著者

西口純代

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンストラクション (ISSN:09153470)

巻号頁・発行日

no.558, pp.52-53, 2012-12-24

被引用文献数

1

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新たな使い道を模索しているのは「陸の道」だけではない。「水の道」もその一つ。墨田区などは東京スカイツリーの建設を機に観光舟運の実験を始めた。普段から河川や船着き場を利用してもらえば、非常時の物資輸送なども円滑に行える。 「さあ、『逆さツリー』の撮影スポットですよ」。

著者

井上 裕太

出版者

國學院大學

雑誌

國學院雜誌 = The Journal of Kokugakuin University (ISSN:02882051)

巻号頁・発行日

vol.118, no.11, pp.297-315, 2017-11

著者

竹山 実

出版者

日本建築学会

雑誌

建築雑誌 (ISSN:00038555)

巻号頁・発行日

no.1339, pp.64-65, 1993-03

著者

清水 清美 長岡 由紀子 朝倉 寛之

出版者

金原出版

雑誌

産婦人科の実際 (ISSN:05584728)

巻号頁・発行日

vol.56, no.13, pp.2181-2188, 2007-12

著者

新田 あゆみ

出版者

日本医学哲学・倫理学会

雑誌

医学哲学医学倫理 = Annals of the Japanese Association for Philosophical and Ethical Researches of Medicine (ISSN:02896427)

巻号頁・発行日

no.38, pp.57-64, 2020

著者

渡邉 泰彦

出版者

京都産業大学法学会

雑誌

産大法学 (ISSN:02863782)

巻号頁・発行日

vol.49, no.4, pp.954-858, 2016-02

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はじめに第1章 ドイツⅠ 養子法の概略1 養親となることができる者2 転縁組の禁止3 生活パートナーシップ法Ⅱ 連れ子養子縁組1 バイエルン州による規範統制の訴え2 連邦憲法裁判所2009年8月10日決定Ⅲ 養親の生活パートナーと養子の縁組(交差縁組)1 原審2 連邦憲法裁判所2013年2月19日判決3 2013年2月27日連邦議会(以上47巻3・4号)4 2014年改正法5 小活Ⅳ 共同縁組の議論の経緯1 概説2 2001年生活パートナーシップ法制定の前後3 2004年10月18日法務委員会公聴会4 2008年6月18日法務委員会公聴会5 バンベルク大学家族調査国立研究所報告書6 2008年から2010年までの状況7 2011年6月6日法務委員会公聴会8 連邦憲法裁判所2014年1月23日決定9 2014年5月5日法務委員会公聴会10 小活(以上48巻1・2号)Ⅴ 共同縁組に関する法務委員会公聴会1 両公聴会の概要2 共同縁組と交差縁組の共通性または相違3 子の福祉4 社会学的調査5 縁組手続6 外国の状況7 共同縁組賛成説の理論構成8 共同縁組反対説の理論構成9 小活(以上49 巻1・2 号)Ⅵ 同性カップルと生殖補助医療(概説)Ⅶ 女性カップルと生殖補助医療1 概説2 出生登録簿への登録 1 ) 分娩者の卵子による懐胎 ( 1 ) 事実関係 ( 2 ) 申立人の主張 ( 3 ) 事実審 ( 4 ) 連邦憲法裁判所2010年7月2日決定 ( 5 ) ヨーロッパ人権裁判所2013年5月7日判決 2 ) 生活パートナーによる卵子提供 ( 1 ) 事実関係 ( 2 ) 原審 ( 3 ) ケルン上級州裁判所2014年8月27日決定 3 ) 外国で認証された親子関係の登録 ( 1 ) 事実関係 ( 2 ) ベルリン高等裁判所2014年12月2日決定3 精子提供者との関係 1 ) 精子提供者による父性取消し ( 1 ) 概説 ( 2 ) 事実関係および第一審 ( 3 ) 控訴審 ( 4 ) 連邦通常裁判所2013年5月15日判決 (a) 同意による精子提供型人工授精(1600条5項)との違い (b) 親子法の体系との関係 (c) 継親子縁組の意図 2 ) 精子提供者による縁組への同意の要否 ( 1 ) 事実関係など ( 2 ) 連邦通常裁判所2015年2月18日決定 (a) 抗告審との違い (b) 精子提供者による同意 (c) 同意が不必要な場合 (d) 1747条4項1文の類推適用 (e) 精子提供者への通知 ( 3 ) 匿名精子提供者の縁組手続への参加 3 ) 精子提供者による情報請求 ( 1 ) 事実関係 ( 2 ) ハム上級州裁判所2014年3月7日決定4 縁組手続 1 ) 匿名精子提供の場合の継親子縁組許可 ( 1 ) 事実関係 ( 2 ) カールスルーエ上級州裁判所2014年2月7日決定 2 ) 試験監護期間 ( 1 ) 事実関係 ( 2 ) エルムスホルン区裁判所2010年12月20日決定 ( 3 ) ゲッチンゲン区裁判所2015年6月29日決定5 小活Ⅷ 男性カップルと代理懐胎1 概説 1 ) 男性カップルと親子関係 2 ) 裁判所の判断の概要 3 ) 代理懐胎に関する法規制 ( 1 ) 胚保護法・養子あっせん法 ( 2 ) 民法 4 ) 公序違反2 事実関係3 第一審4 抗告審 1 ) 抗告理由 2 ) 決定理由 ( 1 ) AとCの親子関係について ( 2 ) BとCの親子関係について ( 3 ) 一般予防効果 ( 4 ) 子の福祉 ( 5 ) 自己の出自を知る権利5 連邦通常裁判所2014年12月10日決定 1 ) 公序違反 ( 1 ) 立法における代理母の扱い ( 2 ) 家事事件法109条1項4号 ( 3 ) 同性の両親と公序違反 2 ) ドイツ法の本質的原則との関係 3 ) 一般予防効果との関係 ( 1 ) 一般予防と公序 ( 2 ) 代理母の権利 4 ) 遺伝上の血縁関係について 5 ) 子の福祉 ( 1 ) 概要 ( 2 ) 両親への法的帰属を保障される権利 ( 3 ) 社会的家族関係について ( 4 ) 縁組との関係 ( 5 ) 実質的再審査の禁止 6 ) 自己の出自を知る権利について6 凍結保存されている胚の認知7 小活Ⅸ 性別変更による男性の出産1 概説2 事実関係3 原審4 ベルリン高等裁判所(KG) 2014年10月30日決定5 小活(以上、本号)第2章 オーストリア第3章 スイスおわりに

著者

中村 容子

出版者

地理空間学会

雑誌

地理空間 (ISSN:18829872)

巻号頁・発行日

vol.9, no.2, pp.221-232, 2016 (Released:2018-04-04)

被引用文献数

1

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本稿は,NHK大河ドラマを活用した観光振興について,大河ドラマ「功名が辻」(2006)と「龍馬伝」(2010)で舞台となった高知市を取り上げ,行政や関連団体の取り組みの違いが観光客誘致にどのように影響したかを明らかにした。この二つの大河ドラマは,誘客数と自治体の取り組みに違いが表れた。2006年は,土佐藩主の山内一豊を活用し観光振興を行ったが,観光客の増加は一時的なもので継続性はなかった。一方,2010年の坂本龍馬を活用した観光振興では放映前年から観光客数が増加し,放映後も観光客が漸増した。歴史上の人物である坂本龍馬を継続活用した自治体による観光振興は,観光客の継続的な誘致という点では,高知市の観光客誘致に一定の効果があったといえる。

著者

今間 俊博

出版者

日本図学会

雑誌

図学研究 (ISSN:03875512)

巻号頁・発行日

vol.41, no.Supplement2, pp.39-42, 2007 (Released:2010-08-25)

参考文献数

3

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日本のアニメーションには, 米国アニメーションには無い「止め絵の美」が存在する.しかしMocapを利用したCGライブアニメーション制作は, アニメーション制作効率は高いが美しい止め絵を作るのが難しいという問題を内在している.また3DCGで制作したキャラクタには, 不気味の谷の問題があり, リアリティを追求し難いという問題がある.「FF THE MOVIE」「APPLE SEED」「VEXILLE」といった, 日本において制作された劇場公開アニメーション作品を通じて, 米国主導のCG技術開発とは違った, 映像表現技術の動向について過去の取り組みのまとめと今後の考察を行なった.

著者

Jean Gourret avec la collaboration de Simone Ferdinand ... [et al.] préface de Paul Seramy

出版者

Éditions Albatros

巻号頁・発行日

0000

著者

青土社

出版者

青土社

巻号頁・発行日

vol.22(1), no.290, 1990-01

著者

伊師 華江

出版者

日本知能情報ファジィ学会

雑誌

知能と情報 (ISSN:13477986)

巻号頁・発行日

vol.23, no.2, pp.211-217, 2011-04-15 (Released:2011-07-08)

参考文献数

24

被引用文献数

1 1

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本研究は,表情顔の魅力評価に関わる心理印象要因を明らかにすることを目的として,特定の感情を表出しないニュートラル形態(真顔),幸福の感情を表出するポジティブ形態(幸福表情顔),悲しみの感情を表出するネガティブ形態(悲しみ表情顔)の3種類の表出形態の顔画像を呈示刺激とする評定実験を行った.評定実験1では魅力度評定が行われ,真顔に比べて幸福表情顔の魅力度は高く,逆に悲しみ表情顔の魅力度は低いことが示された.評定実験2では魅力度評定とセマンティック・ディファレンシャル法による印象評定が行われ,表出形態ごとに魅力と印象の関係が分析された.その結果,真顔と悲しみ表情顔の魅力評価には顔の知的美感の印象が重要な要因であるのに対して,幸福表情顔の魅力評価には知的美感印象に加えて柔和印象も重要な要因であることが示された.このことから,表情間で魅力評価に関わる心理印象要因が異なる可能性が示された.幸福表情顔とは異なり,悲しみ表情顔の魅力評価には真顔と共通する心理的な基準が使われていると考えられる.

著者

図画教育研究会 編

出版者

晩成処

巻号頁・発行日

vol.巻3, 1921

著者

堀江 義雄

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電氣學會雜誌 (ISSN:00202878)

巻号頁・発行日

vol.74, no.787, pp.464-470, 1954-04-01 (Released:2008-11-20)

参考文献数

13

著者

大井田 晴彦

出版者

明治書院

雑誌

国語と国文学 (ISSN:03873110)

巻号頁・発行日

vol.98, no.7, pp.18-33, 2021-07

著者

中村 敬

出版者

成城大学文芸学部

雑誌

成城文藝 = The Seijo Bungei : the Seijo University arts and literature quarterly (ISSN:02865718)

巻号頁・発行日

no.130, pp.156-95, 1990-03

著者

進藤 昭男 相馬 勲 山口 宗明

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

工業化学雑誌 (ISSN:00232734)

巻号頁・発行日

vol.71, no.5, pp.658-661, 1968-05-05 (Released:2011-09-02)

参考文献数

3

被引用文献数

1

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ケイ素フタロシアニンの炭化について調べるために, シリコクロロホルムとフタロニトリルから合成されたケイ素フタロシアニンを一度加水分解処理( 濃硫酸にいったん溶解し, 純水中に析出させて行なった) し, 得られた粉末を窒素気流中1000℃ まで9段階に加熱処理して, 重量熱解析, 元素組成, X 線回折, 赤外吸収スペクトル, および電気抵抗の測定を行なった。その結果,800℃ までの重量減少は加水分解処理前のもので25%であったが,加水分解処理したものではわずか15%であった。また500℃ までは顕著な変化は見られず, 500℃ から水素の急激な減少とともに, 赤外吸収スペクトルや電気比抵抗が急に変化する。しかし銅フタロシアニンのような急激な重量減少は見られず, 800℃ 近くまでフタロシアニン結晶としての規則性の一部を残す。1000℃ に熱処理した試料においてまだ窒素が7.5%,ケイ素が7.3%の割合で残っており,X線回折図形からも,かなり難黒鉛化性炭素の傾向を示すことなどがわかった。なお,ケイ素フタロシアニンの加水分解処理による耐熱性の向上は,熱処理の過程でシロキサン結合が形成されるためと考えられた。

著者

石川 美子

出版者

明治学院大学言語文化研究所

雑誌

言語文化 (ISSN:02881195)

巻号頁・発行日

no.32, pp.167-180, 2015-03-31

著者

柴田 徹平

出版者

中央大学経済研究所

雑誌

中央大学経済研究所年報 (ISSN:02859718)

巻号頁・発行日

vol.49, pp.253-275, 2017-10-10

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2000年代半ば以降,大手製造業の現場で行われていた偽装請負が大きな社会問題になった。一方で建設産業においても同時期に偽装請負が行われていた。本稿では,建設産業における個人請負化の新たな段階として,2000年代以降に増加した偽装請負の問題を取り上げる。明らかになった点は以下のとおりである。 第1 に,一人親方の働き方の1 つである常用型の70.2%が偽装請負の下で働かされていることを明らかにした。第2 に,下請の重層化と90年代後半以降の零細企業を取り巻く厳しい経営状況の下で,下請零細企業に雇用されていた労働者が就業実態は変わらずに,契約形態のみ請負に切り替えられる(常用型化する)という偽装請負の状態に直面していたことを明らかにした。第3 に,零細企業が偽装請負を行っている背景には,元請ないし上位の下請などの大企業が現場労働者を直接雇用しない中で,零細企業が現場労働者の雇用を担い,その雇用の負担がのしかかる中で,やむにやまれず偽装請負が生じていること,の3 点を明らかにした。

著者

柴田 徹平

出版者

中央大学経済研究所

雑誌

中央大学経済研究所年報 (ISSN:02859718)

巻号頁・発行日

no.49, pp.253-275, 2017

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2000年代半ば以降,大手製造業の現場で行われていた偽装請負が大きな社会問題になった。一方で建設産業においても同時期に偽装請負が行われていた。本稿では,建設産業における個人請負化の新たな段階として,2000年代以降に増加した偽装請負の問題を取り上げる。明らかになった点は以下のとおりである。 第1 に,一人親方の働き方の1 つである常用型の70.2%が偽装請負の下で働かされていることを明らかにした。第2 に,下請の重層化と90年代後半以降の零細企業を取り巻く厳しい経営状況の下で,下請零細企業に雇用されていた労働者が就業実態は変わらずに,契約形態のみ請負に切り替えられる(常用型化する)という偽装請負の状態に直面していたことを明らかにした。第3 に,零細企業が偽装請負を行っている背景には,元請ないし上位の下請などの大企業が現場労働者を直接雇用しない中で,零細企業が現場労働者の雇用を担い,その雇用の負担がのしかかる中で,やむにやまれず偽装請負が生じていること,の3 点を明らかにした。

著者

佐藤 郁

出版者

東洋大学国際地域学部

雑誌

国際地域学研究 (ISSN:13439057)

巻号頁・発行日

no.11, pp.21-30, 2008-03