著者

増田 都希

出版者

一橋大学

雑誌

一橋大学社会科学古典資料センター年報 (ISSN:02851105)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.36-47, 2006-03-31

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論文タイプ||投稿論文

著者

小林 恒明

出版者

日本哺乳類学会

雑誌

哺乳類科学 (ISSN:0385437X)

巻号頁・発行日

vol.19, no.3, pp.3_1-4, 1979 (Released:2008-12-17)

著者

徳永寿郎

雑誌

研究報告組込みシステム(EMB)

巻号頁・発行日

vol.2013-EMB-28, no.33, pp.1-6, 2013-03-06

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近年の組込みシステムは安全/安定運用が必要な社会インフラに適用されつつあり,故障で停止した場合に社会に多大な影響を与える.またシステムに求められる要求も様々で複雑化しており,故障の原因も多種多様となり原因の特定や対処に時間を要してシステムダウンの時間が長くなる危険性が増大している.このような社会インフラでは,故障した場合でも原因究明が容易でシステムダウンの時間が最短で済む仕組みが必要とされ,発生した故障に対して検知/情報収集/対処するという機能(本稿では故障対処機能と呼ぶ)が重要となっている.しかし,現状ではOSの機能を利用して簡易に故障対処している組込みシステムが多く,情報収集や対処が不十分な場合が多い.また,OSの故障対処機能を強化する開発は容易ではない.これらの問題を解決するため,既存の組込みシステムに対して,OSとは別モジュールの故障対処機能を容易に追加する手法について提案する.

著者

田村雅成 兪明連 横山孝典

雑誌

研究報告組込みシステム(EMB)

巻号頁・発行日

vol.2013-EMB-28, no.31, pp.1-6, 2013-03-06

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組み込み制御ソフトウェア開発の効率向上のため,Simulinkモデルから実装を考慮したUMLモデルを効率的に設計する手法を提案する.一般に,組み込み制御ソフトウェア開発は制御ロジックを作成する制御設計と制御ロジックを元にソフトウェアモデルを作成するソフトウェア設計の2段階で行う.近年の制御設計ではMATLAB/Simulinkを用いて制御ロジックをSimulinkモデルとして設計することが多い.しかし,MATLAB/Simulinkはプリエンプティブなマルチタスク環境でのタスク間のプリエンプションなどについては考慮していない.そのため,制御ロジックをそのままソフトウェアとして実装する場合,プリエンプションによってデータの不整合が発生する恐れがあり,同期や通信の処理を追加する必要がある.我々はこれまでに,制御設計からソフトウェア設計への移行をスムーズに行うため,Simulinkモデルをソフトウェア設計に適した形のUMLモデルに変換するモデル変換ツールを開発してきた.本論文では,生成されたUMLモデルをプリエンプティブなマルチタスク環境で実行した場合に起こりうるデータの不整合を,モデル検査ツールSPINを用いて発見する手法を提案する.そして,モデル変換ツールが生成したUMLモデルから検証用のPROMELAコードを自動生成するツールを開発する.これにより,効率的なソフトウェア設計を可能とする.

著者

今村 賢治 齋藤 邦子 貞光 九月 西川 仁

出版者

一般社団法人 言語処理学会

雑誌

自然言語処理 = Journal of natural language processing (ISSN:13407619)

巻号頁・発行日

vol.19, no.5, pp.381-400, 2012-12-14

被引用文献数

1

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本稿では,置換,挿入,削除操作を行う識別的系列変換で日本語学習者作文の助詞誤りを自動訂正する.誤り訂正タスクの場合,難しいのは大規模な学習者作文コーパスを集めることである.この問題を,識別学習の枠組み上で 2 つの方法を用いて解決を図る.一つは日本語としての正しさを測るため,少量の学習者作文から獲得した n-gram 二値素性と,大規模コーパスから獲得した言語モデル確率を併用する.もう一つは学習者作文コーパスへの直接的補強として,自動生成した疑似誤り文を訓練コーパスに追加する.さらに疑似誤り文をソースドメイン,実際の学習者作文をターゲットドメインとしたドメイン適応を行う.実験では,n-gram 二値素性と言語モデル確率を併用することで再現率の向上ができ,疑似誤り文をドメイン適応することにより安定した精度向上ができた.

著者

今村 賢治 齋藤 邦子 貞光 九月 西川 仁

出版者

一般社団法人 言語処理学会

雑誌

自然言語処理 = Journal of natural language processing (ISSN:13407619)

巻号頁・発行日

vol.19, no.5, pp.381-400, 2012-12-14

参考文献数

20

被引用文献数

1

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本稿では,置換,挿入,削除操作を行う識別的系列変換で日本語学習者作文の助詞誤りを自動訂正する.誤り訂正タスクの場合,難しいのは大規模な学習者作文コーパスを集めることである.この問題を,識別学習の枠組み上で 2 つの方法を用いて解決を図る.一つは日本語としての正しさを測るため,少量の学習者作文から獲得した n-gram 二値素性と,大規模コーパスから獲得した言語モデル確率を併用する.もう一つは学習者作文コーパスへの直接的補強として,自動生成した疑似誤り文を訓練コーパスに追加する.さらに疑似誤り文をソースドメイン,実際の学習者作文をターゲットドメインとしたドメイン適応を行う.実験では,n-gram 二値素性と言語モデル確率を併用することで再現率の向上ができ,疑似誤り文をドメイン適応することにより安定した精度向上ができた.

著者

中澤 秀雄 成 元哲 樋口 直人 角 一典 水澤 弘光

出版者

環境社会学会

雑誌

環境社会学研究

巻号頁・発行日

no.4, pp.142-157, 1998-10-05

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1990年代における環境運動の「再生」を理解するためには、1960〜70年代以降の住民運動の軌跡を振り返り、マクロな社会的諸条件との関連で運動の盛衰を把握する視点が必要不可欠である。戦後日本の住民運動を対象にした事例研究の蓄積はかなりの量に達しているが、データソース確保の困難や方法論的不備などにより、個別の運動を越えた、運動インダストリーの盛衰を取り扱った研究は十分に行われてこなかった。また、これまで住民運動の盛衰は主に高度経済成長による「構造的ストレーン」によって説明されてきたが、それだけでは低成長期以降の運動発生や盛衰の地域的多様性を説明することができない。我々はこうした研究上の空白を埋めるべく、1968-82年における地域開発や環境関連の抗議イベントをコード化しデータベースを整備した。このデータベースを利用し、全国レベルにおける抗議サイクル形成の論理と、抗議水準の地域的・時期的な変動を、「構造的ストレーン」変数と「政治的機会構造」変数との比較により検討した。その結果、次の2点が明らかになった。(1)住民運動の抗議サイクル形成にあたっては、構造的ストレーンより政治的機会構造の影響の方が強い。(2)地域ごとの相違をみると、政治的基盤が安定していない保守地域で抗議水準が最も高くなる。これらの知見は90年代の運動の「再生」を理解するうえで、重要な手がかりを提供する。

著者

成 元哲 中澤 秀雄 角 一典 水澤 弘光 樋口 直人

出版者

徳島大学

雑誌

徳島大学社会科学研究 (ISSN:09146377)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.1-30, 2003-02

著者

松岡, 辰方

出版者

刊

巻号頁・発行日

1840

著者

松谷 宏紀

雑誌

研究報告組込みシステム(EMB)

巻号頁・発行日

vol.2013-EMB-28, no.29, pp.1-6, 2013-03-06

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本論文では、サービス指向ルータにおける問合せ処理高速化のためにハードウェアによるSQLキャッシュを検討する。まず、プロセッサ単体の問合せ処理性能を見積もり、次に、ハードウェアによるSQLキャッシュのための設計方針を決め、問合せの多様性とカテゴリ分けを行う。これらの議論を踏まえ、ハードウェアによるSQLキャッシュとして、集合関数の結果をキャッシュする結果キャッシュ、及び、直近1時間の全レコードを保持するバッファキャッシュを設計し、待ち行列理論を用いて性能向上率を見積もる。最後に、ハードウェア量の考察を行い、また、C言語で実装したSQLキャッシュシミュレータを用いて提案機構の有用性を確認する。

著者

本村 哲朗 近藤 雄樹 山田 哲也 高田 雅士 仁藤 拓実 野尻 徹 十山 圭介 斎藤 靖彦 西 博史 佐藤 未来子 並木 美太郎

雑誌

研究報告組込みシステム(EMB)

巻号頁・発行日

vol.2013-EMB-28, no.28, pp.1-6, 2013-03-06

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今日の組込みシステムは,リアルタイム制御と情報処理のような独立の複数の機能を扱う必要があり,マルチコア上への搭載が有効である.この時,リソース保護のため,仮想化の一技術であるリソースパーティショニングが必要となる.我々は,リアルタイム性の実現に向けリソースパーティショニングのオーバヘッドを削減する,ハードウェア支援技術ExVisor/XVSを開発した.その主要技術は物理アドレス管理モジュールPAM*で,組込みシステムのメモリ利用方法の特徴を活かした階層のないページテーブルによるダイレクトなアドレス変換で高速化を図る.RTLシミュレーションとFPGA実装で評価を行った結果,シングルコアと比較してリソースアクセス時のオーバヘッドは高々5.6%であることを確認した.*PAM : Physical Address Management module

著者

加藤 寿和 石川 拓也 本田 晋也 高田 広章

雑誌

研究報告組込みシステム(EMB)

巻号頁・発行日

vol.2013-EMB-28, no.27, pp.1-6, 2013-03-06

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近年,大規模化するリアルタイムシステムにおいて,メモリ保護機能が必要となっており,その実現のためにMMUが使用される.MMUでは,TLBというキャッシュ機構を使用するが,TLBミスの発生を予測することは難しく,そのために,最悪実行時間の予測が困難となる.本研究では,まず,リアルタイムシステムにおいて,TLBミスが最悪実行時間へ及ぼす影響を調査する.次に,その影響を低減させるための,TLBロック機能を用いた改善手法を提案する.そして,評価実験により,提案手法の有効性を示す.

著者

田中 清史

雑誌

研究報告組込みシステム(EMB)

巻号頁・発行日

vol.2013-EMB-28, no.25, pp.1-6, 2013-03-06

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リアルタイムスケジューリング理論では,タスクの実行は最悪実行時間を費やすものと仮定するのが一般的である.しかし実際のシステム上で動作するタスクは,ほとんどの場合で最悪実行時間よりも短い時間で実行を完了する.本稿では,実際の実行時間を予測し,予測した時間を利用するスケジューリングにより,応答時間を短縮する2つの方法を提案する.評価では,提案手法により重要度の高い周期タスクの平均応答時間が最大13.4%,非周期リクエストの平均応答時間が最大32.0%短縮されることが確認された.

著者

西原 英 谷口 一徹 加藤 晋也 福井 正博

雑誌

研究報告組込みシステム(EMB)

巻号頁・発行日

vol.2013-EMB-28, no.24, pp.1-6, 2013-03-06

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本研究では,太陽光パネルと蓄電池を持つ家庭を対象とした電力需要のピークカットに貢献する蓄電池マネジメント手法を提案する.提案手法では,過去の類似した発電/需要パターンを基に,蓄電池マネジメントを数理計画問題として定式化することで電力需要のピークカットを実現する.提案手法により,電力需要のピークが大きくなる夏や冬の日において,最大51%もの大幅なピークの削減を行うことができた.

著者

大川禎 枝廣正人 久村孝寛

雑誌

研究報告組込みシステム(EMB)

巻号頁・発行日

vol.2013-EMB-28, no.23, pp.1-6, 2013-03-06

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近年,マルチコア・メニーコアが組込みシステムにおいても主流となりつつある.また,制御処理を記述する上で有効なソフトウェアモデルとして,CSP(Communicating Sequential Processes)があげられる.本論文では,汎用マイクロコントローラベースのマルチコアシステムをターゲットとし,CSPにより記述されたモーター制御モデルの実装を行い,実行時間が最小となるタスク割当てパターンを非線形計画問題によって発見した.また,従来手法から得られたタスク割り当てパターンと性能比較を行った結果,従来手法に比べ15%性能を改善することができた.

著者

阿部一樹 安島光紀 兪明連 横山孝典

雑誌

研究報告組込みシステム(EMB)

巻号頁・発行日

vol.2013-EMB-28, no.22, pp.1-6, 2013-03-06

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一般に組込みシステム上のアプリケーションは複数のタスクから構成されるが,アプリケーションによって異なるタスクスケジューリングアルゴリズムが要求される場合がある.しかし多くの組込みOSは,固定優先度スケジューリングしか提供していない.そのため,スケジューリングアルゴリズムの選択が可能な組込みOSが求められる.本研究では,アスペクト指向プログラミングにより,OSのソースコードを直接書き換えることなく,組込みOSのスケジューラをアプリケーションに応じてカスタマイズする手法を提案する.自動車制御向け組込みOSであるOSEK OSを対象に,固定優先度のスケジューラをEDFに切り替えるとともに,EDFに対応した排他制御を実現するために,排他制御のプロトコルを変更するアスペクトを開発した.そして,実際にそれらのアスペクトを適用したOSの評価を行い,実用上問題の無いオーバヘッドで実現可能であることを確認した.

著者

浜島 良吉 勝山 邦久 橋本 学 金折 祐司 長尾 年恭 早川 正士 勝山 国久 呉 智深 鈴木 隆次 古宇田 亮一 竹村 友之 西村 進

出版者

埼玉大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

1994

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不連続体場での弾性、弾塑性、粘弾性の進行性破棄に応用できる解析法が浜島により開発された。本解析手法は熱・流体・応力の連成解析にも適用された。本解析手法は結晶構造のような多角形要素にも適用可能である。変位関数として3角形要素の定ひずみ要素を用いているため、そのままでは結晶構造モデルに対しては変形を十分表現することができない。ハイブリット仮想仕事の原理は、弱形式のつり合い式と弱形式の変形の連続条件となるが、本研究では、変形の連続条件に関して、要素内と要素間の剛性にそれぞれα、βをかけ、これらの値がつり合い式を満足し、かつ変形の誤差が最小となるように定められた。ただし、α、βの間にはα=β/(β-1)の関係がある。1995年1月17日に兵庫県南部地震が発生し、多くの人名が失われた。地殻変動解析の重要性が再認識されたが、本研究では、日本列島をブロック構造に分割し、本研究で開発された不連続体解析手法を用いて解析が行われた。その結果、本解析手法により、日本列島内陸の断層の動きを比較的良く表現できることを明らかにした。本解析ではせん断破壊と引張り破壊を同時に考慮しているが、引張り破壊時には断層面上の応力を全て解放している。引張り破壊領域は危険断層とされている部分に良く対応していることが明らかとなった。本研究では、種々の方法により地殻変動解析がなされたが、目的によりそれらを使い分けて利用することが必要である。今後はこれらの解析手法をうまく融合して、地球規模の地殻変動解析まで適用可能とするようにしたい。

著者

Ushijima Ken Irie Mitsuteru Sintawardani Neni Triastuti Jovita Hamidah Umi Ishikawa Tadaharu

出版者

SP Higher Education Press

雑誌

Frontiers of Environmental Science & Engineering (ISSN:20952201)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.120-126, 2013-02

被引用文献数

11 1

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Material flow analysis (MFA) and value flow analysis (VFA) were applied to the sanitation system in an urban slum in Indonesia. Based on the results of the MFA and VFA, garbage and excreta disposal costs were evaluated to be 0.7% and 1.1%, respectively, of per capita income. Such value flows seem reasonable in light of the recognized affordability to pay (ATP) standard. However, current excreta disposal methods create negative impacts on downstream populations. Because such disadvantages do not go back to disposers, but passed to downstream, the current value flow structure does not motivate individual toilet users to install treatment facility. Based on current material and value flow structures, a resource recycling sanitation system scenario was examined. Based on VFA, an affordable initial cost for such a system was calculated; this was found to be comparable in price to a cheaper composting toilet that is currently available in the market.

著者

木浪 冨美子 小川 徳子

出版者

関西福祉大学社会福祉学部研究会

雑誌

関西福祉大学社会福祉学部研究紀要 (ISSN:1883566X)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.65-70, 2012-03

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近年,精神保健福祉士が果たすべき役割の中でも,地域生活の維持・継続,生活の質を高めることに,重点が置かれるようになってきている.精神保健福祉士を養成するカリキュラムにも,それが反映されなければならないだろう.本研究は,それを満たすカリキュラム構築に向けた,1つの試みである.木浪・小川(2009,2011)によって報告された参加型学習実践の効果を踏まえ,今回は,ボランティアスタッフとしての活動経験の効果を検討した.その結果,「精神障害者との社会的・心理的距離」の感じ方にも,「精神疾患・精神障害者へのイメージ」にも,精神障害者が抱える「生活のしづらさ」への理解にも,参加型学習実践ほどの変化は認められなかった.その理由として,活動を導入するタイミングの問題と,活動に参加する時の学生の意識の問題が考えられる.

著者

山岸輯光 講述

出版者

奎文館

巻号頁・発行日

1916