著者

佐藤 拓哉 宮武 昌史

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会論文集 (ISSN:21879761)

巻号頁・発行日

vol.85, no.880, pp.19-00092, 2019 (Released:2019-12-25)

参考文献数

13

被引用文献数

1

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Battery train is in development as train which can travel in non-electrified section using power supplied from onboard storage system such as lithium-ion battery. However, as characteristics of this type of train, an energy consumption of battery train depends on the state of charge of the storage system. In consideration of these characteristics, we propose a generation method of the timetable which is the most energy-saving when a single battery train travels on a route section containing multiple stations in this research. Although this optimization can be defined as a nonlinear programming problem, we ease to solve this problem using linear approximation to the energy consumption characteristic. In the end, we carried out a simulation in a simple case and achieved 4.7% reduction in energy consumption by the proposed method.

著者

清水 俊行

出版者

北海道大学スラブ研究センター

雑誌

スラヴ研究 (ISSN:05626579)

巻号頁・発行日

vol.40, pp.43-74, 1993

著者

岩井 大慧

出版者

日本文化人類学会

雑誌

季刊民族學研究 (ISSN:00215023)

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.51-57, 1949

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The author is a pioneer in the study of shamanism. His interest dates from the presentation of his dissertationthesis : "The Religious Belief Proper to the Mongols-a Study of Shamanism" submitted to the Dept. of Oriental History at Tokyo University in 1917. His first research problem concerned the reason why the Mongols, who took up orthodox buddhism at their ascendancy, were converted into lamaism at the time of Khubilai Khan and also why they have remained so faithful to this cult. In the author's youth, however, academic circles did not regard shamanism as a legitimate and worthwhile topic for scientific investigation, and he encountered many obstacles. The donation of the Morrison Library in 1917 and the founding of the Toyo Bunko (Oriental Library) in 1924, as well as the development of field research by Japanese scholars on the peoples of the continent, changed the atmosphere. The study of shamanism has gradually become a favorite topic both in ethnological and historical studies.

著者

グリム[兄弟] 著

出版者

岩波書店

巻号頁・発行日

vol.第4冊, 1954

著者

金田鬼一 訳

出版者

岩波書店

巻号頁・発行日

vol.第4冊, 1948

著者

村松武司著 斎藤真理子編

出版者

皓星社

巻号頁・発行日

2019

著者

Sugawara Ayumu

出版者

東北大学大学院経済学研究科

雑誌

Discussion Papers (Tohoku Management & Accounting Research Group)

巻号頁・発行日

2009-03

著者

星乃 治彦

出版者

熊本県立大学文学部

雑誌

文学部紀要

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, 2001-03

著者

斎藤 晢

出版者

明治大学政治経済研究所

雑誌

政経論叢 (ISSN:03873285)

巻号頁・発行日

vol.67, no.1, pp.107-138, 1998-11

著者

斎藤 晢

出版者

明治大学社会科学研究所

雑誌

明治大学社会科学研究所紀要 (ISSN:03895971)

巻号頁・発行日

vol.36, no.1, pp.117-144, 1997-10

著者

滝島 雅子 山下 洋子 塩田 雄大

出版者

NHK放送文化研究所

雑誌

放送研究と調査 (ISSN:02880008)

巻号頁・発行日

vol.69, no.11, pp.54-72, 2019 (Released:2019-12-20)

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2019年3月に行った「日本語のゆれに関する調査」について報告する。▶第1章では、「やる」のかわりに「あげる」を使う用法について取り上げる。「植木に水をあげる」「子どもにお小遣いをあげる」「ペットの犬にえさをあげる」に関しては、「おかしくない・使う」という人が7割を超え、誤用とは言えない状況になっている。▶第2章では、気象情報で使うことばについて調査報告を行う。気温の言い方を「〇ド〇ブ」と言うか、「〇テン〇ド」と言うかを聞いたところ、「○テン○ド」を選んだ人のほうが多いという結果となった。また、「0度より低い気温」を言う場合、「氷点下」と「マイナス」のどちらを使うかを聞いたところ、「マイナス」が多い結果となったが、放送で使うことばとしては、自分で言う場合に比べ「氷点下」が多かった。▶第3章の外国語・日本語をめぐる意識については、日本人の大多数は、「(一部の人を対象にした教育ではなく)日本人全体への英語教育」、「(外国人向けの日本語教育よりも)日本人自身の外国語運用能力を高める教育の重視」を望ましいものととらえており、「(英会話には)まったく自信がない」、「小学校での英語教育には賛成」、「日本語を話す外国人が多くなった」と思っていることが明らかになった。外来語が増えることに対しては、「日本語をあいまいにすることにつながる」という意見が5割程度、「日本語を豊かにすることにつながる」という考えが4割程度になった。若い年代ほど英語(および外来語)への親和性が高く、高年層ではその反対に日本語をより重視するような傾向が見て取れる。

著者

栗田 多喜夫

出版者

The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers

雑誌

電子情報通信学会論文誌 D (ISSN:09151923)

巻号頁・発行日

vol.J73-D2, no.11, pp.1872-1878, 1990-11-25

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本論文では,情報量基準を評価基準として,3層のフィードフォーワード型のニューラルネットの隠れ層のユニット数を自動的に決定する試みについて報告する.情報量基準としては,赤池のAIC(A Information Theoretical Criterion)とRissanenのMDLP(Minimum Description Length Principle)を用いた.Fisherのアヤメのデータの識別のためのネットワークーとフーリエスペクトルに基づく話者識別のためのネットワークに対する実験結果を示す.

著者

加藤 美生 石川 ひろの 奥原 剛 木内 貴弘

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.66, no.12, pp.746-755, 2019-12-15 (Released:2019-12-25)

参考文献数

18

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目的 複数の国や地域で事業展開する研究開発型多国籍製薬企業は,社会的貢献の対象である患者団体との繋がりが深い。社会的貢献の内容は多岐にわたり,寄付金や協賛費などの直接的資金提供から,企業主催の講演会などに伴う費用などの間接的資金提供,患者団体への依頼事項(原稿執筆や監修,調査)への謝礼,さらには社員による労務提供がある。研究開発型企業の場合,ユーザーである患者の声を生かし,より患者に寄り添った医薬品の開発が求められる。そのため,企業と患者団体との関係性に関する透明性を担保することは,あらゆるステークホルダーにとって重要である。本研究の目的は研究開発型多国籍製薬企業の社会的貢献活動と患者団体の関係の透明性を確保するための情報開示動向を,日米欧の業界団体規程を軸に把握することである。方法 欧州製薬団体連合会(EFPIA),米国研究製薬工業協会(PhRMA),日本製薬工業協会(JPMA)による「製薬企業と患者団体との関係の透明性」に関連する規程の記述内容について,「透明性」「対等なパートナーシップ」「相互利益」「独立性」の4概念を用いて質的帰納的に分析した。結果 記述内容のほとんどは「透明性」に関していた。最も具体的に記載されていたのはEFPIAの規程であり,患者団体の制作物内容への影響を与えないことや企業主催あるいは患者団体主催のイベントやホスピタリティに関する記載があった。3団体の規程とも財政支援や活動項目の目的や内容について,記録をとることを課していた。しかし,透明性の確保のための情報公開については,PhRMAでは必須とせず,JPMAでは明確な更新スケジュールについて明記がなかった一方,EFPIAでは年1回公開情報の更新を義務付けていた。「対等なパートナーシップ」については,相互尊重,対等な価値,信頼関係の構築などのワードが共に抽出された。いずれの規程も「相互利益」についての言及がなかった。「独立性」に関しては,いずれの規程も患者団体の独立性を尊重または確証することが記述されていた。結論 各団体が規程を示し,各会員会社による自発的な情報開示を推奨していたが,団体によりその詳細の度合いが異なっていた。業界団体の規程は会員会社のポリシーの基となることから,できるだけ詳細にかつ地域を超えて,同様の情報開示内容や規程が揃えられることが望まれる。

著者

Takafumi TANEI Norimoto NAKAHARA Shigenori TAKEBAYASHI Masafumi ITO Yoshio HASHIZUME Toshihiko WAKABAYASHI

出版者

The Japan Neurosurgical Society

雑誌

Neurologia medico-chirurgica (ISSN:04708105)

巻号頁・発行日

vol.51, no.1, pp.56-59, 2011 (Released:2011-01-25)

参考文献数

19

被引用文献数

14 18

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A 60-year-old man presented with a rare case of primary angiitis of the central nervous system mimicking a tumor-like lesion and manifesting as slight disorientation, left hemiparesis, and motor aphasia. Computed tomography showed multiple low density lesions in the left frontal lobe, brain stem, and right parietal lobe. Magnetic resonance images revealed a slightly enhanced mass lesion in the right parietal lobe with surrounding brain edema. Serum, cerebrospinal fluid, and other image examinations did not show any abnormal findings, so surgical removal of the right parietal mass was performed. Histological examination revealed that the mass consisted of hemorrhagic infarction without cellular atypia. Proliferations of endothelial cells in small and medium arteries, and infiltration of macrophages in the perivascular space were detected in the infarction tissues. The histological diagnosis was primary angiitis of the central nervous system.

著者

熊田 一雄

出版者

愛知学院大学文学会

雑誌

愛知学院大学文学部紀要 = Bulletin of the Faculty of Letters of Aichi Gakuin University : 愛知学院大学論叢 (ISSN:02858940)

巻号頁・発行日

no.43, pp.1-7, 2013

著者

岩間 英夫

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

pp.100148, 2016 (Released:2016-04-08)

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1.はじめに 発表者は、日本における産業地域社会の形成と内部構造をまとめ、2009年に研究成果を公刊した。本研究では、マンチェスターを対象に、世界の産業革命発祥地における産業地域社会の形成と内部構造を解明する(本時)。その後、マンチェスターと日本における産業地域社会の比較研究から、近代産業の発展に伴う産業地域社会の形成メカニズムとその内部構造を明らかにする(次回)。 なお1極型とは、事業所の事務所を中心に生産、商業・サ-ビス、居住の3機能が1事業所1工場で構成された、産業地域社会の構造を意味する。  2.マンチェスターの産業地域社会形成と内部構造 Ⅰ 産業革命による近代工業形成期(1760-1782年) 17世紀末にインド、18世紀に北アメリカから綿花が輸入されたことにより、マンチェスターの主要産業は毛織物から綿工業に転換した。マンチェスターでは、地元のハーグリーブスによるジェニー紡績機の発明(1765年)などによって産業革命が生じた。その結果、旧市街地における商業資本の問屋制家内工業が衰退した一方で、水運沿いでは産業資本家による小規模な工場制機械工業が発展した。これによりマンチェスターは、綿工業による一極型から、多極型の単一工業地域へと変容した。綿工業地域社会の内部構造は、産業資本家の各事務所を中心に、工場の生産機能、商業・サービス機能は旧市街地に依存、産業資本家(中産階級)の居住機能は旧市街地周辺、また労働者の居住機能は旧市街地の工場周辺(スラム街)に、それぞれ展開した。1543年におけるマンチェスターの推定人口は約2,300人であったが、1773年には43,000人となった。Ⅱ 近代工業確立期(1783-1849年) マンチェスターでは、綿工業の国内外市場拡大に合わせて、商業・金融資本が台頭した。綿工業は一核心多極型から二核心多極型の複合工業地域、1816年以降は綿工業による多核心多極型の総合工業地域を確立した。マンチェスターは「コットン=ポリス」、「世界最初の工場町」と呼ばれた。同市は、商業・金融資本の市街地を中心に、周辺部に工業地域、郊外にかけて住宅地域が同心円状に展開した。工業地域社会の内部構造は、各事務所を中心に、工場の生産機能、商業・サービス機能は市街地に依存、市街地と工場周辺に労働者の居住機能、産業資本家の居住機能は煙害を避けて郊外の鉄道沿線に移転・拡大した。1821年における人口は、129,035人に増加した。 Ⅲ 近代工業成熟期(1850年~1913年)  世界への市場拡大を背景にマンチェスターは国際的商業センターの性格を強くした。また、第二次産業革命が始動し、マンチェスターは多業種からなる多核心多極型の総合工業地域となった。市街地は再開発され、銀行、保険、商館、鉄道駅舎や市庁舎などが建てられて、中枢業務地区(CBD)を形成した。その結果、人口分布のドーナツ化とスプロール化が顕著となった。工業地域社会の内部構造は、各事務所を中心に、工場の生産機能、商業・サービス機能は市街地に依存、煙害を避けて労働者の居住機能は郊外に、産業資本家の居住機能は鉄道沿線のさらに外縁部に移転・拡大して展開した。また、1894年にマンチェスター運河の完成により、国際港と英国初の工業団地(トラフォードパーク)が出現した。1901年、マンチェスターの人口は607,000人に急増した。 Ⅳ 工業衰退期(1914~1979年) マンチェスターでは、トラフォードパークにアメリカ系企業が進出したことによって、自動車や航空機産業などの第2次産業革命(重化学工業)が促進され、総合工業による多核心多極型を維持した。しかし、第二次世界大戦後には1,000以上の工場が閉鎖され、工業が後退した。工業地域社会の内部構造をみると、空き工場が増え、ゴーストタウン化した。人口は1931年の751,292人をピークに、1981年には437,660人まで減少した。 <BR>Ⅴ 再生期 (1980年~ ) 1990年代にイタリア人街で始まった市民による都市再生運動により、マンチェスターは再生した。再生の根底には、産業革命時と相通じる主体的開発の精神があった。従来の商業と交易に加えて、金融機関や新聞社・テレビ局などのメディア企業、学術機関、研究所などが集中し、街は勢いを取り戻した。空洞化した都心部には移民が集住し、多民族都市の性格を濃くした。人口は、2011年現在で約49万人である。 <BR>  3.まとめ参考文献  岩間英夫2009.『日本の産業地域社会形成』古今書院. Alan Kidd 1993. Manchester A History. Carnegie Publishing.

著者

下條 芳明

出版者

九州産業大学商学会

雑誌

商経論叢 (ISSN:13497375)

巻号頁・発行日

vol.47, no.1, pp.1-21, 2006

著者

林 忠男 奥山 瑞樹 角田 貢

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会予稿集 第70回(2019) (ISSN:24241946)

巻号頁・発行日

pp.337_1, 2019 (Released:2019-12-20)

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近年コンピュータ上でおこなう対戦型ゲームがeSports競技として急速に普及してきている。eSportsは身体全体を用いるphysicalスポーツと異なり身体的障害がハンディにならない場合も多く、健常者と対等におこなえる競技という点でパラリンピック競技以上に障害者および健常者がお互いに高いモチベーションを得られる可能性がある競技である。中でも世界的普及率が高く2022年杭州アジア大会でも採用の可能性が高いゲームがネットワーク対戦ゲームの一つLoLである。しかしながらインターネットをはじめとするネットワークを用いることから大学等の教育機関で実施するためにはセキュリティをはじめとする様々な環境条件を明らかにすることが重要である。大学内LANにおいてセキュリティを確保するためにVPNを構築し、IPsec方式の暗号化を施したネットワーク環境からLoL日本サーバーに接続した。結果、応答速度は28~32msecであった。eSports実施においては十分に高速とは言えない値であったが推奨動作環境の約2倍以上の処理能力のコンピュータ端末であればストレスなくゲームが遂行できることがわかった。

著者

篠原 康男 上田 憲嗣 島崎 崇史

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会予稿集 第70回(2019) (ISSN:24241946)

巻号頁・発行日

pp.83_3, 2019 (Released:2019-12-20)

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学士課程における教養体育では、「体育」ではなく、「スポーツ」が科目名に含まれていることが多い(梶田ほか、2018)。これは、当該科目で扱うスポーツ種目に関して、ルールや技術だけでなく、その成り立ちをも含めた幅広い知識を学ぶことが期待されているからであろう。そのため、学士課程における教養体育とは、ただそのスポーツ種目を実践するだけでなく、自分たちが生きる社会とスポーツのかかわりを「学び、考える場」ともいえよう。そこで本研究では、自然科学・人文科学・社会科学など様々な観点からスポーツ種目を捉えたコラムを配布教材として作成・配布し、学生の教養体育での学びに与える効果を検討した。対象はR大学における「スポーツ方法実習Ⅰ」でバドミントンを選択した2クラスとし、コラムを配布する介入クラスと、コラムを配布しない非介入クラスに分けた。介入クラスに対しては、第1回目から第14回目の各授業内で「バドミントン×○○」というテーマのコラムを配布し、内容の解説を行った。これらのクラスに対し、授業の学習に関するものや身体活動量(IPAQ)、健康度と生活習慣に関するアンケートを実施し、コラムの配布効果を検討した。

著者

大江 修造 横山 公彦 中村 正一

出版者

公益社団法人 化学工学会

雑誌

化学工学 (ISSN:03759253)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.104-107,a1, 1971-01-05 (Released:2010-10-07)

参考文献数

8

被引用文献数

9 7

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メタノール・エタノール・水系に塩化カルシウムを16.7wt%と飽和 (室温) に溶解させた場合の気液平衡を大気圧下で測定し, 気液平衡曲線を得た。塩化カルシウムの添加によりメタノールのエタノールに対する相対揮発度は減少するがエタノールの水に対する相対揮発度は増大している。