著者
小林 佳乃子 Kobayashi Kanoko
出版者
新潟大学大学院現代社会文化研究科
雑誌
現代社会文化研究 (ISSN:13458485)
巻号頁・発行日
no.62, pp.55-72, 2016-03

This paper presents the issues of the social status of people with mental disabilities in the Edo era Japan by focusing on the examples of commutation of punishment and their social treatment upon such people's conducting criminal and other offences. The words which describe mental disabilities were classified into different kinds, namely ranshin, gumai and shukyo (which are similar to today's mentally incompetent, mentally deficient and ebrious state). Based on these words, there were some commutations of punishment when people with mental disabilities committed a serious crime. These commutations depended on the accused's social rank and pardon of the relatives of victims. There were also three other kinds of treatment for people with mental disabilities in the Edo era. These were not punishments, but the person was for example held captive or pulled down to a severe discriminatory status. People who fell under these treatments were split into these three types due to their personal situation. From the above certain issues arise, which will have to be addressed in further research. These include the relationship between the treatment of persons with mental disabilities and their social rank, gender and family ties.
著者
升田 遥夏 渕上 健 植松 俊彦
出版者
一般社団法人 日本作業療法士協会
雑誌
作業療法 (ISSN:02894920)
巻号頁・発行日
vol.40, no.3, pp.391-398, 2021-06-15 (Released:2021-06-15)
参考文献数
24

くも膜下出血後に拮抗失行と間欠性運動開始困難を呈したことで上肢の使用頻度が低下し日常生活動作に介助を要し,脳卒中後うつ状態を呈した症例を担当した.日常生活場面における自己解決可能な方法として,拮抗失行に対して運動イメージを用いる方法,間欠性運動開始困難に対して運動の意図を高めない方法の動作指導・練習を行った.その結果,症状の発現頻度が減少し,症状発現時も自己解決が可能となり,上肢の使用頻度や日常生活動作,手と腕の使用の満足度の向上,脳卒中後うつ状態の軽減を認めた.本症例の介入経過より拮抗失行に運動イメージを用いた介入方法,間欠性運動開始困難に運動の意図を高めない方法が有効であったことが示唆された.
著者
小馬 徹
出版者
一橋大学
雑誌
一橋研究 (ISSN:0286861X)
巻号頁・発行日
vol.3, no.2, pp.80-99, 1978-09-30

論文タイプ||論説
著者
安藤義裕 葉田善章
雑誌
第76回全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.2014, no.1, pp.439-441, 2014-03-11

地震等の災害時に一般の人がニュースよりも速く、多様な情報を入手することができる手段としてFacebookやTwitter等のSNSが注目されている。本論文ではTwitter社の公開APIを利用して自動的にデータを取得、解析し、SVM等の機械学習アルゴリズムを適用した災害時の行動予測モデルの構築について論じる。このモデルを利用したシステムでは一旦災害が発生するとTwitterのデータから自動的に災害の発生を検知し、事前に構築した災害の規模別モデルから震度やマグニチュードといった理論的な「数値」ではなく、「体感的」な災害の規模や人々の今後の行動及び心理状態の変化を予測することが一定の精度で可能となる。

12 0 0 0 OA 嘘の効用

著者
末弘厳太郎 著
出版者
改造社
巻号頁・発行日
1924
著者
揚妻 直樹 揚妻-柳原 芳美 杉浦 秀樹
出版者
一般社団法人 日本生態学会
雑誌
保全生態学研究 (ISSN:13424327)
巻号頁・発行日
pp.1923, (Released:2021-04-20)
参考文献数
43

捕獲圧がかかっていないニホンジカ個体群では、個体数が指数関数的に激増した後、短期間で大量死(個体群崩壊)を起こすものの、その後も再び急速に個体数を増加させ、安定しないと考えられてきた。ところが、捕獲圧が全くかかっていないシカ個体群を対象に長期動態を明らかにした研究例は少なく、知見は限られている。ニホンジカは多様な生態系に分布しており、各地域個体群に見られる動態のバリエーションが十分に把握されてきたとは言い難い。さらなる情報の蓄積が必要である。本研究の調査地である屋久島西部・世界自然遺産地域の照葉樹林では、過去数十年間シカの捕獲圧がほぼかけられてこなかった。そこで我々はこの地域の半山地区と、そこから 1.3 km離れた川原地区の 2か所で、 2001年から 2018年まで毎年夏に踏査によるルートセンサスを実施した。シカ生息密度は 2014年まで年率 9.1%で増加傾向にあったものの、その後は年率 15.2%の減少に転じていた。半山地区と川原地区の生息密度は増加期においても減少期においても違いがなく、同調して変化していた。半山地区で実施したカメラトラップ(自動撮影カメラ)による調査でも、シカ撮影率は 2014年から 2018年にかけて減少傾向にあった(年率 -10.0%)。この個体数の減少は、これまで報告されてきたような短期間の大量死によるものではなく、数年かけて進行していた。減少期間中( 2014年~ 2018年)に半山地区で識別していたシカ 19個体(メス 13頭・オス 6頭)を対象に地区内に定住(生存・死亡)していたか、地区外へ移出したかを直接観察により確認した。その結果、地区内の年定住率は 96.5%と高く、 3.5%は原因不明の消失であり、地区外へ移出した個体は確認できなかった。このことから、調査地域内で個体数減少が起きており、何らかの自然環境要因が関わっていた可能性が示された。今後も調査を継続し、捕獲圧のかからない地域におけるシカ個体群の挙動を明らかにしていくことが重要である。
著者
木村 正人
出版者
大阪府立大学大学院人間社会システム科学研究科
雑誌
空間・社会・地理思想 = Space, society and geographical thought (ISSN:13423282)
巻号頁・発行日
no.22, pp.139-156, 2019

本稿では、東京都渋谷区において現在進行している大規模再開発、ジェントリフィケーション過程について、公共領域の私有化による縮小と野宿者による抵抗運動に焦点を当てて考察する。その際、渋谷区が進める新宮下公園整備事業とその上位計画の沿革を概観するとともに、2000年代前半、宮下公園に集住していた野宿者による自治活動の取り組みを筆者自身の活動経験にもとづいて回顧し、路上共同体による生きる抵抗(プロテスト)の試みとして描く。抵抗は行政への要求運動に限られず、むしろ共に食べ、働き、寝る、共同生活の営みとしてあった。ほかに行き場を失った者たちが、寄り添いあって生きることがなぜ抵抗になるのか。それは大都市公共地の階級的転換が、集合的な生を孤立化し、規格に収まらない生を「法外な」者として拒絶する企てであるからにほかならない。公園が施錠管理されることによって、公園利用者は不法侵入者・不退去者に転化し、また公共地の私有化は、路上に体を横たえるなけなしの余地をも避難者から収奪する。渋谷の現況が指し示しているのは、改正された都市公園法に基づく公園単体の改造の問題ではなく、新自由主義グローバリズムと「所有者責任社会」の理念によって牽引された大都市再開発のひとつの理想化されたモデルなのである。
著者
竹内 裕紀 大野 能之 和泉 智 鎌田 直博 田中 章郎 長谷川 功 三宅 健文 奥田 真弘
出版者
一般社団法人日本医療薬学会
雑誌
医療薬学 (ISSN:1346342X)
巻号頁・発行日
vol.42, no.3, pp.160-167, 2016-03-10 (Released:2017-03-16)
参考文献数
14
被引用文献数
1 1

The dosage and administration of renally excreted drugs to patients with decreased renal function need to be optimized in accordance with their renal function. However, drug package inserts do not necessarily have sufficient information. Therefore, we identified and classified the issues regarding this lack of information and investigated the percentage of affected package inserts.We investigated 341 oral drugs in the Clinical Practice Guidebook of Chronic Kidney Disease 2012.1. The shortcomings in the description of urinary excretion parameters, which is needed for dose adjustment in accordance with renal function, are classified as follows: (1) unchanged drugs and metabolites are not indicated (28%, 95/341), (2) bioavailability for oral dosage is not taken into account (84%, 286/341), and (3) sufficient recovery time for urinary excretion is not acknowledged (3.5%, 12/341).2. With respect to the dosage regimen of renally excreted drugs, the following information was absent: (1) dosage and dosing interval in accordance with renal function are not described (63%, 70/111) and (2) considerations for dose reduction are not provided (32%, 36/111).3. A major shortcoming in the description of drug administration for anuric dialysis patient is that nephrotoxic drugs, such as, nonsteroidal anti-inflammatory drugs, are described as being contraindicated (100%, 11/11).We found that the current information in package inserts of several drugs is insufficient to understand the required dose adjustment or the correct method of administration to patients with decreased renal function. We aim to improve the information in drug package inserts to allow for effective and safe pharmacotherapy.
著者
塚本 浩司
出版者
日本物理教育学会
雑誌
物理教育 (ISSN:03856992)
巻号頁・発行日
vol.56, no.1, pp.2-9, 2008-03-10 (Released:2017-02-10)
参考文献数
29

今日の科学史研究の成果によれば,運動方程式ma=Fを発見したのはニュートンではないし,古典力学を完成させたのもニュートンではない。いわゆる"ニュートンカ学"の体系とは,『プリンキピア』以降,200年ほどの科学研究と科学教育の営みの中で形成されてきたものである。本論文では,"ニュートンカ学"的な教科書の古典とされるトムソン=テイト『自然哲学論』(1867)以前の英語圈の教科書における古典力学の記述を追い,『自然哲学論』以前に先駆的な役割を果たした教科書の存在を明らかにする。

12 0 0 0 OA 県勢図彙

出版者
神奈川県知事官房
巻号頁・発行日
vol.第1輯, 1925
著者
東 修作
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.56, no.3, pp.140-147, 2013-06-01 (Released:2013-06-01)
被引用文献数
1 2

本稿では,OpenStreetMap Foundation Japanの事務局として,そのライセンスの切り替えに立ち会った筆者の経験をもとに,政府データを公開しようとするオープンガバメントの動きとも絡めて,オープンデータに設定すべきライセンスについて考察する。
著者
齋藤 晋佑 姥浦 道生
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.47, no.3, pp.445-450, 2012
被引用文献数
4

水害常襲地である日本では、水害を軽減するような都市づくりは重要な課題である。これまでは、そのために国が戦後から全国的に治水事業を行ってきた。しかし、都市化とそれに伴う資産価値上昇により、水害密度や一般資産被害額はむしろ高まってきており、市街地形態を含めたより根本的な対策が必要とされてきている。特に、近年頻発している内水氾濫や都市内河川の溢水は、破堤を前提としないため、その危険性が高い地域を空間的に限定しやすく、そのような土地利用コントロールを通じた対策が適している。他方で、近年は地方都市を中心に人口や世帯の減少が進行してきており、それに伴い開発圧力も減少してきていることから、選択的に都市化を進めていく可能性も高まってきている。そこで本研究では、出水や洪水等に対応する目的で定められた建築基準法39条に基づく災害危険区域制度の全国的な適用実態を明らかにすると共に、宮崎県を対象としてその開発に与えた影響を明らかにすることを目的とする。