著者
上村未緒
出版者
みずほ総合研究所
雑誌
みずほリサーチ
巻号頁・発行日
vol.2006年(10月), no.55, 2006-10-02
著者
安部 浩史 西尾 公裕 高崎 哲 Amal Bandula KARIYAWASAM 澤 伸也 古川 雄三 米津 宏雄
出版者
一般社団法人 映像情報メディア学会
雑誌
映像情報メディア学会技術報告 26.63 (ISSN:13426893)
巻号頁・発行日
pp.7-12, 2002-09-27 (Released:2017-06-23)
参考文献数
5

生体の網膜は優れた視覚情報処理機構を有しており、外網膜ではエッジ情報を内網膜では動き情報を生成する。そして、網膜の最終層である神経節細胞は、これらの信号をパルス密度変調(PDM)し、脳へと伝える。本報告では、内網膜をモデルとした動き検出回路の最終段に、アナログ電流値をパルス密度に変換するPDM回路を導入し、神経節細胞を含む網膜での情報処理機構を実現するアナログネットワークの構築を試みた。SPICEを用いたシミュレーションにより、構築したネットワークでは、神経節細胞層の出力に相当する信号を得られることが明らかとなった。
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.877, pp.74-76, 1997-02-10

アスキーの内紛劇で,脱藩した4取締役の1人。「2歳になった息子に将来,嘘はつけない」と辞表をたたきつけた。昨年7月に他の3人と共に出版社を設立,社長に就く。10月には最初の雑誌を創刊にこぎ着ける。だが「収益の見通しが立ってこそ成功。今年が勝負」と引き締める。「10戦10勝,悪くても10戦8勝でいかなくてはいけない」正月。
著者
井上 朋子
出版者
ART EDUCATION SCIETY OF JAPAN
雑誌
美術教育 (ISSN:13434918)
巻号頁・発行日
vol.2010, no.293, pp.8-17, 2010-03-31 (Released:2013-08-26)
参考文献数
28

The purpose of this paper is in the search for the possibility of integrated approach in art education and music education through the analysis of the practices and methodologies before and after wartime. To begin with, I analysised of the practices and methodologies in the attached elementary schools and the national elementary schools before the World War II. Second, I analysised the course of study after the World War II. As a result of the research,it was found out that integrated approach needed educational methods with defining goals in each of art education and music education. Therefore I classified integrated approach in art education and music education, and I suggested the means to build concreate activity and the aim in future.
著者
真柄 欽次 Kinji MAGARA
雑誌
総合政策論叢 (ISSN:13463829)
巻号頁・発行日
vol.3, pp.1-9, 2002-03-25

世界で最も人口密度の高いアジア・太平洋地域には、1995年現在約33億人、つまり世界人口の58%が居住する。この地域の6か国、中国、インド、インドネシア、パキスタン、日本、バングラデッシュは世界で最も人口の多い10か国の中に入る。環境負荷に対する伝統的な考えは人口規模、人口増加率、人口密度に基づくものであったが、人間の消費の大きさも地球や地域のエコシステムに悪影響を与えていることが分かってきた。国ごとの「一人当たり国内総生産(購買力平価)×人口」の比較によると、中国と日本はそれぞれ世界第2位、第3位で、アメリカに次ぐ。もし消費活動が環境破壊の主原因であるとすれば、これら3国の地球生態系保護に対する責任は重い。最近の研究によると、人口増加、貧困、資源枯渇、環境破壊の間にも悪循環の関係があることが判明している。過去数十年間にインド、インドネシア、フィリピン、マレーシア、スリランカなどの国々でとられた貧困対策は一応の成果を収めたが、地域のみならず地球全体の環境を守るためには、アジア諸国の一層の努力が継続されることが望まれる。