著者

筧克彦 著

出版者

筧博士著作物刊行会

巻号頁・発行日

1939

著者

吉水 眞彦

出版者

国立歴史民俗博物館

雑誌

国立歴史民俗博物館研究報告 = Bulletin of the National Museum of Japanese History (ISSN:02867400)

巻号頁・発行日

vol.179, pp.199-228, 2013-11-15

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天智天皇の近江大津宮は667年,後飛鳥岡本宮から遷都され,5年数ヶ月を経た672年の壬申の乱によって廃都と化した短命の宮都である。7世紀代の宮都で大和以外の地へ宮都が移されたのは前期難波宮と大津宮だけである。その一つである大津宮跡は,現在,琵琶湖南湖南西岸の滋賀県大津市錦織に所在することが判明している。大津宮の実像を知るために宮の構造や白鳳寺院の実態,周辺の空間構造を発掘調査で確認された遺構や出土遺物である第一次資料を再評価することと新たな発掘資料も加えて検討した。その結果,大津宮の特殊性が見えてきた。すなわち,対高句麗外交や軍事上の拠点整備を推進するために陸上・湖上交通の整備に重心が置かれ,大津宮の形が短期間のうちに推進されていた点である。大津宮遷都前夜までの比叡山東麓地域は,渡来系氏族の大壁建物や掘立柱建物の集落が営まれ,また各氏族による穴太廃寺や南滋賀廃寺などの仏教寺院も建立されており,周辺には萌芽的な港湾施設も存在していたものと推定される。このように遷都を受け入れる環境が一定程度整備されていた地域に大津宮は移されたのである。そして遷都の翌年,錦織の内裏地区の北西方の滋賀里に周辺寺院の中では眺望の利く最も高所に崇福寺を新たに造営し,対照的に宮の東南方向の寺院の最低地にあたる現在の大津市中央三丁目付近の琵琶湖岸にほぼ同時期に大津廃寺を建立した。つまり崇福寺跡と大津廃寺は川原寺同笵軒丸瓦を共通して使用していることから,大津宮と密接な関係がみられ,前者には城郭的要素があり,後者には木津川沿いの高麗寺と「相楽館」のような関係を有する港湾施設を近隣に配置し,人と物の移動ための機動力を重視して造営された。これらに触発されたかのように周辺氏族は穴太廃寺の再建例にみられるように再整備を行なっている。このように大津宮の内裏地区や,大津廃寺を除いた仏教寺院は高燥の地に立地し,かつ正南北方位を意識した配置がみられるのに対して,木簡などを出土した南滋賀遺跡の集落跡などは低地に営まれ,かつ正南北方位を意識しない建物を構築している。おそらく内裏地区や白鳳寺院,諸機能を分担した各施設は整斉に計画され,その周辺には地形に左右された集落などが混在した空間を呈していたものと思われる。近江朝廷の内裏や寺院・関係施設などを短期間に新設し,ハード面を充実させていくにつれて渡来系集落的景観から大津宮の交通整備重視の未集住な空間へと変遷していったものと考えた。

著者

巌谷小波 著

出版者

三立社

巻号頁・発行日

1912

著者

荒木 一視

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2014, 2014

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&nbsp;戦前の日本の米が国内で自給されていたわけではない。少なからぬ量の米が植民地であった台湾や朝鮮半島から供給され,国内の需要を賄ってきた。その一方で,少なからぬ穀物(米,小麦,粟など)がこれらの地域に輸移入されていた。本発表では朝鮮半島の主要港湾のデータに基づき,これらの主要食用の輸移出入の動向を把握する。これを通じて,戦前期の日本(内地)の食料(米)需要を支えた植民地からの移入米を巡る動向と,1939~1940年にそのような仕組みが破綻したことの背景を明らかにしたい。 <br>&nbsp;第一次大戦と1918年の米騒動を期に,日本は東南アジアに対する米依存を減らし,それにかわって朝鮮半島と台湾に対する依存を高める。円ブロック内での安定的な米自給体系を確立しようとするもので,1920年代から30年代にかけて,朝鮮半島と台湾からの安定した米の供給が実現していた。しかし,1939年の朝鮮半島の干ばつを期にこの食料供給体系は破綻し,再び東南アジアへの依存を高め,戦争に突入していく。以下では朝鮮半島の干ばつまでの時期を取り上げ,朝鮮半島の主要港の食料貿易の状況を把握する。 この時期の貿易総額は1914(大正3)年の97.6百万円から1924(大正13)年には639百万円,1934(昭和9)年には985百万円,1939年(昭和14)年には2,395百万円と大きく拡大する。貿易額の最も多いのが釜山港で期間を通じて全体の15~20%を占める。これに次ぐのが仁川港で,新南浦や群山港,新義州港がそれに続く。また,清津,雄基,羅津の北鮮三港も一定の貿易額を持っている。 <br>&nbsp;釜山:最大の貿易港であるが,1939年の動向の貿易総額734百万円のうち外国貿易額は35百万円,内国貿易が697百万円となり,内地との貿易が中心である。釜山港の移出額260万円のうち米及び籾が46百万円,水産物が14百万円を占め,食料貿易の多くの部分を占める。なお,1926年では輸移出額計124万円のうち玄米と精米で50百万円と,時代をさかのぼると米の比率は大きくなる。1939年の釜山港の移入額では,菓子(4百万円)や生果(8百万円)が大きく,米及び籾と裸麦がそれぞれ3百万円程度となる。1926年(輸移入額104百万円)においても輸移入される食料のうち最大のものは米(主に台湾米)で,5百万円程度にのぼる。これに次ぐのが小麦粉の2百万円,菓子の百万円などである。 <br>仁川:釜山港同様に1939年の総額367百万円のうち外国貿易は67百万円と内地との貿易が主となる。1920年代から1930年代にかけて,米が移出の中心で,1925年の輸移出額64百万円のうち,玄米と精米で47百万円を占め,1933年では同様に43百万円中の28百万円,1939年では106百万円のうち32百万円を占める。なお仕向け先は東京,大阪,名古屋,神戸が中心である。輸移入食料では米及び籾,小麦粉が中心となる。 <br>鎮南浦:平壌の外港となる同港も総額213百万円(1939)のうち,外国貿易は29百万円にとどまる。同年の移出額89百万円のうち玄米と精米で15百万円を占め,主に吉浦(呉)や東京,大阪に仕向けられる。移入では内地からの菓子や小麦,台湾からの切干藷が認められる。 <br>新義州:総額135百万円のうち外国貿易が120百万円を占め,朝鮮半島では外国貿易に特化した港湾である。1926年の主要輸出品は久留米産の綿糸,新義州周辺でとれた木材,朝鮮半島各地からの魚類などで,1939年には金属等,薬剤等,木材が中心となる。いずれも対岸の安東や営口,撫順,大連などに仕向けられる。輸入品は粟が中心で,1926年の輸入総額52百万円中17百万円,1930年には35百万円中,15百万円,1939年には46百万円中12百万円を占める。移出は他と比べて大きくはないが,米及び籾を東京や大阪に仕向けている。 <br>清津:日本海経由で満州と連結する北鮮三港のひとつで,1939年の総額158百万円中35百万円が外国貿易である。1932年の主要移出品は大豆で,移出額7百万円中3百万円を占める。ほかに魚肥や魚油がある。移入品では工業製品のほか小麦粉,米及び籾,輸入品では大豆と粟が中心である。&nbsp;

著者

下山 巌 奥村 雅彦 小暮 敏博 町田 昌彦 馬場 祐治 本田 充紀 岡本 芳浩

出版者

国立研究開発法人日本原子力研究開発機構

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2016-04-01

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H28年度において実施した研究の実績概要は以下の通りである。1.高温低圧環境高速X線回折(XRD)装置及び蛍光X線分析装置(XRF)の導入:複数の候補からリガク製XRD装置SmartLab3を選定し、低圧加熱実験可能な電気炉と2θに対して10°以上の範囲の同時測定可能な高速2次元検出器を併用することで、加熱時及び冷却時の構造変化をその場観察できる装置を導入した。また、XRF装置も導入した。2.アルカリ塩化物試薬におけるカチオン依存性の解明:非放射性Csを収着させた風化黒雲母(WB)をモデル土壌とし、CaCl2とKCl単塩をそれぞれ添加した際のXRD、XRF測定を行った。CaCl2添加により700℃低圧加熱で100%のCs除去率を確認した。一方、KCl添加では約50%のCs除去率となった。また、CaCl2添加時はXRDパターンが大きく変化したのに対し、KCl添加ではWBの構造がほぼ保たれた。これらの結果から同じ塩化物でも1価と2価のカチオンではWBからのCs脱離過程が異なることを明らかにした。また、昇温脱離法(TDS)を用いた分析でもCaCl2添加時にCs脱離が促進されることを確認した。X線吸収分光法(XAFS)を用いた加熱中のその場観察の研究ではNaCl-CaCl2混合塩へのCs溶出が観察された。それと共に、600℃付近より高温側と低温側でCs脱離過程が異なる可能性を見いだした。以上の知見に関しては欧文誌に論文発表すると共に、国内外の学会において報告を行った。3.福島汚染土壌による実証試験:福島の帰還困難区域から粘土質汚染土壌を採取し、加熱処理による放射能変化をNaI検出器により調べた。その結果、KCl、MgCl2試薬では低圧加熱の方が大気加熱よりも高い放射能減衰率が得られたがCaCl2試薬では両者で大きな差が見られず750℃大気加熱で約97%の放射能減衰が得られた。

著者

羽生 春夫 深澤 雷太

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.103, no.8, pp.1831-1838, 2014-08-10 (Released:2015-08-10)

参考文献数

10

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糖尿病は血管性認知症(VaD)やAlzheimer病(AD)の発症リスクを高めるが,さらにAD病理や脳血管性病変よりも,糖代謝異常に伴う神経障害がより密接に関連している一群に対して「糖尿病性認知症diabetes-related dementia」と呼ぶべき新たな臨床単位を提唱した.臨床像や経過,脳画像所見からもADやVaDとは異なり,今後,診断や治療の観点から本症の病理・病態の解明が必要である.

著者

石川 裕 奥村 俊彦 藤川 智 宮腰 淳一 藤原 広行 森川 信之 能島 暢呂

出版者

公益社団法人 日本地震工学会

雑誌

日本地震工学会論文集 (ISSN:18846246)

巻号頁・発行日

vol.11, no.4, pp.4_68-4_87, 2011 (Released:2012-01-31)

参考文献数

17

被引用文献数

1 2

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本論文では、時間軸の起点を1890 年から30 年ごとに変化させた確率論的地震動予測地図を作成し、同じ期間に実際に発生した地震によるハザードマップと対照させることで確率論的地震動予測地図の確からしさの検証を試みた。その結果、全国の地震ハザードの総量として確率論的地震動予測地図はおおむね実績と調和的であると評価された。また、最大影響カテゴリーがIとIIの地域では、事前の超過確率が高い地点ほど震度6 弱以上を経験した割合が多く、確率論手法の有用性を支持する結果を得た。一方、最大影響カテゴリーがIIIの地域はそもそも事前の超過確率が低い地点が多く、震度6 弱以上を受ける具体的な地域を事前の超過確率の高低から予測することは難しいことが明らかとなった。これらより、地域の地震環境に応じてリスクマネジメントの考え方を使い分ける必要性を指摘した。

著者

大竹 由夏

出版者

Graduate School of Comprehensive Human Sciences, University of Tsukuba

雑誌

芸術学研究 = Tsukuba studies in art and design

巻号頁・発行日

vol.22, pp.1-10, 2017-12

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東京都心部では、都市が高層化しており、東京タワーの見える場所も年々少なくなっている。本稿は、今後保全すべき東京タワーの眺望点を新たに提案するための基礎的研究である。まず、東京タワーの眺望景観の保全の現状を整理した。現在の景観施策において、保全されている東京タワーの眺望点は、タワー近辺の地上である芝公園と増上寺、赤羽橋交差点に限られていること、眺望警官の種類は、公園景と街路景、寺社景に限られていることを明らかにした。次に、東京タワーの場景が描かれた漫画23作品333コマを探索し、それらのイメージを分析・考察した。東京タワーは、地上だけでなく上空の眺望点からも描かれ、また、上空景、足下景、街路景、公園景、水辺景、寺社景、高速道路景、電車景の順に多く描かれていることを明らかにした。以上に基づき、眺望景観の種類のうち現在保全されている公演景と街路景、寺社景だけでなく、漫画に描かれていた上空景、足下景、水辺景、高速道路景、電車景も保全することを提案する。また、現在保全されている地上のタワー近くの眺望点だけでなく、川岸や海岸のように東京タワーから遠い地点や、上空の地点である首都高速道路やJR線、展望台や飛行経路、芝公園上空も、眺望点に選定することを提案する。

著者

森 裕亮

出版者

北九州市立大学法学会

雑誌

北九州市立大学法政論集 (ISSN:13472631)

巻号頁・発行日

vol.44, no.3, pp.293-309, 2017-03

著者

三宅 陽一郎

出版者

コンテンツ文化史学会

雑誌

コンテンツ文化史研究 (ISSN:1883874X)

巻号頁・発行日

no.10, pp.77-100, 2017-03

著者

飯岡 緒美 大西 弘高

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.101, no.6, pp.1720-1726, 2012 (Released:2013-06-10)

参考文献数

7

被引用文献数

2 2

著者

高橋 力也

出版者

国際法学会 ; 1912-

雑誌

国際法外交雑誌 = The Journal of international law and diplomacy (ISSN:00232866)

巻号頁・発行日

vol.116, no.3, pp.367-387, 2017-11

著者

夏目 達也 NATSUME Tatsuya

出版者

名古屋大学高等研究教育センター

雑誌

名古屋高等教育研究 (ISSN:13482459)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.5-24, 2013-03 (Released:2013-04-24)

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本稿では、大学職員の主体性を尊重した職務遂行能力形成のあり方について考察する。近年、大学運営における大学職員の役割の大きさとともに、職務遂行能力の形成機会の確保の重要性が、大学関係者の間で認識されている。能力形成活動は、国公私立を問わず、各大学で多様な内容・形態を取りつつ実施されている。そのあり方には、以下のような問題点と特徴を指摘できる。1) 国立大学の法人化の前後で、能力形成活動は文部科学省主導から各大学主導へと変化した。活動の実態は大学の教職員数や予算規模等により多様である。2) 大学職員の勤務実態から判断すると、職務遂行に必要な能力の具体的内容を特定することは困難である。担当部課の職務の遂行に必要な能力を把握する立場にある各部課の管理職にとっても事情は同じである。3) 各大学による研修として一般的な集合研修は、テーマや内容が一般的なものになりがちで、個々の職員のニーズに必ずしも対応していない。4) 職務遂行に必要な多様な能力の形成・向上には、大学が実施する研修だけでは不十分であり、大学職員が自発的に取り組む各種の活動が必要かつ有効である。活動の内容は勉強会や職務ガイド作成など多様である。 This study examines the potential for voluntary development of administrative staff in Japanese universities. The legal status of national universities changed from national government operated to university corporation operated in 2004. Since then, each national university corporation has been responsible for its own management and they have been compelled to more efficiently use their teaching and administrative manpower to address this challenge. The universities began conducting staff development as part of this effort, but each university’s staff development depended on the size of the staff and budget. This study found the following results. 1. Job aptitudes are difficult to assess because administrative staff often apply diverse aptitudes. 2. Seminars and workshops are popular staff development activities in many universities, but they do not meet individual staff members’ needs because these may be diverse and personal. 3. It is necessary and useful for universities to offer their staff various types of training. Some universities have adopted voluntary staff development, wherein the staff, not the personnel division, determine the training contents and methods.

著者

米田 幸弘

出版者

和光大学現代人間学部

雑誌

和光大学現代人間学部紀要 (ISSN:18827292)

巻号頁・発行日

no.8, pp.27-38, 2015-03

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本稿では、「仕事による人間的な成長」という労働倫理に着目し、その形成要因を明らかにすることを試みた。このポジティブな労働倫理の形成にどのような階層要因や職業経験が関わっているのか、男性有職者にサンプルを絞り、SSP-W2013-2ndを用いた計量分析をおこなった。その結果、年齢が高く、世帯年収が高く、仕事の自律性が高く、職場承認を得ている層において、「仕事による成長」という労働倫理を形成する傾向が見られた。また、若年層において、「仕事による成長」という仕事観を持てるかが職場承認の度合いによって大きく左右されるという交互作用効果が見られた。本稿では、このような知見に関して、「職場共同体の崩壊」を背景にした、「働くことをつうじた承認」の稀少化と関連づけた議論をおこなった。

著者

佐々木 保行

出版者

日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会総会発表論文集

巻号頁・発行日

no.38, 1996-11-02

著者

宿岡 愛 大江 秋津

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2018年春季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.242-245, 2018 (Released:2018-05-31)

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江戸時代の藩校は、教育機関の枠を超えて財政再建等のイノベーションを期待された。これを支えるものに、藩校が教える学問の所属学派で形成された外部知識ネットワークがある。本研究は、藩を出て学問や武芸を学ぶ遊学や藩主交代が、藩の地理的要因により、外部知識ネットワークを通じた効率的な知識獲得方法に与える影響が異なることを実証する。分析では、1736年から1835年の10期のパネルデータを用いて、統計分析と空間特性を考慮できる地理空間加重回帰分析の双方を行った。その結果、地理的要因により外部知識ネットワークにおける知識を効率的に獲得可能なポジショニングに正負の影響を与え、時代により変化することも実証した。

著者

堂囿 俊彦

出版者

東京都立大学哲学会

雑誌

哲学誌 (ISSN:02895056)

巻号頁・発行日

no.56, pp.1-24, 2014-03-25

被引用文献数

1

著者

山極 清子 ヤマギワ キヨコ Kiyoko Yamagiwa

雑誌

立教DBAジャーナル = Rikkyo DBA journal

巻号頁・発行日

vol.4, pp.43-61, 2014

著者

吉川 寛

出版者

中部大学

雑誌

国際研究 (ISSN:09100156)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.116-117, 1996-01-30

著者

Yasuaki Tanaka Atsushi Takahashi Takamitsu Takagi Jun Nakajima Katsumasa Takagi Hiroyuki Hikita Masahiko Goya Kenzo Hirao

出版者

The Japanese Circulation Society

雑誌

Circulation Journal (ISSN:13469843)

巻号頁・発行日

pp.CJ-17-1352, (Released:2018-06-07)

参考文献数

27

被引用文献数

17

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Background:The aim of this study was to categorize the conduction patterns between the right atrium (RA) and the superior vena cava (SVC), and to determine the ideal procedure for SVC isolation using a novel high-resolution mapping system.Methods and Results:RA-SVC conduction was evaluated using the RHYTHMIA system in 113 patients (age 62.8±11.5 years, paroxysmal: 67) with atrial fibrillation (AF) after pulmonary vein (PV) isolation. In 56 patients, a line of conduction block was found to run obliquely just above the sinus node (Block group). The remaining 57 patients did not have block (Non-block group). Non-PV foci were spontaneous or provoked with isoproterenol after electrical cardioversion of pacing-induced AF. In 43 patients with SVC foci (Block group: 22, Non-Block group: 21), SVC was isolated by radiofrequency applications delivered along the line connecting the open ends of the block line (Block group) or by conventional methods (Non-block group). The Block group required fewer radiofrequency deliveries for SVC isolation than the Non-Block group (4.2±0.9 vs. 10.2±2.8 times; P<0.0001). The isolated SVC area was larger in the Block group (15.7±3.7 vs. 10.5±3.1 cm2; P<0.0001).Conclusions:We found that approximately half of patients with AF had a diagonal line of block at the RA-SVC junction that could be utilized to isolate the SVC with fewer radiofrequency deliveries.