著者
元木 悟 柘植 一希 北條 怜子 甲村 浩之 諫山 俊之 藤尾 拓也 岩崎 泰永
出版者
園芸学会
雑誌
園芸学研究 (ISSN:13472658)
巻号頁・発行日
vol.18, no.3, pp.269-279, 2019

<p>露地夏秋どりミニトマトのネット誘引無整枝栽培(ソバージュ栽培,以下, ソバージュ)の収量は,主枝1本仕立て栽培(以下,慣行)に比べて,株数が6分の1程度であるにも関わらず,慣行と同等以上の収量が見込める.また,ソバージュは収穫作業以外の作業時間を慣行に比べて有意に短縮できる.そこで本試験では,ソバージュを全国に普及させるため,温暖地の神奈川圃場に加え,ソバージュと同じミニトマトの夏秋どり栽培(ただし,ハウス雨除け夏秋どり栽培)が一般的である岩手および広島圃場おいて,3年間(岩手圃場は2年間),ソバージュと慣行の収量および品質を比較した.また,ソバージュの経済性を検討するため,ミニトマトの夏秋どり栽培の農業経営指標を参考に,各地域におけるソバージュの経済性評価を行った.その結果,露地夏秋どりミニトマトのソバージュにおける収量については,既報と同様,岩手および広島圃場においても単位面積当たりの収量は慣行と同等であり,株当たりの収量は慣行に比べて多かった.ソバージュの品質については,岩手圃場では既報と同様,ソバージュの糖度は慣行と同等か低い傾向であったものの,リコペン含量は栽培法および栽培年の間に一定の傾向が認められなかった.一方,広島圃場では,ソバージュの糖度およびリコペン含量は慣行と同等か高い傾向であった.ソバージュの経済性評価については,広島県の農業経営指標を参考に,本試験で実際に栽培した'ロッソナポリタン'の可販果収量の月別平均値を用い,既報の作業性の結果を参考に試算した結果,ソバージュの利益は10 a当たり86万~110万円,労働時間は333~568時間,1時間当たりの利益は1,933~2,661円であった.</p>
著者
櫻井 瑞紀 新田 收 松田 雅弘 妹尾 淳史
出版者
日本理学療法士学会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
pp.11312, (Released:2018-04-18)
参考文献数
32
被引用文献数
1

【目的】非特異的腰痛(以下,NLBP)では深部筋機能不全やサイドブリッジ持久力テスト(以下,SBET)保持時間低下が報告されているが,その際の深部筋疲労についての報告はない。本研究の目的は,NLBP 者におけるSBET 実施時の体幹深部筋疲労を,T2 値を指標として明らかにすることである。【方法】対象は腰痛のない対照群とNLBP 群の2 群とした。測定項目はSBET 保持時間と,SBET 前後の深部筋T2 値とした。統計解析はSBET 前後と腰痛の有無を独立変数,深部筋T2 値を従属変数とした2 元配置分散分析および単純主効果の検定を実施した。【結果】SBET 保持時間はNLBP 群が有意に低値を示した。深部筋T2 値においてSBET 前後・腰痛経験の主効果および交互作用が示された。単純主効果の検定ではNLBP 群のPost でT2 値は有意に高値を示した。【結論】NLBP 者では体幹筋等尺性持久力低下とSBET における体幹深部筋易疲労性を認めた。
著者
矢野 陽子 新地 辰朗 荒木 賢二 河南 洋
出版者
日本教育情報学会
雑誌
教育情報研究 (ISSN:09126732)
巻号頁・発行日
vol.23, no.3, pp.3-13, 2008-01-21 (Released:2017-04-18)
参考文献数
21

本研究では,ユビキタス社会の授業を想定して,インターネットと校内LANを用いて学生と教師がそれぞれのPC (=Personal Computer)を双方向に使用する教室での授業を試みたものである.ユビキタス社会ではメディアはシンプル化し,形状も縮小化してくる.学生の学習と教授方法には主にネットワークが用いられる事が予測される.そうした社会により近い環境を設定し,ペーパーレスで授業の完全ICT (=Information and Communication Technology)化の検証を大学の情報教育の授業で行った.本検証によりユビキタス社会の授業での問題点と効果及び課題について研究した.また,ユビキタス社会へ向けて授業のICT化が効果的に実施されるためには,学生側より教師側のメディアリテラシーの習得環境を整備する必要性が示唆された.
著者
藤村 直美 戸川 忠嗣 笠原 義晃 伊東 栄典
雑誌
研究報告インターネットと運用技術(IOT)
巻号頁・発行日
vol.2011-IOT-14, no.10, pp.1-6, 2011-07-08

九州大学情報統括本部では学生に提供しているメールサービスとして、従来は学生番号をベースとしたアドレスで提供していた。しかしながら大学院に進学時にアドレスが変わるなどの問題があると考え、姓名をベースにしたアドレスも使えるようにメールシステムを再構築して 2011 年 4 月からサービスを開始した。ここではシステムの基本的な考え方、実装、運用に至るまでの問題点、運用の実際について報告する。
著者
Hiroyuki Matsushita Maiko Okumura Takanobu Sakai Mae Shimoyama Shigeki Sonoyama
出版者
THE JAPANESE ASSOCIATION OF SPECIAL EDUCATION
雑誌
Journal of Special Education Research (ISSN:21875014)
巻号頁・発行日
vol.9, no.1, pp.23-34, 2020-08-31 (Released:2021-02-28)
参考文献数
21

Previous studies have not fully identified the areas in which children with selective mutism face difficulties in school and the support they are given. A survey was conducted in this study among teachers serving at different tiers of education (kindergarten, elementary, and lower secondary school) to ascertain the teachers’ views on the extent of the difficulties children with selective mutism face in-school activities, and their views on the in-school support the children require. What the difficulties faced by children with selective mutism generally have in common is that they occur during activities and in settings requiring speech based on the results of this study. However, individual differences are also shown, particularly in elementary and lower secondary schools. Indications are that support systems involving coordination inside and outside of schools are required and are presently inadequate. Better systems will be required in the future, including the use of special needs education coordinators and the assignment of experts with high levels of expertise. In addition, encouraging understanding among classmates is an effective step despite the difficulties involved, and the development of such programs should be sought. These show that support is required to provide places where children with selective mutism can feel comfortable.
著者
畔上 耕児
出版者
農業環境技術研究所
雑誌
農業環境技術研究所報告 (ISSN:09119450)
巻号頁・発行日
no.11, pp.p1-80, 1994-06
被引用文献数
1

箱育苗のイネ苗にときに甚大な被害を与える新病害,苗立枯細菌病の病原を明らかにした。この細菌の諸性質を調査した結果,新種と判断されたのでPseudomonas plantariiと命名して報告した。本細菌は非ベンゼン系芳香族化合物トロポロンを生産するが,それはシデロフォア(鉄キレート物質)の性質を有し,かつ本細菌の病原力と病徴発現に関与している。この物質の性質を利用した本細菌の迅速な同定法と効率的な検出法を考案した。本細菌は種子伝染し,育苗過程で急速に増殖して箱全面の苗を枯死させることもあるが,田植え後は急速に減少する。しかしイネ株元で生存し続け,もみに感染して潜伏し,翌年の第一次伝染源となる。本細菌は苗では鞘葉,葉鞘の気孔,傷口,根の傷口から侵入し,もみでは穎のおもに下表皮の気孔から穎そのものの内部に侵入し,いずれも柔組織の細胞間隙などで増殖して広がっていく。発病は30~ 34℃でもっとも激しいが,発病に至る苗はほとんどが播種後4日以内に感染したものである。また,本病の防除法を明らかにした。
著者
Takahiro SASAKI Yu NAKAJIMA Toru YAMAMOTO
出版者
THE JAPAN SOCIETY FOR AERONAUTICAL AND SPACE SCIENCES
雑誌
TRANSACTIONS OF THE JAPAN SOCIETY FOR AERONAUTICAL AND SPACE SCIENCES (ISSN:05493811)
巻号頁・発行日
vol.64, no.3, pp.136-146, 2021 (Released:2021-05-04)
参考文献数
25
被引用文献数
1

As the amount of debris in orbit increases, so does the risk of collisions and their seriousness. All nations involved with space operations acknowledge this growing threat. One solution receiving increased attention is active debris removal. The first step in a debris removal mission would be to approach the debris. In this phase, it is important to ensure passive abort safety and to guarantee the robustness against collisions in the case of off-nominal thruster burns, that may be caused by spacecraft anomalies such as navigation sensor or actuator failures. This paper compares two types of passive abort safe trajectories –the V-bar hopping and spiral approaches– considering the ΔV budget, the duration of operations, and variation in the line-of-sight vector to the target. This paper also proposes design strategies for determining the parameters in the two candidate trajectories, considering passive abort safety. The robustness of the trajectories against collisions due to off-nominal thruster burns is also demonstrated through Monte Carlo simulations. The paper investigates which trajectories are suitable for an active debris removal mission to a non-cooperative target.
著者
斎藤 顕宜 山田 光彦
出版者
公益社団法人 日本薬学会
雑誌
ファルマシア (ISSN:00148601)
巻号頁・発行日
vol.53, no.7, pp.691-695, 2017 (Released:2017-07-01)
参考文献数
17

モノアミン再取込み部位をターゲットとした抗うつ薬の開発は諸外国においても既に終了しており、欧米では多重作用メカニズム型の薬剤が複数承認されている。一方、最近では、グルタミン酸神経やオピオイド受容体に作用する候補化合物が注目を集めている。なかでも、産学連携プロジェクトとして我が国で開発が進められているオピオイドδ受容体作動薬が、全く新しい作用機序をもつ画期的な抗うつ薬となるものと強く期待している。
著者
曽篠 恭裕 宮田 昭 柿本 竜治
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集D3(土木計画学)
巻号頁・発行日
vol.74, no.5, pp.I_141-I_154, 2018

本研究では,海外の災害対応における,国際赤十字の仮設診療所資機材の輸送の改善に向けた示唆を得ることを目的として,災害の種類,被災地の地理的特徴,輸送の所要日数,診療活動の開始日,輸送された救援資機材の使用状況に注目して,過去の資機材輸送の比較分析を行った.その結果,突発災害対応において,救援資機材が到着する空港におけるボトルネックや,陸路の寸断による小型機,ヘリコプターを用いた優先する物資の輸送が発生していた.本研究を通じて,今後の資機材輸送の改善に向けて,災害の種類に応じた資機材輸送,梱包の小型軽量化,災害の種類に応じた資機材の選定,輸送資機材の標準化と事前備蓄,国際支援受入国による資機材輸送支援が課題であることが明らかとなった.