著者

高木 史人 南 清司

出版者

農業食料工学会

雑誌

農業機械学会誌 (ISSN:02852543)

巻号頁・発行日

vol.48, no.3, pp.349-360, 1986

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大量の穀物を長期間安全に貯蔵するためには, 穀物がサイロへ投入されてから排出されるまでの段階で発生する様々なトラブル (偏析・固結・破砕・発熱・閉塞・変質等) の中で, 他のトラブルの原因となる穀物をサイロへ投入する際の偏析や貯蔵中の固結に対して, 適切な防止策を講ずることが重要である。<br>そこで, 輸入大豆サイロによる偏析と固結の実態調査と貯蔵物である丸大豆・割豆・ダスト・夾雑物・豆皮に関する各種の物性実験をおこなった。実験の結果, (i) ダストは吸湿性・固結性・発熱性等が高く第1に除去すべき物質である。(ii) 割豆は流動性が悪くダストと共に固結物を形成しやすい物質である。等が明らかになった。以上の結果を基にして, 偏析・固結の防止策を検討し, サイロ投入時に偏析を起こさない粉粒体供給装置を提案した。

著者

野村 民也 二宮 敬虔 風間 三郎 道野 敏雄 熊坂 武雄

出版者

宇宙航空研究開発機構

雑誌

東京大学宇宙航空研究所報告 (ISSN:05638100)

巻号頁・発行日

vol.10, no.3, pp.450-463, 1974-07

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スピン安定型の人工衛星で地球に近い軌道を周回するものについて,その姿勢変化を解明しまた制御するためには,衛星の磁気的な諸特性を打上げ瑕前に把握する必要がある.これに関連して今般,科学衛星の磁気的なスピンダンピングトルクを飛しょう前に予知すること,およびスピン速度制御装置の動作試験を行なうことを主目的とする微小トルク測定装置を開発し,今後打上げを予定されている科学衛星に対して実用に供することになった.そこで本報告では,スピンダンピングトルクの測定の観点から本装置を説明する.本装置は微少トルクを微少回転角に変換して測定する方式を採用している.即ち,披測定物をベンディクス社製の十字バネ(cross-spring flexural pivots)で保持し,スピンを模擬するための回転磁界をこれに印加し,発生する(渦電流および磁気ヒステリシス損による)トルクにより生ずるバネの微少回転角を,ヒルガーワット社製のオートコリメータを用いて遠隔計測する.軌道上で衛星に発生するスピンダンピングトルクぱ極めて小さいため,本装置では回転磁界強度およびその回転速度を実際条件より増大することによって,発生トルクを拡大した上で0.1秒角分解能のオートコリメータにて計測できるようになっている. 本装置全体はエアライドにより支えられた除雪今上に乗せられ,また追風ついたてにより空気流動の影響を排除されている.バネ定数の校正は空心コイルまたぱ永久磁石による標準磁気モーメントにより得られる標準トルクによるか,標準畳匪モーメントを持つ物体を装着したときの自由振動周期測定によるかのいずれかの方法で行なわれる.本装置はまた,磁気的トルク以外のトルク測定や慣性モーメントの測定にも使用できる.テストモデルを使用した試験の結果,望ましい条件下では,10dyne-cmに近い微少トルクまで測定可能であることがわかった.以下では,本装置の動作原理,構成,得られた伜匪等について説明する.

著者

小宮 文人

出版者

専修大学法学会

雑誌

専修法学論集 (ISSN:03865800)

巻号頁・発行日

vol.130, pp.213-257, 2017-07-15

著者

大野 斉子 Tokiko Ono

出版者

宇都宮大学国際学部

雑誌

宇都宮大学国際学部研究論集 (ISSN:13420364)

巻号頁・発行日

no.49, pp.15-26, 2020-02

著者

田中 樹

出版者

日本看護倫理学会

雑誌

日本看護倫理学会誌 (ISSN:24347361)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.80-81, 2020-03-20 (Released:2020-05-13)

参考文献数

5

著者

山本 昌子

出版者

学校法人 夙川学院 夙川学院短期大学

雑誌

夙川学院短期大学研究紀要 (ISSN:02853744)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.1-3, 2005

著者

西村 俊範

雑誌

人間文化研究

巻号頁・発行日

no.39, pp.139-159, 2017-12-20

著者

河野,義広

出版者

社会情報学会

雑誌

社会情報学会(SSI)学会大会研究発表論文集

巻号頁・発行日

vol.2013, 2013-09-13

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Social media, such as Twitter and Facebook, has been popularized. In the social media times, personal branding is very important strategy in order to use individual strong points, and contributes to selfactualization. Existence of mentors supports to find own strong points for self-actualization. In this paper, we propose a personal branding support service "Mentors". The concept is "Everyone has face of both mentor and mentee". The featuring function is to share components of self-analysis in human life design, that is, value, mission, and strategy. Mentors aims at promotion of human life by understanding their strong points and using social media effectively.

著者

皇 紀夫

出版者

京都大学大学院教育学研究科臨床教育学講座

雑誌

臨床教育人間学 (ISSN:13447866)

巻号頁・発行日

no.1, pp.1, 1999-03-31

著者

田島 章雅 たじま あきまさ Tajima Akimasa

出版者

独立行政法人国立文化財機構奈良文化財研究所

雑誌

奈文研ニュース : 奈文研ニュース

巻号頁・発行日

no.82, pp.7, 2021-09

著者

矢野 智司

出版者

京都大学大学院教育学研究科臨床教育学講座

雑誌

臨床教育人間学 (ISSN:13447866)

巻号頁・発行日

no.5, pp.1-3, 2003-03-31

著者

本村 暁

出版者

認知神経科学会

雑誌

認知神経科学 (ISSN:13444298)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.68-77, 2021 (Released:2021-04-13)

参考文献数

36

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【要旨】 失語症の定義、失語症候群の意味、失語症分類について臨床医の観点から論じた。失語症分類:症状を整理し、症例をグループ分けする方法であり、病変部位や閉塞血管との一定の対応関係がある。原発性進行性失語の分類は、病変の分布や分子病理との対応関係が明らかにされつつある。失語症候群:4つの言語様式全般にわたる言語症候の組み合わせからなる症候群である。左大脳半球の病巣を示す。血管性失語と変性性失語の相違、言語野の回路網の最近の考え方について述べた。失語症の定義:難問であり、万人が納得できるよう定義することは困難であるともいわれている。脳の個体差、病前の言語能力という多様性と、症候群(症候の組み合わせ)の定義であることに起因していると考えられる。

著者

皆藤 章 中桐 万里子

出版者

京都大学大学院教育学研究科臨床教育学講座

雑誌

臨床教育人間学 (ISSN:13447866)

巻号頁・発行日

no.6, pp.5-43, 2004

著者

籠谷 直人

出版者

京都大學人文科學研究所

雑誌

人文學報 (ISSN:04490274)

巻号頁・発行日

vol.110, pp.183-214, 2017-07-31

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本稿の課題は, 1930年代のイギリス領インド(以下, 英領インドと略す)市場における日本の「綿製品」(以下, 「綿布」と表記する)を通して, 日本と英領インド, そしてイギリス本国との通商関係について分析することにある。とくに英領インド市場を舞台にした, 日本と英領インドの政府間間交渉であった「日印会商」(1933年9月−34年1月)を改めて取り上げたい。既存の研究は, 日印会商を通商摩擦の舞台とみなし, 日本の世界経済からの孤立の側面から議論してきた。しかしながら, 本稿では, 30年代の日本の綿布は, インド政庁にとっては輸入関税収入を確保するためには必要であった。輸入関税収入額は, 1930年度<「イギリス製品」から2000万ルピー, 「日本製品」から1800万ルピー>, 31年度<1700万ルピー, 2000万ルピー>, 32年度<3000万ルピー, 3600万ルピー>, 33年<2100万ルピー, 2500万ルピー>, 34年度<2900万ルピー, 2600万ルピー>, 35年<2300万ルピー, 3300万ルピー>, 36年度<1700万ルピー, 3000万ルピー>であった。輸入綿布への従価税率は, 1934年以降には日本綿布に50%, イギリス製品に25%という税率であったが, 関税収入額の側面からみると日本とイギリスの綿布は, インド政庁にとっては, ほぼ同額の関税収入を稼ぎ出していた。そして日本にいるインド人貿易商にとっても取引機会を提供した点で重要であった。そして, 「インド棉花」にとっても日本市場は重要であり続けた。30年代の日本の孤立ではなく, むしろ協調的関係を模索していた。もっともこうした通商関係の協調の模索は, イギリスから「満洲国」の承認をとりつけるねらいがあった。協調姿勢も「満洲問題の解決は予想外の好調に進み, 英米等の理解ある態度」を確保するためであったことにも留意したい。つまり広田広毅外務大臣は「満洲問題の完逐を図るために(中略)イギリスとの関係は, シムラ会議を纏めて, 両国の関係をよくするやうにして行くより方法がない」と述べていた。本稿では, 日印会商における日本政府側の代表のインド政庁にたいする通商的譲歩姿勢に注目しているが, こうした1930年代の日本の協調的経済外交は, 32年3月の「満洲国」の建国を対外的に承認させようとする政治的含意があった。33年3月に日本は国際連盟から脱退するが, イギリス領における政府間交渉の協調的外交は, そうした日本の対中国膨張策を補うことに狙いがあったことを看過してはならない。

著者

森田 盛大

出版者

秋田県獣医師会

雑誌

秋田県獣医師会雑誌 = The journal of the Akitaken Veterinary Medical Association

巻号頁・発行日

no.112, pp.45-57, 2015

著者

田中 由佳理

出版者

学校法人 夙川学院 夙川学院短期大学

雑誌

夙川学院短期大学研究紀要 (ISSN:02853744)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.49-51, 2008

著者

佐武啓造 編

出版者

豊川堂書店

巻号頁・発行日

1937

著者

太田 晴美

出版者

札幌医科大学保健医療学部

雑誌

札幌医科大学札幌保健科学雑誌 = Sapporo Medical University Sapporo journal of health sciences (ISSN:2186621X)

巻号頁・発行日

no.9, pp.1-6, 2020

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災害医療の歴史的変遷を紐解き,近年の災害医療実践例から,管理・経営的側面からその学びと課題について述べる。阪神淡路大震災では,後方支援の重要性と心のケアの必要性が明らかになり,有珠山噴火では病院同士が連携する創意工夫があった。東日本大震災では,平時も有事も「安全」と「安心」を提供する重要性がわかった。熊本地震では高齢者や福祉施設に対する支援体制等を構築する課題が明らかになった。北海道 胆振東部地震では医療者自身に正常性バイアスがあった。また、SNS活用は情報伝達がスムーズになる一方,善意のデマ拡散というデメリットがあり,情報ツールを活用する力が求められた。2019年台風19号では,予測できる気象災害に対し,人々がどのように備え,対応するかが問われ,災害モードの切り替えが重要 と再認識した。医療機関の備災力向上のためには,マニュアルだけでは補えず,どのようにマニュアルを使っていくかが重要である。

著者

山口 邦雄

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.354-361, 2020-10-25 (Released:2020-10-25)

参考文献数

13

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本研究は,立適計画策定後の運用初動期での実効性の検証の第一歩として,届出・勧告制の運用実績と成果,課題を明らかにすることを目的として行った。全国の都市へのアンケート調査とケーススタディ都市における詳細分析を行った結果,以下のことが明らかになった。①届出制により立地誘導すべき開発・建築行為の動向把握の実績が積み重なりつつあるが,協議等による成果は少ない。②誘導すべき施設が,本来誘導すべき誘導区域「内」の立地より,誘導区域「外」の立地に多い都市が過半を占めている。③届出・勧告制の導入によるアナウンス効果を認める都市があるが,届出・勧告制自体の評価は低い。④ケーススタディを行った鹿児島市は,積極的に立地変更,計画変更の要請を行っているが,その時点で既に計画が固まっているなどタイミングを逸して成果があげられていない。また,非線引き都市計画区域内の白地部分での居住誘導に関する届出が多く,10戸以上の届出が半数以上と多い。⑤以上のことから,今後は立地誘導の実効性強化が求められ,事前相談制の導入や独自条例での対応の体系化など,法定外の独自の取組みによる実効性強化が検討課題となる。

著者

鈴木 凱 丸岡 陽 松川 寿也 中出 文平

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.346-353, 2020-10-25 (Released:2020-10-25)

参考文献数

4

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本研究は、都市計画法施行令第8条1項2号イを根拠に、これまで指定されてきた市街化区域に対して公共交通がどの程度担保されてきたのかを把握し、今後の市街化区域内の公共交通の在り方に示唆を与えることを目的とする。対象都市に対して、市街化区域の拡大状況、公共交通網の変遷を再現し、公共交通が担保されていない箇所がなぜ市街化区域として指定されているのかをヒアリングで把握した。その結果、各都市ともにこれまでの市街化区域の指定は公共交通網の状況のみを以て区域を画定していないことが明らかとなった。郊外部の人口増加や都市機能の集積の変化に対応するため、適切にバスターミナルなどの交通結節点を設けるべきである。