著者

堀江 勇太 比田井 洋史 松坂 壮太 千葉 明 森田 昇

出版者

公益社団法人 精密工学会

雑誌

精密工学会学術講演会講演論文集 2015年度精密工学会秋季大会

巻号頁・発行日

pp.535-536, 2015-08-20 (Released:2016-02-20)

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旋削加工において,負のアプローチ角を採用すると,切込み量の増加につれて背分力が小さくなる.これを利用して背分力を抑制し,高精度な微細軸を加工する方法が提案されている.本研究では,背分力抑制による形状精度の向上の可能性を検討した.汎用旋盤を用いて,送り量等を変更して旋削を行い,切削抵抗を測定した.それにより,送り量がある範囲の場合において背分力が抑制できることを示した.

著者

城兼文 著

出版者

梅陰軒

巻号頁・発行日

vol.2篇 1, 1870

著者

奥 美穂子

出版者

比較都市史研究会

雑誌

比較都市史研究 (ISSN:02871637)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.13-30, 2010-06-20

著者

佐々木 雄一

出版者

首都大学東京法学部

雑誌

法学会雑誌 (ISSN:18807615)

巻号頁・発行日

vol.59, no.1, pp.205-235, 2018-07-31

著者

クレインス フレデリック

出版者

国際日本文化研究センター

雑誌

日本研究 = NIHON KENKYŪ

巻号頁・発行日

vol.55, pp.1-2, 2017-05-31

著者

好並 晶

出版者

近畿大学教養・外国語教育センター

雑誌

近畿大学教養・外国語教育センター紀要. 外国語編 = Kinki university center for liberal arts and foreign language education journal. foreign language edition (ISSN:21856982)

巻号頁・発行日

vol.3, no.1, pp.37-56, 2012-11-01

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著者専攻: 中国文学

著者

野口源三郎 著

出版者

大日本体育協会出版部

巻号頁・発行日

1918

著者

石井 要

出版者

国語教育史学会

雑誌

国語教育史研究 (ISSN:13452924)

巻号頁・発行日

no.17, pp.81-88, 2017

著者

山田 哲哉 安部 隆士

出版者

プラズマ・核融合学会

雑誌

プラズマ・核融合学会誌 = Journal of plasma and fusion research (ISSN:09187928)

巻号頁・発行日

vol.82, no.6, pp.368-374, 2006-06-25

参考文献数

12

被引用文献数

10

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「はやぶさ」ミッションの最終フェーズでは,小惑星のサンプルを搭載した小型カプセルが地球大気への高速再突入を行う.過酷な空力加熱環境を通過し減速された後,高度約10kmでパラシュートを開傘・緩降下し,地上にて回収される予定である.約12km/sの高速で地球再突入するカプセルが曝される空力加熱環境は非常に過酷で,カプセルは内部の小惑星サンプル,搭載機器を保護しつつ地上に到達せねばならない.空力加熱環境の把握と,それから内部を保護する熱防御システムの開発は,「はやぶさ」カプセルのキーテクノロジーの1つである.本稿は,「はやぶさ」カプセルの大気圏再突入をプラズマ現象の観点から整理し,関連の話題として,空力加熱の予測技術,加熱から機体を保護する熱防御技術,およびその試験方法等を紹介するものである.

著者

湊 秋作 松尾 公則 田中 龍子 相川 千里 志田 冨美子 安東 茂 中西 こずえ

出版者

日本哺乳類学会

雑誌

哺乳類科学 (ISSN:0385437X)

巻号頁・発行日

vol.37, no.2, pp.115-118, 1998 (Released:2008-07-30)

被引用文献数

3

著者

堂田 章一 尾田 敦 成田 大一

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.39 Suppl. No.2 (第47回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.Cb0732, 2012 (Released:2012-08-10)

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【はじめに、目的】 足趾機能や内側縦アーチなどの足部形態は下肢障害や運動機能,立位姿勢調節と関連が深いといわれている。先行研究では足趾で掴む(以下,把持)トレーニングに関しての報告が多い一方で,足趾で押す(以下,圧迫)トレーニングに関しては,その運動様式が日常生活での足趾の働きに近いという考察があるものの,その効果に関する報告はほとんどない。また,それぞれの足趾トレーニングで十分な負荷量,期間を設けている研究は少ない。そこで,本研究では把持と圧迫の2種類の足趾トレーニング効果を検討することを目的とした。【方法】 健常男子大学生30名30足(右足)を対象(年齢20±2歳,身長172.5±5.2cm,体重64.0±6.9kg)とし,対照群,把持トレーニング群(以下,把持群),圧迫トレーニング群(以下,圧迫群) の3群に各10名ずつ無作為に割り付け,足趾トレーニング効果の検討を行った。把持群には臨床で用いられるタオルギャザーを実施させ,負荷量は実施可能な最大量を設定した。圧迫群には最大努力下で足趾を床に押しつけ,6秒間保持させる等尺性収縮運動を実施させた。このそれぞれのトレーニングを1日1回,週4日,8週間継続させた。また,足趾の筋以外の因子を極力取り除くために各トレーニングは端坐位で実施させ,トレーニング終了の目安は自覚的に「ややきつい~きつい」と感じる程度とした。トレーニングは定期的に監視の下に行い,実施状況の確認や負荷量の調節を行った。効果判定のための評価はトレーニング介入前,介入2週後,4週後,6週後,8週後の計5回実施した。測定項目は把持筋力,圧迫筋力,内側縦アーチ高,重心動揺とした。把持筋力は足趾筋力測定器(竹井機器工業社製 TKK3360),圧迫筋力はデジタル体重計(オーム電機製)を用いて測定した。測定姿勢は端坐位,体幹を垂直位として膝・股関節屈曲90°,足関節底背屈0°とした。いずれも各2回の測定の大きい値を採用し,体重で除した体重比を算出した。内側縦アーチ高の指標としてはアーチ高率を用い,自然立位と片脚立位の2条件にて,荷重位での舟状骨高の足長に対する割合であるアーチ高率を算出した。重心動揺はアニマ社製GS-3000を用い,姿勢は両上肢を前方で組ませた開眼片脚立位で,30秒間の重心動揺を測定した。重心動揺のパラメータとして総軌跡長を採用した。統計解析は介入前の各測定値に群間で統計的に有意差がないことを確認した後,介入前に対する介入後の測定値の変化量に対してTukey-Kramerの多重比較検定を適用し,介入の効果を検討した。有意水準は5%未満とした。【倫理的配慮、説明と同意】 すべての被験者に本研究の主旨と方法について事前に説明を行い,研究協力への同意を得た。【結果】 対照群ではすべての測定項目にて有意差は確認されなかった。把持群では介入前と比較し,把持筋力が4週後,6週後(p<0.05),8週後(p<0.01)で有意に増加し,総軌跡長が6週後,8週後(p<0.01)で有意に減少した。圧迫群では圧迫筋力が介入前と比較し6週後,8週後(p<0.01)で有意に増加し,アーチ高率は介入前,介入2週後と比較し6週後,8週後(p<0.01)で片脚立位時に有意に増加した。【考察】 把持群では総軌跡長の減少が確認された。一方で圧迫群では総軌跡長に有意な変化を認めなかったが,片脚立位時のアーチ高率の有意な増加が確認された。総軌跡長に関しては先行研究を支持する結果となり,把持トレーニングが筋出力の協調性を向上させた可能性が考えられる。また,圧迫トレーニングによりアーチ高率が増加したことから,片脚立位時における足趾屈筋群,足底筋膜などの筋活動が増大し,舟状骨を頭側へ引き上げたと考えられた。さらに,圧迫運動は等尺性収縮であり,等張性収縮である把持運動と比較して舟状骨を引き上げる作用がより大きいことが推測された。これらの結果から足趾トレーニングを行わせる際には,治療目的により運動様式を考慮する必要性があると考える。今後は,圧迫トレーニングの効果とパフォーマンスとの関連を検討するとともに,アーチ高率の増加が静的,動的な場面での下肢のアライメントに及ぼす影響を検討することにより,その有用性を明らかにすることが課題とされた。また,本研究では有意なトレーニング効果は介入後4~8週で確認された。一般に筋肥大はトレーニング後4~6週後に生じるといわれていることから,今回得られたトレーニング効果は筋肥大に伴うものである可能性が考えられた。【理学療法学研究としての意義】 本研究の結果から,足趾トレーニングによる効果は運動様式の違いによって異なることが示唆され,治療目的に応じて足趾の運動様式を考慮する必要性があることが示された。

著者

大阪輪友雑誌社 編

出版者

大阪輪友雑誌社

巻号頁・発行日

1914

著者

佐貫 亦男

出版者

一般社団法人 日本航空宇宙学会

雑誌

日本航空宇宙学会誌 (ISSN:00214663)

巻号頁・発行日

vol.20, no.224, pp.502-508, 1972 (Released:2009-05-25)

参考文献数

3

著者

星野 重治

出版者

上智大学史学会

雑誌

上智史学 (ISSN:03869075)

巻号頁・発行日

no.48, pp.61-92, 2003-11

著者

田中 英夫 野上 浩志 中川 秀和 蓮尾 聖子

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.49, no.9, pp.929-933, 2002 (Released:2015-12-07)

参考文献数

4

被引用文献数

1

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目的 全国の薬局,薬店で喫煙者の鎮咳,去痰剤として販売されている紙巻きたばこ型薬用吸煙剤(ネオシーダー,製造:アンターク本舗,千葉県,以下 NC と表す)の医薬品としての妥当性を,製品のニコチン含有量と,これを試行した者および連用者の尿中コチニン量から評価検討した。方法 1 NC および,コントロールとしてマイルドセブンエクストラライト(以下 MSE と表す),マイルドセブンスーパーライト(以下 MSS と表す),セブンスター(以下 SS と表す)の葉0.25 g を蒸留水10 mlで 5 分間振とうし,遠心分離後に抽出液を発色反応させ,高速液体クロマトグラフィーで分析した。方法 2 喫煙中であった32歳医師を被験者とし自記式問診とともに,禁煙時,NC 使用時,禁煙継続かつ NC 不使用時の 3 点で尿中コチニン量を測定した。方法 3 外来患者の中でタバコの代替物として NC を継続使用していた 2 人の連用者を見出し,自記式問診と採尿を実施し,尿中コチニン量を測定した。成績 1 製品 3 cm(実際の 1 本当たり消費量)当たりの平均ニコチン含有量は,NC; 0.79 mg (n=6), MSE; 5.04 mg (n=2), MSS; 4.91 mg (n=2), SS; 5.55 mg (n=2)。成績 2 被験者の喫煙中の Fagerstrom Test for Nicotine Dependence は 3 点。禁煙の開始から最終回の採尿までの期間の受動喫煙はなし。尿中コチニン量は,禁煙開始 7 日目10.0 ng/ml。NC を 3 日間で17本使用後47.2 ng/ml,禁煙継続かつ NC 不使用 3 日目8.4 ng/ml。成績 3 53歳男性:喫煙当時の FTND は 6 点。調査期間中の受動喫煙はなし。NC を 1 日平均40本連用中の尿中コチニン量は937 ng/ml。75歳女性:喫煙当時の FTND は 7 点。NC を 1 日27本連用中の尿中コチニン量は2724 ng/ml。NC 中止96時間後では27.7 ng/ml。結論 NC は非麻薬性で習慣性がみられないと説明されているものの,ニコチンを含有していること,使用により本剤に含有するニコチンが体内に移行することがわかった。また,本剤の使用によってニコチンへの依存性が生じ,長期連用を引き起こしていたとみられる 2 例を報告した。

著者

畠山 真一

出版者

尚絅大学

雑誌

尚絅大学研究紀要. A, 人文・社会科学編 (ISSN:21875235)

巻号頁・発行日

no.48, pp.101-111, 2016-03-31

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本論文では,近年著しい発達を見せているVFX/CG(視覚効果・コンピュータ・グラフィックス)を利用して制作された実写映画とアニメーションを,作り手のコントロールという観点から分析する。さらに,本論文は,バルトの言う「鈍い意味」(物語に関与しない表象)についても考察する。「鈍い意味」とは,映画において意図せず撮影・投影され,かつ物語内容に貢献しないような表象である。バルトは,この表象の存在こそが,映画とその他の芸術とを差異化する要素であると主張した。本論文は,VGX/CGを利用することによって投影されるものを完全にコントロール可能な実写映画においても「鈍い意味」が残存していることと指摘する。

著者

香川 めい 相澤 真一

出版者

日本教育社会学会

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.78, pp.279-301, 2006-05-31 (Released:2011-03-18)

参考文献数

22

被引用文献数

2 1

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The aim of this paper is to investigate when and how the meaning of high school diplomas changed during the era of educational expansion in two senses:(1) ubjective and (2) objective. More concretely, it examines:(1) how people recognized high school diplomas and (2) how high school diplomas functioned in the achievement of occupational and economic status. To examine these points, the authors focus on postwar Japan, when the high school enrollment rate rose dramatically under the new educational system. The data used in the analyses are Social Stratification and Social Mobility (SSM) data collected every ten years since 1955.Three cohorts, divided according to the high school enrollment rate, are compared. The high school enrollment rate is 50% to 65% among the first cohort, 66% to 89% for the second, and more than 90% for the third. The enrollment rate increased continuously during the first and second cohorts, so the former is named the “early phase” and the latter the “later phase.” The enrollment rate reaches a plateau in the third. “Desired educational level” and “desired occupation” are used in the analysis of subjective meaning. “Occupation of first job, ” “occupation of present job, ” and “present personal income” are used to clarify the meaning in an objective sense.The analysis of subjective meaning reveals the following. As the high schoolenrollment rate increased dramatically, the desired level of education rose with it. More people wanted to go on to higher level of education: high school and higher education. But the desired occupation of people who wanted to go to high school was almost the same for the early phase and later phase cohorts. However, the actual first jobs of high school graduates in the two cohorts were very different. Fewer people obtained white-collar jobs and more entered into blue-collar jobs in the latter cohort.Comparing present job and present personal income for each of the four data sets since 1965, the three cohorts can be characterized as follows. In the early phase, a relatively large number of people acquired white-collar jobs at an early stage of their occupational careers, and a substantive ratio maintained these jobs to 1995. In addition, personal income increased steadily as people of this cohort became older. On the other hand, a large number of people in the later phase cohort started working in blue-collar jobs. But as they got older, they seemed to move into different types of jobs. The personal income of this cohort increased dramatically in 1995. Therefore, it can be said that this cohort “caught up.” For the last cohort, however, there seemed to be little chance of upward mobility in either occupational or economic status.In sum, if only the function of high school diplomas is considered, the meaning of high school diplomas changed between the early and later phase. But if the “catching-up” of members of the later phase and the subjective meaning of high school diplomas is taken into account, there is little difference in how people recognize and value high school diplomas between first two cohorts. Therefore, a distinctive line can be drawn between the later phase and the next cohort (i. e., the plateau), when the premium of being a high school graduate diminished.

著者

窪田 祥宏

出版者

日本大学教育学会

雑誌

教育學雑誌 (ISSN:02884038)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.1-15, 1989

著者

村瀬 貴則

出版者

名古屋大学

巻号頁・発行日

2019-12-27

著者

白石 直

出版者

一般社団法人 ターボ機械協会

雑誌

ターボ機械 (ISSN:03858839)

巻号頁・発行日

vol.25, no.9, pp.518-525, 1997-09-10 (Released:2011-07-11)

参考文献数

5