著者

青山 徹 八木 勲

雑誌

第77回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2015, no.1, pp.331-332, 2015-03-17

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資産運用の1つである株式投資では,これまでにさまざまな投資手法が開発されてきた.その1つに酒田罫線法という投資法がある.これは日本古来の投資法であるが,その他の投資法と比べると認知度が低く,その信頼性について確固たる検証結果が示されたことがなかった.そこで本研究では,酒田罫線法の売買シグナルの精度を調査するシステムを開発した.そして,本システムを用いて,株価が上昇するときのシグナルと言われている「三本戻し,二本押し」が発生したとき,発生時からどれくらいの確率で株価が上昇するかを,上場銘柄(東証一部,東証二部,東証マザーズ,JASDAQ, その他)6年分のデータを用いて検証した.

著者

成田 沙織 北嶋 清子 三熊 敬子 太田 幸一 赤塚 悦子

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会学術総会抄録集 第54回日本農村医学会学術総会 (ISSN:18801749)

巻号頁・発行日

pp.175, 2005 (Released:2005-11-22)

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【はじめに】当科では、発熱患者に対し解熱方法としてまず手技の比較的簡単な腋窩クーリングを実施する事が多いが、意識障害で体動が激しい患者には無効なことが多い。今回医療廃棄物をリサイクルし腋窩クーリング用具を考案し、結果を得られたので報告する。【研究目的】1.医療廃棄物をリサイクルし、腋窩クーリング用具(以下クーリン君)を作成する。2.作成したクーリン君で、有効な腋窩クーリング効果が得られる。【研究方法】1.研究期間平成17年1月10日から平成17年4月25日 2.研究方法使用済み経管栄養点滴セット(以下点滴セット)を洗浄乾燥後、EOGガス滅菌にて滅菌処理し、その中にCMC製剤(パルプ剤)を注入。シーラーで4cm間隔と2cm間隔に閉塞し切断し、市販されているクーリング製品との冷却効果を比較検討。4cmと2cmの各集団とで冷却時間が長いほうを箱にいれ冷凍し作成。洗濯ネットにいれ患者の腋窩へ使用。使用後は洗濯ネットより取り出し洗浄し再度冷凍。ネットは洗濯、乾燥の後、再度使用する。【結果】クーリン君内容物の長さと市販用品との比較では、市販のクーリング剤は急激な温度変化に対しクーリン君では緩徐な温度変化であった。更に2cmの方が4cmより緩徐であった。体温と冷却効果については、市販製品の場合開始時温度は低いが冷却時間の持続性は図れず、クーリン君では120分後の場合でも冷却効果が期待できる。【考察】今回考案したクーリン君は医療廃棄物を利用しているが経管栄養用で血液汚染が無くEOG滅菌処理を加え、パルプ材のCMC製剤を使用している為人体に安全である。CMC製剤は熱伝導に優れ、また点滴セットを細かくすることで密着性・変形性から冷却時間が長く多少の体動にもずれにくい利点がある。クーリン君は0℃以上を保つことからそのまま使用でき、市販のものと同等の作用時間があり、凍傷の徴候もみられなかったことに繋がったと考えられる。【結論】1.医療廃棄物をリサイクルし腋窩クーリングを考案した。2.点滴セットにCMC製剤を入れて2cmの方が冷却時間が長かった。3.内容物を2cmにすることで用意に形が変形し腋窩の深部に固定できた。4.クーリン君はそのまま使用でき市販のクーリング製品と同等の作用時間があった。5.クーリン君の程よい冷却効果は、リラクゼーション効果にもなる。

著者

光文社

出版者

光文社

巻号頁・発行日

1981

著者

新村 秀人

出版者

日本森田療法学会

雑誌

日本森田療法学会雑誌 (ISSN:18812651)

巻号頁・発行日

vol.28, no.1, pp.57-63, 2017-04

著者

永久寿夫

出版者

PHP総合研究所

雑誌

松下幸之助研究

巻号頁・発行日

vol.2001(冬), 2001

著者

金 昌禄

出版者

北海道大学大学院法学研究科

雑誌

北大法学論集 (ISSN:03855953)

巻号頁・発行日

vol.52, no.2, pp.211-241, 2001-07-31

著者

丹生 健一

出版者

一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会

雑誌

日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)

巻号頁・発行日

vol.121, no.7, pp.882-886, 2018-07-20 (Released:2018-08-01)

参考文献数

11

被引用文献数

1

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わが国は世界に類を見ない高齢化社会を迎え, 今や頭頸部がん患者の3分の1を75歳以上の後期高齢者が占めるようになった. 加齢による身体機能の低下, 併存症・合併症, 認知障害などの制約の中で, 余命や社会的背景, 人生観などさまざまな要因を考慮して一人一人に最適な治療を提供することが求められる. 腎機能障害や心疾患を伴う症例ではシスプラチンの使用を, 肺疾患の既往がある症例ではセツキシマブの使用を控える. 外科的治療では術後に化学放射線療法を行わなくて済むよう, 原発巣・頸部ともに根治的な術式を選択し, 認知機能や全身状態が不良な症例では, 喉頭温存手術の適応は慎重に検討する. あえて治療しないという選択も含め, 自分らしく生きられる時間, 家族とともに過ごせる時間をできるだけ長く確保することも大切な目標である.

著者

宮城 愛

出版者

日本神経学会

雑誌

臨床神経学 (ISSN:0009918X)

巻号頁・発行日

vol.53, no.11, pp.1258-1260, 2013-11-01 (Released:2013-11-29)

参考文献数

8

被引用文献数

2

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多くの脳卒中患者の機能回復は発症後6ヵ月がピークとなり,その後の回復は見込めないとされていたが,ボツリヌス治療により長期の回復が得られる可能性が出てきた.ボツリヌス毒素はこれまで重要視されていた神経筋接合部への影響だけでなく,脊髄への直接的な影響も考えられるようになっている.このため,ボツリヌス毒素は異常な筋伸張反射の亢進を正常化させ,機能を回復させる可能性が考えられる.実際の治療では,まず治療目標を設定し,適切に目的となる筋肉へボツリヌス毒素を投与し,その直後に注射された筋肉へ運動療法をおこなうことが重要と考える.また治療間隔を最短期間の3ヵ月に設定することが,重要である.

著者

勝又 正直

出版者

名古屋市立大学

雑誌

名古屋市立大学看護学部紀要 (ISSN:13464132)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.47-53, 1999

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ヴェーバーの「宗教社会学論集」のなかの「世界宗教の経済倫理」の諸論文はこれまで「プロテスタンティズムの倫理と資本主義の精神」を前提にして読まれてきた。その結果、プロテスタンティズム論文のテーゼの状況証拠の論文集と見なされてきた。しかし両者をよく読むと、「プロテスタンティズムの倫理と資本主義の精神」の方には政治領域への言及の欠如があることがわかる。初版の注からその欠如を埋めるのがイエリネックの「人権宣言論」であると推測される。「プロテスタンティズムの倫理と資本主義の精神」」と「人権宣言論」の両者をセットにして読むとはじめて、プロテスタンティズムの政治経済双方への影響が見えてくる。と同時に、「宗教社会学論集」が東洋的家産制批判であるばかりか、ドイツ帝国の批判であり、真の市民社会創造の可能性を探った論文であることが了解されるのである。

著者

アントニー・バカリッジ作 小尾芙佐訳 冨永秀夫画

出版者

岩崎書店

巻号頁・発行日

1974

著者

金城 徳一 岡林 茂生 田坂 行雄 米田 修

出版者

無機マテリアル学会

雑誌

Journal of the Society of Inorganic Materials, Japan (ISSN:21854378)

巻号頁・発行日

vol.14, no.327, pp.120-128, 2007-03-01 (Released:2011-03-07)

参考文献数

31

著者

荒木 健哉

出版者

日本文化人類学会

雑誌

文化人類学 (ISSN:13490648)

巻号頁・発行日

vol.83, no.1, pp.95-112, 2018

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<p>本稿はナイジェリアのラゴス州において、数字宝くじを購入する人々が宝くじの購入(消費)を余暇活動や娯楽ではなく、他の生計活動とは異なる独自の労働や仕事とみなす論理を、宝くじの当せん番号の予想をめぐる実践に着目して明らかにすることを目的とする。ギャンブルを対象とした人類学的研究では、不確実性の高い状況下において人々は生活のあらゆる側面を経済活動の領域に位置づけることが指摘されてきた。ナイジェリアにおいても宝くじを購入する人々は、生計多様化戦略の1つに宝くじの購入を位置づけている。しかし、その他の生計活動と宝くじでは、前者における不確実性が社会関係に起因しがちなのに対し、後者は最小限の人為性しか介入せず、ある種の公正さを伴う純粋なチャンスのゲームであることが異なっていた。他方で興味ぶかいことに、宝くじの購入者たちは、宝くじの幸運は受動的に降りかかってくるものではなく、一定の技術により主体的に獲得できるものだとみなしていた。本稿では、この予想をめぐる実践を検討し、彼らが予想の技術を何らかの認識論的な枠組みにおいて解釈せず、ただ<存在する>とみなすことを通じて希望を創造/贈与することを論じる。そこから宝くじの消費実践を生計実践=仕事に埋め込む論理を探る。</p>

著者

東北放送企画編集

出版者

宝文堂出版販売

巻号頁・発行日

1978

著者

北村 俊平

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.57, no.2, pp.159-171, 2007-07-31 (Released:2016-09-15)

参考文献数

172

被引用文献数

2

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今日、東南アジア熱帯の森林は急激な減少を続けており、そこに生息する動物も絶滅の危機に瀕している。この総説では、東南アジア熱帯における動物による種子散布の有効性を取り扱った既存の情報(果実食動物の行動圏、腸内滞留時間、散布距離、種子散布地の特定、林床における果実消費、二次散布)を整理し、新熱帯やアフリカ熱帯における最新の研究成果を交えながら、東南アジア熱帯において種子散布に貢献する果実食動物の絶滅がもたらす影響について考察する。東南アジア熱帯においては、日中にどのような動物がどのような果実を利用するかについてはかなりの情報が蓄積されつつある。一方、夜にどのような動物が果実を利用しているか、林床でどのような動物が果実を利用しているか、どのくらいの距離を種子は散布されるのか、どこに種子は散布されるのか、散布後の種子の運命はどうなのか、の情報は非常に限られている。現段階の情報では、東南アジア熱帯において、ある特定の果実食動物の絶滅が、生態系に及ぼす影響を予測することは困難である。種子散布や種子捕食といった動物と植物の相互作用を介した生態系機能についての研究は、持続的な森林管理や熱帯林生態系の回復や復元に必要不可欠である。種子散布を担っている果実食動物相は地域により異なるので、情報の少ない東南アジア熱帯における独自の研究の進展が待たれる。

著者

橋場 一男

出版者

日経BP

雑誌

日経アーキテクチュア = Nikkei architecture (ISSN:03850870)

巻号頁・発行日

no.1179, pp.58-67, 2020-11-12

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寒冷地で日本最北となる国立博物館建設に挑む北海道白老町のポロト湖畔に、アイヌ民族の歴史・文化を展示・研究する拠点施設が完成した。国内最北となる国立博物館は湖に面して大開口を設けつつ、寒さや津波のリスクも踏まえた設計とした。(橋場一男=ライタ…

著者

河府 賢治 越智 光昭 武居 昌宏 田所 誠

出版者

日本学術会議 「機械工学委員会・土木工学・建築学委員会合同IUTAM分科会」

雑誌

理論応用力学講演会 講演論文集 第56回理論応用力学講演会

巻号頁・発行日

pp.66, 2007 (Released:2007-07-18)

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静止粒子充填層の内部を流体が通過する充填層透過流動現象において,流体の流速と圧力損失の関係を知ることは極めて重要である。この関係式の一つにErgun式がありよく用いられている。ところが条件により,この式による圧力損失計算値と実験値とに大きな誤差が生じることも知られている。そのため修正Ergun式が各種提案されているが,その適用範囲は極めて狭く,実用的ではない。そこで本研究では既存研究における壁面の影響を考慮するとともに,粒子形状因子として直線率を新たに定義し,適用範囲の広い修正Ergun式を提案し,実験値と比較を行った。その結果7種類の形状粒子および空気速度0~6.0m/sの広範囲において,この式による誤差が6%以内に収まることが分かった。

著者

Motoki Shiga Shunsuke Muto

出版者

The Japan Society of Vacuum and Surface Science

雑誌

e-Journal of Surface Science and Nanotechnology (ISSN:13480391)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.148-154, 2019-09-21 (Released:2019-09-21)

参考文献数

19

被引用文献数

7

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Scanning transmission electron microscopy combined with electron energy-loss spectroscopy and energy-dispersive X-ray spectroscopy is useful for analyzing chemical states and elemental components in a new material. Using these instruments, the spectra over the spatial grid points in a region of interest can be observed. This measurement technique is called spectral imaging (SI). Because of the large size of SI data, the analysis cost is a bottleneck in the evaluation process of the material. To reduce the analysis cost, machine learning techniques can be applied, which can automatically extract essential information from the data. This paper reviews our developed machine learning method, which is based on non-negative matrix factorization and its extensions. A spatial orthogonality constraint and a generalized noise model, which includes Gaussian and Poisson noise models, are introduced. Numerical experiments demonstrate the effectiveness and characteristics of our developed methods.

著者

勝田 英紀

出版者

近畿大学商経学会

雑誌

商経学叢 = Shokei-gakuso: Journal of Business Studies (ISSN:04502825)

巻号頁・発行日

vol.65, no.4, pp.37-59, 2019-03-25

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[要旨]日本の農業および食品関係企業の大半が中小零細企業であることから,海外展開はきわめて低調である。農作物の国内取引は JA 全農が農家をまとめているが,それ以外の農業法人はまだ小規模であり,海外経験が非常に乏しい。このような現状により,今後日本国内で農業および食品産業が衰退せず,発展してゆくため,何が問題なのかを見直し,現在輸出している農業団体,食品業者の活動をしっかり検討し,より多くの農家,農業団体,食品業者が海外に目を向け,海外市場を開拓しやすくする方策を検討する。特に,農産物の輸出拡大を後押しするため,政府が2017年4月に日本貿易振興機構(JETRO)内に設置した日本食品海外プロモーションセンター(JFOODO=ジェイフードー)を中心とした,日本産品の輸出プログラムについて検討する。[Abstract] The overseas expansion of Japanese agriculture and food industry is extremely sluggish. The reason behind this is that the majority of food-related companies are small and medium-sized enterprises. As for farm produce, JA ZEN-NOH organizes farmers, but other agricultural corporations are still small and lack significant over seas experience. Under these conditions, in order for the agriculture and food industry to not de cline domestically, but instead develop, we must review where the issues lie and thoroughly examine the activities of agricultural organizations and food businesses that are currently exporting, and examine ways to make it easier for more farmers, agricultural organizations, and food businesses to look overseas and explore overseas markets. In particular, we will examine the export program for Japanese products centered around The Japan Food Product Overseas Promotion Center(JFOODO)founded by the government within Japan External Trade Organization(JETRO)in April 2017 to promote the expansion of agricultural product exports.

著者

寺島 徹 Toru Terashima

出版者

金城学院大学

雑誌

金城学院大学論集. 人文科学編 = Treatises and Studies by the Facalty of Kinjo Gakuin University. Studies in Humanities (ISSN:18800351)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.236-227, 2020-09-30

出版者

日経BP社

雑誌

日経ビジネス (ISSN:00290491)

巻号頁・発行日

no.1063, pp.41-43, 2000-10-23

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今年9月末、日本の大手化学メーカーが米国の化学メーカー子会社とアジアにおける共同生産プロジェクトを発足させた。そのプロジェクトをまとめる段階で、米メーカー子会社のある担当者は提携先の日本のメーカーに対して非常なもどかしさを感じたという。 「まず、直接の事業を担当する各部門のマネジャーが十分な情報を持っていないことに驚いた」とその担当者は話す。