著者
石井研堂 著
出版者
春陽堂
巻号頁・発行日
vol.下卷, 1944
著者
谷沢書房 [編]
出版者
谷沢書房
巻号頁・発行日
no.214, 1993-10
出版者
朝鮮問題研究所
巻号頁・発行日
vol.17(5), no.192, 1977-05
著者
村瀬 寿代 Hisayo Murase
雑誌
桃山学院大学キリスト教論集 = St. Andrew's University Journal of Christian Studies (ISSN:0286973X)
巻号頁・発行日
no.39, pp.55-78, 2003-03-01

Guido Hermann Fridolin Verbeck was born in Zeist, the Netherlands in 1830 and went to the United States when he was 22. After he graduated from Auburn Theology School in the state of New York, he was ordained as a missionary of Dutch Reformed Church in America and came to Nagasaki as one of the first Protestant missionaries to Japan in 1859. He helped in various ways to establish modern Japan in the late 19th century, subsequently attaining fame as an adviser to the Meiji Government. Researchers have often concentrated on Verbeck's distinguished service or contribution to Japan and its people, yet very few tried to focus on his family records, his educational and religious background, and his early life previous to his arrival in Japan. Although Verbeck's biography, 'Verbeck of Japan', written by William Eliot Griffis, is one of the most important studies on Verbeck, Griffis made many incorrect statements in his writing. Most researchers seem to have believed whatever is written in 'Verbeck of Japan'. In this article, by studying the records of Zeist, Verbeck's family members and his early educational environment have been clarified. His religious experience, especially the Moravian education he was given, has also been taken into consideration. Verbeck's letters have been reexamined in detail to discover and confirm facts that have not been known to the public before. The aim of this article is to offer reliable information about Verbeck in order to find out how his experience in his youth helped him to earn his position in Japan and how his religious background influenced his way of conducting mission work as well as shaping his later character as a 'hired foreigner' in Japan.
著者
善教 将大
出版者
日本政治学会
雑誌
年報政治学 (ISSN:05494192)
巻号頁・発行日
vol.61, no.1, pp.1_127-1_148, 2010 (Released:2016-02-24)
参考文献数
66

The purpose of this article is to examine the effect of trust in government on voter turnout in Japan, based on the analysis of large-scale panel survey datasets. In previous works, on static approach, it had been argued by many scholars trust hardly influences on voter turnout. This approach, however, is so inadequate for an examination the effect of trust could have been estimated only to partial. In this article, I argue that not only perception in present but also in the past must be necessary for it, and, on dynamic approach, there is “continuing” and “reflected” effect in trust. The results of logit estimation and post-estimated simulation show (1) the effect of trust in the people whose perception in the past and present is same is stronger than different, and (2) even if the perception in present differs, that difference is not effective when the perception in the past also differs.
出版者
運輸大臣官房審理官室
巻号頁・発行日
vol.昭和34年7-12月, 1960
出版者
運輸大臣官房審理官室
巻号頁・発行日
vol.昭和37年7-12月, 1963
出版者
運輸大臣官房審理官室
巻号頁・発行日
vol.昭和39年7-12月, 1965
著者
石川 信一 坂野 雄二
出版者
一般社団法人 日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.29, no.2, pp.145-157, 2003-09-30 (Released:2019-04-06)
被引用文献数
2

本研究の目的は、認知の誤りと不安の関連を検討することであった。本研究では、児童の認知の誤りを測定するChildren's Cognitive Error Scale(CCES)を作成し、 CCESと特性不安との関連を検討した。まず、217名の児童を対象に、自由記述にて児童が不安や心配を感じる不安場面を収集した。その結果、12の不安場面が抽出された。次いで、5人の臨床心理学を専攻する大学院生が不安場面における認知の誤りの項目について検討を行った。その結果、認知の誤りの項目として23項目が抽出された。さらに、それらの項目について、819名(男子408名、女子411名)を対象にした主成分分析の結果、20項目が抽出された。CCESは再テスト法と、Cronbachのα係数によって、十分な信頼性があることが示された。CCESの妥当性については、小学校教諭2名を対象としたインタビューを用いた内容的妥当性の観点から確認された。また、CCESの合計点について性差、学年差について検討するために2要因の分散分析を行ったところ、女子のほうが男子よりも認知の誤り得点が高いことが示され、学年差はないことが示された。最後に、認知の誤りと特性不安の関連を検討するため、CCESの合計点を高群、中群、低群の3群に分類した。群を要因とした分散分析の結果、認知の誤り得点高群は、中群、低群より特性不安が高いことが明らかになった。以上のことから、認知の誤りを示す児童は不安が高いことが明らかになり、本研究の結果から、児童の不安障害に対して適切な治療をするためには、認知の誤りに対する介入の必要性が示唆された。
著者
辻 瑞樹 松浦 健二 秋野 順治 立田 晴記 土畑 重人 下地 博之 菊地 友則 ヤン チンチェン 五箇 公一
出版者
琉球大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2015-04-01

生物学的侵略機構の研究には自然分布域と侵入域の比較が不可欠である。日本ではあまり知られていないが、近年北米で日本由来の複数の外来アリ種による環境被害が広がっている。しかし皮肉にもこれは日本の研究者にとって居ながらにして侵略アリの自然個体群情報を収集できる絶好の機会である。そこで、本研究では侵略的外来昆虫研究の日米のエキスパートが協力し、これら日本からの侵入者の生態・行動・遺伝情報を侵入先と自然分布域である日本国内で徹底比較する。さらに広大な国土を持つ米国で日本では不可能な野外実験を行う。既存の諸学説を整理しながら網羅的にテストすることで外来アリの侵略機構に関する一般論を導く。以上の目的で研究を始めたが、初年度冒頭に代表者の不測の病気が発覚し研究が遅延した。そこで、2年度目以降は遅れを取り戻すべく主として以下の研究を鋭意進めている。まず、米国側のカウンターパートと協力し、オオハリアリ、アメイロアリ、トビイロシワアリの各国個体群の基礎データを収集した。とくにトビイロロシワアリの炭化水素データを重点的に収集した。また多数外来アリが分布する沖縄では外来アリと在来アリの比較研究を室内および野外で進め、外来種を含むアリには採餌機能に関する複雑なトレードオフが存在することを立証した。また、日米比較の最大の成果として、オオハリアリが侵入前の原産地である日本国内においても侵略先の米国個体群と同様に、高度な巣内近親交配を行なっていることを明らかにし国際誌に発表した。これは近親交配耐性が侵略の前適応であることを示した世界初の成果である。また、テキサスのフィールドに研究代表者が研究室の学生らとともに訪問し実験のプロットを設置しており、2017年夏に2度襲来したハリケーンのため野外プロットが水没した遅れを取り戻すべく鋭意研究を進めている。H30年度にはプロットを再設置した。
著者
土畑 重人
出版者
京都大学
雑誌
研究活動スタート支援
巻号頁・発行日
2014-08-29

本研究では,進化生物学の主要な概念である社会進化と種分化の両理論を橋渡しする実証系を確立することを目標とし,社会性昆虫の一種アミメアリの同種内社会寄生者(裏切り系統)に着目した.集団遺伝学的な証拠から,裏切り系統は宿主たる協力系統から同所的に分化したと推定されたため,本年度はこの同所的な進化的分岐現象が可能となる生態学的・遺伝学的条件の理論的検討を主眼とした.報告者が作成したコロニーベース格子モデル(格子点には個体ではなくコロニーが入る;Dobata et al. in prep.)を発展させて,個体の協力形質の度合いが突然変異によって連続的に変化する進化シミュレーションを行った.コロニー内の個体数動態には,コロニー内の協力系統頻度に応じた公共財の利益,協力形質の程度に応じた個体へのコスト,コロニーサイズに応じた(負の)密度効果の線形結合で適応度を記述する一般化線形モデルを用い,階層ベイズ法を用いて野外データからパラメータを推定することで,計算が現実的な条件を反映するようにした.個体のコロニー間移出入,突然変異率とその表現型への効果については不明であるため,感度分析を行った.シミュレーションの結果,協力系統から裏切り系統が進化的分岐するかどうかは,コロニーの世代あたり分裂率,個体の世代あたりコロニー間移動分散率に大きく影響されることが明らかとなった.また,初期集団の協力形質の程度も進化的分岐の発生を左右するという結果が得られた.さらに,とりうる表現型の区切り幅(1回の突然変異で変化できる表現型の大きさ)を小さくするほど,進化的分岐が生じにくくなる傾向が得られたため,アミメアリの系においては,協力系統・裏切り系統の共存は何らかの断続的な表現型変化が関与している可能性が残された.モデルの単純化,解析的な取扱いが今後の課題であり,感染症のモデルを応用することを検討している.
著者
大中 臨 赤松 良久 河野 誉仁 山口 皓平
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集B1(水工学) (ISSN:2185467X)
巻号頁・発行日
vol.75, no.1, pp.260-269, 2019 (Released:2019-12-20)
参考文献数
16

平成30年7月豪雨において山口県の島田川水系東川が流れる岩国市獺越地区では土石流と河川氾濫が発生した.本研究では,獺越地区を対象に被災直後から踏査による被災状況の記録とUAVを用いた現地調査を行った.また,災害時のオルソ画像を作成し,獺越地区の土石流解析,流出解析および洪水氾濫解析を行った.その結果,獺越地区の河川氾濫は土石流によって運ばれた土砂・流木が河川に流入したことによる河床の著しい上昇と,橋脚に流木が挟まったことによる流水の阻害によって引き起こされたことが明らかとなった.また,土石流の発生が無ければ河川氾濫は発生しなかった可能性が極めて高く,土石流が直接河川に流入することが想定される河川区間では大量の土砂・流木が流入することを想定した河川管理が必要であることが示唆された.