- 著者
- NAKAJIMA Sadahiko
- 出版者
- 関西学院大学
- 雑誌
- 関西学院大学欧文紀要. 人文科学編 (ISSN:13428853)
- 巻号頁・発行日
- vol.3, pp.83-87, 1998
Tanaka and Sato (1981) examined and demonstrated transitive inference in the pigeon before the publication of von Fersen, Wynne, Delius, and Staddon (1991), which is commonly cited as the first paper demonstrating this phenomenon in pigeons. Unfortunately, Tanaka and Sato's study is unknown to researchers in countries other than Japan, because it was not published in any refereed journal, but in the proceedings of a Japanese academic meeting. Their study and foresightedness, however, should be recognized.
2 0 0 0 IR 久米島産菌根性担子菌の分離と同定
- 著者
- 田邊 俊朗 小川 和香奈
- 出版者
- 沖縄工業高等専門学校
- 雑誌
- 独立行政法人国立高等専門学校機構沖縄工業高等専門学校紀要 (ISSN:1881722X)
- 巻号頁・発行日
- no.9, pp.13-20, 2015-03
沖縄県久米島で収穫した菌根性担子菌について、二次菌糸の分離、および rRNA 遺伝子内の ITS 領域の塩基配列解析を行った。二次菌糸が生育し菌株の単離ができる培地について検討したところ、ビール酵母を含む培地で生育・単離できることが明らかになった。また、得られた ITS 領域塩基配列データから BLAST による相同性解析を行ったところ、アンズタケ Cantharellus cibarius に 99.3%の相同性を示し、極めて近い類縁種であることが示唆された。
2 0 0 0 人口動態統計100年の歩み
- 著者
- 厚生省大臣官房統計情報部編
- 出版者
- 厚生統計協会
- 巻号頁・発行日
- 2000
- 著者
- 上田 浩
- 巻号頁・発行日
- 2015-07-31
「IT+教育最前線2015(大阪):教育現場でのChromebooks・Office365・アクティブラーニング活用事例」 2015/07/31(金) 13:00-17:45, メルパルク大阪 ソレイユ, [主催]三谷商事株式会社, [後援]グーグル株式会社
2 0 0 0 道訳法児馬
- 著者
- ヘンドリック・ヅーフ編著
- 出版者
- ゆまに書房
- 巻号頁・発行日
- 1998
2 0 0 0 病院患者図書館を中心とした次世代型患者情報サービスの研究
病院患者図書館の現状に関する調査活動について、全国の病院に対するアンケート調査を行った。この調査は約5年ごとに行ってきた調査であり、今回は5300病院を対象に行った。調査項目は下記である。①図書室や本棚の設置状況(a.患者用独立図書室あり b.患者図書室検討中 c.図書室的機能をもつ患者用図書コーナーあり d. 医療従事者用医学図書室あり e.医学図書室の患者開放 f.患者向け本棚なし)②患者向けの図書室や本棚の利用対象(g.入院患者 h.通院患者 i.家族や付添人 j.院外市民 k.職員)③患者向け図書提供と関わるかたはどなたですか(l.司書 m.医師 n.看護師 o.医師看護師以外の医療系職員 p.事務系職員 q.病院OB r.院内ボランティア s.院外団体からの支援 t.公立図書館 u.委員会等で合議 v.近隣病院と連携 w.図書担当者なし x.他)④患者向け図書の運営(y.院内貸出 z.院外貸出 a.病棟へ巡回配本 b.貸出手続きあり c.図書を分類整理 d.分類ラベルの貼付 e.担当者の常駐 f.蔵書目録(リスト)の作成 g.読み聞かせ h.小児看護のプレパレーションで利用 i.他)⑤患者向け院内提供資料(j.闘病記 k.医学専門書 l.健康関連書 m.一般書 n.絵本・児童書 o. 漫画 p.新聞 q. 雑誌 r.パンフ s.独自制作資料 t.映像音声資料 u.ネット端末 v.アプリ w.他)⑥通話外のスマートフォン・タブレットと患者(x.病床での使用可 y.待合室での使用可 z.利用区域で使用可 a.院内禁止 b.端末を貸出 c.患者用院内無線LANあり)アンケート結果に関しては現在集計中であるとともに、集計中に調整点が判明したため、現在調整中である。今後、集計結果について報告を行っていく予定である。
2 0 0 0 OA アクティブラーニングとしての反転学習の効果検証
反転授業のプレ・ポスト調査を通しての量的アプローチの結果からは、予習としての教室外学習と対面でのアクティブラーニングという反転授業の形式をとれば、教育効果が見られるのではなく、予習をふまえた上での対面のアクティブラーニングを、また学生を主体的にグループワークに関与させることが教育効果を上げって効果が見られることが明らかとなった。個別の授業を対象とした質的アプローチでは、事前の動画視聴により個々の学生が「わかったつもり」を構築し,対面授業のグループワークにおいて,その理解のバリエーションを「わかった」に、すなわち知識の定着と深い理解に繋げていることが明らかとなった。
2 0 0 0 OA 産学連携によるアクティブラーニングシステムの構築とその成果評価法の研究
2 0 0 0 OA 産学官連携支援ファンドと地域の支援リソースとの連関に関する実証的研究
中小企業は相対的に人材・資金・情報源等のリソースに乏しく,産学官連携への参入に対して障壁を感じていることが明らかになっている.こうした障壁を解消し,中小企業の産学官連携を促進するためには,適切な支援制度の活用と支援機能の運用が求められる.本研究では中小企業を主な対象とした産学官連携支援制度を事例とした.制度の利活用状況に地域間で差があることに注目し,これを産学官連携に関わる地域内の諸要素の影響によると仮定し検証した.その結果,地域内の研究リソースの蓄積だけではなく,外部資金受け入れ体制の整備やファンディング機関による直接的なサポートが有用であることを示した.
2 0 0 0 OA 日米大学のURAの役割・機能の比較分析
本研究の目的は日本及び海外の研究大学のURA(大学のリサーチ・アドミニストレーター)の機能、モチベーション、役割の比較分析を行う。調査の結果、以下の点が明らかとなった。海外の研究大学のURA人材は法律、経理・財務、知的財産などの高い専門性を有しており、研究者に高度な研究支援サービスを提供していた。また、仕事に対するモチベーションも高く、職務への満足度も高い。さらにキャリアパスも多様であり、研究者としてのキャリアを有している人材も数多くいるが、一方で人材の流動性は決して高くないことが確認された。日本のURAも政策支援により採用されているが、専門性とモチベーションを高める努力が必要である。
○研究目的古活字版の研究は、川瀬一馬の『古活字版之研究』(初版 : 安田文庫、1937年。増補版 : A・B・A・J、1967年)において総合的かつ網羅的な調査がなされている。同書は古活字版の研究にとって必読の文献であるが、川瀬氏の研究以後、新たに見出された伝本や所蔵先が変わった伝本、分類自体を見直さなければならないものも多く存在する。古活字版の悉皆調査を通して川瀬氏の調査研究結果を再検討すること、さらには、古活字版がいかなる人的な環境、ネットワークのもとに生み出されたものかをより多くの資料調査を通して明らかにして行くこと、将来の古活字版データーベース構築へ向けての礎とすることを目的とする。○研究方法本研究では、宮内庁書陵部に所蔵される古活字版(予め目録から抽出した130点)を対象に、体裁・表紙・装釘・題簽・内題・尾題・本文・匡郭・版心・丁数・刊記・印記・備考(識語や書き入れの有無など)の13項目について原本に当たり、一点一点丁寧に調査した。○研究成果調査を予定していた古活字版のうち、修補の必要があって原本での閲覧ができなかったもの等があったものの、121点の古活字版の調査を行い、これまでの調査分と合わせて971点のデータの蓄積ができた。今回の調査での一番の収穫は、川瀬一馬の『古活字版之研究』に著録されていない以下の古活字版を発掘できたことである。医経小学(558-24)、活幼全書(558-58)、黄帝内経素問(403-110)小学集説(国-159)、素問入式運気論奥(403-86)、年代紀略(谷-10)は全くこれまで所在すら知られていなかったもので、元亨釈書(556-106)、左大将家六百番歌合(155-195)、北渓先生性理字義(国-195)は新たに異なる版種を見出すことができたものである。
2 0 0 0 大学発学習ポートフォリオシステムのパッケージ化と他大学への提供
本研究の目的は、本学情報学部にて構築した学習ポートフォリオシステム「Joy-Port」運用から明らかになった有効性を、他大学に向けて提供することである。キャリアデザインの多様化が進む昨今、学生個人が自らの強みを見出すために、大学内外での学びを振り返り可能な形で記録する学習ポートフォリオの作成が重要視されている。しかし、学習ポートフォリオシステムの機能や運用方法は導入機関の事情に大きく影響を受けるため知見の一般化が困難である。そこで本研究では、Joy-Portの知見を他大学に提供する目的の下、本システムにおける目標設定(Todo)機能とその運用方法について、人の学習理論に基づいた一般化を試みた。大学生の、学習履歴の蓄積や進捗状況の管理に対する負担感を把握するため、14名に対してアンケート調査を行い、さらに詳細を尋ねるため半構造化インタビューを異なる3名に対して行った。その結果、達成可能な肌理のTodoを単独で作成できると考える学生と、Todoに書くべきことがわからないので友人と話し合ったり手本を参考にしたりしたいと考える学生の2パターンに分かれることがわかった。前者のタイプの別の学生2名に対して、学習履歴の蓄積方法を尋ねる半構造化インタビューをした結果、2名は自らのパソコンをポートフォリオとして活用していたことがわかった。つまり、2タイプの学生いずれにもJoy-Portが価値を持つには、個人の学習状況の管理だけでなく、他者の学習状況を参考に自らを振り返る機能の実現が有効である可能性が示唆された。また、Joy-Portの利用ログを分析した結果、ユーザのアクセスが集中するのは、キャリア形成に関する授業等でJoy-Portの利用が喚起された時であり、恒常的かつ自主的にJoy-Portを利用することは、学生の学年に依らず困難であることが示唆された。以上をまとめると、理想的な学習ポートフォリオシステムは、個人が目標設定し学習履歴を蓄積する機能だけでなく、学生が協調的に個人の過程を参照して議論し合うための機能の実現と、目標設定や振り返りを定期的に促すための授業やイベント等を企画することが重要だと考えられる。
2 0 0 0 学生による自主的な総合基礎力向上活動に対するキャリア支援の研究
大学設置基準の改正に伴う大学における「職業指導の義務化」により、大学は教育課程におけるキャリア教育等、学生に対するキャリア及び就職支援体制を見直した。さらに近年の厳しい日本の雇用状況の中、大学の入試制度の多様化や大学の教育環境で自ら「学ぶ」ことが難しい学生が増加し、学生の基礎学力の低下が指摘され、高等教育機関である大学は学生の基礎学力向上や学生の卒業後の進路決定に対し影響を与える就業意識の向上と就業力育成が喫緊の課題となった。本研究は、学生に対するキャリア支援と学生の自主的な活動との関係性や効果を明らかにすることを掲げ、初年度である本年度は限られた環境の中、実態調査としてキャリア教育(対象1~3年生)受講学生に対するアンケート調査の実施、また分析及び効果測定として基礎力及び基礎学力測定テストの結果に対し、学生の入学時の「入試種別」、学生の自主的な活動である「課外活動」等、さらに就職者や未就職者との関係性の分析を明らかにすること、さらに本研究の最大の課題は、自ら考え、学び、行動し、検証する立場にある学生に対し効果的な学生生活とキャリア支援について提言することが主たる目的である。本年度の研究によって得られた一部の分析結果は、学生の自主的な活動とキャリア教育やキャリア支援プログラムにより、学生の情報収集力、情報分析力、課題発見力、構想力を含むリテラシー領域である「問題解決力」、さらに「基礎学力」についてはある一定の効果がみられたが、コンピテンシー領域である学生の様々な経験を積むことで身についた行動特性、さらに経験を振り返り意識して行動することで育成される力については効果が一部低くなるという知見を得た。今後の学生に対するキャリア支援の方向性として、学生の自主的な活動に対する更なるリテラシー及びコンピテンシー領域の意識付けと学生と教職員との三位一体が有効であると考えることができた。
- 著者
- 上西 浩司
- 出版者
- 国立大学法人奈良教育大学
- 雑誌
- 奨励研究
- 巻号頁・発行日
- 2012
【研究目的】教務担当職員のキャリア・パスに関して各大学の人事政策を調査・分析し、当該職員の能力開発において組織的な取り組みの一つである人事政策が果たす役割や課題を考察する。【研究方法】2012年12月から2013年1月にかけて全国の国公私立大学(短期大学、大学院大学を除く)746校の人事担当責任者に対して、キャリア・パスの人事政策上の位置づけを調査するため、人事異動の状況、昇任基準、研修など職員の育成策、教務担当職員の業務範囲及び職能基準など人事に関する状況について郵送によりアンケート調査した(回答数165校、回答率22.1%)。【研究成果】調査結果から人事政策の現況について次のことが指摘できる。1)事務職員が業務処理能力を高めたいと志向する動因としてキャリア・パスの明示をとらえた場合、キャリア・パスとともに人事異動の方針や管理職への登用基準・条件等をあわせて示す必要があると考えられるが、今回の調査では当該条件にあてはまる大学はほとんどなかった。2)事務職員の人事異動はほとんどの大学で肯定的に実施されていて、人事担当責任者の"ジェネラリスト志向"を具現化したものととらえられた。3)事務職員の自己研鐙に対しては、ある程度の支援をしている大学が一定数あったが、自己研鑽と人事・給与面の処遇を直接的に結びつけている大学はほとんどなかった。また、事務職員の育成に関連した大学院へ派遣している大学は少数であった。当初の問題意識は、教務担当職員の能力開発に関する大学の人事政策が果たす役割を考えることであったが、今回の調査からは教務担当職員の専門性を意識した人事政策というものを見出せなかった。"ジェネラリスト志向"の中でどのように教務担当職員の専門性の向上をはかっていくかは、今後の人事政策における課題と思われる。
2 0 0 0 高専図書館利用者の教育・研究効果を促進する分類・配架法の検討
- 著者
- 和田 初枝
- 出版者
- サレジオ工業高等専門学校
- 雑誌
- 奨励研究
- 巻号頁・発行日
- 2013-04-01
[研究目的]本研究では、貸出履歴のバスケット分析による分析結果を教育カリキュラムの情報と関連づけ、その結果を利用した新たな主題分野による分類および配架方法を決め、部分的ではあるが授業関連コーナーを作成しその有意性を検証する。[研究方法]1. 同時貸出資料の組み合わせを把握するために、図書資料の貸出履歴(13,377件)のバスケット分析を行いその結果をシラバスに記載された教育カリキュラム情報と参照し、カリキュラムの内容に沿った主題分野を定義した。2. 十進分類法以外の独自分類や配架法を実践している図書館にインタビュー調査を実施した。これらの結果も踏まえ分類・配架法を決定し、その有意性の検証を行った。[研究成果と今後の課題]1. 合計で767の分類に及ぶ貸出中、以下の組合せにおいて特に高い共起性が明らかになった。(1)「電気工学(540)」と「電気回路・回路理論(541.1)」(2)「電気測定・制御(541.5)」と「電気回路・回路理論(541.1)」(3)「電気工学(540)」と「電気測定・制御(541.5)」(4)「システム・ソフトウェア(007.63)」と「プログラミング(007.64)」(5)「プログラミング(007.64)」と「情報処理(007.6)」(6)「社会科学教育(含就職試験)(307)」と「大学・高等・専門教育(含就職問題)(377)」2. 教育カリキュラム情報を参照し、高い共起性とカリキュラムにおける関連を持つが、分類が離れてしまっている以下の分類から構成する主題分野を定義した。配架法は下記主題を十進分類法に併記し、別置の授業関連コーナーを作る。(1)「電気基礎」 : 電気系の特に低学年の教育カリキュラムに関連する分野「電気工学(540)」と「電気回路・回路理論(541.1)」と「電気測定・制御(541.5)」で構成(2)「キャリア」 : キャリア教育に関連する分野「社会科学教育(含就職試験)(307)」と「大学・高等・専門教育(含就職問題)(377)」で構成3. 教育カリキュラムに沿った主題による分類・配架法の効果について今後も継続して検証する予定である。
本研究は, 大学の単位により取得する資格として「教員免許」を取り上げ, 教員免許を取得する学部と他の学部への質問紙調査により, 修学支援体制(CAP, GPA)の違いと資格取得コースの課題を検討したものである。調査の結果, 修得単位が過大とされてきた教育学部も, セメスター毎のCAP設定単位数は, 他の学部と大きな差は認められず, 教育学部特有の問題では無いことが明らかになった。しかし, 大学設置基準が定める1単位当たりの学習時間から観ると, 双方が過大なCAP設定であり, 学生の質が多様化している現在は, 学習成果の指標であるGPAを基に「個に合わせた指導(アカデミック・アドバイジング)」の導入が必要である。特に資格取得コースは, 社会的な資格を得るため, 教育の質を維持することは重要で有り, 資格取得に必須である「教育実習」の参加資格にGPAの活用を提言するものである。なお, 教員養成大学への訪問調査では, セメスター導入に伴う教育実習期間の変更や団塊世代の大量退職に伴う実践的な授業科目の設置等, 大学改革への対応を確認できた。また, 複数学部を持つ大学を訪問した際「学部の壁」を大きく感じることがあった。教員免許取得コースを持つ大学には「教職センター」の設置が求められているが, 資格取得コースとして質を維持・保証するためには, センターが主体的に学部を超えて活動することが求められる。また, 成績証明書へのGPA記載が少ないことや, 記載されている場合も修得した科目・単位のみであり, 「証明書上でGPAが確認できない」ことが多いことが判明した。これは, 社会的に証明書としての信頼を損なうもので, 担当する教務部門が教育システム(CAP, GPA)を理解し, 業務に反映させることが必要である。これらの研究成果は, 当面, 次により発表したが, 今後も学会や論文等により公表する予定である。大学教育改革フォーラムin東海2015(2015.3.7名古屋大学)第21回大学教育改革フォーラム(2015.3.13-14京都大学)
2 0 0 0 学生による授業アンケート項目の統計的検証
目的文部科学省が実施する大学における教育内容等の改革状況調査の集計結果が大学数の単純集計となっている。学部毎にアンケート調査を実施する事により単純集計では分からない学部の実体を明らかにして、項目間の分析を行った。方法学部を設置する大学(通信制を除く748大学)に授業評価アンケートの回答を依頼した。成果国公私立大の438大学から有効な回答があった。①「学生による授業評価」(414大学)の実施は、大学設置基準でFDの実施が努力義務とされていた2007年度までに約81%の大学で開始され、学生による授業評価がこの期間までに確立したことが確認できた。②「実施授業科目について」(431大学)は、すべての学部のすべての授業科目で実施が約31%、特定の授業科目(少人数科目等)を除いて実施が約41%となり、約72%の大学ではほぼすべての授業科目で実施している事が明らかとなった。③「直近の評価項目の改訂年度」(300大学)は、認証評価第2サイクルになってからの改訂大学は70%大学となっており、多くの大学がこの期に改定していた。④「学生による授業評価の実施結果(概要を含む)の取扱い」(複数回答)について、(1)評価結果を教員・学生のみに開示が159大学、評価結果を担当教員のみに開示が112大学、個々の教員の評価結果及びそれを集計・分析したものを公表するが95大学となっていた。(2)実施結果を組織的に検討し授業内容等に反映する機会を設けているが240大学、学生に何らかの形でこれらの機会に参画させているのは108大学となっていた。(3)実施結果の公表方法については、印刷物として公表しているが129大学、Webで公表しているが193大学。反対に、印刷物やWebで公表していないが100大学となっていた。以上、この事から文部科学省が行っている状況調査では分からなかった実態がより明確となった。
2 0 0 0 生涯学習を支援するデジタルアーカイブシステムの構築
<本研究目的と実施>近年、図書館や博物館、美術館において資料のデジタルアーカイブ化が進んでいる。資料の保存の他に広く閲覧性を高めることで、市民や学生、研究者の利用促進を図り、より高度で多様な文化の理解や創造のために図書館や博物館、美術館の利用を促進することが目的である。研究者や学生のみならず、特に市民に対して誰もがいつでもどこでも自由に学習して学ぶことのできる開かれたデジタルアーカイブは生涯学習社会を支える基盤となる。しかし、多様な学習ニーズ・学習レベルが混在する市民の生涯学習に対して、一次資料、二次資料のみ提供を行うデジタルアーカイブでは充分な情報を提供しているとは言い難く、生涯学習を実践する市民から十分に活用されているとは言えない。そこで、本研究では市民参加型のデジタルアーカイブの構築を通して市民の生涯学習をより支援するため、デジタル化された資料と市民を有機的に結合するデジタルアーカイブシステムの研究開発を目的とする。(1)デジタルアーカイブを単純に掲示するのではなく閲覧性を高めるシステムの開発(2)デジタルアーカイブの横断的な利用を可能とするインターフェース、および、専門家や図書館員等の専門職員が所蔵するデジタルアーカイブに対して、一般的なメタデータ以外の多様で様々な関連した情報を自由に掲示できるシステムの開発<研究成果>(1)地図表示アプリケーションを利用したサーバーインストール型高精細画像閲覧ビューワーを開発し安定運用が可能となった。画像回転機能を開発し立体・地図など図書館等の収蔵物画像の閲覧性が高まった。(高精細画像閲覧ビューワーアプリケーション)(2)図書館等の収蔵物画像の任意の箇所にコメントを記述できるツールを開発し実装した。Facebookアカウントをもつ市民や学生、研究者がコメント等の付帯情報を記述でき、意見交換する環境ができた。(付帯情報掲示ツール)
2 0 0 0 福島県内における東日本大震災の影響による志願動向の研究
○研究の目的平成25年度高校卒業者のうち、震災の影響を明確な理由として当初の進路希望を変更し決定せざるを得なかった生徒の員数、及び環境放射線量が進路選択に与えた影響を調査し、平成23年度の数値と比較して当該生徒数が減少したかどうかを明らかにする。○研究方法福島県内の高等学校106校ヘアンケート調査を依頼した。協力を得られた59校(卒業対象者数9, 363名)のデータから分析・検証した。○研究成果調査の結果、震災を明確な理由として当初の進路希望を変更した生徒数は0名であった。平成23年度【21名(全体の0.26%)】に比べ、当該生徒が皆無になったことにより震災前の状況に戻っていると言える結果であった。また、環境放射線量の影響が進路選択に与えた影響については、高校教員が生徒の進路指導を行うに当たり感じた印象を調査した。調査結果は、「強く感じた」、「まあまあ感じた」等、影響があったと回答した高校は全体の3%(2/59校)、「あまり感じなかった」、「ほとんど感じなかった」等、影響がなかったと回答した高校は83%(49/59校)であり、環境放射線量が進路選択の際に影響を与えていないと感じる高校が大勢を占めた状況となった。一方、少数ではあるが、環境放射線量が影響を与えていると感じる高校、どちらともいえないと回答する高校も存在しており、まるで影響がないと言い切れる結果にはならなかった。また、進学先として選択した学校種別及び地域を調査し平成23年度と平成25年度を比較した結果、以下のことが分かった。・進学先として選択する学校種別は、ほぼ変わっていない。・進学先として選択する地域は、大学、専門学校に進学した生徒についてはほぼ変わらない。短期大学に進学した生徒は、東京都を選択する割合が増加している。・福島県内に残留する割合は、平成23年度に比べて大きく変わらない。