著者

埼玉縣立川越高等女學校編輯

出版者

埼玉縣立川越高等女學校

巻号頁・発行日

1937

著者

佐野春介著

出版者

筑波書林

巻号頁・発行日

1980

著者

木林 悦子

出版者

特定非営利活動法人 日本栄養改善学会

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.78, no.3, pp.Errt03_1, 2020 (Released:2020-07-17)

著者

松本 麻衣 岡田 知佳 岡田 恵美子 瀧本 秀美

出版者

特定非営利活動法人 日本栄養改善学会

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.78, no.3, pp.121-130, 2020-06-01 (Released:2020-07-17)

参考文献数

22

---

【目的】都道府県健康増進計画は健康増進法に基づき定められている。2018年に健康日本21(第二次)の中間評価が実施され,結果が公表された。しかし,都道府県の健康増進計画の目標項目及び中間評価の状況については不明である。そこで,各都道府県の健康増進計画の目標設定状況,中間評価の結果,中間評価後の目標設定状況についてまとめることとした。【方法】各都道府県の健康増進計画及びその中間評価に関する情報は,各自治体のホームページから,2019年5月31日までに公表されている情報を入手した。【結果】42都道府県において中間評価の結果が公表されていた。健康日本21(第二次)で設定されている項目の中で「食塩摂取量の減少」,「野菜と果物摂取量の増加」,「睡眠による休養を十分にとれていない者の割合の減少」,「成人の喫煙率の減少」の4項目は,全都道府県で設定されていた。また,44都道府県で独自の目標項目を設定していた。中間評価において,健康日本21(第二次)で設定されている目標項目のうち半数以上の都道府県で改善がみられた項目数は24項目であった。また,中間評価後に目標設定を変更していない都道府県が多かった。【結論】各都道府県において,現状及び実現可能性を踏まえた上で,計画を実施し取り組んでいた。今後も,都道府県ごとに課題に対する目標項目の設定及び目標値達成に向けたモニタリングが実施されることが期待される。

著者

玉浦 有紀 赤松 利恵 藤原 恵子 西村 一弘 柄澤 美季 酒井 雅司

出版者

特定非営利活動法人 日本栄養改善学会

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.78, no.3, pp.89-101, 2020-06-01 (Released:2020-07-17)

参考文献数

21

---

【目的】高齢者の社会的フレイル改善で重要視される「社会参加」に焦点を充て,参加状況とその背景にある実態(課題・ニーズ)を把握する。【方法】都内1地域の集合住宅839世帯を対象に,自己記入式質問紙調査を実施した。質問紙では,世帯構成(属性),社会参加状況,日常生活動作(activities of daily living: ADL),社会的フレイル状況(ソーシャルサポート)の評価に加え,これらの回答理由と現状改善に向けた要望を自由記述で求めた。解析は,65歳以上が居住する世帯の社会参加状況で,ADLやソーシャルサポートに相違があるかをχ2 検定,又はFisherの正確確率検定で検討した。また,社会参加に関する課題・ニーズを,自由記述の回答から,質的記述的検討で整理した。【結果】世帯構成を含む回答を得た281世帯(有効回答率33.5%)の内,65歳以上が居住する世帯は224世帯(79.7%)であった。社会参加状況(地域の組織・活動との関わり)で,「関わりたいが関われない」「関わりたくない」と回答した世帯(37.0%)は,ADLやソーシャルサポートで,不安や課題を有する割合が高かった。これらの世帯では,「体の不調(体調)」や「加齢に伴う体力・気力低下,不安」など身体的フレイルを疑う状況がうかがえた。【結論】社会的フレイル状況の改善には,身体的フレイルの存在も踏まえた評価と介入が望まれる。

著者

木林 悦子

出版者

特定非営利活動法人 日本栄養改善学会

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.78, no.3, pp.112-120, 2020-06-01 (Released:2020-07-17)

参考文献数

35

---

【目的】中学生の朝食欠食者における食生活改善への準備性からみた変容ステージと食事摂取状況の特徴について明らかにすること。【方法】兵庫県の公立中学校(2校)に在籍する2年生325名を対象とした。朝食欠食者は,「朝食を毎日食べる」の質問に対し,二者択一で回答させ,変容ステージは,Transtheoretical Modelに基づいた5段階の選択肢から決定した。食事摂取状況には,半定量食物摂取頻度調査票を用いた。朝食欠食と変容ステージの関連は,従属変数を朝食欠食の有無,独立変数を変容ステージ,性別と家族構成を調整因子として二項ロジスティック回帰分析を行った。【結果】朝食欠食者の変容ステージが前熟考期の割合は45.2%であった。食事摂取状況では,朝食欠食者において,男子では脂肪エネルギー比率が高く(p=0.017),女子ではカルシウム摂取量が低くなり(p=0.013),朝食欠食の有無との間に有意な関連が認められた。二項ロジスティック回帰分析をした結果,前熟考期における朝食欠食のオッズ比(95%信頼区間)は,準備・実行・維持期を基準として,2.61(1.02~6.71)と有意に高かった。【結論】中学2年生の朝食欠食者において,男子では脂肪エネルギー比率が高く,女子ではカルシウム摂取量が低いことが示唆された。また,食生活改善への準備性からみた変容ステージが前熟考期であることと朝食欠食には関連があることも示唆された。

著者

寺田 己保子

出版者

日本学校音楽教育実践学会

雑誌

学校音楽教育研究 (ISSN:13429043)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.205, 2005-03-30 (Released:2017-04-24)

著者

濱本 真輔

出版者

日本政治学会

雑誌

年報政治学 (ISSN:05494192)

巻号頁・発行日

vol.63, no.2, pp.2_65-2_87, 2012 (Released:2016-02-24)

参考文献数

37

---

The Democratic Party of Japan (DPJ) has scored a historic victory in the 2009 election. It brings an end to more than 50 years of almost unbroken rule by the governing Liberal Democratic Party (LDP). This would constitute the first time that power has shifted between the two largest parties in postwar Japan. This change has influenced the bureaucracy and interest groups.   In this paper, we investigate the change in interest group behavior based on the competitiveness of the party system. Our data after dominance is largely drawn from Japan, where we have an excellent opportunity to find out how interest groups reacted to first the prospects. We also utilize the data from Germany and Korea for comparison to the one party dominance system in Japan. An analysis based on a nationwide survey offers a key to understanding the interest groups' configuration in the two - party system and allows us to estimate the effect of the power shift on the interest groups themselves. It is likely that the power shift will result not in the DPJ's dominance, but rather in a situation where the interest groups will tend to be in contact with both parties and withdraw from the electoral process.

出版者

発明推進協会

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, 1945-06

著者

齋藤 里美 齋藤 幸広 濱野 俊明 高関 じゅん 畠中 佳代子(OT) 加藤 理恵(ST) 友井 貴子 内田 賢一

出版者

社団法人 日本理学療法士協会関東甲信越ブロック協議会

雑誌

関東甲信越ブロック理学療法士学会 第25回関東甲信越ブロック理学療法士学会 (ISSN:09169946)

巻号頁・発行日

pp.23, 2006 (Released:2006-08-02)

---

【はじめに】膝蓋骨骨折に対する骨接合術を施行した患者における経過と機能の変化を把握する目的で、調査検討を行ったので報告する。【対象と方法】対象は2002年4月以降、当院にて外傷性の膝蓋骨骨折に対する骨接合術を施行した患者28例(男18女10、平均年齢54.7歳)である。 診療録より、各症例の骨折型、手術日、理学療法(PT)開始日、膝関節可動開始日、荷重開始日、退院日、退院時膝関節可動域、退院時移動能力を調査した。【結果】骨接合術後、PT実施計画に大幅な変更無く退院した例は28例中24例だった。骨折型は腰野の分類で、単純横骨折型8例、第3骨片型が9例、第4骨片以上多骨片型(多骨片型)が7例であった。手術日~PT開始日までは平均1.9日、退院日までは平均24.0日であった。 PT開始日より術側膝関節伸展位での股・膝関節周囲筋の筋力増強、非荷重での立位・歩行を行った。膝関節可動域の回復に合わせて術側下肢の自動介助運動を追加したが、関節運動を伴う積極的な筋力増強は退院時まで行わなかった。 膝関節可動域については、単純横骨折型と第3骨片型では全例で術後1週以内に開始したが、多骨片型では術後1週以内が4例、残りの3例は術後2週以降の開始となった。 部分荷重負荷での歩行は単純横骨折型と第3骨片型では1例を除く16例で2週以内に開始した。多骨片型では4例は2週以内に開始、2例はギプス固定後早期に開始し、残りの1例は5週の安静となった。 24例のうち3例は、手術後ギプス固定が必要となった。うち2例が多骨片型の骨折であり、バイク乗車中の受傷であった。 退院時にギプス固定をしていなかった22例の膝関節屈曲角は平均120°であった。120°に達しなかったものは第3骨片型で9例中3例が100°~120°、多骨片型では6例中2例が90°未満であった。 退院時移動能力は、独歩が9例、T字杖歩行が4例、片松葉杖歩行が6例、両松葉杖歩行が3例、その他2例であった。 一方、28例中4例は在院中に再手術の適応となった。1例は術後10日で転倒し再骨折となった80歳男性で、再手術後2週で部分荷重負荷を開始し、30日後膝関節屈曲角130°でT字杖歩行退院となった。3例は術後早期の画像所見にて骨片脱転が認められ、うち2例は当院で再手術を施行した。術後15・28日後にギプスシーネ下にて部分荷重負荷・関節可動を開始し、43・44日後にそれぞれ片松葉・T字杖歩行にて自宅退院となった。尚、退院時膝関節屈曲角は70・90度であった。【まとめ】膝蓋骨骨折に対する骨接合術を施行した患者について調査検討を行った。再骨折や骨片脱転などで再手術となる例もあった。

著者

下野 玲子

出版者

武蔵野大学通信教育部

雑誌

人間学研究論集 = Bulletin of human studies (ISSN:21867267)

巻号頁・発行日

no.1, pp.23-34, 2012-03-01

---

『人間学研究論集』第1号 正誤表28頁 25行目 〔誤〕天平写経 → 〔正〕杜行頸訳本32頁 註19、2行目 〔誤〕蓮華同本 → 〔正〕蓮華洞本 32頁 3行目 〔誤〕蓮華同本 → 〔正〕蓮華洞本

著者

酒寄 雅志

出版者

公益財団法人 史学会

雑誌

史学雑誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.110, no.11, pp.2016-2017, 2001

著者

酒寄 雅志

出版者

環日本海学会編集委員会

雑誌

環日本海研究 (ISSN:13430300)

巻号頁・発行日

no.5, pp.243-245, 1999

著者

クラスキノ土城発掘調査団

出版者

青山学院大学

雑誌

青山史学 (ISSN:03898407)

巻号頁・発行日

no.21, pp.1-46, 2003

著者

田中 日佐夫

出版者

成城大学文芸学部

雑誌

成城文芸 (ISSN:02865718)

巻号頁・発行日

no.111, pp.p30-36, 1985-05

著者

吉田 光男

出版者

筑波大学 (University of Tsukuba)

巻号頁・発行日

2014

---

2013

著者

カイザー シュテファン Stefan Kaiser 筑波大学文芸・言語学系 University of Tsukuba

雑誌

世界の日本語教育. 日本語教育論集 = Japanese language education around the globe ; Japanese language education around the globe (ISSN:09172920)

巻号頁・発行日

no.5, pp.155-167, 1995-04-28

---

中国の文字体系と比べて、全体としての日本の文字体系は「世界の文字」の中で従来あまり注目されず、文字学ではむしろ漢字から発達した仮名文字に興味が集中した。 本稿は文字のタイポロジーとその問題点を概観してから、中国の体系と3大表語文字体系であるエジプト、シューメル、マヤの体系との相違点の分析を行なう。とくに、3システムにおける象形文字内部に表音性が備わっていないことや、それにともなって同じ象形文字が補音符などとして早い段階で使われるようになった点に注目する。それに対して、中国の漢字が量 的に他のシステムと比べて圧倒的に多い事実は、その文字に内在する表音性によるもので、他のシステムのような文字の表音的使用が発達しなかった。以前から一部の人がいっているように、中国の漢字は形態素音節文字というべく、表語文字ではない。その考えの正当であることは最近の実験の結果 でも確認できる。 日本のシステムにおける漢字は、中国の場合と違って基本的に一字多音である。そこでエジプト、シューメル、マヤの体系と同様に多読字の読み方は文脈に頼るだけでなく、送り仮名など表音文字で補助的に示す傾向がある。エジプト、シューメル、マヤの文字体系を表語文字と呼ぶなら、日本語のシステムもその範疇に入れることになるが、同じ漢字を使う中国語のためには別の分類が適当である。

著者

中岡 加奈絵 野田 聖子 山田 麻子 並木 直子 五関―曽根 正江

出版者

日本女子大学

雑誌

日本女子大学大学院紀要 家政学研究科人間生活学研究科 (ISSN:13413813)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.1-10, 2019-03-19

著者

永江 慶子 大竹 晋吾

出版者

福岡教育大学

雑誌

福岡教育大学紀要. 第四分冊, 教職科編 = Bulletin of Fukuoka University of Education. Part IV, Education and psychology (ISSN:02863235)

巻号頁・発行日

vol.66, pp.107-115, 2017-02-10

著者

生駒 忍 イコマ シノブ

雑誌

流通經濟大學論集

巻号頁・発行日

vol.46, no.3, pp.39 (139)-41 (141), 2011-11