著者

"鄭 実生/本安 竜平/萬本 義徳[他]" "テイ ミナル/モトヤス リュウヘイ/マンモト ヨシノリ" "Tei Minaru/Motoyasu Ryuhei/Manmoto Yoshinori"

雑誌

岡山理科大学紀要. A, 自然科学

巻号頁・発行日

vol.30, pp.103-113, 1994

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"The anomaly of transverse relaxation rate of YBa_2Cu_3O_<7-δ> is mainly observed at 35K and near superconducting transition. The anomaly at 35K can not be explained by dynamical factor. It is considered that the static factor causes the anomaly and it is the change of anisotropy of indirect interaction between nuclear spins because the change of shape of decay curve accompanies with the anomaly. If the interaction between electron spin and nuclear spin obeys Mila-Rice theory even in superconducting state, it is considered that the change of the anisotropy is owing to change of electron spin correlation. As for the anomaly near superconducting transition it seems to be owing to an extraordinarily slow motion such as softening."

著者

杵淵 美倭子 関谷 美由紀 山崎 彬 山元 皓二

出版者

Japanese Society for Food Science and Technology

雑誌

日本食品科学工学会誌 : Nippon shokuhin kagaku kogaku kaishi = Journal of the Japanese Society for Food Science and Technology (ISSN:1341027X)

巻号頁・発行日

vol.46, no.5, pp.323-328, 1999-05-15

被引用文献数

8 36

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1. コシヒカリの原料玄米中の遊離アミノ酸<BR>コシヒカリの原料玄米からは6.4mgのGABAが抽出された.特に多く含まれていた遊離アミノ酸はアスパラギン,アスパラギン酸,グルタミン酸であった.<BR>2. 圧力処理による玄米の水分変化<BR>400MPaの圧力処理によって玄米中の水分の吸収が早まった.700MPaの場合は圧力処理直後の水分吸収が顕著であった.しかしそれ以降の吸水は無処理のものと比較して大きな差が認められなかった.<BR>3. 圧力処理および浸潰時間による玄米中へのGABAの蓄積<BR>(1) 400 MPaで圧力処理を施し,25℃で浸漬した玄米からは10時間で13.0mg,18時間で18,3mgのGABAが抽出された.200MPa,700MPaでは400MPaよりGABAの蓄積量が少なく,無処理では更に少なかった.<BR>(2) 玄米と水が1:1(w/w),1:0.3(w/w)の場合とも10時間後に玄米中へ蓄積されたGABAの量に違いは認められなかった.<BR>4. その他の遊離アミノ酸の変化(1) 玄米を浸漬することによって多くの遊離アミノ酸が増加したが,400MPaで圧力処理を施した後に浸漬をした場合にはそれが顕著であった.GABAの基質であるグルタミン酸も増加した.しかし圧力処理の有無にかかわらず浸漬中にアスパラギンとアスパラギン酸は減少した.<BR>(2) 圧力処理後浸漬を施した玄米中には無処理に比較して制限アミノ酸であるリジンの増加が認められた.

著者

山縣 邦弘 小山 哲夫 小林 正貴 成田 光陽

出版者

Japanese Society of Nephrology

雑誌

日本腎臓学会誌 (ISSN:03852385)

巻号頁・発行日

vol.32, no.10, pp.1045-1052, 1990

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This study was undertaken to analyze the mechanisms of immune complex formation in Heymann nephritis. We isolated two different RTE antigens by gel filtration and prepared rabbit antisera against these antigens. By the indirect immunoflurescence method using normal rat renal tissues, the 65, 000 molecular weight antigen (=β) was observed not only in RTE, but also in the glomerular epithelium, epithelium of the small intestine, liver and spleen. On the other hand, the 35, 000 molecular weight antigen (=γ) existed in RTE and epithelium of the small intestine. When rats were injected intravenously with rabbit antiserum against β, glomerular depositions were observed within two hours. In rats injected with rabbit antiserum against r, no glomerular deposition was seen with-in 2 days, but fine granular depositions were observed after 6 days. When rat kidneys were perfused with rabbit antiserum against γ in saline by a single pass method, no glomerular deposition was seen. However, in rat kidneys perfused with preformed soluble γ-anti γ IC, fine granular depositions along the capillary walls were seen soon after the perfusion. Further the antigen which was reacted with anti γ antiserum was isolated from normal rat serum by immuno-affinity chromatography. These facts suggest that the mechanisms of IC formation may be due to not only in situ immune complex formation but also circulating immune complex deposition in Heymann nephritis.

著者

服部 泰彦

出版者

立命館大学経営学会

雑誌

立命館経営学

巻号頁・発行日

vol.41, no.5, pp.1-32, 2003-01

著者

公文 富士夫 河合 小百合 井内 美郎

出版者

日本旧石器学会

雑誌

旧石器研究 = Palaeolithic research

巻号頁・発行日

no.5, pp.3-10, 2009-05

被引用文献数

2

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長野県北部の野尻湖で掘削された堆積物試料に対して、花粉分析と有機炭素分析に基づいて7.2万年前から現在までの古気候を復元した。 7.2万年前から6.2万年前(MIS 4)の時代はゴヨウマツ類やトウヒ属を主とする亜寒帯針葉樹林が卓越する寒冷な気候であった。 6.2万年前から2.9万年前(MIS 3)までは相対的に落葉広葉樹の比率が高く、冷涼な気候であったが、数百年から2、 3千年周期の短い寒暖変動が多数認められる。この中では5.5-4.5万年前が相対的に最温暖の時期であり、その後2.9万年前に向かって寒冷化が進行する。 ATテフラはその最末期に位置する。 2.9万年前から1.8万年前(MIS 2前半)にかけてはトウヒ属やモミ属を主とする亜寒帯針葉樹林が卓越しており、厳しい寒さの時期(最終氷期最寒冷期)であった。 1.8万年前からコナラ亜属の増加に示される温暖化が始まり、何度かの寒の戻りを経ながら、 1.4万年前から1.2万年前にかけて急激に温暖化する。この1.8- 1.2万年前が晩氷期にあたる。 1.2万年前以降(MIS 1)では、冷温帯落葉広葉樹が卓越する温暖な気候が継続するが、多少の寒暖変動も認められる。Paleoclimate during the last 72 ka has been reconstructed in detail, based on the pollen and total organic carbon analyses on the drilled sediment core from Lake Nojiri, central Japan. The climate from 72 to 62 ka (MIS 4) was cold and dry with predominance of Pinus (Hapoxylon) and Picea. During 62 to 29 ka (MIS 3), deciduous broad-leaved trees were dominant, indicating a relatively warm period. AT tephra marks well the end of this term. Relatively warmest timing is around 55 to 45 ka, and quasi-periodic repeats of abrupt warming and cooling identified may correspond with the Dansgaard-Oeschger cycle. The climate in 29 to 18 ka (early MIS2) was coldest, the Last Glacial Maximum, and was characterized by dominance of subarctic conifers such as Picea and Ables. A slight warming started around 18 ka, followed by some cooling phases. This is the deglaciation time of the Last Glacial age (late MIS2). It became warm to the present level abruptly at 12 ka, and stable warm climate have continued during the last 12 ka (MIS 1), associated with a small fluctuations.

著者

下山田 裕彦 海野 展由

出版者

静岡大学

雑誌

静岡大学教育学部研究報告. 教科教育学篇 (ISSN:0286732X)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.161-174, 1984

著者

佐藤 弘康 白井 宏 ヘイマン E.

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. C-I, エレクトロニクス, I-光・波動 (ISSN:09151893)

巻号頁・発行日

vol.78, no.10, pp.439-447, 1995-10-25

被引用文献数

3

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等方性インパルス状線電流源によって励振された電磁波が,誘電率の異なる媒質の直線境界平面に入射して作る散乱電磁界について,STT(Spectral Theory of Transients)法によって定式化し,厳密解を求めている.こうして求められた解は,他の方法によるものと一致することが確認され,過渡散乱波を構成する空間スペクトルの特異点の重要性について述べている.更に数値計算によってインパルス波の伝搬のようすを視覚的にとらえやすい形に表現し,直接波,反射波,透過波および頭波のそれぞれの波面が伝搬するようすについて明かにした.

著者

渕之上 康元

出版者

日本茶業技術協会(農林省茶業試験場内)

雑誌

茶業研究報告 (ISSN:03666190)

巻号頁・発行日

vol.1987, no.66, pp.15-39, 1987

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1埼玉県茶業試験場で,品種園の中の100品種・系統(日本種,準中国種,準アッサム種など)を供試して,4年生時(1974)から14年生時(1984)までの11ヵ年間にわたって,圃場耐寒性を調査し,同時に冬季の気象条件などとの関係を調べたところ,耐寒性茶樹育種のための多くの知見を得ることができた。<BR>2調査方法の概要は下記のとおりである。<BR>(1)圃場耐寒性は,関東茶産地での主要な寒害(赤枯れと青枯れ)に対する抵抗性で,いずれも越冬圃場(毎年3月上旬に)での被害の程度を肉眼観察により1(軽微)~9(甚大)に判定区分した。<BR>(2)気象観測は,茶業試験場内の百葉箱によるもので,11月第3半旬~3月第1半旬の最低気温,降水量,降雪量,地温,凍結期間などである。<BR>3得られた成果の要約は下記のとおりである。<BR>(1)赤枯れ被害は,幼・成木期に関係なく何時でも発生がみられるが,青枯れ被害は,特異な異常気象年を除き幼木期程被害が大きい。<BR>(2)主要な32品種の11ヵ年のデータについて分散分析を行ったところ,両被害共年次間及び品種間に顕著な有意差を認めた。<BR>(3)赤枯れ被害でも年により被害程度に多少の差がみられるが,青枯れ被害は,茶樹の幼木期に生じやすいとはいえ,毎年発生するとは限らず,とくに成木園になってからは,異常気象年を除き,被害軽微の年が多かった。<BR>(4)被害度の反復力(遺伝力)を計算し,耐赤枯れ,青枯れ性の検定に適した年の有無について検索したところ,耐赤枯れ性では,一般に被害度が特異的でしかも品種の変動係数の小さい年を除いて,平均被害度が4.0~5.0程度で品種の変動係数の比較的高い年(平均0.3~0.4位)を選ぶこと,また,耐青枯れ性検定では,やはり異常気象を除き,幼木期を対象として適度の被害度(平均3.0~4.0位)と品種の変動係数の大きい年(0.6~0.8程度)をそれぞれ選んで,これを検定に適した年とするのが良いように思われた。<BR>(5)これを冬季気象条件との関係において検討したところ,耐赤枯れ性検定では,暖冬年や寒の戻り年などの特異な気象年を除き,冬期の日最低気温積算値が-320℃~-460℃位の当地方でも比較的寒冷な年で,しかも1976年のように前年の12月下旬から厳寒期にかけて半旬別平均最低気温がほぼ直線的に低下していた年が最も検定に適していた。また一方,耐青枯れ性検定では,やはり異常気象年を除き,茶樹の幼木期に相当した年次の中で,茶樹が吸水低下を来たすと言われている土壌凍結~地温3~4℃以下の継続日数の長い寒冷な年で,しかも無降水継続日数が50日以上にも達する年が適していた。<BR>(6)検定に適した年の被害度の分散分析の結果をもとに主要32品種の圃場耐寒性の階級分けを行い,耐赤枯れ性を強~弱の5群に,耐青枯れ性を強~甚弱の6群に群別した。<BR>(7)今後,気候遷移期の特徴といわれる異常気象年(冬季の)に対応できる品種育成の基礎資料を得る目的で,特異な気象条件下での品種の耐赤枯れ,青枯れ性の変動について,やや強以上の品種(検定に適した年のもとでの)について調べた。その結果,まず耐赤枯れ性では,寒の戻り年でも比較的その低下をみなかった品種にやまとみどり,たまみどり,こまかげ,さみどりなどが,また逆に著しく低下をみたものにおぐらみどりがみられた。また一方,耐青枯れ性についても同様に検討してみると,1984年の異常気象年でもこまかげ,さみどり,安化県種の3品種・系統のみは被害が極めて軽微(被害度1.0)で特異的であり,あさひ,さやまかおり,やまとみどりなども比較的耐青枯れ性の低下が少なかった。しかし,一方おぐらみどり.他数品種に著しく耐青枯れ性の低下するものを認めた。なお,検定に適した年に平均的被害度が4.0であったやぶきたが異常気象年に8.0まで低下していたことは注目された。<BR>(8)赤枯れ,青枯れ被害と一番茶収量との相関関係は,赤枯れでは被害の著しい年にのみ負の相関関係を認めたが,一方,青枯れでは被害のあったすべての年で負の相関関係が認められた。<BR>(9)最終的に,特異な気象条件下での各品種の変動も含めて,わが国主要46品種の耐寒性の階級分けを6~7段階に行った。そしてこれによれば,まず耐赤枯れ性では日本種が強~弱,準中国種がやや強~やや弱,準アッサム種がやや強~甚弱に,また一方,耐青枯れ性では日本種と準中国種が甚強~甚弱,準アッサム種がやや強~甚弱にそれぞれ変異していた。<BR>なお,これを個々の品種でみれば,とくにこまかげ,さみどり,さやまかおり,あさひ,やまとみどりの5品種が耐赤枯れ,青枯れ性共に他の品種よりも上位にランク付けされており,将来の超耐寒性品種育成のための素材として注目された。

著者

長谷川 千恵美

出版者

日本大学教育学会

雑誌

教育學雑誌 (ISSN:02884038)

巻号頁・発行日

vol.50, pp.75-84, 2014

著者

藤田 知加 山本 細川 荒木 中川 佐藤 小林 (美) 伊藤 成瀬 大友 増子 富口 土門 田中 小林 (浩) 北村 小川 手塚 日向 平田 植松 神澤 善方

雑誌

東京医科大学病院看護研究集録

巻号頁・発行日

vol.8, pp.117-119, 1988-02

著者

白石 正 仲川 義人

出版者

Japanese Society of Environmental Infections

雑誌

環境感染 (ISSN:09183337)

巻号頁・発行日

vol.22, no.3, pp.165-169, 2007-09-25

被引用文献数

4

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輸液内への細菌混入は, 薬剤混合時やライン交換時などで生じ, カテーテル関連血流感染の原因 となることが知られている. そこで, 輸液中に細菌が混入した場合の細菌の増殖動向を検討した. 輸液は電解質輸液2種類, アミノ酸輸液3種類, 脂肪乳剤配合アミノ酸輸液1種類および50%ブドウ糖液1種類の合計7種類を使用した. 被験菌は<I>E. coil, S. marcescens, P. aeruginosa, S. aureus</I>, および<I>S. epidermidis</I>を使用し, これらの細菌を一定菌量に調整した菌液をそれぞれ各輸 液に添加し, 6, 12, 24時間後にサンプリングを行い, SCD寒天培地に接種し, 35℃24時間培養 後コロニー数を計測した. この結果, 脂肪乳剤配合アミノ酸輸液中では, いずれの被験菌も経時的に増殖が認められたが, 50%ブドウ糖液中では6時間以降, 増殖は認められず, pHおよび浸透圧が関与しているものと考えられた. その他の輸液中では, 菌種により異なり<I>P. aeyuginosa, S. auyeus</I>, および<I>S. epidermidis</I>では48時間後に増殖は認められず, E. coil, S. marcescensでは増殖が認められた. このことから, 輸液の組成, pH, 浸透圧に加え, 細菌種の性質も関与すると考えられた.

著者

香川 敏幸 伊藤 裕一

出版者

広島大学経済学部附属地域経済システム研究センター

雑誌

地域経済研究

巻号頁・発行日

no.14, pp.51-66, 2003-03

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労働市場における雇用対策として、職業能力開発が近年脚光を浴びている。一方で、単独で職業能力の開発のみを行っても、失業率の低下につながらないのではないか、という問題をめぐって常に批判されている。そのためこの政策は、地域レベルでのパートナーシップを用いながら運営された場合に、より効率的な政策効果を追及することができる、というのが本研究の問題意識である。そこで以下では、1) どうしてパートナーシップという政策運営の手法が必要なのか、伸縮的な労働市場を前提とする理論的なフレームワークを用いて提示し、2) それが実際にはどのように運営されているのかを、事例研究を通じて明らかにし、3) このパートナーシップに基づく運営の成否のためには、どのような点が重要であるか、について考察する。具体的にケーススタディの対象としたのは、イギリスの若年失業者向けニューディール政策がイングランド北東部のサンダーランドで実施された例である。得られた知見は、以下の3点である。1) 職業能力の開発は、能力の向上した個人が雇用されるような新規雇用が必要であり、そのためには地域レベルでの投資活動と雇用政策がリンクしている必要がある。また、失業という問題は多様な問題を内包しているため、単に雇用主と公共職業サービスだけではなく、地域レベルにおける多様な主体がパートナーとなりサポート体制を作っていく必要がある。2) サンダーランドでは、政策の運営会議がパートナー間で定期的にもたれており、訓練センターなどが共同で設立されている。3) パートナーシップの成功のポイントは、その規模と、パートナー間の信頼関係である。規模に関しては、参加者数が多過ぎないことが重要である。また信頼関係を築いていくためには、特に民間企業の政策参加の負担を減らすために、公的機関が柔軟に対応できるか、という点を挙げることができる。本稿の最後には、今後の職業能力開発の政策の展望と、日本への示唆について触れる。The purpose of this study is to examine a partnership method for development of individual employability. Employment policy that emphasizes on employability has been focused recently. However, it is criticized that increasing employability itself would not decrease a number of unemployment. So, the partnership on regional level could be a key issue to make the employment policy more efficient.The main questions are to understand;1) why the partnership method is desired (theoretical study)2) how the actual partnership has been managed at a regional level (case study),3) and what the key points in order to understand the reason behind the success of the partnership are.The case chosen is the New Deal policy for the young unemployed people at Sunderland in the United Kingdom.The main findings are as follows.1) The development of employability requires the new jobs and thus the partnership with a local investment is necessary. The unemployment is also a complex problem, which requires a participation of various organizations to support the unemployed.2) In Sunderland, the New Deal management meetings have been held regularly, and the training center was created through the partnership.3) The key points for a success of partnership method are a scale of the partnership and a relationship among partners.

著者

谷津 直秀

出版者

社団法人日本動物学会

雑誌

動物学雑誌 (ISSN:00445118)

巻号頁・発行日

vol.21, no.244, pp.72-73, 1909-02-15

著者

牧 正志

出版者

社団法人 日本金属学会

雑誌

日本金属学会会報 (ISSN:00214426)

巻号頁・発行日

vol.27, no.8, pp.623-630, 1988-08-20 (Released:2011-08-10)

参考文献数

52

被引用文献数

6 4

著者

コナン・ドイル[著] 延原謙訳

出版者

新潮社

巻号頁・発行日

1957

著者

コーナン・ドイル [著]

出版者

改造社

巻号頁・発行日

1932

著者

コナン・ドイル [著] 延原謙訳

出版者

新潮社

巻号頁・発行日

2006

著者

[コナン・ドイル著] [田中早苗譯者代表]

出版者

本の友社

巻号頁・発行日

2006

著者

長田秀雄 著

出版者

たちはなや書店

巻号頁・発行日

1913

著者

大橋新太郎 編

出版者

博文館

巻号頁・発行日

vol.苐五編, 1894