著者

千畑 一郎 土佐 哲也

出版者

The Society of Synthetic Organic Chemistry, Japan

雑誌

有機合成化学協会誌 (ISSN:00379980)

巻号頁・発行日

vol.40, no.11, pp.1103-1109, 1982-11-01 (Released:2010-01-22)

参考文献数

46

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(1) The characteristics of biochemical reaction are compared with those of organic chemical reaction, and the advantages of the former reaction are discussed.(2) As the immobilization of biocatalysts has been the subject of increased interests, the immobilization procedure and the advantages of immobilized biocatalysts are reviewed.(3) Industrial applications of biochemical reaction for the production of following useful, compounds are presented : optically active amino acids, peptides, optically active organic acids, steroids, and others.

著者

東京大学大学院教育学研究科 [編]

出版者

東京大学大学院教育学研究科

巻号頁・発行日

1995

著者

Hiroshi Kadokura Hiroyuki Kawasaki Koji Yoda Makari Yamasaki Katsuhiko Kitamoto

出版者

Applied Microbiology, Molecular and Cellular Biosciences Research Foundation

雑誌

The Journal of General and Applied Microbiology (ISSN:00221260)

巻号頁・発行日

vol.47, no.3, pp.133-141, 2001 (Released:2005-12-26)

参考文献数

28

被引用文献数

11 14

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Escherichia coli DegP is an inducible serine protease which is involved in the breakdown of abberant proteins arising in the periplasmic compartment. Overexpression of alkaline phosphatase (PhoA) increased transcription of degP by twofold. To examine the significance of its induction, we overexpressed PhoA in a mutant strain deficient in the degP gene. Upon PhoA overexpression, the degP mutant produced a smaller amount of active PhoA, about one half of the enzymatic activity of its isogenic wild-type strain, and accumulated a larger amount of its precursor, indicating that degP is required for efficient export of overexpressed PhoA. Pulse-chase experiment showed that PhoA overexpression in the absence of degP causes a severe defect in the export of several proteins tested. Examination of the synthesis and the accumulation of the phoA gene products revealed that a part of them, synthesized in the wild-type strain, undergoes relatively rapid proteolysis and that degP is necessary for such a process. From these results, we discuss a possible role of DegP in facilitating protein export under stress conditions.

著者

足立 泰彦 山下 幸二 藤井 崇史 上田 邦夫

出版者

一般社団法人 CIEC

雑誌

コンピュータ&エデュケーション (ISSN:21862168)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.101-106, 2007-12-01 (Released:2014-11-01)

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本研究は,情報教育を学習する生徒のコンピュータに対する自己効力(Computer Self-Efficacy(CSE))に着目して,情報通信技術(Information & Communication Technology(ICT))に対する意識を捉えることを目的としたものである。ICTに対する意識を測定するため,先行研究で成人向けに用いられたCSEに関連する調査項目を収集して作成した調査票で調査を行ない,項目分析の結果残された31項目に対して因子分析を行なった。その結果,「初歩的CSE」,「発展的CSE」,「ICT不安」及び「ICT態度」の四つの因子が抽出された。また,これらの因子をもとに,学習者の意識構造のモデル化を行ない,因子相互の影響についての分析を行なった結果,「CSE」が「ICT不安」を減少させ,「ICT不安」の減少が「ICTへの積極的態度」を促進させる構造を持つことがわかった。

著者

陸 善

出版者

コンテンツツーリズム学会

雑誌

コンテンツツーリズム学会論文集 (ISSN:24352241)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.58-69, 2018

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2016年に公開された日本の劇場版アニメ「君の名は。」は2017年1月、韓国で公開されると360万人を超える観客を動員し、大ヒットとなった。そして多くの韓国ファンがアニメの舞台となった地域をめぐる、「聖地巡礼」に参加した。では、なぜ韓国でこのような動きが生じたのだろうか。韓国の国産アニメーションとマンガを中心にコンテンツ産業の現状を調査・分析すると、韓国のマンガ業界とアニメーション業界はそれぞれ独立して発展してきたことが分かる。マンガはドラマや映画などの2次創作物として制作されることが多く、それに対してアニメーション業界は個性や芸術性を強調した作品で国内外に高い評価を受けている。こうした特性のもと、地域活性化のためにマンガやアニメーションを活用する取り組みが始まりつつあり、コンテンツツーリズムとの新たな関係が生まれていると考えることができる。そこで本稿では、韓国でコンテンツツーリズムを促すためには作品のアイデンティティーの確立とターゲットを確実に設定することはもちろん、コンテンツツーリズムの概念を整備し、具体的な政策を展開していく必要がある点に注目していく。

著者

小島 和男

出版者

学習院大学

巻号頁・発行日

2007

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博士論文

著者

Hiroshi Akiyama Reiko Adachi

出版者

Food Safety Commission, Cabinet Office, Government of Japan

雑誌

Food Safety (ISSN:21878404)

巻号頁・発行日

vol.9, no.4, pp.101-116, 2021 (Released:2021-12-24)

参考文献数

35

被引用文献数

18

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In the Japanese allergy-labeling system, food labeling is mandated for 7 specific ingredients (egg, cow’s milk, wheat, buckwheat, peanut, shrimp, and crab) and recommended for 21 food ingredients in reference to case numbers of actual illness and the degree of seriousness. To monitor the validity of the labeling system, official methods for the detection of specific ingredient proteins in processed foods were developed. The official methods consist of ELISA methods for screening, and western blot methods for egg and milk, and PCR methods for wheat, buckwheat, peanut, shrimp/prawn, and crab as confirmation tests. The official methods consist of ELISA methods for screening, and western blot methods for egg and milk, and PCR methods for wheat, buckwheat, peanut, shrimp/prawn, and crab as confirmation tests. Threshold amounts (a few mg/kg) for labeling were set based on the approach of the analytical detections. Any foods containing protein allergens should be labeled if these contain allergens at greater than 10 ppm (mg/kg). Validation protocol criteria were established to standardize the Japanese official method. Food Safety Commission of Japan conducted a risk assessment of egg as a specific ingredient and judged that current labeling system for foods containing allergens is generally appropriate for “eggs”. In the future, it is important to accumulate necessary scientific knowledge in order to carry out food health impact assessment including further refinement. The Japanese experience and knowledge of food allergy-labeling system would contribute to harmonize international labeling guidelines to protect allergic consumers globally.

著者

西川 俊郎 笠島 武 長尾 博明

出版者

一般社団法人 日本不整脈心電学会

雑誌

心電図 (ISSN:02851660)

巻号頁・発行日

vol.10, no.Suppl1, pp.119-124, 1990-05-31 (Released:2010-09-09)

参考文献数

13

著者

我妻 康平 横山 佳浩 仲瀬 裕志

出版者

日本DDS学会

雑誌

Drug Delivery System (ISSN:09135006)

巻号頁・発行日

vol.33, no.5, pp.414-421, 2018-11-25 (Released:2019-02-25)

参考文献数

33

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炎症性腸疾患(inflammatory bowel disease:IBD)は、若年者に好発し、本邦においてその患者数は増加の一途をたどっている。IBDの治療には異常な免疫の制御を目的に、グルココルチコステロイド、免疫抑制剤、生物学的製剤などが使用されている。その治療効果は確立されているが、全身投与のため長期使用により有害事象が懸念される。また、抗炎症性サイトカインの投与による治療が期待されてきたが、半減期が短く全身投与では必ずしも効果は期待できない。全身への副作用を軽減し、腸管特異的な治療効果が期待できる方法としてDrug delivery system(DDS)がある。現在までは、抗炎症物質を産生するよう遺伝的改変された腸内細菌によるDDSを用いたIBDモデルに対する治療効果のさまざまな報告がなされている。Interleukin(IL)-10を産生する腸内細菌の報告が多いが、近年その他の抗炎症物質での報告も増えている。一方、用いる腸内細菌や抗炎症物質による効果の比較や、安全性の評価、環境への広がりのリスク評価など、今後の検討を積み重ねていく必要がある。

出版者

日経ホーム出版社

雑誌

日経マネー (ISSN:09119361)

巻号頁・発行日

no.277, pp.69-71, 2006-03

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定年や自分の都合で'05年に会社を辞めて年内に再就職しなかった人は、年末調整を受けていない。こうしたケースでは、給与から源泉徴収された税額が、本来支払うべき所得税額より多くなっているのが通常だ。

著者

森部 章

出版者

日経BP社

雑誌

日経ヘルスケア (ISSN:18815707)

巻号頁・発行日

no.207, pp.92-94, 2007-01

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2月中旬から始まる所得税の確定申告。医療法人の理事長は、役員報酬が高額なため年末調整が受けられず、申告が必要なケースが多い。非常勤医としての給与や株式投資の利益・損失についても、申告が必要だったり、申告で得をする場合がある。申告漏れや税金を取り戻し損なうといった失敗をしないための、確定申告のポイントをまとめた。

著者

東 泰裕

出版者

日本言語聴覚士協会

巻号頁・発行日

pp.324-329, 2021-12-15

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Ⅰ.はじめに 近年,理学療法士(physical therapist:PT)および作業療法士(occupational therapist:OT)分野では臨床実習のあり方について様々な議論がなされており,言語聴覚士(speech therapist:ST)にとっても関心の高い内容であると考えられる.2018年10月には,理学療法士作業療法士学校養成施設指定規則が改正され,新たに示された養成施設指導ガイドラインにおいて「評価実習と総合臨床実習については,実習生が診療チームの一員として加わり,臨床実習指導者の指導・監督の下で行う診療参加型臨床実習が望ましい」とされた1). 診療参加型臨床実習(clinical clerkship:CCS)とは,「学生が診療チームの一員として診療業務を分担しながら,職業的な知識・思考法・技能・態度の基本的な内容を学習し,実際の診療業務に必要とされる思考力(臨床推論)・対応力などを養うことを目的とした実習形態」2)のことであり,「教育者や実習施設を保護しながらも,臨床実習を可能にするコンプライアンス遵守のためのシステム」3)でもある.一方で,従来型の臨床実習とは,明確な定義はないが「実習施設にて学生自身が患者を担当し評価から治療までの過程を経験する」という“患者担当型”の指導形態が代表的な例3)であり,CCSのような学習理論4)に基づく明確な指導方法やコンプライアンス遵守のためのシステムは存在しない.また,その実施方法は学校養成施設や臨床実習施設によって様々であるとされる5).2017年のPT,OTの学生・卒業生を対象としたアンケート調査6)では,約8割が患者担当型実習を経験したと回答している.この従来の患者担当型実習の問題点として,臨床実習で学生が行う行為の違法性阻却のための条件7)が整備されていないという課題3)や,対象者に触れない見学中心の臨床実習であることなどにより療法士の臨床能力の低下につながっている課題8)が示されている.また,レポート中心の指導となっている実態やその弊害も報告されており9-11),これらの問題を解決するための新たな臨床実習のあり方としてCCSが求められている. 上記の背景から,当院リハビリテーション部では臨床実習のあり方に関する議論を重ねてきた.2018年度にはPT,OTは臨床実習を全面的にCCSへと移行し,STでは移行期間を定め,複数の養成校の協力を得ながらCCSによる臨床実習指導体制の整備を図ってきた.今回は,そのうちの学生1名の実践を報告する. なお,本報告に関して,当院臨床研究倫理審査委員会の承認を得た(承認番号433).その後,学生と養成校の担当教員に口頭および書面にて説明し同意を得た.

著者

八王子市企画部広報課企画・編集

出版者

八王子市

巻号頁・発行日

1988

著者

臼倉 真純

出版者

国士舘大学法学会

雑誌

国士舘大学大学院法学研究科・総合知的財産法学研究科 国士舘法研論集 = Kokushikan Daigaku Daigakuin Hogakukenkyuka Sougouchitekizaisan Hougakukenkyuka Koushikan Hokenronshu = the Graduate School law review

巻号頁・発行日

no.22, pp.17-38, 2021-03-05

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はじめにⅠ 寄附金控除 1 概要 2 沿革等 3 公共財と寄附奨励 4 確定申告と年末調整Ⅱ 文化芸術・スポーツイベントの中止等に係る所得税の寄附金控除の特例 1 概要 2 手続等Ⅲ 検討 1 個人と法人の取扱いの差異 2 公益性・非営利性 3 年末調整との連携結びに代えて

著者

肥田 宗政 三井 利幸 藤村 義和

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

日本化学会誌(化学と工業化学) (ISSN:03694577)

巻号頁・発行日

vol.1989, no.6, pp.972-976, 1989-06-10 (Released:2011-05-30)

参考文献数

3

被引用文献数

2

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合成樹脂の構造推定を行なう一手段として, パーソナルコンピューターを使用した多変量解析法の適用を試みた。まず, 14個の構造のわかった既知の合成樹脂と, 3個の構造のわからない未知の合成樹脂について, それぞれに熱分解ガスクロマトグラフィーを行なった。つぎに, 個々のパイログラムをピーク高と保持時間をもとに数値化し, 多変量解析のためのデータとした。多変量解析において, クラスタ憎分析では, ウォード法, 主成分分析では, 合成変量の分散を最大にする方法, 因子分析では, 規準パリマックス法を使用して, 距離, 主成分得点, 因子得点を計算した。得られた数値を総合的に判断して, 未知の合成樹脂の構造推定を行なった。その結果, 未知試料は, 高圧ポリエチレンあるいは, ポリ-1, 2-ブタジエン, 未知試料2は, 既知試料中に特に類似したものはなく, 未知試料3は, 天然ゴムとの類似盤が高いことがわかった。

著者

クレイネス スティーブン ケンパー ブライアン 郭 維森 中村 豊

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.50, no.6, pp.322-342, 2007 (Released:2007-09-01)

参考文献数

16

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EKOSS(オントロジーに基づく,専門知識セマンティック検索)は,セマンティックWebの技術を応用して,学術知識を共有するために開発された。記述論理に基づくオントロジーを用いて,コンピュータが意味論的に処理できるセマンティック記述を科学研究者自ら作成し,論文,データベースなどの知識リソースに付与し公表する環境が,EKOSSのWebサイトによって提供される。そして,そのセマンティック記述に対して論理的推論に基づく推論を適用することにより,EKOSSのセマンティック検索システムは,学術知識を探すユーザーの要求する内容に該当する知識を正確に検索することができる。知識のニーズとシーズを意味的にマッチングするので,EKOSSシステムは学術知識の研究者同士の共有だけではなく,社会への知識移転とさらなる有効活用を支援することが期待できる。

著者

野平 博之

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

日本化学会誌(化学と工業化学) (ISSN:03694577)

巻号頁・発行日

vol.1989, no.6, pp.903-914, 1989-06-10 (Released:2011-05-30)

参考文献数

67

被引用文献数

4

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優先晶出法およびジアステレオマー塩法など, 主として選択的な結晶化現象を利用した光学活性体の効率的な取得方法の研究を行なった。優先晶出法においては, 自然分晶する化合物の検索方法を提示し, この方法により新たに多数の自然分晶する化合物を見いだした。また, 優先晶出法において, 分割効率をいちじるしく向上させることができる共存塩法を開発した。さらに, ラセミアミンとラセミカルボン酸の組合せにおいて, その難溶性ジアステレオマー塩が自然分晶する例をいくつか見いだし, これによりラセミ体同士の組合せから4種類の活性体を一挙に得る方法を提示した。ジアステレオマー塩法においては, できるかぎり効率の高い分割剤の検索方法を提示し, この方法を用いて種々の生理活性をもつ化合物をはじめ, 多数のアミン, カルボン酸, アルコール類の光学分割を行なった。さらに, 新しい合成光学分割剤として, trans-およびcis-2-ベンズアミドシクロヘキサンカルポン酸 ([1]および[4])とcis-2-(ベンジルアミノ)シクロヘキサンメタノール[23]を提案し, これらが合成光学分割剤として有用であるとを示した。

著者

玉野 美智子 中林 幹夫 纐纈 銃吾

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

日本化学会誌(化学と工業化学) (ISSN:03694577)

巻号頁・発行日

vol.1989, no.5, pp.891-894, 1989-05-10 (Released:2011-05-30)

参考文献数

10

被引用文献数

2

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9-(Acyloxy)anthracenes were synthesized by the reactions of anthrone (9(10 H)-anthracenone) with acyl chlorides.Treatment of these substances with various metal halides in benzene under reflux gave the corresponding 10-acylanthrones and anthrone.

著者

藤浪 英也 Hidenari FUJINAMI

出版者

白鴎大学

雑誌

白鴎大学論集 = Hakuoh Daigaku ronshu : the Hakuoh University journal (ISSN:09137661)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.85-106, 2008-09-01

著者

岩崎 正則 角田 聡子 安細 敏弘

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.68, no.12, pp.865-875, 2021-12-15 (Released:2021-12-24)

参考文献数

22

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目的 継続的な口腔管理,定期的な歯科受診は口腔の健康維持に重要である。新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の感染拡大により,感染への不安から医療機関への受診を控えるケースが報告されている。定期歯科受診による管理下にあった口腔の状態が,COVID-19感染拡大にともなう定期管理の中断により,どのように変化するかは明らかとなっていない。本研究は,高校生を対象に,学校健康診断(学校健診)のデータと学校健診と同時に実施した質問紙調査から得られたデータを用いて,COVID-19流行下の定期的歯科受診の状況と口腔の状態の変化を検討することを目的とした。方法 福岡県内の高等学校1校に在学する高校生のうち2019年度の1年生,2年生であった者878人を解析対象とした。COVID-19流行下での定期的歯科受診の状況,歯科医療機関受診に対する不安について質問紙により調査した。2019年度および2020年度学校健診結果にもとづく永久歯の状態と歯肉の状態の変化と定期的歯科受診の状況の関連をロバスト標準誤差を推定したポアソン回帰分析を用いて評価した。結果 対象者878人中,417人(47.5%)が定期歯科受診未実施,320人(36.4%)がCOVID-19流行下での定期歯科受診継続,141人(16.1%)が定期歯科受診中断であった。定期歯科受診中断群では,歯科医療機関受診に不安を抱いている者の割合が30.5%であり,有意に高かった。2019年度の歯科健診時に歯肉の炎症がない者521人における,2020年度の歯科健診時に歯肉の炎症を有する者の割合は,定期歯科受診未実施群で31.0%,定期歯科受診継続群で20.2%,定期歯科受診中断群で38.2%であった。定期受診継続群と比較して,定期歯科受診中断群および定期歯科受診未実施群では,歯肉の炎症を有する者の割合が有意に高く,共変量調整後の発生率比(95%信頼区間)は定期歯科受診中断群で1.95(1.34-2.84),定期歯科受診未実施群で1.50(1.07-2.10)であった。定期歯科受診中断と永久歯の状態の変化の間には有意な関連はなかった。結論 本研究の結果から定期歯科受診の中断と歯科医療機関受診への不安感は有意に関連していること,定期歯科受診中断者では学校健診時に新たに歯肉の炎症を有する者の割合が高いことが示された。