出版者
日経BP社
雑誌
日経Windowsプロ (ISSN:13468308)
巻号頁・発行日
no.102, pp.11-13, 2005-09

▼2006年後半出荷の「Windows Vista」には新しいセキュリティ機能が実装される。特に注目したいのは管理者であっても,その権限が一部制限されることだ。▼管理者アカウントを常用していても悪意のあるプログラムがインストールされる危険は少なくなる。一方でそれに伴う操作性の悪化は,最低限になるよう工夫されていることが実際にベータ1をテストして確認できた。
著者
園田 道夫
出版者
日経BP社
雑誌
日経Windows 2000 (ISSN:13452835)
巻号頁・発行日
no.51, pp.132-135, 2001-06

Windows NTサーバーを職場で管理するA氏。ある日上司に呼び出されて「機密扱いのファイルのコピーが出回っている」とものすごい勢いで怒られてしまう。サーバーに保存した機密ファイルはアクセス管理されているので,権限を持つ社員以外は見ることができないはずだ。焦ったA氏がサーバーのログを確認すると,A氏以外の誰かが管理者アカウントでログオンしていた。
著者
品川 高廣 河野 健二 益田 隆司 Takahiro Shinagawa Kenji Kono Takashi Masuda 東京農工大学工学部情報コミュニケーション工学科 電気通信大学情報工学科:科学技術振興事業団さきがけ21 電気通信大学情報工学科 Department of Computer Information and Communication Sciences Faculty of Engineering Tokyo University of Agriculture & Technology Department of Computer Science University of Electro-Communications:PRESTO Japan Science and Technology Corporation Department of Computer Science University of Electro-Communications
出版者
日本ソフトウェア科学会
雑誌
コンピュータソフトウェア (ISSN:02896540)
巻号頁・発行日
vol.21, no.2, pp.107-113, 2004-03-25
参考文献数
11
被引用文献数
1

本論文では,UNIXシステムにおけるsetuidプログラムのバグを利用したroot権限の不正取得に対処するために,setuidプログラム中のroot権限で動作するコードを最小化する手法について述べる.この手法では,我々が提案している細粒度保護ドメインを利用することでsetuidプログラム中の最小限必要なコードのみをroot権限で動作させ,root権限が不要なコードに含まれるバグによるroot権限の不正取得を防止することができる.
著者
高梨 遼太朗 黒瀬 武史 窪田 亜矢 中島 伸 西村 幸夫
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.50, no.3, pp.1266-1272, 2015 (Released:2015-11-05)
参考文献数
25

人口減少時代において、インフラ撤退地区の将来像を描かず、空き地空き家を上手く利用しようとしているグラスルーツ活動と乖離しているコンパクトシティ計画やマスタープランの現状への問題意識から、デトロイト市にてグラスルーツ活動の支援を行っている慈善財団主導で計画されたDetroit Future Cityという全市的計画の分析を行った。 1)デトロイトの都市計画の長期展開と2)グラスルーツ活動の変遷を、文献とヒアリング調査から明らかにすることで、それまでの都市計画から地と図の反転があり、「地区単位の積極的非都市化」が行われていて、その転換が非営利セクターの相互作用によって成長したグラスルーツ活動から着想していたと考察した。
著者
長谷川 剛
出版者
日経BP社
雑誌
日経systems (ISSN:18811620)
巻号頁・発行日
no.283, pp.42-45, 2016-11

チェックポイントの二つめは、管理者アカウントや管理者権限を持たせたユーザーアカウントの保護強化だ。こうしたアカウントは、設定変更やソフトウエアのインストールが可能。それだけに、攻撃者はPCへのマルウエア感染を成功させた後、真っ先に管理者アカ…
著者
辰巳 浩 堤 香代子 吉城 秀治
出版者
一般社団法人 交通工学研究会
雑誌
交通工学論文集 (ISSN:21872929)
巻号頁・発行日
vol.5, no.2, pp.B_24-B_33, 2019-02-01 (Released:2019-02-06)
参考文献数
3

本研究は、地方自治体によるコミュニティバスおよびデマンド交通の運営状況を明らかにすることで、地域公共交通を担当する自治体職員への情報提供を図ることを目的とする。そこで、全国の市町村に対するアンケート調査を実施し、全国の約半数の市町村から回答を得た。得られたアンケート調査データをもとに、まずコミュニティバスおよびデマンド交通の導入状況と適用法令(道路運送法)について整理した。次に運行状況として、運行日、運行便数、コース長、所要時間、運賃、デマンド交通の予約システムの導入状況について集計した。さらに、2015 年度における地域公共交通の利用実績(1 便当たりの平均乗車人数、住民1 人当たりの年間平均利用回数)や収支(運賃収入額、補助金受入額、総収入額、総支出額、赤字額)の状況について集計した。
著者
山口 隆之 浅野 光行
出版者
公益社団法人 日本都市計画学会
雑誌
都市計画論文集 (ISSN:09160647)
巻号頁・発行日
vol.34, pp.985-990, 1999-10-25 (Released:2018-03-01)
参考文献数
12

In recent years, concerns about a new bus service so called "Community Bus" are increasing in the aged society. Community Bus provides locals with various service in order to meet the needs of the old and the handicapped. The main subjects of this study are as follows: the first is to build a model to forecast the number of passengers based on the area characteristics and the route characteristics, such as service level and route data of the existing 54 bus routes, the second is to clarify the important factors in increasing the number of passengers, the third is to propose some methods to encourage Community Bus.
著者
五十嵐 哲也 茅野 理恵
出版者
日本学校心理学会
雑誌
学校心理学研究 (ISSN:13465732)
巻号頁・発行日
vol.18, no.1, pp.43-51, 2018-09-30 (Released:2018-12-04)
参考文献数
29
被引用文献数
1

本研究は,小中学生の登校への動機づけについて,自己決定理論に則って測定することができる尺度を作成し,その信頼性と妥当性を検討することを目的として実施された。その結果,自己決定理論の4つの枠組みに沿った尺度が作成され,内的整合性,構成概念妥当性,併存的妥当性,交差妥当性が確認された。また,概ね自己決定性の高い登校への動機づけは小学生の方が高く,自己決定性の低い登校への動機づけは中学生の方が高いことが示された。
著者
藥師寺 祐介
出版者
日本神経学会
雑誌
臨床神経学 (ISSN:0009918X)
巻号頁・発行日
vol.60, no.11, pp.743-751, 2020 (Released:2020-11-27)
参考文献数
53

脳小血管病(cerebral small vessel disease,以下SVDと略記)とは,脳微細血管劣化に伴う効率的な脳内微小循環・代謝・ネットワーク維持の困難な状態,及びそれらによる認知・身体機能低下状態を指す.高血圧性細動脈障害を基盤とした1型SVDは,白人に比べ東アジア人に多い.近年,脳小血管負荷を包括的に半定量化するための取り組み,すなわちMRIマーカー評価に基づいたSVDスコア化が注目されている.この概念は「脳小血管負荷に実用的な閾値はあるか?」という新たな疑問を生んだ.SVD画像マーカーの自動解析手法の開発はこの疑問を解き,1型SVD患者への最適な介入法の発見につながるであろう.

1 0 0 0 OA 官報

著者
大蔵省印刷局 [編]
出版者
日本マイクロ写真
巻号頁・発行日
vol.1925年02月04日, 1925-02-04

1 0 0 0 OA 官報

著者
大蔵省印刷局 [編]
出版者
日本マイクロ写真
巻号頁・発行日
vol.1919年08月07日, 1919-08-07

1 0 0 0 OA 官報

著者
大蔵省印刷局 [編]
出版者
日本マイクロ写真
巻号頁・発行日
vol.1910年06月04日, 1910-06-04
著者
安部 喜也 小倉 紀雄
出版者
日本LCA学会
雑誌
日本LCA学会誌 (ISSN:18802761)
巻号頁・発行日
vol.6, no.1, pp.4-8, 2010 (Released:2019-12-15)
参考文献数
14

The idea of sociogeochemistry, which aims to analyze the roles of human activity from the geochemical point of view, was first proposed by Takahisa Hanya, then a professor of Tokyo Metropolitan University, in around 1960. He reached to this idea through studies of geochemical material balance of chemical elements in Japan islands under the influences of similar ideas by some pioneers, like Buffon and Vernadsky, who had pointed out the importance of the effects of human activity on the history of the earth or geochemical cycles of elements. Based on the idea of sociogeochemistry, Hanya and his coworkers made lots of studies on water pollution and material flow in urban areas. Parallel to these problems, they made studies on methodology of sociogeochemistry introducing a systems-analysis method. While the concept of sociogeochemistry was not widely accepted at first, it is becoming popular more and more along with the increase of environmental problems in the present day.