著者

新家 憲 郭 桂芬 近江谷 和彦 松田 従三 賈 会彬 石 風善 李 東才

出版者

専修大学北海道短期大学

雑誌

環境科学研究所報告 (ISSN:13464736)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.143-147, 2004-12-30

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アルカリ土壌の改良を目的として4段式心土混層プラウが設計試作された。2003年5月に、この4段式心土混層プラウで中国黒龍江省大慶市で試験圃場が施工された(2ha)。2004年7月に、この試験圃場で土壌調査、および作物の生育調査を行った。主な結果は対照区では表層0〜5cm(Ana層)に2.5MPaの硬い層があった。その下は深さ90cmまで1.0〜1.5MPaであった。処理区は表層も軟らかく、深さ90cmまで0〜1MPaであった。したがって1年間で土壌硬度は復元しなかった。処理区も対照区も、pH値は9-10であり、きわめて強いアルカリであった。したがってB層への堆肥施用だけでは、pH値を下げることはできない。pH値を下げるには、毛管による地下水の上昇を遮断する方法など、他の方法を考える必要がある。処理区の水分は対照区の水分より明らかに高かった。処理区では降った雨が深さ30〜50cmの心土(B層、C層)に保持されていた。対照区の表層であるAna、A層の水分が約5%d.b.と低かった。この理由は降雨があっても、土壌硬度が高く、クラストしているため、土壌中に浸透できず、表面水として流れ去ってしまうものと考えられる。一見して処理区と対照区の草丈に大きな差があった。処理区の野生草の草丈は約45cmであるのに対して、対照区では15cmであった。処理区では根は、C層に達していて、約50cmであった。対照区では、B層まで達していて、その深さはせいぜい30cmであった。

著者

竹見 哲也

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

Journal of the Meteorological Society of Japan. Ser. II (ISSN:00261165)

巻号頁・発行日

vol.77, no.2, pp.387-397, 1999-04-25

被引用文献数

1

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砂漠地域の乾燥した雲底下層中において降雨が蒸発により消失することについて、雨の落下・蒸発を表現した鉛直1次元非定常モデルを用いて調べた。夏季に中国北西部砂漠地域で見られる典型的な乾燥した深い境界層という条件のもとで、層状性タイプの弱い降雨をモデルでは仮定している。2種類の数値実験を行った。最初の実験では、大気は静止していると仮定している。中程度の降雨強度(9.5mmh^<-1>)の場合には、モデル上端で雨を与えてから約1時間後に地上レベルで降雨が始まる。一方弱い降雨強度(0.97mmh^<-1>)の場合には、地上での降雨は約11時間半経過してから生じる。蒸発による雨の消失量は、雲底高度からの雨の落下距離及び降雨強度に依存して大きく変化する。各降雨強度に対してモデル上端で与える総降雨量を一定にすると、強い降雨強度の時ほど蒸発する量は大きい。次の実験では一定の下降流を仮定し、下降流による断熱昇温が雨の蒸発に及ぼす効果について調べた。数10cms^<-1>の下降流だけでも雨の蒸発は大きく促進される。中国砂漠地域での地上観測とモデルの結果とを比較した結果、その地域で見られる典型的な降雨イベントに伴う気象変化は主に雨の蒸発によるものであることが示唆された。

著者

山田 功

出版者

日本物理教育学会

雑誌

物理教育 (ISSN:03856992)

巻号頁・発行日

vol.49, no.6, pp.591-592, 2001

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物理の学習指導を考える時,つい授業ばかりに目がいってしまう。しかし,実は教室の外での子供の頃のさまざまな体験が大きな意義をもっていることに注目をした。昔は教室の外で体験した,昆虫採集や,物の分解や,遊び道具作りや,読書等が自然科学への興味,関心をもたせた。今はそうした体験が少なくなった。これが授業の理解を困難にしたし,理科離れのひとつの要因になっているのではないだろうか。そんな反省のもと,授業へのささやかな提案をする。

著者

奥村 昭子 松井 敦典 杉原 潤之輔

出版者

社団法人日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会号

巻号頁・発行日

no.42, 1991-09-10

著者

加賀 昭雄

出版者

一般社団法人日本科学教育学会

雑誌

日本科学教育学会研究会研究報告

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.55-60, 1998-09-12

著者

吉池 宏彰 松下 高信 中島 弘毅 斉藤 俊浩 奥田 功夫 市河 勉 大出 一水

出版者

社団法人日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会号

巻号頁・発行日

no.41, 1990-09-10

著者

嘉山 保美 中野 憲行 吉田 明彦 大石 光雄 森下 淳夫 中島 重徳 天木 一太 黒坂 文武 吾郷 晋浩

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー

巻号頁・発行日

vol.27, no.3, pp.335-336, 1978

著者

内田 一郎

出版者

早稲田大学法学会

雑誌

早稲田法学 (ISSN:03890546)

巻号頁・発行日

vol.39, no.2, pp.171-190, 1964-03

著者

小澤 憲秋 青木 俊徳 加藤 寧 根元 義章

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. D-II, 情報・システム, II-パターン処理 (ISSN:09151923)

巻号頁・発行日

vol.84, no.8, pp.1608-1617, 2001-08-01

被引用文献数

7

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本論文では,衛星画像における雲域自動分類手法を提案する.提案手法は可視画像と輝度温度画像を用いて,雲域とそれ以外の領域を自動的に分類する.画像を小さな領域(局所領域)に分割することにより,局所領域中での各カテゴリーの特徴ベクトル分布がガウス分布を用いて近似できると仮定し,分布を二つのクラスタに分割する.更に,各クラスタをその後のカテゴリー分類に利用するのに適当であるかどうかの判断を行うための「一致度」を導入し,それを満足するクラスタの平均ベクトルとEMアルゴリズムを用いて分類を行う.一致度を利用することによって特徴空間中のベクトル分布が明確になることを示すとともに,クラスタリングも適切に行えることを示す.提案手法の特徴は,特徴ベクトルが各カテゴリー間を結ぶように連続的に分布することに着目する点にある.各カテゴリー間を結ぶ直線を考え,その直線と各クラスタの平均ベクトルの距離が近いものだけを利用することによって,画像ごとに動的にしきい値を決定する.最後に,提案アルゴリズムををNOAAとひまわりの画像に適用する.専門家が手動で分類した結果等と比較し,良好な分類結果が得られることを示す.

著者

Andoh Tsugunobu Kasai Masanori Kuraishi Yasushi

出版者

名古屋大学

雑誌

Environmental medicine : annual report of the Research Institute of Environmental Medicine, Nagoya University (ISSN:02870517)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.105-107, 1998-12

著者

松田 章

出版者

慶應義塾大学大学院法務研究科

雑誌

慶應法学 (ISSN:18800750)

巻号頁・発行日

no.7, pp.109-168, 2007-03

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平良木登規男教授退職記念号 = Essays commemorating the retirement of Professor Hiragaki Tokio presented by his colleagues and former students1 はじめに2 刑事訴訟における審判の対象3 「訴因の特定」に関する学説・判例4 訴因にはどのようなことが記載される必要があるのか5 「訴因の特定」を規定した刑事訴訟法256条3項の分析6 「審判対象画定に必要な事実」とは何か7 「訴因の特定」に関する判例の吟味 (1)「犯罪の日時、場所、方法」と「犯罪構成要件該当事実」とを区別する意味 (2)判例の事案における他の犯罪事実との区別8 「訴因の特定」のために「記載が必要な事実」と「記載が不要な事実」の仕分け (1)設例による検討 (2)絶対的訴因記載事項 (3)中間的訴因記載事項 (4)起訴状一本主義・余事記載との関係 (5)小括9 「訴因変更の要否」に関する学説 (1)「訴因変更の要否」に関する法律構成説と事実記載説 (2)「訴因変更の要否」に関する具体的防御説と抽象的防御説10 「訴因変更の要否」に関する判例の吟味 (1)従来の判例の立場 (2)昭和63年最高裁決定の論旨 (3)平成13年最高裁決定の論旨 (4)判例の理解11 「争点」と「訴因」 (1)「争点」と「訴因」の関係に関する判例 (2)判例による「訴因変更」と「争点顕在化措置」の要否に関する基準 (3)「訴因変更の要否等に関する判例基準」に関する学説 (4)「争点顕在化措置」とは何か12 訴因に関する検察官の釈明等の効力 (1)「審判対象の画定に必要な事実」に関する検察官の釈明等 (2)「審判対象の画定には必要ない事実であるが被告人の防御にとって重要な事実」に関する検察官の釈明等 (3)「審判対象の画定には必要ない事実であり被告人の防御にとっても重要とはいえない事実」に関する検察官の釈明等13 「訴因変更」と「争点顕在化措置」の要否に関する判例の立場の理解14 今後の研究計画など(本稿のおわりにあたって)

著者

水谷 規男

出版者

一橋大学

雑誌

一橋論叢 (ISSN:00182818)

巻号頁・発行日

vol.101, no.1, pp.80-95, 1989-01-01

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論文タイプ||論説

著者

居林 次雄

出版者

一橋大学

雑誌

一橋研究 (ISSN:0286861X)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.63-68, 1960-06-30

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論文タイプ||研究ノート

著者

大久保 隆志

出版者

広島大学法学会

雑誌

広島法科大学院論集 (ISSN:18801897)

巻号頁・発行日

no.5, pp.55-130, 2009-03

著者

原後 山治

出版者

一般社団法人中国研究所

雑誌

中国研究月報 (ISSN:09104348)

巻号頁・発行日

no.470, pp.27-30, 1987-04-25

著者

小林 昇

出版者

政治経済学・経済史学会

雑誌

土地制度史学 (ISSN:04933567)

巻号頁・発行日

vol.40, no.2, pp.69-71, 1998-01-20

著者

小林 昇

出版者

日本学士院

雑誌

日本學士院紀要 (ISSN:03880036)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.175-212, 2001

著者

薩美 由貴 稲田 俊也 山内 惟光

出版者

学術雑誌目次速報データベース由来

雑誌

犯罪学雑誌 (ISSN:03020029)

巻号頁・発行日

vol.61, no.1, pp.25-33, 1995

著者

小池田 冨男

出版者

流通経済大学

雑誌

流通經濟大學論集 (ISSN:03850854)

巻号頁・発行日

vol.26, no.2, pp.1-29, 1991-10

著者

斉藤 正浩 小山 裕介 日下部 岱

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会秋季大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.1994, no.1, 1994-09-26

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誘導無線方式による車両位置検察について,筆者らは三相3練式誘導線を用いる方式を提案し,位置検知の特性解析を行い報告した.さらに,新交通システム等の車両位置を長距離に渡って高精度に検知する方式への適用を目的に,誘導線の交差周期長を変化させたときの位置検知特性について解析を行った.本稿では,誘導線の交差周期長を変化させた場合について,実寸による模擬実験装置により,位置検知の実験結果を得たので,理論特性との比較を示し考察する.