8 0 0 0 OA 木戸孝允文書

著者
木戸公伝記編纂所 編
出版者
日本史籍協会
巻号頁・発行日
vol.第2, 1931
著者
増田 宏司 田所 理紗 土田 あさみ 内山 秀彦
出版者
東京農業大学
雑誌
東京農業大学農学集報 (ISSN:03759202)
巻号頁・発行日
vol.60, no.3, pp.151-155, 2015-12-18

ペット(犬,猫)を亡くした経験を持つ20代前後の飼育経験者に対して自由記述式でアンケートを集め,「もう一度,亡くしたペットに会えるなら,何をしてあげたいか?」について質問した。回答として得られたものをテキストデータ化し,テキストマイニングを行い,文字数,単語数を比較した。また分析により抽出された名詞を基準に,回答をカテゴリーデータ(1/0)に変換後,数量化III類解析を施した。アンケート実施により,犬の飼育経験者141名,猫の飼育経験者55名から有効な回答が得られた。その結果,猫の飼育経験者の回答文は文字数,単語数共に犬の飼育経験者よりも有意に多いことが判明した。さらに,数量化III類解析(n=149)においても,犬と猫の飼育経験者で有意な差が認められ,犬の飼育経験者は懐古的な内容を,猫の飼育経験者は惜別的な内容を記述すると考えられた。また,犬の飼育経験者の文字数,単語数は,飼育していたイヌの大きさによって有意に異なった。
著者
今村 展隆 小熊 信夫
出版者
広島大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2000

我々は、ウクライナのすべての州から診断依頼を受けた過去6年間(1995〜2001年)に、5,483名の患者(成人2,199名、子供3,284名)を調査した。中でもチェルノブイリ原子力発電所の事故当時、7.5〜25cGyの放射能を浴びたチェルノブイリ除染作業者のうち、144名に血液学的疾患が認められた。我々はまた、モノクローナル抗体を用いた,形態、細胞化学,免疫細胞化学および免疫型質解析によって、90名の患者に血液学的悪性疾患を認めた。その内訳は、急性リンパ性白血病4名、B細胞型の慢性リンパ性白血病(B-CLL)16名、B細胞性リンパ腫2名、多発性骨髄腫12名、その他の非ホジキン悪性リンパ腫7名、Sezary症候群2名、願粒リンパ球性白血病6名、急性骨髄性白血病15名、慢性骨髄性白血病8名、真性赤血球増加症1名、本態性血小板血症3名、および骨髄異形成症候群9名であった。血液学的悪性腫瘍患者の平均年齢は57.1±1.3歳で、男女別では男性のほうが多かった(84名;93.3%)。悪性でない血液疾患が8名(再生不良性貧血、溶血性貧血、突発性血小板減少性紫斑病)に、また、骨髄の転移性癌が5名に認められた。造血機構の持続的障害(リンパ球増加症、好中球増加症、造血細胞の異形成変化)は、26名の患者で検出された。この患者グループについては、根本的な病因の性質を明らかにするため、最新の分子遺伝子解析法を用いてさらに詳しく調査する必要がある。6名の除染作業者については、明白な血液学的障害は認められなかった。血液学的悪性腫瘍の発生率は、血液以外の悪性腫瘍発生率および被爆しなかった患者の悪性腫瘍発生率と比較して高率である。我々の研究室で調査したチェルノブイリ除染作業者の集団では、造血組織およびリンパ系組織の主要な悪性疾患の形態をすべて登録し、その中では、慢性リンパ性白血病(19%)を含む慢性リンパ増殖性疾患が優位に多かった(57.4%)。慢性リンパ性白血病は、最近になるまで放射線に関連する白血病であるとは認識されていなかったため、この事実は特に重要である。こうした見解は原爆被爆者生存者の白血病発生率に関するデータに完全に基づいたものであった。一方、日本では古典的なB-CLLは珍しい形態の白血病であり、全白血病の5%に満たない。米国およびヨーロッパでは、B-CLLは成人で最も優勢な白血病形態のひとつである。除染作業者のうち16名のB-CLL患者に関する我々のデータと、Research Center of Radiation Medicineの血液診断所でB-CLL患者36名を観察したKlimenko教授のデータは、電離放射線への曝露はB-CLLのリスクを増加させないという一般に受け入れられた見解に疑問を投げているように考える。こうした一般的見解が優勢になると、除染作業者やウクライナおよびベラルーシの汚染地域に住む住民の間で、B-CLLの発生率が増加していることに関する疫学的データを無視する決定的要因になりかねないと考える。
著者
新野 和暢
出版者
京都大學人文科學研究所
雑誌
人文學報 = The Zinbun Gakuhō : Journal of Humanities (ISSN:04490274)
巻号頁・発行日
vol.108, pp.97-111, 2015-12-30

特集 : 日本宗教史像の再構築 --トランスナショナルヒストリーを中心として-- ≪第II部 :近代日本宗教史における〈皇道〉のポリティクス≫
著者
武藤 鉄司
出版者
一般社団法人 日本地質学会
雑誌
地質学雑誌 (ISSN:00167630)
巻号頁・発行日
vol.117, no.3, pp.172-182, 2011 (Released:2011-07-07)
参考文献数
90
被引用文献数
2

堆積物の輸送が行われているにも関わらず堆積も侵食も実質的に起こらない河川を平衡河川という.平衡河川は河川系における埋積レジムと削剥レジムの境界条件の具現に他ならず,その理解は成因論的層序学の基軸をなす.従来の平衡河川観は下流域沖積系における平衡河川の実現を静止海水準に対する河川系の平衡応答の結果と捉えるが,筆者らによる一連のモデル実験と理論的検討はそれとは異なる理解をもたらした.新しい平衡河川観は次のように要約される.固定境界を持たない下流域沖積系では,(1)平衡河川は海水準が下降するときのみ実現可能であり,(2)平衡河川の実現を許す海水準下降パターンは沖積勾配αと海底基盤勾配φに依存し,(3)平衡河川にはα<φのもと非平衡応答で実現するアロジェニックなものとα=φのもと平衡応答で実現するオートジェニックなものとがある.新しい平衡河川観を織り込んだ成因論的層序学の今後の展開が待たれる.
著者
竹井 よう子 徳毛 尚子 山本 三恵
出版者
調理科学研究会
雑誌
調理科学
巻号頁・発行日
vol.17, no.1, pp.44-48, 1984
被引用文献数
1

糖濃度の低い, 果皮割合の多い手作りママレードの原料として, どのような柑橘が適しているか, 国内産柑橘7種を用いて検討を行い, 以下の知見を得た。1. ママレードのゼリー化に必要な条件を備えているか, 生果の性状を調査したところ, すべてがペクチン量十分であったが, pHは, 日向夏を除く6種が不十分であった。2. 砂糖45%添加の全果使用ママレードでは, 日向夏, テンプルを除く5種がゼリー化不十分であり, 又クエン酸添加でゼリー化し, 酸度の不足が確かめられた。3. 果皮, クエン酸, ペクチン, 砂糖から調製した果皮使用ママレードについて検討したところ, 官能検査によりテンプルと日向夏は嫌われたが, 伊予, ネーブル, コウトウ柑, 八朔, 安政柑は市販品に劣らず好まれる事が判明した。

8 0 0 0 OA 国有林

著者
農林省山林局 編
出版者
大日本山林会
巻号頁・発行日
vol.下巻, 1937
著者
深澤 遊
出版者
日本生態学会暫定事務局
雑誌
日本生態学会誌 (ISSN:00215007)
巻号頁・発行日
vol.63, no.3, pp.311-325, 2013
被引用文献数
4

菌類は枯死木の分解において中心的な役割を果たしている。枯死木の細胞壁を構成する有機物であるリグニンとホロセルロースに対する菌類の分解力に基づき、大きく分けて3つの「腐朽型(decay type)」が知られている。白色腐朽では、リグニンが分解されるため材は白色化し、繊維状に崩壊する。褐色腐朽では、リグニンが変性するだけで分解されずに残るため材は褐色化し、ブロック状に崩壊する。軟腐朽は含水率の高い条件で起こり、主に材の表面が泥状になる。異なる腐朽型の材では、物理化学性が異なるため、枯死木を住み場所や餌資源として利用する様々な生物群集に影響を与えることが予想される。本稿では、細菌、菌類、植物、無脊椎動物、および脊椎動物の群集に対する材の腐朽型の影響について実証的な研究をレビューする。細菌については、褐色腐朽材に比べ白色腐朽材で窒素固定細菌の活性が高いことが知られている。腐朽型が菌類に与える影響に関しては研究例が非常に少ないが、腐朽菌や菌根菌が材の腐朽型の影響を受けることが示唆されている。植物についても研究例が非常に少ないが、種により実生定着に適した腐朽型が異なるようだ。無脊椎動物については、特に鞘翅目およびゴキブリ目の昆虫に関する研究例が多く、種により好む腐朽型が異なることが知られている。脊椎動物についてはほとんど研究例がなかったが、腐朽菌の種類によってキツツキの営巣に影響があることが示唆されている。腐朽型が生物群集に影響する理由としては、材の有機物組成や生長阻害物質、pHが腐朽型によって異なることが挙げられている。このように菌類には、ハビタットとしての枯死木の物理化学性を変化させることで他の広範な分類群の生物群集に強い影響を与える生態系エンジニアとしての働きがあると考えられる。ただし、その一般性については今後さらに多くの分類群の生物に対する菌類およびその腐朽型の影響を検証していく必要がある。
著者
小城 英子 坂田 浩之 川上 正浩
出版者
日本社会心理学会
雑誌
社会心理学研究 (ISSN:09161503)
巻号頁・発行日
vol.23, no.3, pp.246-258, 2008

The purpose of this study was to construct a scale for comprehensive attitudes towards paranormal phenomena which would contain cognition and affect, and to analyze clusters of university students. Undergraduates (N=699) completed a questionnaire about their attitudes towards paranormal phenomena and a number of other individual characteristics including the Big Five. The responses were analyzed by factor analysis, and as a result, six factors were extracted: "Inclination towards Augury and Magic," "Belief in Spirituality," "Enjoyment of Paranormal Phenomena," "Skepticism," "Fear of Paranormal Phenomena," and "Spiritual Experience and Belief." Based on these factors, six subscales were composed. The validity of these subscales was confirmed by the correlation with other individual characteristics. Using cluster analysis, participants were divided into four types: an "Ordinary Group," a "Group Believing in Paranormal Phenomena," a "Group Believing in Science," and a "Group Enjoying Paranormal Phenomena."
著者
上野 健爾 西村 慎太郎 落合 博志 鈴木 淳 三野 行徳 入口 敦志 田中 大士 陳 捷 青田 寿美 神作 研一
出版者
人間文化研究機構国文学研究資料館
雑誌
国文研ニューズ = NIJL News (ISSN:18831931)
巻号頁・発行日
no.42, pp.1-16, 2016-01-22

●メッセージ異分野間の共同研究と国際ネットワーク構築への夢●研究ノート東日本大震災で被災した医学書と近世在村医――福島県双葉町泉田家文書の世界――『毘沙門堂本古今集注』の書誌的問題シーボルト本『北斎写真画譜』の行方●トピックスマレガ・プロジェクトシンポジウムinバチカン「キリシタンの跡をたどる」特別展示「韓国古版画博物館名品展」と国際ワークショップ「東アジアの絵入刊本」平成27年度国文学研究資料館「古典の日」講演会第39回国際日本文学研究集会大学共同利用機関シンポジウム2015「研究者に会いに行こう! ――大学共同利用機関博覧会――」参加記ようこそ国文研へ総合研究大学院大学日本文学研究専攻の近況
著者
崔 文姫
出版者
熊本県立大学文学部
雑誌
熊本県立大学文学部紀要 (ISSN:13411241)
巻号頁・発行日
vol.21, no.74, pp.25-53, 2015-02
著者
吉田 啓子 桑原 礼子
出版者
鎌倉女子大学
雑誌
鎌倉女子大学紀要 (ISSN:09199780)
巻号頁・発行日
vol.11, pp.75-82, 2004-03-31

台所で常に利用し、食品や器具類と接する機会の多い洗浄用のスポンジ・たわしは衛生的取扱が難しく、煩雑になりやすいと考えられる。そこで台所用スポンジ・たわしの微生物学的実態調査を行うと共に、Esherichia coli IAM12119^T, Bacillus subtilis IAM12118^T, Pseudomonas fluorescens IAM12022^Tをそれぞれをスポンジに接種し、乾燥させた状態あるいは湿った状態で20℃、30℃と温度を変えて保存しそれぞれの消長を観察し2, 3の知見を得た。
著者
矢野 眞和
出版者
日本教育社会学会
雑誌
教育社会学研究 (ISSN:03873145)
巻号頁・発行日
vol.82, pp.109-123, 2008-06-15

In 1985, an interesting report that helps understand the relation between the population and the labor market was published. This report, 21 Seiki no Sarariman Shakai, made forecasts on changes in the Japanese employment system toward the year 2000 by forecasting the manpower requirements in various occupations and analyzing the impact of the baby boomers on the labor market. Looking back over this past forecast and learning from its experience, this paper makes projections in the following two areas. The first is a forecast of the manpower requirements by industry and occupation in 2015. The report, based on a consideration of both the change of population by age and structural changes in industry, makes clear that there will be a large mismatch of supply and demand in the labor force. In particular, the service industry sector will experience a shortage of 2.34 million workers and the there will be a shortage of 1.67 million professionals. Conversely there will be too many manufacturing and technical workers. These dramatic changes will accelerate mobility in employment, it projects, to a level above the figure projected in the report in 1985. The second is an analysis of the relation between the number of workers and wages, an indicator of the quality of labor, during three decades of 1976-2006. The main results are as follows. 1) Based on an analysis of relative wages by age group, the ratio of wages of the group in their fifties divided by that of those in their twenties, and of the number of workers in same age groups, it is possible to conclude that the shock of increasing numbers of seniors has been absorbed and that the seniority management system has been maintained through a decline in the wages of seniors relative to the young. 2) Based on the same approach, looking at the relative wages and number of workers by educational background, the relative wage of university graduates to high school graduates has been rising among workers in their thirties and forties even as the number of university educated graduates has increased. This suggests the important policy implication that university is never an over-investment in education because the labor demand for university graduates is rising compared to that for high school graduates within the changing labor market.
著者
鳥居 建男
出版者
公益社団法人 日本アイソトープ協会
雑誌
RADIOISOTOPES (ISSN:00338303)
巻号頁・発行日
vol.64, no.12, pp.775-782, 2015-12-15 (Released:2015-12-29)
参考文献数
16

東京電力福島第一原子力発電所の事故により,放射性物質が広範囲にわたって環境中に拡散した。7割が森林と言われる福島県では,放射性物質の汚染範囲を迅速に把握するためには空からのモニタリングが有効である。本稿では有人ヘリコプターを用いた航空機モニタリングをはじめ,現在開発中の無人機を用いた空からのモニタリング技術及び測定手法について概説する。