著者

岩島 聰 倉町 三樹 青木 淳治

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

日本化学会誌(化学と工業化学) (ISSN:03694577)

巻号頁・発行日

vol.1976, no.6, pp.858-864, 1976-06-10 (Released:2011-05-30)

参考文献数

31

被引用文献数

1

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高温タールピッチから抽出したカルバゾールには,結晶格子定数などが類似している微量の不純物が混入している。この不純物を除去するには,109の市販カルパゾールと209の無水マレィン酸および19のクロロァニルを1,2,4-トリクロロベンゼン30ml中で加熱処理後,イソペンチルアルコールと金属ナトリウムによる処理を行ない,さらに昇華,カラムクロマトグラフィー,帯域融解をくり返すことがもっとも効果的であることがわかった。不純物の検出には,蒸着薄膜のケイ光スペクトルおよびケイ光寿命の波長依存性を用いた。高純度カルバゾールのケイ光極大位置は,室温で345,358,370nm,液体窒素温度で345,351,370,392nm付近に観灘される。また,不純物が微量混入している蒸着薄膜試料では,高純度試料で観測された位置のほかに,330nm以下,および400nm以上にもケイ光極大が現われる。一方,ケイ光寿命は,'高純度蒸着薄膜試料では345~417nmで18.1~21.0n・sec(室温)を示し,波長依存性も小さい。また,低純度試料では7.3~22.0n・secを示し,その波長依存性も大きい。

著者

高野 慎也 平間 紀子 長島 敏代 須藤 礼子

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会学術総会抄録集 第60回日本農村医学会学術総会 (ISSN:18801749)

巻号頁・発行日

pp.446, 2011 (Released:2012-02-13)

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〈はじめに〉ナースコール(以下NCと略す)が頻回に鳴り、業務が進まないことがある。また、忙しい業務のためNCに十分対応できていない現状がある。その結果、患者が看護師に対して不信感・不満感を抱くケースは少なくないと考えられる。看護師がNCについてどのような認識をもち、使用しているかを明らかにするために研究に取り組んだので報告する。 〈研究方法〉期間:2010年7月~10月 対象:病棟看護師24名 データ収集法:選択・一部記述式のアンケート調査 内容1.NCの果たす役割 2.NCの考え方について データ分析法:アンケートは単純集計、自由記載はカテゴリー化した 倫理的側面の配慮:研究内容を説明、理解・同意を得た 〈結果〉回収率は100%であった。NCの果たす役割は、23名(96%)が患者や家族が看護師を呼ぶ手段であると回答した。「NCはコミュニケーションパターンの一つであるか」は「はい」11名(46%)、「いいえ」9名(37%)、「どちらでもない」4名(17%)。「NCは看護業務を効率良くするか」は「はい」14名(58%)、「いいえ」5名(21%)、「どちらでもない」5名(21%)。「NCは患者のニードを満たすか」は「はい」20名(83%)、「いいえ」1名(4%)、「どちらでもない」3名(13%)。「NCが無くてもニードを満たす看護はできるか」は「はい」7名(29%)、「いいえ」8名(33%)、「どちらでもない」9名(38%)。「NCを使用せずに行動できるか」は「はい」7名(29%)、「いいえ」10名(42%)、「どちらでもない」7名(29%)であった。 〈考察〉NC の役割について氏家は「コミュニケーションの一つ・患者と看護師の連絡手段・看護業務を効率良くするもの・患者のニードを満たすもの・用がある時に呼ぶもの」と述べている。 今回の調査でNCは患者が用事のある時に必要であり患者と看護師との連絡手段とは考えていないことが明らかになった。また患者が使用することでニードを満たすことができると捉えている。しかし、コミュニケーションとしては十分ではなく、直接関わることに意味があると考えられる。さらにNCが業務に与える影響は、必ずしも効率を良くするものではないと思われる。

出版者

International Research Center for Japanese Studies

雑誌

Japan review : Journal of the International Research Center for Japanese Studies (ISSN:09150986)

巻号頁・発行日

vol.33, 2019

著者

杉山 登志郎

出版者

日本評論社

雑誌

そだちの科学

巻号頁・発行日

no.1, pp.42-46, 2003-10

被引用文献数

5

著者

藤川 洋子

出版者

科学評論社

雑誌

精神科 (ISSN:13474790)

巻号頁・発行日

vol.7, no.6, pp.507-511, 2005-12

著者

百瀬 皓 笠原 淳弘 畚野 剛 水田 栄治

出版者

公益財団法人 日本感染症医薬品協会

雑誌

The Japanese Journal of Antibiotics (ISSN:03682781)

巻号頁・発行日

vol.35, no.12, pp.2879-2893, 1982-12-25 (Released:2013-05-17)

参考文献数

20

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近年本邦においては, 諸外国に比べて各種抗菌剤の研究開発が極めて活発に行われている。特にペリシリン, セファロスポリン系のβ-ラクタム系抗生物質はその作用機序が細菌細胞壁に直接作用するために人体に対する副作用が少なく, 安全性に優れていることから, 市販品も多数にのぼつている。しかし, 眼科領域の適応症を取得している薬剤は少なく, Sulbenicillin (SBPC), Carbenicillin (CBPC), Cepha-10thin (CET), Cefaloridine (CER), Cefazolin (CEZ) であるが, 臨床適用の参考となるヒトの眼内移行性成績はCEZ1, 2) を除き見当らない。又国内では眼科領域の適応症は取得していないけれども, 外国での研究としてCefuroxime (CXM) 3), Cefamandole (CMD) 4), Cefoxitin (CFX) 5) の眼内移行性が報告されているにすぎない。このような現状において, このたび武田薬品から特徴のある2種類のセファロスポリン系抗生剤Cefsulodin (CFs), とCefotiam (CTM) が市販された。その化学構造式をFig.1に示した。CFSは, 緑膿菌に有効な世界最初のセファロスポリン系抗生物質であり, 一方のCTMはグラム陽性菌からグラム陰性菌にまで幅広い抗菌スペクトルを有し, 従来のセファロスポリン系抗生物質に比べて新しくインフルエンザ菌, シトロバクター属, エンテロパクター属, インドール陽性のプロテウス属が有効菌種として追加され, 日常診療で分離頻度の高い菌種には極めて抗菌力の強い薬剤である。これら両剤の家兎眼内移行性についてはすでに検討がなされている6, 7) が, ヒト眼内移行性については検討成績がなく, 今後の眼感染症に対する臨床使用の一助とするべく, 両剤のヒト眼内移行性につき検討し, 若干の考察を加えたので, ここに報告する。

著者

全県全土公園化構想総合調整事務局 [編]

出版者

兵庫県保健環境部環境局環境管理課

巻号頁・発行日

1985

著者

西尾 嘉美 Yoshimi Nishio

雑誌

甲子 : 武庫川女子大学生活美学研究所甲子プロジェクト報告集

巻号頁・発行日

no.1, pp.13-24, 2017-03-31

著者

有田 博之 山本 真由美 遠藤 和子

出版者

社団法人 農業農村工学会

雑誌

農業土木学会論文集 (ISSN:03872335)

巻号頁・発行日

vol.2006, no.246, pp.939-945, 2006-12-25 (Released:2011-08-11)

参考文献数

8

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将来, 食糧事情の逼迫が生じる場合を想定した農地資源管理方式として, 耕作放棄田等の不耕作水田を必要に応じて復田できる形で維持管理するのが適切であることが明らかにされている.不耕作水田を廉価に維持管理するには, 毎年の除草・維持管理が必要だが, その方法の具体的内容については十分な検討はない.そこで, 本研究では, 不耕作水田の効果的な維持管理方式の提案を目的として休耕田の管理実態調査を行った.結果, 休耕田の管理に於いては夏期休閑耕が行われておらず除草が除草剤に依存している実態を明らかにした, また, 復田を前提とする場合には湛水管理が省力的で除草剤節減的であること, 除草剤使用を減少させるには夏期休閑耕の普及が1つの解決になることを指摘し, 普及の条件について提案した.

著者

Susanna Björverud

出版者

Department of East Asian Languages, Lund University

巻号頁・発行日

1998

著者

細矢 衡 小野田 磨柚 齊藤 匡紀 山根 有貴 古志 優佳 植山 俊宏

出版者

京都教育大学教育支援センター

雑誌

教育実践研究紀要 (ISSN:13464604)

巻号頁・発行日

no.18, pp.123-132, 2018-03-31

著者

堀 俊和

出版者

福井大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2014-04-01

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本研究の目的は、反射位相を任意に制御できるメタ・サーフェス(Meta-Surface:MTS)の設計・構成技術を確立するとともに、反射面における特異な反射性能を有する新たな反射面を実現し、アンテナ・伝搬領域における適用領域の開拓を行うことである。研究においては、周波数選択板と地板から構成されるMTSを取り上げ、光学近似理論を用いた簡易設計法を提案した。これを用いて、MTS反射板、完全磁気導体特性を持つMTS、偏波変換MTS、反射角制御MTS等の新たな反射性能を有する特異な反射面の設計法・構成法を確立した。さらに、これらの研究成果をアンテナ・伝搬領域に応用し、その実現の可能性を明らかにした。

著者

篠原 直行 青野 良範 林 卓也

出版者

国立研究開発法人 情報通信研究機構

雑誌

情報通信研究機構研究報告 (ISSN:2187767X)

巻号頁・発行日

vol.62, no.2, pp.169-174, 2016 (Released:2019-08-07)

著者

森征一 岩谷十郎編

出版者

慶應義塾大学出版会

巻号頁・発行日

1997

著者

青砥 清一 アオト セイイチ Seiichi Aoto

雑誌

国際社会研究 = The Kanda journal of global and area studies

巻号頁・発行日

vol.3, pp.23-53, 2012-12

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論文

著者

竹島博之著

出版者

風行社

巻号頁・発行日

2002

著者

竹島 博之

出版者

同志社法學會

雑誌

同志社法学 (ISSN:03877612)

巻号頁・発行日

vol.53, no.3, pp.1115-1148, 2001-09

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研究ノート

著者

伊藤 創 イトウ ハジメ Hajime Ito

雑誌

国際研究論叢 : 大阪国際大学紀要 = OIU journal of international studies

巻号頁・発行日

vol.24, no.2, pp.193-208, 2011-01-31

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In Japanese, the ru-form and ta-form of the predicates represent aspectual and temporal information. Using these forms correctly is very difficult for those learning Japanese. One of the reasons it is so difficult stems from the fact that the meaning of these two forms in subordinate clauses is very different from that when used in main clauses. The former is called “relative tense”, and the latter “absolute tense”.While a lot of analyses have been carried out about this so far, most aim at explaining the system of the tense and aspect itself, but have not been done from a pedagogical point of view. Considering the present situation, this paper seeks to find an effective way to make learners understand the aspectual and temporal meanings of ru-form and ta-form in subordinate clauses in addition to learning the correct usage of these forms by focusing on the noun-modifying clause.

著者

Shiho Amagasa Shigeru Inoue Hiroshi Murayama Takeo Fujiwara Hiroyuki Kikuchi Noritoshi Fukushima Masaki Machida Sebastien Chastin Neville Owen Yugo Shobugawa

出版者

Japan Epidemiological Association

雑誌

Journal of Epidemiology (ISSN:09175040)

巻号頁・発行日

pp.JE20190141, (Released:2019-10-26)

参考文献数

45

被引用文献数

22

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Background: Physical activity can help to protect against cognitive decline in older adults. However, little is known about the potential combined relationships of time spent in sedentary behavior (SB), light-intensity physical activity (LPA), and moderate-to-vigorous physical activity (MVPA) with indices of cognitive health. We examined the cross-sectional associations of objectively-determined sedentary and physically-active behaviors with an indicator of cognitive function decline (CFD) in older adults.Methods: A randomly-recruited sample of 511 Japanese older adults (47% male; aged 65-84 years) wore a tri-axial accelerometer (HJA-750C, Omron) for seven consecutive days in 2017. Cognitive function was assessed by interviewers using the Japanese version of Mini-Mental State Examination, with a score of ≤23 indicating CFD. Associations of sedentary and physically-active behaviors with CFD were examined using a compositional logistic regression analysis based on isometric log-ratio transformations of time use, adjusting for potential confounders.Results: Forty one (9.4%) of the participants had an indication of CFD. Activity compositions differed significantly between CFD and normal cognitive function (NCF); the proportion of time spent in MVPA was 39.1% lower, relatively to the overall mean composition in those with CFD, and was 5.3% higher in those with NCF. There was a significant beneficial association of having a higher proportion of MVPA relative to other activities with CFD. LPA and SB were not associated with CFD when models were corrected for time spent in all activity behaviors.Conclusions: Larger relative contribution of MVPA was favorably associated with an indicator of CFD in older adults.

著者

三尾 稔

出版者

日本文化人類学会

雑誌

民族學研究 (ISSN:24240508)

巻号頁・発行日

vol.68, no.4, pp.592-595, 2004-03-31 (Released:2018-03-22)