著者
矢ケ崎 典隆
出版者
The Human Geographical Society of Japan
雑誌
人文地理 (ISSN:00187216)
巻号頁・発行日
vol.35, no.1, pp.1-22, 1983-02-28 (Released:2009-04-28)
参考文献数
50

Floriculture has been one of the industries in which Japanese immigrants and their descendants successfully engaged in California. In their participation in this intensive type of agriculture, ethnic organizations emerged both in San Francisco and Los Angeles and played key roles in the immigrants' economy and society. The present paper is intended to describe and analyze the development and change of Japanese floriculture in southern California from its beginning before the turn of the century through the sudden interruption during World War II and the post-war transformation. Some comparison is attempted with the San Francisco Bay Area Japanese floriculture which experienced a similar pattern of development.Japanese flower production in Los Angeles began just before the turn of the century, several years after its initiation in the San Francisco Bay Area. The first formal organization of Japanese growers of Los Angeles, the Southern California Flower Market, played a central role in the development of the Japanese flower industry from its establishment in 1913. It not only was the focal point of the growers' economic activities but also functioned to promote socio-cultural cohesion among the Issei.While the entire southern California coast offers nealy optimal climatic conditions for flower production, most Japanese flower growers before World War II were located in the immediate vicinity of Los Angeles. The warmer winters encouraged field production. In contrast to the Bay Area, greenhouses were little used by the Japanese growers here. Annuals were grown chiefly from seed. The beach areas were particularly important for supplying the summer flowers while producers in inland areas grew winter flowers. In the early days many Japanese produced flowers alongside commercial plots of berries and vegetables. Many more types of flowers were grown in southern California than in the Bay Area where only roses, carnations and chrysanthemums were of significance.Japanese flower growers, like the Japanese truck farmers of southern California, usually leased their land. In the Bay Area, on the other hand, ownership of land was widespread. Plenty of open land was available for rent before World War II and growers had no difficulty finding the necessary space for their operations. The dominance of field production of annuals, however, to some extent may have reflected the absence of a guaranteed long-term access to the land.The Japanese evacuation during World War II brought about a sudden disruptiqn of Japanese activities on the West Coast and gave rise to multifaceted changes in the post-war Japanese community and economy. Floriculture was one of the few Japanese sub-economies which was rapidly and successfully reconstructed both in norhtern and southern California with the successful reestablishment of flower markets. Their firmly established pre-war basis had not been fully preempted by other groups during their absence. The ethnic alignment of the industry was reaffirmed.Although Japanese floriculture has been completety reconstructed and ethnic cooperativism revived, the industry has experienced both quantitative and qualitative changes. A substantial number of Japanese growers in the Los Angeles area moved away from this traditional center of production to escape increasing urban pressures. New developments have taken place in the coastal districts of San Diego, Ventura and Santa Barbara counties. In these new floricultural regions of southern California Nisei growers appear to have lost both the geographical and cultural closeness and cohesiveness that characterized those engaged in the industry prior to World Was II. The Southern California Flower Growers of Los Angeles, an ethnic organization, still plays an important economic role in the industry as a local wholesaling center.
著者
第一管区海上保安本部
出版者
海上保安庁
巻号頁・発行日
vol.平成21年, no.(9), 2009-03-06
著者
第一管区海上保安本部
出版者
海上保安庁
巻号頁・発行日
vol.平成17年, no.(9), 2005-03-04

1 0 0 0 OA 帝国信用録

著者
帝国興信所 編
出版者
帝国興信所
巻号頁・発行日
vol.10版(大正6年), 1917
著者
第一管区海上保安本部
出版者
海上保安庁
巻号頁・発行日
vol.平成22年, no.(11), 2010-03-19
出版者
日経BP社
雑誌
日経レストラン (ISSN:09147845)
巻号頁・発行日
no.469, pp.65-72, 2013-06

マサが指摘していたように、飲食店のオーナーや店長は飲食業については専門家ですが、お客としては素人です。自分の店で忙しいので、いつも同じような生活の繰り返しになり、視野が狭くなる人が多いのです。 繁盛店の経営者は、自分たちの常識にとらわれず…
著者
西脇 三樹雄
出版者
一般社団法人 資源・素材学会
雑誌
日本鉱業会誌 (ISSN:03694194)
巻号頁・発行日
vol.81, no.931, pp.981-988, 1965-11-25 (Released:2011-07-13)
被引用文献数
1

The Ma On Shan Mine, the metamorphic contact iron are deposit, located in Kowloon peninsula, has been operated since 1906. However, in 1952 as the grade of the are was getting gradually low, the Japanese mills refused to take it successively unless the, grade up operations were under control of our company. In 1953 the Mutual Trust Co. Ltd. which is the ownner of the mine asked our company to operate the mine as the joint venture, and the agreement was concluded in that year. The first processing plant having the capacity 120, 000 tons of concentrate per annum, was completed and started its production in 1954. In 1959 the open cast was mined out and the mining site had to be removed into the under ground. At the same time the processing plant was capacitied up partially. In 1963 the 110M adit was driven through. In 1965 the production was raised up to 150, 000 tons of concentrate per annum, and the facilities and equipments of the plant have been increased accordingly.
著者
秋山 弘之
出版者
日本蘚苔類学会
雑誌
蘚苔類研究 (ISSN:13430254)
巻号頁・発行日
vol.10, no.11, pp.367-368, 2013

One of conspicuous new commers for aquarium plants in mosses known as "Queen Moss" or "Amblystegiaceae sp. Manaus" was revealed to be Hydropogonella gymnostoma.
著者
田北 廣道
出版者
九州大学経済学会
雑誌
経済学研究 (ISSN:0022975X)
巻号頁・発行日
vol.79, no.1, pp.39-65, 2012-06

A.ヴェルトは、都市法獲得100周年を記念した1908年の『バルメン市史』のなかに「上級市長ブレット(1817 1895年) のもとのバルメン」と題する一節を設けて、その市政に最大級の賛辞を贈った。「都市の急速な発展の時期に都市行政の仕事が、次のような人物の掌中にあったことは、大きな幸運であった。すなわち、豊かな学識と天分により、その職務遂行に当たり際だって有能だっただけでなく、生まれ故郷である都市の繁栄のために全力を尽くすことを、名誉ある義務と感じていたからでもある」(Werth, 1908, p. 60)。同じく、200周年記念の文献を上梓したH.J.ブルイン=オウボーターも、「ヨーロッパの最も富裕で最も重要な工場都市の一つ:1850‒1883年バルメン」と題する章において上級市長 ブレットの長期市政に高い評価を与えている(Bruyn-Ouboter, 2009, p.105)。ところで、ヴェルトは、上級市長ブレットの市政(1855年10月~1862年、1868年4月~79年10月)^<2)>が、第一級の賞賛に値する理由を、次のような事績を挙げて説明している(Werth, 1908, pp.61‒69)。政治・行政の分野では、1857年5月隣接のエルバーフェルトと同格の上級市長職の資格取得と、1860年エルバーフェルト郡からの自立を、そして教育の分野では、国民学校と上級学校の整備と実務教育に力点を置く実業学校と工芸協会の設立とを挙げる。また、都市の社会問題にも積極的な取り組みを見せた。都市財政支出による救貧施設や孤児院の建設、あるいは労働者保護のための「社会連合」の結成が、その代表例である^<3)>。さらに、工業化の進展に伴う人口急膨張に応じて、都市財政を投入して給付行政(Reulecke, 2001:馬場, 2000, 2002) にも力を注いだ。市有ガス工場の増設、市立病院の拡充、乗り合い馬車や鉄道馬車に代表される近距離交通の整備、それと併せて都市美化協会を通じた公共建築の近代化や公園整備も手がけている^<4)>。これら先行研究が見落としているブレットの功績の一つが、「環境派」市長の立場から住民の健康・財産保護のために取り組んだ精力的な活動である。もちろん、ヴェルトが市史を書いていたとき、環境問題など頭をよぎったはずはないが、それが見落とされたのには、それなりの理由がある。この場では、そのような見落としを生み出した事情として、一対の誤解を挙げたい。一方で、前任の上級市長も、洗礼名(名) は不明だが、同じブレットであったこと知られており、アウグスト・ブレットと同一人物との誤解が生じたことである。上級市長ブレットの名は、1863年6月11日上級市長から国王政府に送付された書簡から読み取れる(RD, 24645, pp.7‒7r)。他方で、この前任者は、「厚顔無恥な企業家」(Radkau, 1997/99, p.369) のレッテルを貼られたイエガー染料会社を積極的に支援して、環境派にはほど遠く、むしろ開発派の代表者に数え上げられる人物だったからである(Henneking, 1994, p.212)^<5)>。しかし、それは丁度A.ブレットが、上級市長を離れていた時期に当たっている。環境派としての基本姿勢は、同じイエガー会社をめぐって1872‒75年に発生した認可闘争から、明瞭に読み取れる(田北, 2010a, 2012)。1874年3月には市議会に特別委員会を設置し反対派住民と連携して経営拡張反対のキャンペーンを展開し、75年11月以降その主力工場のデュッセルドルフ移転を余儀なくしている。詳細は別稿に譲るが、74年1月19日にデュッセルドルフ国王政府宛てに送付された書簡は、熱気溢れる表現で上級市長ブレットの不退転の決意を伝えている。「あらゆる産業施設の中で化学工場は、大衆にとって最大の迷惑をもたらしており、よしんば最も厳格な条件が設定された場合でも、その遵守状況を継続的に行政的な統制下に置くことは不可能である。従って、近隣住民に不十分な保護しか与えられないことは、経験に裏打ちされた事実である。このような状況に鑑みるとき、署名した当局者(ブレット) は、新規に建設される化学工場をできるだけ都市から遠ざけるだけでなく、都市内にある既に認可を受けたその種の施設についても、可能であれば、財政支出を惜しまず全力を挙げて排除したり、経営拡張(計画) に強く抵抗したりすることが、義務だと考えている」(RD, 24645, pp.233‒233r)。その背景には、この時期の人口急膨張と無計画な建設ラッシュによる公衆衛生状態の極度な悪化があった。工場と家庭からの廃棄物による飲料水汚染と下痢などの疾患の蔓延は、乳幼児を中心とした死亡率を1880年には最悪の水準まで押し上げており、その対策が焦眉の急となっていたからである(Bruyn-Ouboter, 2009, pp.101‒102)。しかし、ブレットの環境派市長としての活動は、1872年以降に始まったわけではない。イエガー会社は、「40年間に13度認可申請を行い、その全てで抵抗を招いた唯一の企業」(Henneking, 1994, p.393) と呼ばれたように、1863年アニリン染料生産に関する最初の認可申請時から市議会を含む住民多数の反発を呼んでいた(田北, 2009, pp.48‒49)。しかも、1864年1月の認可取得後も平然と社会ルールを無視して危険・迷惑の垂れ流しを続け、住民多数の反感を買っていた。そのような被害拡大に拍車をかけたのが、住民からの異議申し立ての機会を奪う結果をもたらした、公示免除手続きであった。1861年改訂版「営業条例」によって導入された、この手続きについてはⅠで立ち返るが、前任市長の後押しもあって相次いで採用された6)。ただ、認可申請書の審査を通じて公示免除手続きの採否を検討する郡医師・郡建築官は、必ずしも、その採用に賛同していたわけではない。例えば、1865年11月6日郡建築官は「企業家の煩雑さを軽減するために、初めから危険なしと判定されないように」(op. cit., p.52r) と意見を述べたが、受け入れられなかった(田北, 2009, pp.60‒61)。郡医師・郡建築官は、ブレットの市長就任を待望していたのである。この点は、上級市長再任直前の68年4月2日に郡医師が送付した書簡から鮮明に読み取れる。「バルメン上級市長に対し、確信を持って回答します。一般に化学工場が周辺住民に与える大きな迷惑を考慮するとき、その種の工場の拡張は、事前の(計画) 公示なしに行ってならないというのが、私の意見です」(RD, 24645, p.57r)。この環境派の上級市長ブレットの再任直後に発生した、ヴェーゼンフェルト化学会社をめぐる1869‒73年「環境闘争」を考察することが、本論の課題となる。なお、接近方法の点では、関係主体(企業家、中央政府・国王政府、市当局、住民) 間の関係の変化を、ゲーム・ルールとなる法制度や経済政治的な影響力と関連づけながら追究する「政策主体」アプローチを踏襲している(田北 2010)7)。最後に、考察手順について一言しておく。Ⅰでは、伝来史料を概観し、これまで検討した「環境闘争」との相違点を明らかにする。Ⅱでは、環境闘争を前半(1869年1月~70年8月) と後半(1872年11月~73年6月) に分けて考察し、公衆衛生悪化の元凶の一つである「産業廃棄物」処理をめぐる闘争の諸相と行方を探る。結びでは、バルメンないしデュッセルドルフを舞台に相前後する時期に発生した環境闘争と比較しつつ、検討結果を総括する。その際、「営業条例」の性格規定をめぐり、「住民保護」(Mieck, 1967, p.69)か「産業保護」(Brüggemeier, 1996, pp.130‒132:Henneking, 1994, p.79) かを争点にして闘わされている論争も、念頭に置いていることを付言しておく。
著者
片山 夕香 吉池 信男 政安 静子 平野 孝則 佐藤 明子 稲山 貴代
出版者
公益社団法人 日本栄養士会
雑誌
日本栄養士会雑誌 (ISSN:00136492)
巻号頁・発行日
vol.54, no.7, pp.482-491, 2011 (Released:2011-12-13)
参考文献数
12

本研究は、身体障害者施設成人入所者の栄養アセスメントに活用できる、性・年齢階級別のパーセンタイル値を含む身体計測値の基準データを提示することを目的とした。調査時点で正式登録のあった全国の身体障害者入所全施設(470 施設)に対し、年齢階級(30 歳代から50 歳代)、性、原疾患、日常生活自立度、身長、調査時点の体重、1 年前の体重、5 年前の体重のカルテ調査を依頼した。最終的に49 施設から1 , 217 名分の回答が得られ、調査内容に欠損のない1 , 059 名(男性597 名、女性462 名)を解析対象とした。日常生活自立度は、男性、女性ともに生活自立は10% に満たず、準寝たきりが約30%、寝たきりが約60% を占めた。調査時点での身長、体重データから、男性では過体重(BMI≧25 kg/m2)12%、低体重(BMI
著者
平山 弘
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
日本地理学会発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.2017, 2017

<b>1.はじめに </b>近年マーケティングの世界において、ブランド構築およびブランド価値を高めるために、モノよりもコト、経験、価値共創をつくりだすために必要な手法として、ストーリー・テリングが注目されている。田中(2012)によれば、これは古くは1980年代の記号論の世界に登場した経緯があり、近年ではマーケティング・コミュニケーションのために有効なコンテンツづくりとして重視されている<sup><sup>[1]</sup></sup>。本研究ではこれまでストーリーを重視したブランドづくりを展開してきた沖縄瑞泉酒造<sup><sup>[2]</sup></sup>を取り上げることで、地域ブランドとしてのブランド化への秀逸性だけでなく、企業の所在地域やその業界の地位向上に貢献する企業スピリットを明らかにする.<br><b>2.瑞泉の歴史 </b>泡盛は琉球王朝の歴史とともに発展してきた500年以上の歴史をもつものであり、瑞泉酒造は1888年に創業されたのであるが、その始祖は琉球王朝における焼酎職から始まっている。その後、太平洋戦争において戦局が悪化する過程で、1944年には製造休業状態となり、末期には首里城周辺がアメリカ軍の爆撃を受け、同地は壊滅的な被害を受け、泡盛の製造所が破壊され、保管されていた古酒が消失するに至ったのである。戦後は直営工場となり、1949年に民営化され、1951年にようやく同社の酒造が再開され、1971年に現在の株式会社組織となり、全国での酒類調味食品品評会での受賞、イギリス国際ワイン&スピリッツコンペティションで初受賞をしている。<br><b>3.転機 </b>こうした泡盛づくりにおいて県内を中心にその供給がなされてきたのであるが、同社にとって1998年6月にある転機となる出来事が判明したのである。それが東京大学分子細胞生物学研究所のコレクションに、戦前に東京大学坂口謹一郎博士が沖縄で採取した麹菌が奇跡的に残されていたである。これにより、東京大学の協力、沖縄国税事務所須藤博士の尽力と同社の職人たちの寝る間を惜しんでの泡盛づくりが功を奏して、ここでも2度目の奇跡である、戦前の黒麹菌によるお酒が復活したのである。この泡盛は「御酒(うさき)」と命名され、そのストーリー性から数多くのマスコミに取り上げられることで、県外への需要も増加することで、現在の売上の県内の55%に対して県外45%の数字を呼び起こした。<br><b>4.ブランド化 </b>日本国内においては2003年から2007年へ続く「第2次焼酎ブーム」の到来により、焼酎乙類の需要が拡大し、特にいもを原料とした焼酎がその牽引力となって同ブームを支えたこともあり、より品質のよいアルコール度数の高い香りのよい沖縄の泡盛に対する需要も東京や大阪の市場を中心に増大することで、また沖縄サミットでの泡盛の登場や沖縄を題材にしたNHKテレビ「ちゅらさん」の全国放送などの影響もあり、その存在価値を高めてきた。低価格路線の焼酎甲類とは異なり、焼酎乙類業界にとっては本格派のものが売れ筋となっていることもあり、瑞泉酒造のそのストーリー性あふれる「御酒」や歌手のbeginとのコラボでつくられた「びぎんのしまー」、東京大学コミュニケーションセンターで販売されている「熟成古酒御酒」など、知名度の高さとともに、指名買いを生むブランド化された商品も数多い。<br><b>5.課題-マーケティング戦略の再構築- </b>沖縄における泡盛製造会社は47社からなっており、沖縄県酒造組合として組織化されていることから、今後のマーケティング戦略として組合として最優先すべき課題は(1)焼酎のカテゴリーからの脱却(2)新たな泡盛(スピリッツ)カテゴリーの構築である。焼酎甲類と焼酎乙類という二大焼酎カテゴリーの中でのポジショニングはプラスにはならないこと、また地酒という切り口で成功を収めてきた純米酒と同様に、泡盛業界も新たな価値提案をすべき時期に来ている。加えて、ヨーロッパにおける新たな泡盛スピリッツというカテゴリーでの提案はその度数の高さとともに、たとえばイタリアのお酒「グラッパ」や食前酒としてのスパークリング泡盛の開発など、今後その流通・マーケティング戦略の適切な話題作りとその構築が非常に重要になってくる。<br>注 [1] http://macs.mainichi.co.jp/space/web/041/marke.html(田中洋(2012)「#41 ストーリーテリング Story Telling」『WEB版スペース』毎日新聞広告局)。[2] 本研究はJSPS科研費 JP16K03966の助成を受けたものである。日本学術振興会 2016年度科学研究費補助金(基盤研究(C)課題番号:16K03966「中小・零細企業に必要とされるプラットフォーム化とブランド価値創造戦略の重要性」)。また、前研究課題<br>(24243048)の際に瑞泉酒造株式会社を訪ね、佐久本学常務取締役へのインタビュー調査を実施したものがベースとなっている。記して謝意としたい。<br>
著者
宮口 智成
出版者
分子シミュレーション学会
雑誌
アンサンブル (ISSN:18846750)
巻号頁・発行日
vol.18, no.3, pp.155-158, 2016-07-31 (Released:2017-07-31)
参考文献数
13

一分子計測実験等で得られた分子軌道の時系列データ解析手法として, 時間平均二乗変位(time-averaged mean square displacement: TMSD) テンソルを用いた方法を提案する. 具体例として, 簡単な高分子モデル(レプテーションモデルと剛体棒状ポリマー) に対し, この解析手法を適応した結果を紹介する. 特に,TMSDテンソルの相関関数に生じるクロスオーバー現象から最も遅い緩和モードの緩和時間が得られることを示す.
著者
波戸岡 清峰 瀬能 宏 矢野 幾維 鈴木 寿之
出版者
神奈川県立生命の星・地球博物館(旧神奈川県立博物館)
雑誌
神奈川県立博物館研究報告(自然科学) (ISSN:04531906)
巻号頁・発行日
vol.2021, no.50, pp.47-53, 2021

八重山諸島西表島のユチン川の淡水域から <i>Gymnothorax polyuranodon</i> (Bleeker, 1853) と同定される本邦初記録のウツボ科魚類の一種が採集され、コクハンカワウツボという新標準和名を付し、標本の詳細な記載を行った。今回の出現は偶発的なものと思われるが、今後、保全生物学的観点から本種の動態を注視していく必要がある。