager i bestyrelsen pa universitet. Som et forslag til japanske universiteter for at udvikle sig til bedre universiteter vises her den danske situation om bestyrelsen med studerende.

著者

西尾 敦

出版者

一般社団法人日本応用数理学会

雑誌

応用数理 (ISSN:09172270)

巻号頁・発行日

vol.3, no.3, pp.242-246, 1993-09-16

著者

山下 耕治

出版者

公共選択学会

雑誌

公共選択の研究 (ISSN:02869624)

巻号頁・発行日

vol.2001, no.37, pp.25-33, 2001-12-15 (Released:2010-10-14)

参考文献数

14

著者

中村 秩祥子

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. TL, 思考と言語 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.112, no.442, pp.67-72, 2013-02-15

---

まず,英語俳句と日本語俳句についての相違点及び英語俳句の日本語俳句を踏襲している点を述べる.次に1982年から1992年の間に公表された北アメリカ英語俳句(North American English-language haiku)から佳作を選択して編集されたHaiki Momentの中の作品を対象に,作者が何らかの感銘を受けた風景をどのように言語表現し,それを解釈する読み手はどのように,その言語を解釈して共感を得るのかをSperber&Wilson(1995)による言語理論に基づいて分析していく.最後に,分析結果から英語俳句作品の特徴的な点をまとめる.

著者

玉水 洋匡

出版者

國學院大學伝承文化学会

雑誌

伝承文化研究 (ISSN:13487825)

巻号頁・発行日

no.8, pp.115-130, 2009-03

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネスassocie (ISSN:13472844)

巻号頁・発行日

vol.11, no.5, pp.124-130, 2012-06

---

スーツのコーディネートは、当日の朝に作るのではなく、1週間分まとめて考える方がいいと吉田さんは語る。「忙しい朝よりも、週末に5日間のスケジュールを見ながら、いつ、誰と会うのか考えてアイテムを当てはめていく方が、効率的で効果も高い。

著者

岩野 茂道

出版者

鹿児島国際大学

雑誌

地域経済政策研究 (ISSN:13458795)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.1-16, 2005-03-31

---

私の旧著『ドル本位制』(1977)の構想は,アメリカ国際収支赤字をめぐる1960年代末当時の基軸通貨ドルをめぐる国際論争(国際流動性論争),いわゆる「Minority View versus Majority View」に触発されたものであった(拙稿初出論文は1971年)。あれから30年余を経過し,資本収支の比重が激増しその内容も複雑になった。赤字の焦点も[経常収支]に移りこそすれ,アメリカ国際収支赤字持続の構造は変わっていない。途中ニクソンショック(金・ドル交換停止)すなわち固定相場制度(ブレトンウッヅ体制)から変動相場制への移行を経由しているので,結果のみから断定するのは短絡のそしりはまぬかれないが,論争の行方は少数派に味方したということが出来よう。アメリカ経常収支赤字は途中一時黒字に転換したものの爾来今日まで20余年にわたって続くその赤字幅も危機ラインとされていたGNP比5%をはるかに超えてしまっている。しかしアメリカ経済はこの30年間大小の景気波動はあったものの,またユーロという欧州共同通貨誕生をみたとはいえ,ドルの基軸通貨機能は揺るぎそうにない。他方,日本の経常収支黒字はアメリカ経常収支赤字の対極の姿を一層強めてその傾向を変える気配は見られない。貯蓄・投資バランスがアメリカを中心にグローバル化した80年代以降,国毎の貯蓄率の格差(金利差)と企業の収益力格差,さらには景気循環のばらつき(ないしはインフレとデフレの交錯)の間隙を縫った国際資本移動が,30余年前(固定相場制時代)には生きていた基軸通貨国の国際収支問題の存在を失くしてしまったからである。このため,世界の余剰貯蓄を吸収して成長を続ける過少貯蓄国アメリカと反対に,高貯蓄率国日本はバブル崩壊後の深刻なデフレのため未だに有利な投資先を国内に見つけ出せず,対外投資(資本輸出)と商品輸出(経常収支黒字)でもってバランスをとらざるを得ず,記録的な財政赤字を以ってしても経常黒字・円高・デフレの悪循環というトラップに絡まれてから久しい。一体,日米金利の格差はどこから来るのであろうか。何故経常黒字国の日本の金利が名目ゼロから抜け出せないのか。 20年余も経常赤字を続けるだけでなく,その赤字規模をGDP比6%近くまで拡大しているアメリカが何故高金利のもと安定した経済成長を続けうるのか。30余年前「流動性のジレンマ」をめぐる「ドル本位制」論争は独り欧米の問題ではなく,今や形を変えてわれわれに追っている。日本が直面している厳しい状況も以上の課題に答えることなくしては袋小路から抜け出せないだろう。同時にそれは日本だけでなく,ユーロという共通通貨を創出し歴史に挑戦しているEU諸国,とりわけかつての準基軸通貨マルクを大胆(軽率?)に捨て切ったドイツが抱える難題でもあるはずである。本稿はニクソンショック前後のアメリカ国際収支赤字をめぐる論争の背景とそれから30年後(2005年)の同じ赤字構造の類似性と新しく発生した諸条件からくる差異性を整理する作業のための試論である。この仕事から,私の旧著の立論は基本的には検証されるとしても,いくつかの誤りや不鮮明な箇所を明らかにし,その訂正と修正の作業でもある。

著者

田中 誠一郎 樫村 博 石井 武美

出版者

公益社団法人地盤工学会

雑誌

土質工学会論文報告集 (ISSN:03851621)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, 1978-03-15

---

凍結工法に際して凍結対象地盤に急速な地下水流があるとき, 完全止水の可能な凍結限界流速を知るために行なった実験結果である。縦40・横60・高さ60cmの試料箱に豊浦標準砂を詰め銅製凍結管6本を10cmピッチにそう入し, 水そうから水を自由落下させることによって試料箱中に所定の流速を持つ水流を生じさせる。凍結用寒冷源には液体窒素(LN_2)を用いた。この装置を用いて水流の流速を0m/day〜19m/dayまで変化させ, 凍結止水時間・凍結土の形状寸法・凍結管周辺部の温度を測定した。実験結果によれば, 13.5m/dayまでは流速V(m/day)と凍結止水時間(hour)との間にT=2.0V+3.0の実験式が得られた。流速が13.5m/day以上になると液体窒素の使用量は急激に増大し, 凍結止水までに要する時間も長くなるので実際上は凍結不可能になる。流速と凍結土壁の形状との関係は, 流速が大きいと凍結管下流側に凍結土の成長が著しいことがわかった。

著者

大野 信子 仁平 佳奈 小平 了二

出版者

和洋女子大学

雑誌

和洋女子大学紀要 家政系編 (ISSN:09160035)

巻号頁・発行日

no.35, pp.p11-19, 1995-03

被引用文献数

2

---

市販のシイタケ,シメジ(ブナシメジ),マイタケ,エノキタケを適当に刻み,これらを材料の一つとして用いて茶わん蒸しを調理した場合,マイタケを用いたものは卵液が凝固することがなかった。マイタケ子実体からは,これを細かく刻み,蒸留水に浸漬するだけで多量のプロテアーゼが溶出してきた。これに対して,浸漬液中のアミラーゼ,キシラナーゼ,セルラーゼの活性はほとんど検出されないか極めて微弱であった。浸漬条件の若干の検討結果等から子実体には,酸性領域で働く酵素と,中性からアルカリ性領域で働くプロテアーゼの存在が示唆された。両酵素とも活性の至適温度は50℃にあったが,70℃においても30℃におけると同程度のかなりの活性を維持した。本研究を遂行するにあたり,実験に協力下さった和洋女子大学根本真里栄さん,吉野真由美さん,実験協力やご助言を頂いた千葉大学藤井貴明教授,篠山浩文助教授,また試料の提供やご助言下さった合同酒精株式会社,小林文男氏に感謝いたします。

著者

廣田 和浩

出版者

映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会誌 = The journal of the Institute of Image Information and Television Engineers (ISSN:13426907)

巻号頁・発行日

vol.70, no.2, pp.232-235, 2016-03

著者

木下 麗子

出版者

一般社団法人日本社会福祉学会

雑誌

社会福祉学 = Japanese journal of social welfare (ISSN:09110232)

巻号頁・発行日

vol.56, no.4, pp.37-51, 2016-02

---

本研究の目的は,地域包括ケアシステムの構築に向けて潜在化が懸念される外国籍住民の福祉的課題を検討し実践課題を明らかにすることである.また,当事者と協働するCBPR (Community Based Participatory Research)を用いてリサーチと実践の循環過程によるコミュニティ・エンパワメントの可能性を考察する.調査は,大阪市生野区A地域において実施し社会福祉サービスの認知状況等に関して,在日コリアン高齢者126人,日本人高齢者104人より回答を得た.分析は文化的背景の相違による変数について把握するために「在日コリアン高齢者」と「日本人高齢者」の集団を目的変数とし,質問項目を説明変数としてロジスティック回帰分析を行った.分析の結果「集い場への関心」「社会福祉サービスの認知度」「介護保険サービス利用不安度」「地域包括支援センター認知度」「生計」「年齢」について関連がみられた.本調査を通じて集い場を活用した福祉アクセシビリティ向上への取り組みが展開されることになった.

著者

佐藤 倫広 松本 章裕 原 梓 岩森 紗希 小原 拓 菊谷 昌浩 目時 弘仁 保坂 実樹 淺山 敬 高橋 信行 佐藤 博 眞野 成康 今井 潤 大久保 孝義

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

YAKUGAKU ZASSHI (ISSN:00316903)

巻号頁・発行日

vol.134, no.12, pp.1347-1355, 2014 (Released:2014-12-01)

参考文献数

18

被引用文献数

1 5

---

Encouraging self-medication is expected to reduce healthcare costs. To assess the current situation of self-medication practices in the general population, we conducted a questionnaire survey regarding the use of over-the-counter (OTC) medications or dietary supplements in 1008 participants (37% men; mean age, 64±13 years) from Ohasama, a rural Japanese community. A total of 519 (52%) participants used OTC medications or dietary supplements, with common cold medication (36%) and supplements (28%) such as shark cartilage products representing the most common choices. Stepwise logistic regression showed female gender, a higher frequency of visits from a household medicine kit distributor, dyslipidemia, and lower home systolic blood pressure levels as predictors for the use of such materials (chi-square values: 25.3, 12.6, 7.0, and 4.6, respectively; all p<0.03). Stratifying the participants according to the use of antihypertensive treatment showed a negative association between systolic blood pressure and the use of OTC medications or supplements only in participants being treated for hypertension. These results suggest that although the adoption rate of self-medication in Japan can be increased in rural areas, it may remain lower in urban areas. The present study clarifies the factors associated with the use of OTC medications or dietary supplements and indicates that appropriate self-medication practices might improve the control of hypertension, particularly in patients undergoing antihypertensive treatment.

著者

村中 智明

出版者

Kyoto University

巻号頁・発行日

2015-09-24

---

新制・課程博士

出版者

Tokyo Geographical Society

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.69a-69a, 1909

著者

エドゥアルド・ガレアーノ [著] 大久保光夫訳

出版者

新評論

巻号頁・発行日

1986

著者

石合 香

出版者

早稻田大學東洋哲學會

雑誌

東洋の思想と宗教 (ISSN:09100601)

巻号頁・発行日

no.22, pp.58-76, 2005-03

著者

山岡 隆志

出版者

早稲田大学大学院商学研究科

雑誌

商学研究科紀要 (ISSN:02870614)

巻号頁・発行日

vol.69, pp.265-278, 2009-11-25

出版者

東京逓信局

巻号頁・発行日

vol.昭和7年8月1日現在, 1932

著者

石川 慎一郎

出版者

千葉大学

雑誌

言語文化論叢

巻号頁・発行日

vol.12, pp.67-80, 2003-12-31