著者

長岡 新吉

出版者

北海道大学經濟學部

雑誌

経済学研究 (ISSN:04516265)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.p281-305, 1977-03

著者

宮崎 愛弓 田隈 広紀 長尾 徹 田中 みなみ 淺野 友希 小田 裕和

出版者

一般社団法人 国際P2M学会

雑誌

国際P2M学会研究発表大会予稿集 2018 春季 (ISSN:24320382)

巻号頁・発行日

pp.17-36, 2018 (Released:2018-04-16)

参考文献数

10

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イノベーション事業を牽引するメンバーには、その適用対象のありのままの姿から問題を発見・定義する洞察力が不可欠である。一方で、大学をはじめとする工学教育における課題研究やPBLでは問題解決力の養成が主眼に置かれ、その前段となる発見・定義力については学生個々の経験や問題意識に依存している。本研究ではP2Mのプロファイリングマネジメントとの関係性を意識しつつ、問題を発見するフィールド調査方法において、フィールドのありのままの姿から問題を発見する為に「一次情報と解釈を分けることを意識した上で一次情報を収集する」方法を提案し、試行実験にてその有効性を示したものである。

著者

朝倉 英策 和田 英夫

出版者

一般社団法人 日本血栓止血学会

雑誌

日本血栓止血学会誌 (ISSN:09157441)

巻号頁・発行日

vol.28, no.6, pp.759, 2017 (Released:2017-12-15)

参考文献数

2

被引用文献数

1

著者

御崎 善敬 重田 征子 馬場 堅治 本山 純 秋庸 裕 小埜 和久

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.53, no.8-9, pp.911, 2004-09-30 (Released:2017-02-10)

著者

小幡 修一

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会誌 (ISSN:13426907)

巻号頁・発行日

vol.58, no.9, pp.1224-1228, 2004-09-01 (Released:2011-08-17)

参考文献数

9

著者

中西 啓喜

出版者

お茶の水女子大学グローバルCOEプログラム「格差センシティブな人間発達科学の創成」=Global COE Program "Science of Human Development for Restructuring the 'Gap- Widening Society'"

雑誌

Proceedings : 格差センシティブな人間発達科学の創成=Science of human development for restructuring the "gap widening society"

巻号頁・発行日

no.16, pp.131-139, 2011-07-21

著者

守山英雄 著

出版者

医学書院

巻号頁・発行日

1958

著者

阿部 功

出版者

京都大學經濟學會

雑誌

經濟論叢 (ISSN:00130273)

巻号頁・発行日

vol.102, no.3, pp.221-239, 1968-09

著者

前田 英雅

出版者

勇魚会

雑誌

勇魚 (ISSN:13476378)

巻号頁・発行日

no.36, pp.75-81, 2002-06

著者

金 善映

出版者

筑波大学 (University of Tsukuba)

巻号頁・発行日

2018

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2018

著者

西野 雄大 増田 一太 笠野 由布子

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.43 Suppl. No.2 (第51回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0721, 2016 (Released:2016-04-28)

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【はじめに,目的】肩こりは様々な定義が提唱されており,その多くは「後頭部から肩,肩甲部」にかけての範囲での症状を指す。また我が国における肩こり有訴者は欧米に比べ非常に多いが,肩こり自覚度と筋硬度の関係性は無いとの報告もあり,その病因は十分に解明されているとはいえない。そして,先行研究により肩こりの定義内には肩甲背神経由来の肩甲背部痛が包括されている可能性を報告した。そこで今回,肩こりの有訴症状の部位を分類し,それぞれの疼痛発生メカニズムを検討したので報告する。【方法】対象は平成26年12月~平成27年9月までに来院した椎間関節症および神経原性疾患が否定された「本態性肩こり」の症状を有する23名とした。平均年齢は57.3±16.7歳であった。有訴部位により頚部から肩甲上部の範囲の疼痛を主訴とする群(以下,U群)と肩甲背部痛群(以下,S群)で分類した。測定内容はVisual analogue scale,頚部・肩甲骨周囲筋の圧痛,頚椎・胸椎ROM,肩峰床面距離,X線画像により頚椎前弯距離,C2-7角,鎖骨の傾き,なで肩の有無を確認した。圧痛・なで肩の有無に対してはカイ二乗検定を,その他の項目の比較には対応のないt検定を実施した。さらに上位項目に対してステップワイズ法による判別分析を用いて疼痛要因を分析した。統計学的処理の有意水準は5%未満とした。【結果】U群と比較してS群において中斜角筋の圧痛に有意差を認めた(p<0.05)。また頚椎前弯距離,C2-7角においても2群間で有意差を認めた(p<0.05)。判別分析ではU群の発症に強く関連する因子は頚椎前弯距離,C2-7角,頚椎伸展可動域,なで肩,S群は頚椎前弯距離,C2-7角,頚椎伸展可動域,中斜角筋であった。【結論】肩こりの有訴部位の違いを検討したところU群17名,S群6名に分類され,3:1の比率でU群が多かった。本研究の結果から頚椎前弯距離,C2-7角,頚椎伸展可動域,なで肩,斜角筋が2群間で有意な関係性を認めた。U群はS群に比べてストレートネックやなで肩が多く,竹井やHarrisonらの報告を裏付ける結果であった。そのため肩甲挙筋を中心とした頚部伸筋群の緊張が高まり頚部から肩甲上部の範囲の疼痛が発生したと考えられた。一方,S群は頚椎前弯が正常よりも増強傾向であり,なで肩が有意に少なかったためU群に比べて下位頚椎と第1肋骨との距離が短縮し,中斜角筋の筋活動量が増大しやすい。また中斜角筋は頚椎伸展位で伸張されるため,頚椎伸展時には同筋の過活動が助長され肩甲背部痛が発生したと考えられた。本研究により,一般的な肩こりの定義内での頚部から肩甲上部の範囲での疼痛には頚椎アライメントやなで肩の有無が関与し,肩甲背部痛には中斜角筋での肩甲背神経のentrapment neuropathyが関与する可能性が示唆された。

著者

種村 純

出版者

一般社団法人 日本高次脳機能障害学会

雑誌

高次脳機能研究 (旧 失語症研究) (ISSN:13484818)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.1-7, 2006 (Released:2007-04-01)

参考文献数

15

被引用文献数

2 1

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認知神経心理学的アプローチでは,一般認知理論を基礎に据えることによって演繹的に症候や治療方法を検討することができる。本稿では,失語症治療における音韻的,意味的,さらに統語的側面の障害を特異的に検出する課題の成績を検討し,それぞれの分野の治療方法を紹介した。

著者

柳田 國男

出版者

公益社団法人 東京地学協会

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.24, no.10, pp.673-682, 1912-10-15 (Released:2010-10-13)

著者

児玉 勝彦 五十嵐 善夫

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電氣學會雜誌 (ISSN:00202878)

巻号頁・発行日

vol.107, no.5, pp.438-441, 1987-05-20 (Released:2008-04-17)

著者

兪 善英 古村 健太郎 松井 豊 丸山 晋

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

vol.87, no.6, pp.644-650, 2016 (Released:2017-02-25)

参考文献数

27

被引用文献数

2 3

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This study investigated posttraumatic stress symptoms and posttraumatic growth among 534 fire fighters who were dispatched to the disaster area following the Great East Japan Earthquake. Specifically, we investigated the effect of acute stress symptoms and social support from peers and family on posttraumatic stress symptoms, depression, and posttraumatic growth one year after being dispatched. We found that dispatched fire fighters experienced posttraumatic growth as well as posttraumatic stress symptoms following disaster work. Moreover, social support from peers was positively associated with professional growth as a disaster worker, whereas social support from family positively associated with gratitude. These results imply that it is useful to take into consideration supporting the posttraumatic growth of fire fighters as an opportunity for professional growth with respect to stress management programs as well as relieving posttraumatic symptoms with early intervention.

著者

海野 聡子 永井 知代子 岩田 誠

出版者

一般社団法人 日本高次脳機能障害学会

雑誌

高次脳機能研究 (旧 失語症研究) (ISSN:13484818)

巻号頁・発行日

vol.23, no.3, pp.224-230, 2003 (Released:2006-04-21)

参考文献数

18

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神経ベーチェット病患者8例の神経心理学的所見について検討した。程度は異なるが共通して記憶障害があり,言語性/視覚性両課題における遅延再生の障害が特徴的であった。8例中4例に遂行機能検査での成績の低下があった。明白な人格変化を呈したのは1例であった。脳血流SPECTでは,前頭葉,側頭葉の血流低下があり,これらの障害を反映していた一方で,頭部MRI所見は,視床,基底核,脳幹などの皮質下構造の病変の検出にとどまり,これらの障害と対応していなかった。したがって,神経ベーチェット病の記憶障害の神経基盤は,頭部MRIで検出される皮質下構造の病変のみならず,大脳皮質の機能障害も関与していることが示唆された。

著者

合田 秀人 岩井 浩一 谷内 勇太

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

pp.11737, (Released:2020-05-29)

参考文献数

21

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【目的】地域理学療法における評価指標の使用状況および臨床で必要とされる評価指標の条件(以下,必要条件)を明らかにする。【方法】対象は茨城県の介護保険制度に基づく理学療法実践者とし,郵送法により質問紙調査を行った。【結果】使用状況としては,Range of Motion が94.2%,Manual Muscle Testing が93.2%,片脚立位が73.8%と,これらの評価指標は使用頻度が高かった。必要条件としては,「短時間で実施できる評価指標」が選択された割合は91.6%と非常に高かった。評価対象領域としては,身体構造や心身機能よりも,活動,参加およびQOL に関連する評価指標が必要とされていた。【結論】介護保険制度に基づく理学療法実践者の評価指標使用状況および必要条件が明らかになり,これらは,年齢,性別,地域理学療法領域での勤務年数によって影響される可能性が示唆された。

著者

山下 結衣 越智 ありさ 河野 尚平 二川 健

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

化学と生物 (ISSN:0453073X)

巻号頁・発行日

vol.50, no.5, pp.357-362, 2012-05-01 (Released:2013-05-01)

参考文献数

24

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超高齢社会を迎えた我が国では,寝たきり患者の増加が社会問題となっている.寝たきりにより,機械的負荷が減少することで骨格筋は萎縮し,また機能が著しく障害される.これを廃用性筋萎縮と呼ぶが,これに対する有効な予防法,治療法は未だ確立されていない.ここでは,筋萎縮のメカニズムと,現在までに報告されている筋萎縮に対して有効と考えられている食品成分について紹介する.

著者

広井 和男

出版者

JAPAN TECHNICAL ASSOCIATION OF THE PULP AND PAPER INDUSTRY

雑誌

紙パ技協誌 (ISSN:0022815X)

巻号頁・発行日

vol.51, no.3, pp.514-527, 1997-03-01 (Released:2010-02-22)

参考文献数

14

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Effectiveness of the plant control systems depends on the level of the control technologies built in the systems. In the twenty first century, more advanced control technologies will be indispensable in areas of safe and flexible plant operations, energy and resources saving, and environment maintenance.This paper reviews the history of control technologies and theories, the development and interaction of them, and presents the author's view on the current results and the future issues. In the sixty years since the introduction of PID control, various other control technologies and theories were tried but none has replaced PID nor taken the the lead in control. In the present age of digital control, the PID control is still in dominant use with more than 90% of all controls, and no immediate change is anticipated.From these facts, in order to achieve more advanced operation of plants, it will be necessary to further refine the PID control and apply non-PID control in more effective and Practical ways. I have pointed out that in the PID control, which is the basis of the control system, there are still unknown areas and those portions that need further refinements, and as an example of advanced PID control, explained the two-degree of freedom PID control. Since the characteristics of control object often vary considerably in the process control, the refinement of control can be said to be a fight against the change of characteristics of the control object. With these facts in mind, I have explained that, to further advance the plant control, many sided approaches are required including the refinement of classical control and the wide and practical applications of modern control, knowledge control, and other new control theories. In developing them, realization of control technologies that are both effective and user-friendly is strongly desired.

著者

櫻井 靖久 サクライ ヤスヒサ

出版者

立教大学日本文学会

雑誌

立教大学日本文学 (ISSN:0546031X)

巻号頁・発行日

no.111, pp.304-310, 2014-01