出版者

科学主義工業社

巻号頁・発行日

vol.第4輯, 1938

出版者

日本罐詰協會

巻号頁・発行日

vol.10(9), no.107, 1931-09

著者

千葉 明夫

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理學會誌 (ISSN:00290181)

巻号頁・発行日

vol.59, no.2, 2004-02-05

著者

平松 義郎

出版者

法制史学会

雑誌

法制史研究 (ISSN:04412508)

巻号頁・発行日

vol.1954, no.4, pp.249-252, 1954-07-31 (Released:2009-11-16)

著者

山本 圭

出版者

名古屋大学国際言語文化研究科国際多元文化専攻

雑誌

多元文化 (ISSN:13463462)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.95-107, 2008-03 (Released:2008-06-04)

著者

石橋 克彦

出版者

Tokyo Geographical Society

雑誌

地學雜誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.108, no.4, pp.399-423, 1999-08-25

被引用文献数

4 18

---

A large volume of historical documents in Japan show that great subduction earthquakes have repeatedly occurred along the Suruga-Nankai trough off southwest Japan since A.D. 684 with an interval of 100-200 years. They occurred as pairs of <I>M</I>8 events, one in the eastern half (Tokai earthquake) and another in the western half (Nankai earthquake), as was the case for the 1854 Ansei earthquakes, while sometimes occurring as single giant events like the 1707 Ho'ei earthquake. Although the space-time pattern of their recurrence is the best-known in the world, we should study more past events in order to understand the tectonophysical bases of their recurrence. In this respect I review the present understanding of historic Tokai and Nankai earthquakes and discuss related problems from the viewpoint of historical seismology. In this paper, the first of the three in all, I review the events until the early half of the 14th century. The keys to identifying older events are strong ground motion and damage in Kyoto, Nara, and Osaka, those in wider area of southwest Japan, tsunamis along the Pacific coasts of southwest Japan, typical coseismic vertical crustal movements of the Kochi plain, the Muroto and Oma'ezaki points, and the Ise and Suruga Bay coasts, temporal inactivity of specific hot springs, and aftershock activities recorded in Kyoto. The 684 Hakuho earthquake was definitely a Nankai event, and possibly included a Tokai event simultaneously (possibly Ho'ei type). The 887 Nin'na earthquake was also a definite Nankai event and was probably a Tokai event as well (Ho'ei type). The 1096 Eicho earthquake was clearly a Tokai event, but the following 1099 Kowa earthquake has some discrepancies that prevent it from being regarded as a <I>M</I>8 Nankai event. It is not clear yet whether great earthquakes occurred or not in the ca. 200 year intervals of 684-887 and 887-1096. It seems probable that great Tokai and Nankai earthquakes took place in the mid-13th century, but a more detailed investigation of historical seismology is required to discover the missing event.

著者

田中 宏明

出版者

宮崎公立大学

雑誌

宮崎公立大学人文学部紀要 (ISSN:13403613)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.99-118, 2004

---

現代日本は愛国主義化している。その日本とはどのようなものであり、そしてそれがどのような問題をもたらすのか。こうしたことを考察するために、愛国主義への対抗軸とじてコスモポリタニズムを置き、それに「大きな政府とリベラル・デモクラシー」と「強い国家とネオリベラリズム」との対抗関係を交え、その中で特に、「強い国家とネオリベラリズム」と「民主的コスモポリタニズム」の対抗関係に注目したい。この対抗関係はグローバリゼーションの文脈における対抗関係でもある。これを軸に現代日本における争点となる問題を検討する。すなわち、憲法、教育基本法、そして歴史認識/戦争観について考えることにしたい。最後に、以上の議論を現代日本の課題としてまとめ結論とする。

著者

島川 雅史 シマカワ マサシ Masashi Shimakawa

雑誌

史苑

巻号頁・発行日

vol.43, no.2, pp.51-93, 1984-03

著者

石原 邦雄 松田 苑子 田渕 六郎 平尾 桂子 永井 暁子 西野 理子 施 利平 金 貞任 加藤 彰彦 西村 純子 青柳 涼子

出版者

成城大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

---

日本、中国、韓国の研究者がそれぞれ自国での家族の総合調査のミクロデータを提供し合い、共同利用する体制を作って比較分析を積み重ねるという新たな試みとなる国際共同研究に取り組み、最終的にChanging Families in Northeast Asia : China, Korea, and Japan. Sophia University Pressという、共同研究者12名の論文を含む出版物の形で成果をまとめた。多彩な分析結果を大きくくくると、(1)人口の少子高齢化と経済社会のグロ-バル化および個人化という同一方向での変化のインパクトのもとで、3カ国の家族が、遅速の差はあれ、共通方向での変化を遂げつつあること、(2)しかし同時に、各国の社会文化的伝統の影響の強弱によって、3カ国の家族の世代間関係と夫婦関係のあり方や変化の仕方に違いが生じていることも併せて明らかにされた。

著者

二瓶 隆子

出版者

北海道大学大学院教育学研究科・教育福祉論分野

雑誌

教育福祉研究 (ISSN:09196226)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.1-12, 2007-03-30

著者

石原 邦雄 松田 苑子 田渕 六郎 平尾 桂子 西野 理子 永井 暁子 稲葉 昭英

出版者

成城大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2005

---

本研究は、日本家族社会学会が5年ごとに実施し、ミクロデータを公開している全国家族調査(NFRJ)を基礎として、中国、韓国の有力な家族研究者たちとの協力関係のもとに、家族の国際比較研究を発展展開させようとする試みである。韓国については、韓国女性開発院が実施した全国規模の家族調査(KNSFS03)のミクロデータを活用し、適切なデータのない中国については、日本調査(NFRJ)との比較のための大規模調査を新規に実施することによって、東北アジアに隣接する3カ国の家族を、クロデータのレベルで比較分析する道を開いた。これは、家族研究において画期的なことと言って良い。そして、3カ国の分析チームが、個々人の研究成果の英文ペーパーを持ち寄って、2007年12月に国際研究集会を開き、さらにこれを彫琢して英文論文集の形で最終報告書をまとめた。内容としては、世代間関係、夫婦の役割関係や結婚満足度、家族生活とストレス、家族意識や家族形成パターン、子どもへの教育投資と階層化など、多岐にわたる家族の諸側面における3カ国での家族の異質性と共通性が浮き彫りにされた。しかし、国際間のデータ相互利用に関わる諸問題をクリアするのに時間を取られ、分析研究段階での時間不足となった面は否めず、個々の分析は、2カ国比較にとどまったものや、未だ初歩的な分析段階にとどまったものも散見される。幸い、基盤研究(C)での研究費補助が継続して得られることになったので、比較分析の幅と深さを一層推し進めた成果に結びつけていきたい。

著者

大畑裕 著

出版者

求光閣書店

巻号頁・発行日

1916

著者

イリン 著

出版者

民友社

巻号頁・発行日

1946

著者

牛澤 美恵子 北島 靖子

出版者

順天堂大学

雑誌

順天堂医療短期大学紀要 (ISSN:09156933)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.14-24, 1995-03-25

被引用文献数

1 1

---

本学学生の子どもに対するイメージとその変化について幼稚園・保育園実習前,実習後,小児病棟実習後の3期について調査し分析した。その結果,幼稚園・保育園実習を経験することにより,多項目の肯定的なイメージが強まった。また小児病棟実習により「きれい」の項目が強まり,「純粋」「好奇心」「明るい」「楽しい」「みずみずしい」の5項目のイメージは幼稚園・保育園実習後よりも弱まった。しかし幼稚園・保育園実習前と比較すると弱まった項目は無く,「正直」「楽しい」「おもしろい」「きれい上「子どもと話したい」「一緒に遊びたい」「だっこしたい」「守ってあげたい」「子どもに触れたい」「好き」の10項目が強まっていることがわかった。子どもに対する肯定的なイメージを強める小児病棟実習の条件は,患児とのコミュニケーションがよくとれること,小児病棟実習を楽しかったと思えることであった。また小児病棟実習が楽しかったと思えることに影響を与える,患児に関する実習条件は,コミュニケーションレベル,病状,状態の変化である。効果的な小児看護教育のために学生のレディネスに合わせた実習条件を整えていくことが重要であると考える。

著者

出口 近士 吉武 哲信

出版者

宮崎大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011

---

平成22年の宮崎県での口蹄疫では403箇所の消毒ポイントが設置されたが、消毒による交通渋滞の誘発が懸念され、その発生抑制を考慮した消毒ポイント設置法が課題として残された。本研究では、川南町、えびの市、都城市の口蹄疫発生地点から半径0.5,1,3,5,10,20㎞の円周を切断する道路の地理的分布状況を分析し、半径5km付近の道路交通センサス対象道路の混雑度や交通量等を検討した。その結果、交通容量に余裕がある道路区間の存在が把握できるなど同データの利用性を確認した。また市町では10箇所程度の消毒用資材の備蓄があり、5km圏内で交通規制を実施しながら消毒ポイントを設置できることの可能性を確認した。

著者

猪子 英俊 岡 晃 遠藤 高帆 大塚 正人 良原 栄策 平山 令明

出版者

東海大学

雑誌

基盤研究(S)

巻号頁・発行日

2007

---

摂食障害は90年代後半より若年層を中心に急増した精神疾患であり、治療法や予後予測法の確立が待ち望まれる。我々は、マイクロサテライトを用いたゲノムワイドな相関解析法により新たに見出した拒食症感受性遺伝子群について、その分子機能解明の鍵となる多数の相互作用を同定するとともに、83アミノ酸から成る領域等、創薬ターゲットとして有望な機能ドメインを特定した。

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1932年03月01日, 1932-03-01

著者

大久保 暢子 雨宮 聡子 菱沼 典子

出版者

聖路加看護大学

雑誌

聖路加看護学会誌 (ISSN:13441922)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.58-63, 2001-06-30

被引用文献数

3

---

意識障害患者に対する意識レベルの改善をめざした看護ケアの一つに、背面開放端座位ケアがある。背面開放端座位は背面を支持せず、背筋を伸ばし脊柱の自然なカーブを損なわないで、足底を接地した姿勢であり、補助具が開発されている。くも膜下出血および脳内出血後の遷延性意識障害患者1例に、入院中および在宅での訪問看護で補助具を用いた背面開放端座位ケアを行い、意識レベルの改善に背面開放端座位が関与している示唆を得たので報告する。意識レベルの測定には、東北療護センター遷延性意識障害度スコア(以下広南スコアと称す)を用いた。事例は78歳の女性で、入退院と訪問看護による在宅での療養生活を送ることで背面開放端座位ケアが提供される時期、されない時期を繰り返すことになった。初回の背面開放端座位ケアは、入院中で遷延性意識障害と診断されて4ヶ月後から退院までの5週間であり、2回目は退院後10日を経た後からの7週間であった。初回導入前の広南スコアは61〜64点(重症例)で、毎日、1日2回の背面開放端座位ケアを導入して広南スコアは徐々に低下し、5週目に54点(中等例)まで回復した。退院後10日間の寝たきり状態で、スコアは背面開放端座位ケア導入前と同程度の64点(重症例)に戻っていた。再度、背面開放端座位ケアを週3回1日1回ずつ開始したところ、2週目で51点(中等例)に改善を示し、ケア継続中はその点数を維持していた。ケアを施行した期間は長期にわたり、他の要因に変化があった可能性はあるが、医学的治療には変化がなく、在宅への移行は大きな環境の変化であったが、スコアが上がる結果となり、環境変化よりも寝たきりになったことが、意識障害度に変化を与えたものと考える。背面開放端座位ケアの施行に関し、その開始時期や継続性、1日の回数等、検討課題が残されたが、今後さらに事例検討を重ねて、背面開放端座位ケアの意識回復への効果を検証していきたい。

著者

瀬能 宏 松浦 啓一 篠原 現人

出版者

国立科学博物館

雑誌

国立科学博物館専報 (ISSN:00824755)

巻号頁・発行日

vol.41, pp.389-542, 2006

被引用文献数

10

---

相模灘産魚類の研究は,1900年代初頭にアメリカのジョルダンとその弟子たちによって本格化し,分類群ごとに論文がまとめられ,同時に多数の新種が記載された.その後,田中茂穂とその弟子の冨山一郎や阿部宗明など,日本人研究者によって多くの魚類が相模灘から報告され,研究材料の一部に相模灘産魚類が使用された.近年では相模灘の各地で地域魚類相の研究も盛んに行われているが,長い研究史とは裏腹に,相模灘の魚類が包括的に目録化されたことは一度もなかった.そこで本研究では,主要文献と標本に魚類写真資料データベース(KPM-NR)に登録された画像資料も加え,相模灘産魚類の全体像の把握を試みた.その結果,出現した魚類の総数は45目249科1517種に達した.科別種数の構成比をみると,ハゼ科(7.1%)が最も多く,ベラ科(5.7%)ハタ科(4.5%),フサカサゴ科(3.5%)スズメダイ科(2.8%),チョウチョウウオ科(2.3%),アジ科(2.1%),テンジクダイ科(2.1%)と続くが,その他の241科はすべて2%未満であった.魚類相の分析は,種多様性が高く,相互に同じ質での比較が可能な沿岸性魚類について行った.比較を行った地点は相模灘や屋久島,八丈島を含む南日本の6地点,琉球列島の5地点,および小笠原諸島の12地点である: 1)相模灘, 2)大瀬崎(駿河湾), 3)串本(紀伊半島), 4)神集島(四国), 5)屋久島, 6)沖縄島, 7)伊江島, 8)宮古諸島, 9)石垣島, 10)西表島11)八丈島,および12)小笠原諸島.これらの地点全体で記録された沿岸性魚類について,地点ごとに出現すれば1,出現しなければ0としてコード化し,クラスター分析を行った.その際,生物の分散を妨げる障壁の存在は非出現という共通性にも意味を持たせるとの観点から,距離尺度には単純一致係数を用い,要約手法としてはUPGMAを採用した.その結果,上記12地点の沿岸魚類相は琉球列島とその他の地域に大別され,相模灘は大瀬崎のものと高い類似性を示した.また,串本,柏島,屋久島および八丈島も互いに高い類似性を示した.相模灘と大瀬崎,串本ほか3地点は,西村三郎によって提案された暖温帯区と亜熱帯区にそれぞれ一致し,西村の仮説を支持したが,小笠原諸島については同じ熱帯区の琉球列島ではなく,南日本との類似性を示した.琉球列島とその他地域の非類似性は,トカラ海峡を安定して横断する黒潮が障壁として機能し,南日本から琉球列島への温帯性魚類の分散を妨げていることが原因と考えられた.また,小笠原諸島と南日本の類似性は,伊豆諸島を横断する黒潮の位置が南北に振れることにより,両地域間でファウナの交換が起こりやすくなっていることが原因と推察された.黒潮は生物の分散に寄与すると同時に,障壁として機能する可能性があることが本研究により示された.

著者

工藤 元男

出版者

法制史学会

雑誌

法制史研究 (ISSN:04412508)

巻号頁・発行日

vol.1985, no.35, pp.321-323, 1986-03-30 (Released:2009-11-16)