著者

壇 順司 高濱 照 国中 優治

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.35 Suppl. No.2 (第43回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.C0972, 2008 (Released:2008-05-13)

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【はじめに】足底が床面に接地した足関節の背屈動作では,下腿を内外側方向へ傾斜することができる.これは一方向にしか可動できない距腿関節だけでは困難であるが,距骨下関節(以下,ST)の回内外が連動することで可能にしている.踵骨に対する下腿(距骨を含む)の動きは,下腿を前内側に傾斜した場合STは回内(下腿は内旋内転)し,前外側に傾斜した場合STは回外(下腿は外旋外転)する.しかしST回内外の切り替わりの境界について不明であるため,水平面上での下腿の傾斜方向の違いとSTの回内外の関係について遺体を用いて検証したので報告する.【対象】熊本大学医学部形態構築学分野の遺体で右8肢を用い,関節包と靱帯のみの下腿標本を作製した. 【方法】脛骨前縁と中足骨が一致するように,下腿を第1~第5中足骨まで順に最大背屈位になるまで傾斜させた.水平面において底背屈中間位と各傾斜方向での脛骨下関節面前縁と前額面とのなす角を測定し,背屈に伴う下腿の回旋角を調べた.さらに矢状面外側方より踵骨溝外側および踵骨後距骨関節面と距骨外側突起の位置関係について観察した.【結果】中間位は9.6±2.05°であり,各中足骨への下腿の傾斜では,第1中足骨は0°,第2中足骨は12.5±1.8°,第3中足骨は19±4.24°,第4中足骨は28.4±3.39°,第5中足骨は35±4.04°であった.多重比較検定(scheff`s F test)の結果,中間位と第2中足骨間では有意差は認められなかったが,それ以外はすべて有意差が認められた(P<0.01).矢状面外側方からの観察では,第1中足骨方向では,踵骨溝外側に距骨外側突起がはまり込んでいた.第2~5中足骨方向では距骨外側突起は踵骨後距骨関節面を後上方に移動した.第2から5中足骨方向になるに連れてその移動の距離は長くなった.【考察】距腿関節は,一方向しか動かないので前額面上での下腿の内外側への傾斜は,STで行われ足関節は2重関節で動く機構を呈している.STには踵骨と距骨を強力に連結する骨間距踵靱帯があり,踵骨中距骨関節面と後距骨関節面の間で関節のほぼ中央付近にあることから,この靱帯は動きの支点となることが推察できる.また後距骨関節面は約40°前方傾斜しているため,水平面での回旋,前額面での内外転の動きを誘導すると考えられる.よってSTより上方の質量が,第1中足骨方向では支点より内側に移動するため後距骨関節面が内旋内転を誘導し,第3~5中足骨方向では支点より外側に移動するため後距骨関節面が外旋外転を誘導したと推察できる.第2中足骨方向では下腿の運動方向と支点の位置がほぼ一致したため,回旋しなかったと考えられる.すなわち,下腿の傾斜が第1中足骨方向ではST回内(下腿内旋内転)し,第3~5中足骨方向ではST回外(下腿外旋外転)して,第2中足骨方向が回内外(内外旋)の切り替わりの境界となることが示唆された.

著者

安達 明久

出版者

新潟産業大学経済学部

雑誌

新潟産業大学経済学部紀要 (ISSN:13411551)

巻号頁・発行日

no.57, pp.1-11, 2021-01

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本研究は、人口増を実現している小規模自治体216団体に着目し、これら自治体の発展戦略の特徴と有効性を定量的に解明したものである。分析にあたっては、小規模自治体に共通する特徴を「人口・雇用・財政」の3つの観点から抽出し、その結果を踏まえて小規模自治体を8つの類型に分類した上で、類型毎の特徴を統計的手法により分析した。その結果、人口増を実現している小規模自治体は、8つの類型に分類できること、そのうち「ベットタウン型」「製造業型」「物流拠点型」は実現率が高く自治体財政の改善の点でも有効性が高いが、「農業型」「宿泊型」の2類型は実現率が低く、自治体財政への改善効果の点でも有効性が低いことが明らかとなった。

著者

毛利 隆彰 毛利 知恵

出版者

日本産科婦人科学会

雑誌

日本産科婦人科學會雜誌

巻号頁・発行日

vol.15, no.9, pp.814-815, 1963

著者

稲見 聡 種市 洋

雑誌

Dokkyo Journal of Medical Sciences (ISSN:03855023)

巻号頁・発行日

vol.44, no.3, pp.309-312, 2017-10-25

著者

岡田 和樹 山中 建二 北條 昌秀

出版者

パワーエレクトロニクス学会

雑誌

パワーエレクトロニクス学会誌 (ISSN:13488538)

巻号頁・発行日

vol.44, pp.182, 2018

著者

野中 孝明

出版者

一般社団法人 電気設備学会

雑誌

電気設備学会誌 (ISSN:09100350)

巻号頁・発行日

vol.32, no.4, pp.288-291, 2012

著者

山口幸也

雑誌

情報処理学会研究報告計算機アーキテクチャ(ARC)

巻号頁・発行日

vol.1982, no.46(1982-ARC-025), pp.1-9, 1982-12-02

出版者

日経BP社

雑誌

日経automotive

巻号頁・発行日

no.50, pp.82-85, 2015-05

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エンジンの補機類に関しては、デンソー製が数多く見られ、オルタネーター、スターター、エアコンコンプレッサー、点火プラグ、O2センサー、ターボのウエイスト・ゲート・バルブなどが同社の日本生産品だった。 ムーヴは減速時にオルタネータ…

著者

若槻 浩二 根本 泰行 牛山 泉 加藤 博

出版者

日本機械学会関東支部

雑誌

日本機械学会関東支部ブロック合同講演会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2005, pp.11-12, 2005

著者

水野 秀俊 近藤 潤次

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電気学会論文誌. D, 産業応用部門誌 (ISSN:09136339)

巻号頁・発行日

vol.136, no.5, pp.375-376, 2016

被引用文献数

1

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This letter proposes a self-excitation method for diversion of static-excitation synchronous generators such as automotive alternators. In the proposed method, a voltage doubling rectifier circuit is used to start a synchronous generator at practical rotational speed through the residual magnetism of its rotor. An experiment was performed assuming a diversion of an automotive alternator, and it was possible to configure the proposed method where only three components were added by sharing the internal components of the alternator. Finally, it was confirmed that the proposed method could generate the output voltage by the demonstration experiment at approximately 1400rpm.

著者

本間 義和 浦井 隆宏Urai

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

年次大会

巻号頁・発行日

vol.2012, pp._F112001-1-_F112001-4, 2012

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We are facing to the problem how to meet with the increasing energy supply demand, but also the decreasing greenhouse gases. The take off the renewable energy is necessary to satisfy the both requirements. Wind energy and ocean energy is useful energy in development. The drive train of the power take off should be improved. The conventional drive train is usually mechanical transmission. Hydrostatic drive system is a useful power take off system. In this paper some references and the development of hydrostatic drive system are introduced.

著者

中村 尚司

出版者

専修大学社会科学研究所

雑誌

専修大学社会科学研究所月報 = The Monthly Bulletin of the Institute for Social Science Senshu University (ISSN:0286312X)

巻号頁・発行日

vol.675・676, pp.14-18, 2019-10-20

著者

高橋 義博

出版者

専修大学社会科学研究所

雑誌

専修大学社会科学研究所月報 = The Monthly Bulletin of the Institute for Social Science Senshu University (ISSN:0286312X)

巻号頁・発行日

vol.675・676, pp.19-34, 2019-10-20

著者

浦井 隆宏

出版者

The Society of Instrument and Control Engineers

雑誌

計測と制御 (ISSN:04534662)

巻号頁・発行日

vol.54, no.9, pp.659-663, 2015

著者

七邊 信重

出版者

社会・経済システム学会

雑誌

社会・経済システム (ISSN:09135472)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.77-84, 2016

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<p>&emsp;Level-5 which was a small game development company in Fukuoka at first has developed big hits one after another and expanded its market share in the mature console game industry. In this paper, by analyzing its management strategies and resources as functions of its success in the oligopolistic mature industry, I examine the effective means for small and medium-sized companies to survive and grow in mature industry.</p>

著者

福井 健策

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.60, no.6, pp.436-439, 2017

著者

福井 健策 唐津 真美

出版者

文化経済学会〈日本〉

雑誌

文化経済学 (ISSN:13441442)

巻号頁・発行日

vol.1, no.3, pp.39-48, 1999

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筆者らは、97年、芸術団体98団体を対象に、各団体の会員に対するリーガルエイド (法律扶助) の実態調査を実施した。本稿の前半では、上記実態調査の結果を題材に、果たして日本において芸術家の法的ニーズは充分に充たされているか, 芸団協による最近の調査結果や法社会学分野における議論の状況を参考に検討を加える。本稿の後半では、仮に日本において芸術家の法的ニーズが充足されていないとした場合、芸術家に対するリーガルエイドの充実に向けて具体的な改善案を提示することを試みる。

著者

福井 健策

出版者

デジタルアーカイブ学会

雑誌

デジタルアーカイブ学会誌 (ISSN:24329762)

巻号頁・発行日

vol.3, no.3, pp.327-329, 2019

著者

福井 健策

出版者

デジタルアーカイブ学会

雑誌

デジタルアーカイブ学会誌 (ISSN:24329762)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.25-26, 2017

著者

福井 健策

出版者

デジタルアーカイブ学会

雑誌

デジタルアーカイブ学会誌 (ISSN:24329762)

巻号頁・発行日

vol.2, no.3, pp.264-265, 2018